＜先週の動き＞1.COVID-19対策、全国の病院の医療提供状況を公開2.COVID-19軽症患者の病院以外での療養が開始3.BCGの接種ミスによる健康被害発生4.国内の病院で相次ぐ新型コロナウイルスの院内感染事例5.医療と介護の連結解析データ、10月から第三者提供される見通し1.COVID-19対策、全国の病院の医療提供状況を公開新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、4月8日、政府が全国の入院病床を有する病院（20床以上）の医療体制を毎日把握するシステムをβ版として公開した。全国各地の医療機関が、外来・入院・救急・透析・化学療法での受け入れ制限などを行っているか否かが開示され、地図上で確認できる。5月からは本格稼働を開始予定で、今後さらに、空床情報、人工呼吸器の稼働数、PCR検査の判定の状況、医師・看護師と事務職員の数など、届け出をもとに、各医療機関の緊急患者の受け入れや入院の余裕があるかを把握できるようになる見込み。（参考）新型コロナウイルス感染症対策関係：全国医療機関の医療提供体制の状況を公開しました（β版）（政府CIOポータル）政府、8000病院一元把握　医療崩壊防止へ自治体に情報（日本経済新聞）2.COVID-19軽症患者の病院以外での療養が開始新型コロナウイルス感染者の増加に伴い、4月に入って救急医療現場での医療崩壊が危惧されており、東京、神奈川、大阪、愛知など全国の10都県で、新型コロナウイルス入院患者のうち、軽症・無症状の患者向けに施設を確保している。東京都では4月7日から患者受け入れが開始され、大阪府でも13日からホテルなどの宿泊施設への受け入れが開始される見通し。軽症者や無症状の人の療養のために、看護師2人が24時間常駐し、日中は医師が待機して、患者の健康管理を行う。今回の対策は、医療機関における重症患者の治療を優先し、軽症者についてはホテルなど療養先を振り分けて、医療崩壊を防ぐ狙いで行われる。（参考）軽症者受け入れ4600室止まり　10都県　感染爆発の備えに懸念（日本経済新聞）3.BCGの接種ミスによる健康被害発生BCGの接種実施国では新型コロナウイルス関連肺炎の発生件数が少ないという報道により、BCGがCOVID-19に有効だとする説が浮上し、日本でも接種を求める動きが増えている。しかし先日、わが国の医療機関において、成人に対してBCGの予防接種を皮下注射で行ない、発熱や蕁麻疹、血尿といった健康被害が生じている。BCGは管針法による経皮接種が絶対であり、通常のワクチンと同様に皮下注射を行なってはならない。BCGワクチンの添付文書には、「本剤は、経皮接種用の濃厚なワクチンであり、もし皮内等に注射すると強い局所反応を呈するので、絶対に注射してはならない」との記載があり、当然これに従って接種を行うべきである。ちなみにメーカーによると、3月末には通常の3倍出荷され、新型コロナウイルス関連報道により、これまでとは異なった出荷動向だという。なお、BCGの新型コロナウイルスへの効果は検証中であり、現時点では定期予防接種の対象外患者に対して接種した場合、健康被害が発生したとしても、PMDAによる医薬品副作用被害救済制度の給付対象とならないので注意が必要だ。（参考）乾燥BCGワクチン（経皮用・1人用）添付文書（PMDA）新型コロナ予防しようと…BCGワクチン接種ミス　成人に“絶対禁止”の皮下注射（毎日新聞）最近の BCG ワクチンと新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する報道に関連して　～乳児へのBCGワクチンの優先接種のお願い～（日本小児科学会）4.国内の病院で相次ぐ新型コロナウイルスの院内感染事例4月に入ってから、大学病院を含む急性期病院だけでなく、介護施設を含め、複数の医療機関において、院内感染事例の報告が相次いでいる。多くは患者を介しての感染と考えられるが、送別会などの開催により、医療従事者間でのクラスター発生報告もあり、残念でならない。介護施設などから救急搬送を受け入れる病院側としては、警戒態勢をとっていても完全に防ぐのは困難なので、対応するスタッフを媒介する院内での感染を水際で対策していくしかない。当然だが、院内感染が発生した場合は、外来・救急の受け入れ中止、予定手術の延期など、地域医療や患者への影響が甚大だ。すでに多くの医療機関や介護施設では面会禁止などの対処をとっており、医療従事者はこれまで以上に感染防止策を徹底すべきだ。海外では、介護施設で新型コロナウイルスの集団感染が発生し、適切な対応をしなかった場合、入所者の3分の1が死亡したという報告（NEJM）もあり、注意が必要である。（参考）新型コロナ　医療者153人感染　「院内」複数で　10都道府県集計（毎日新聞）コロナ院内感染疑い、全体の1割　検査徹底で封じ込めを（日経新聞）McMichael TM, et al. N Engl J Med. 2020 Mar 27. [Epub ahead of print]5.医療と介護の連結解析データ、10月から第三者提供される見通し厚生労働省では、介護保険法の改正、医療医保険制度の適正かつ効率的な運営を図るための健康保険法等の一部を改正する法律」（以下、「改正法」と表記）が、第198回通常国会において成立し、10月1日の施行に向けて、データベースの供の準備に入った。改正介護保険法にも、匿名データの第三者提供について規定を設けており、レセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）と介護保険総合データベース（介護DB）の連結解析データの提供開始のために、必要な事項（提供対象者の範囲、データ利用者側の講ずべき安全管理措置義務、利用料など）の規定整備が進む。従来は、大学教員や行政関係者など、一部の研究目的でしかデータが得られなかったが、今後、医療・介護連結データを利用して、医療・介護サービスの質の向上やアウトカムの検証などが可能になると考えられる。また、2022年4月にはDPCデータベースについても、NDB・介護DBと連結することが目標となっており、今後、このデータベースから医薬品の研究開発、疫学研究、医療経済研究などが進むことが予見される。（参考）要介護認定情報・介護レセプト等情報の提供に関する有識者会議（第8回）資料（厚労省）「医療保険制度の適正かつ効率的な運営を図るための健康保険法等の一部を改正する法律」の施行に向けた検討について（報告）（厚労省 老健局老人保健課）「要介護認定情報・介護レセプト等情報の提供に関するガイドライン」改正について（同）

新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大しており、皆さんにもいろいろな影響が出ていると思われます。そのような中、新型コロナウイルスの感染拡大を防止する観点から、オンラインなどによる診療、服薬指導などに関する通知が発出され、それに基づく運用がされてきました。・参考：厚生労働省医政局医事課　厚生労働省医薬・生活衛生局総務課　事務連絡「新型コロナウイルス感染症患者の増加に際しての電話や情報通信機器を用いた診療や処方箋の取扱いについて」令和2年2月28日「新型コロナウイルスの感染拡大防止策としての電話や情報通信機器を用いた診療等の臨時的・特例的な取扱いについて」令和2年3月19日しかし、「新型コロナウイルス感染症緊急経済対策」（令和2年4月7日閣議決定）において、非常時の対応として、オンライン・電話による診療、服薬指導が活用されるよう制度を見直し、できる限り早期に実施することとされ、令和２年４月10日に新たな通知が発出されました。本通知の発出に伴い、これまで出されていた前記の通知は廃止となっていますので、今後は本通知に従う必要があります。・厚生労働省医政局医事課　厚生労働省医薬・生活衛生局総務課　事務連絡「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」令和2年4月10日処方箋の備考欄に「0410対応」と記載本通知では、初診の場合もオンラインなどでの診療が可能とされており、これまで以上にオンラインなどでの診療が利用される可能性があります。薬剤については、医療機関を受診した患者が電話やオンラインでの服薬指導を希望する場合には、医療機関から患者が希望する薬局に処方箋情報をファクシミリなどで送付します。この際、医療機関においては送付先の薬局をカルテに記録し、処方箋の備考欄に「0410対応」と記載した上で処方箋原本を薬局に送付することとなります。薬局においては、先の通知と同様に、処方箋の原本ではなく、ファクシミリなどによる処方箋情報に基づいての調剤が例外的に可能となり、可能な時期に医療機関から処方箋原本を入手し、このファクシミリなどによる処方箋情報とともに保管することとされています。また、「薬剤師が、患者、服薬状況等に関する情報を得た上で、電話や情報通信機器を用いて服薬指導等を適切に行うことが可能と判断した場合には、当該電話や情報通信機器を用いた服薬指導等を行って差し支えないこととする」（本通知5ページ）とされており、この情報の例として以下が挙げられています。（1）患者のかかりつけ薬剤師・薬局として有している情報（2）当該薬局で過去に服薬指導等を行った際の情報（3）患者が保有するお薬手帳に基づく情報（4）患者の同意の下で、患者が利用した他の薬局から情報提供を受けて得られる情報（5）処方箋を発行した医師の診療情報（6）患者から電話等を通じて聴取した情報注射薬や吸入薬など、手技が必要な薬剤については、患者の理解に応じてオンラインなどでの服薬指導が可能か判断することとされ、オンラインなどでの服薬指導が困難と判断して対面での指導を促すことは、応需義務（薬剤師法21条）には反しないとされています。その他、実施の際の留意点として、オンラインなどでの服薬指導について十分に説明し記録することや、事前に薬剤情報提供文書などをファクシミリなどにより送付してから服薬指導を行うこと、薬剤の到着時に再度服薬指導をすることなどを、必要に応じて行うこととされています。なりすまし防止対策や、薬剤の配送、服薬指導などで使用する機器・薬剤の配送方法などを周知するなどの留意点にも言及されていますので、本通知に目を通し、内容に沿った運用をすることが求められます。なお、オンライン服薬指導などを行う場合であっても、対面での服薬指導が必要になる場合があることなどから、本通知に基づく取り扱いは、かかりつけ薬剤師・薬局や、当該患者の居住地域内にある薬局により行われることが望ましいとされています。また、今回の特例における調剤報酬については、通常の場合と同様に算定可能とされており、本通知においても同様となるようです。・参考：厚生労働省保険局医療課　事務連絡「新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて（その2）」令和2年2月28日「新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて（その10）」令和2年4月10日改正薬機法と特例措置本年9月1日には、一部オンライン服薬指導を認める改正薬機法が施行されますが、それを待たずに、現況を鑑み上記のような対応が認められています。また、本通知では、初めて調剤した薬剤でない場合であっても、必要に応じて「ウ　薬剤交付後の服用期間中に、電話等を用いて服薬状況の把握や副作用の確認などを実施する」、「エ　上記で得られた患者の服薬状況等の必要な情報を処方した医師にフィードバックする」とされており、改正薬機法によって義務付けられる服用期間中のフォローや努力義務となる医師などへの情報提供のような内容が要求されています。今回は特例として、このような措置が認められていますが、改正薬機法の施行を意識して運用を検討することも引き続き考えるべきでしょう。オンライン服薬指導に関する薬機法施行規則の改正についても先日公布されていますので、目を通しておきましょう。・参考：厚生労働省令第五十二号　令和2年3月27日「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則等の一部を改正する省令」

番外編：新型コロナ危機に直面した米国ニューヨークの今（2）米国は、今日現在もなお世界第1位の感染者数であり、その中心は依然としてニューヨークです。驚くべきことに、ニューヨーク州で最初の患者が確認されたのは3月1日、最初の死亡者は3月14日で、そこから指数関数的に上昇し、4月12日現在の患者総数は18万人、死亡者数は9,000人超となっています1）。クオモ州知事によると、ピークは4月下旬と予想されており、外出禁止令はそこまで続く予定です。日本の緊急事態宣言とは違ってこの命令には法的拘束力があり、警官の指示に従わない場合は罰金もあるようです。外出禁止令の目的はソーシャルディスタンス（人と人の距離を約2メートル程度保つ）であり、レストランは持ち帰りのみ、通常の仕事はwork from homeとすることなどが挙げられます。ただ、外出禁止令が発令されてから2週間以上が経過し、当初より気候も穏やかになってきたことから、1人でランニンングするなど、外出している人も増えてきたように思えます。日本は首都圏を中心に緊急事態宣言が行われて1週間足らずですが、これまでの患者数の推移を見ると、ニューヨークの初期の増え方と酷似しているため、日本が同じような状況に陥らないか非常に危惧しています。さて当院（Mount Sinai Beth Israel）の現状は、4月6日現在で180人以上のCOVID-19患者を抱えており、もともと内科レジデントがカバーしている一般内科120人、ICU 16人、CCU 8人を大幅に超過しており、9割以上がCOVID-19ということになります。ここに関しては、他科のレジデントの助けもありますが、米国特有の研修システムのお蔭で、この非常事態下においても現時点では対応できています。実は、当院には100人もの内科レジデントがいます。通常の内科は、1チーム最大20人を1人の指導医（アテンディング）および1人のシニアレジデント (卒後2～3年目）、そして2～3人のインターン (卒後1年目のレジデント）で構成しています。そのため、通常の一般病棟、集中治療室以外に、レジデント外来や選択ローテーション (年に2～3ヶ月、内科系のサブスペシャリティ、例えば循環器内科コンサルタントとしてローテーションする。大学関連病院なので、大学病院でリサーチなどを集中的にする期間などに当てられる）といった別のローテーションを組み込むほどの人員的余裕があり、休暇も年間で計4週間あるので、日本に一時帰国などができたりするわけです。今回は、それらの外来や選択ローテーションをすべて潰してこの事態に対応しており、代わるがわる体調不良となった仲間のカバーに入ったりしています。また、4月に入職したての研修医が揃う日本と異なり、米国は毎年7月がメンバーの切り替えなので、ちょうど今の時期はインターンも成長してきていることから、インターン単独でも業務を分担しています。当然ながら1人当たりの負担は増えていますが、患者の受け入れ拡充に対応しています。もうひとつ、当院独自の事情として、2022年を目処に規模を縮小した上で移転予定であったため、使われていない数多くの病室があったことも、ここに来て役に立っています。現在、内科レジデントで構成されるチームは10チーム。ICUはCOVID-ICUとして平素の2～3倍、CCUも通常のICU業務をカバーする形で病床を拡大して対応しています。しかしそれでもなお足りないので、さらに今後300床増やして対応予定となっています。病院の患者当たりの医師数は日本とアメリカで格段に違うため、日本でパンデミックとなった場合、もし医療従事者間で集団感染が起きたりすれば、早々に対応しきれなくなるのではないかと危惧しています。やはり日本も、米国と同様に待機的手術等をいったん中止し、すべての科の医師が有事に備えるべき時だと考えます。参考1）2020 coronavirus pandemic in New York (state)

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、3月以降多くの学術集会が延期または開催方式の変更を余儀なくされている。　一例をあげると日本整形外科学会学術総会、日本産科婦人科学会学術講演会、日本眼科学会総会、日本医学放射線学会総会、日本麻酔科学会年次学術集会、日本プライマリ・ケア連合学会学術大会などはすでにオンライン（WEB）開催を表明するなど動きをみせている。そのほか、今後のCOVID-19の拡大状況によっては、さらなる延期や従来の会合方式の見直しなどが検討されている。　CareNet.com編集部では、4月6日現在の主要学術学会の開催動向をまとめた。今後の学会参加の参考にお役立ていただきたい。■主要な学術集会の開催予定https://www.carenet.com/useful/meeting/cg002623_index.html

　4月8日、厚生労働省からの事務連絡「PDFリンク新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて（その9）」により、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者（疑い例を含む）の外来診療および入院管理について、「新型コロナウイルス感染症緊急経済対策」を踏まえた診療報酬上の特例的な対応が示された。外来では「院内トリアージ実施料」として300点を算定可　COVID-19患者の外来診療を行う保険医療機関において、「B001-2-5 院内トリアージ実施料（300点/回）」が算定できる。算定に当たっては、受診の時間帯によらず、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き・第1版」に従い、院内感染防止等に留意した対応を行った場合に算定可。　なお、COVID-19患者に対してのみ院内トリアージ実施料を算定する保険医療機関については、特掲診療料における施設基準等第三の四の四を満たしているものとして、届出の必要はない。入院例では「救急医療管理加算」と「二類感染症患者入院診療加算」を算定　（1）COVID-19患者の入院診療に当たっては、救急医療管理加算を算定できる患者に限り、「緊急に入院を必要とする重症患者として入院した患者」とみなされ、「A205の1 救急医療管理加算1（950点/日）」を算定できる。救急医療管理加算1は通常7日間が限度とされているが、特例として最長14日間まで算定可能。　また、COVID-19患者に対してのみ救急医療管理加算1を算定する医療機関は、基本診療料における施設基準等第八の六の二を満たしているものとして、届出の必要はない。　（2）COVID-19患者の入院診療に当たっては、第二種感染症指定医療機関の指定の有無に関わらず、「A210の2 二種感染症患者入院診療加算（250点/日）」を算定できる。なお、「A300 救命救急入院料」、「A301 特定集中治療室管理料」「A301-2 ハイケアユニット入院医療管理料」、「A301-3 脳卒中ケアユニット入院医療管理料」、「A301-4 小児特定集中治療室管理料」、「A302 新生児特定集中治療室管理料」、「A303 総合周産期特定集中治療室管理料」、「A303-2 新生児治療回復室入院医療管理料」、「A305 一類感染症患者入院医療管理料」を算定する病棟・病室については、当該加算を含むものとして、別に算定することはできない。感染症病棟・一般病棟以外での受け入れや、個室・陰圧室に関しても明記　COVID-19患者で、一般病棟入院基本料を算定している病棟に入院している者に対して、個室または陰圧室において受け入れた場合については、二類感染症患者相当の取扱いとされることから、要件を満たせば「A220-2 二類感染症患者療養環境特別加算（200～500点/日）」を算定できる。　また、感染症病棟および一般病棟のみでCOVID-19患者を受け入れることが困難で、地域包括ケア病棟入院料を算定する病棟もしくは療養病棟入院基本料を算定する病棟で受け入れた場合についても、それぞれ、「在宅患者支援病床初期加算（300点/日）」または「在宅患者支援療養病床初期加算（350点/日）」を算定できる。 　なお、COVID-19患者が療養病棟入院基本料を算定する病棟に入院した場合、基本診療料の施設基準等別表第五の二に規定する「感染症の治療の必要性から隔離室での管理を実施している状態」とみなしてよい。　日本医師会は、保険医療機関に向けて、本通知の周知徹底を呼び掛けている。

【第29回】医師向けの投資マンガ新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により、世界のマーケットがぶっ壊れてしまいました。そのため、リーマンショック以降の株価がほとんど吹っ飛んでしまった企業もあります。赤字ではなく黒字を続けて、地道に内部留保をため込んできた企業もある中で、これはいくらなんでもやりすぎです。内部留保しすぎな日本もどうかと思いますが、今回はその財務体質の良さがCOVID-19による景気後退に耐えうる“盾”になったわけです。COVID-19の動向が今後どうなっていくかはわかりません。自然に収束していくのか、あるいは収束せずに共生の道をたどるのか。いずれにしても、人間が経済活動をしないという選択肢はないので、どこかでこの不景気を株価指数に織り込んでいくのだろうと思っています。今回の騒動により、景気後退は避けられないと思いますが、大手金融機関が信用リスクから破綻するという事態はなさそうですし、国をあげて金融緩和と財政出動を進めていることから、いずれ景気も戻ってくると私は信じています。楽天証券では、2月の証券口座開設数が初めて10万を超え、3月は2月比で3割程度増えるようです。今がチャンスとばかりに、多くの株式投資初心者が参入し始めたことを意味しています。私も、興味がある医師は今、株式投資を始めるべきだと思っています。逆に今始めないでいつ始めるんだ、と！『マンガでわかる Dr.Kの株式投資戦術―忙しい医師でもできるエビデンスに基づく投資―』Dr.K/著.　中外医学社.　2020年今日紹介するのは、医師向けの株式投資のマンガです。Dr.Kの新作になりますが、もともとある『株式投資戦術』という本をわかりやすくマンガ化したものです。初心者向きとはいえ、割安株にどう投資するかというところに踏み込んでいるため、レベルは中級者と言っても過言ではないかもしれません。とはいえ、どこぞの経済学の教科書みたいに、ワケワカメな内容が書いてあるわけではないので、株式投資を始めたい人にとってはベストブックと言えるでしょう。マンガと本文が4：6くらいの割合で、ちょうどよい感じです。主人公は大学病院の小児科医（なぜ小児科医なのかは不明）。さて、株式投資を勉強して、彼の人生はいったいどうなっていくのでしょうか。『マンガでわかる Dr.Kの株式投資戦術―忙しい医師でもできるエビデンスに基づく投資―』Dr.K /著出版社名中外医学社定価本体2,400円+税サイズA5判刊行年2020年

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、今春開催の多くの学術集会が延期または開催方式の変更を余儀なくされている。COVID-19終息の道筋が見えない状況の中、夏以降に開催が予定されている学術集会も軌道修正が余儀なくされ、会合方式の変更からWEB開催に移行した学術集会もある。CareNet.com編集部では、主要な臨床系医療学会の学術集会をピックアップ。現在の各学術集会の開催概要をまとめた。今後、参加予定の学会などがあれば参考にしてもらいたい（内容は7月3日現在）。主要な学術集会の開催予定第117回　日本内科学会会期　8月7日（金）～9日（日）会場　東京国際フォーラム　ホールA第60回　日本呼吸器学会学術講演会会期　9月20日（日）～22日（火）会場　神戸コンベンションセンター第84回　日本循環器学会学術集会会期　7月27日（月）～8月2日（日）（オンライン開催）第50回　日本心臓血管外科学会学術総会会期　8月17日（月）～19日（水）（オンライン開催）第106回　日本消化器病学会総会会期　8月11日（火）～13日（木）（オンライン開催）第63回　日本腎臓学会学術総会会期　8月19日（水）～21日（金）会場　パシフィコ横浜アネックスホール・ノースおよびオンライン開催の併用第63回　日本糖尿病学会年次学術集会会期　10月5日（月）～16日（金）（オンライン開催）第54回　糖尿病学の進歩会期　9月2日（水）～3日（木）（オンライン開催）第93回　日本内分泌学会学術総会会期　7月20日（月）～8月31日（月）（オンライン開催）第82回　日本血液学会学術集会会期　10月9日（金）～11日（日）（オンライン開催）第42回　日本血栓止血学会学術総会会期　6月18日（木）～20日（土）（オンライン開催）第94回　日本感染症学会学術講演会会期　8月19日（水）～21日（金）会場　グランドニッコー東京（台場）ほかオンライン開催と併用第18回　日本臨床腫瘍学会学術集会会期　2021年2月18日（木）～20日（土）会場　国立京都国際会館ほか※2020年は開催予定なし第58回　日本癌治療学会学術集会会期　10月22日（木）～24日（土）会場　国立京都国際会館・グランドプリンスホテル京都第69回　日本アレルギー学会学術大会会期　9月17日（木）～20日（日）会場　国立京都国際会館第64回　日本リウマチ学会総会・学術集会会期　8月17日（月）～9月15日（火）（オンライン開催）第61回　日本神経学会学術大会会期　8月31日（月）～9月2日（水）岡山コンベンションセンターほかオンライン開催と併用第116回　日本精神神経学会学術総会会期　9月28日（月）～30日（水）会場　仙台国際センターほかオンライン開催と併用第25回　日本心療内科学会総会・学術大会2020年は開催せず、2021年に下記にて開催会期　2021年10月23日（土）・10月24日（日）会場　東北大学大学院医学系研究科星陵オーディトリウム緩和・支持・心のケア合同学術大会2020会期　8月9日（日）・10日（月）（WEB開催のみ）日本脳神経外科学会 第79回学術総会会期会場開催　10月15日（木）～17日（土）Web開催　10月15日（木）～11月末予定会場　岡山コンベンションセンターほかとオンライン開催の併用第120回　日本外科学会定期学術集会会期　8月13日（木）～15日（土）（オンライン開催）第28回　日本乳癌学会学術総会会期　10月13日（火）～15日（木）会場　Aichi Sky Expo（愛知県国際展示場）第93回　日本整形外科学会学術総会会期　6月11日（木）～8月31日（月）（オンライン開催）第108回　日本泌尿器科学会総会会期　12月22日（火）～25日（金）会場　神戸ポートピアホテルほか第123回　日本小児科学会学術集会会期　8月21日（金）～23日（日）会場　神戸コンベンションセンターほかオンライン開催と併用第121回　日本耳鼻咽喉科学会総会・学術講演会会期　10月6日（火）・7日（水）会場　岡山コンベンションセンターほか第67回　日本麻酔科学会年次学術集会会期　7月1日（水）～8月末日（WEB開催、詳細は検討中）第48回　日本救急医学会総会・学術集会会期　11月18日（水）～20日（金）会場　長良川国際会議場ほか第57回　日本リハビリテーション医学会学術集会会期　8月19日（水）～22日（土）会場　国立京都国際会館第11回　日本プライマリ・ケア連合学会学術大会会期　7月23日（木・祝）〜　8月31日（月）オンデマンド配信　7月23日（木・祝）〜8月31日（月）ライブ配信　8月29日（土）・30日（日）第20回　日本抗加齢医学会総会会期　9月25日（金）〜9月27日（日）会場　浜松町コンベンションホールおよびオンライン開催

日本での新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の蔓延は、ついに4月7日、政府が7都府県に対し、新型インフルエンザ等対策特別措置法（特措法）に基づく「緊急事態宣言」を発令するに至った。報道を見ていると、今回の緊急事態宣言は東京都を中心とする感染者急増に対し、医療崩壊を懸念する日本医師会や日本看護協会などの危機意識表明に背中を押されたようにも見える。実際、この緊急事態宣言に至った舞台裏を報じた朝日新聞の「『経済ガタガタに…』揺れた政権、緊急事態宣言に動く訳」でも、政権がこうした医師会などの姿勢に根負けしたことが赤裸々につづられている。歴代内閣総理大臣の中で最長在職日数記録（第1～4次内閣）を達成し、かつての佐藤 栄作氏の最長連続在職日数記録に迫りつつある安倍 晋三氏の看板政策が、大胆な金融政策に代表される経済政策「アベノミクス」。その成果については賛否両論があるものの、安倍氏就任以降、一貫してこの中で成功していたのが株価である。2018年1月には日経平均株価が約26年ぶりの2万4,000円台を回復し、2019年末から2020年1月にかけても2万4,000円台に2度達成するなど一番目に見えた成果が、今回のCOVID-19騒動で一時は1万6,000円台まで急落した。緊急事態宣言で最も全国民に影響する外出自粛要請により、それに伴う企業活動・消費の低下は必至で、日経平均株価の1万6,000円割れも視野に入る。安倍政権の焦りは分からないわけではない。もっとも、公開データを基に感染症病床の病床使用率の参考値を公表しているサイト「新型コロナウイルス対策ダッシュボード」の最新データ（4月6日時点）を見ると、既に感染者数が特定感染症病床、一種感染症病床、二種感染症病床の合計数を超える自治体が東京都をはじめとして5都県、病床使用率70％以上100％未満が7県あるという状況では、経済重視が行き過ぎればまさに全国的な医療崩壊が現実のものになってしまう。しかし、今回の外出自粛要請がどの程度感染拡大スピードの抑止につながるか未知数なのは、誰もが承知していることだろう。ちょうど本稿執筆時点の4月8日、今回のCOVID-19の震源地となった中国湖北省・武漢市は1月23日から2ヵ月半続いた都市封鎖が解除された。解除の理由は3月の第4週に新規感染者発生がほぼゼロになったことを受けたものだが、この都市封鎖は厳しい移動制限や商業施設の閉鎖など強制力を伴うもの。また、中国ほどではないものの3月10日から全土封鎖と罰則を伴う外出禁止令を出していたイタリアでも、ようやく4月に入り感染者報告が減少し始めている。日本はこれよりも緩い措置であるため「感染抑止効果が薄いのでは？」との指摘もあるが、そもそも感染症の感染力を示す「基本再生産数」は、単純なウイルスの感染力だけでなく、流行地域の人口密度、各国の医療レベルや国民の行動様式、個人の感染防御対応などにも左右される。その意味で今回の日本での外出自粛の効果を占うなら、最短時期は東京都の小池百合子知事が初めて外出自粛を訴えた3月最終週の週末に今回のウイルスの最大潜伏期間14日間を足した4月13日以降の都内での感染者報告となるだろう。

　嗅覚障害および味覚障害がウイルス感染と関連するのは周知の事実である。2020年3月、米国で新型コロナウイルス感染症における味覚・嗅覚障害の報告がなされた。その後、この症状を訴える患者が日本でも確認され、症状出現に敏感になっている患者も多いのではないだろうか。新型コロナウイルス感染症入院患者の20.3％は入院前に味覚障害または嗅覚障害の症状　今回、伊・ミラノの保健所ASST-FBF-SaccoのAndrea Giacomelli氏らが伊・L.Sacco病院で新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）と診断された患者の一部に、嗅覚および味覚障害（OTDs：olfactory and taste disorders）が出現したことを明らかにした。また、研究者らは「OTDsはSARS-CoV-2感染患者で頻繁に見られ、本格的な臨床症状（発熱、咳嗽など）の発症に先行する可能性がある。非特異的ではあるが、パンデミックの状況では病院に入院していない感染患者の臨床的スクリーニングツールになる」としている。Clinical Infectious Diseases誌オンライン版3月26日号掲載の報告。　研究者らはSARS-CoV-2感染症患者のOTDsの有病率を調べるため、2020年3月19日、SARS-CoV-2陽性で入院していたすべての患者に対しOTDsの有無や欠如についての質問を含む簡単なアンケートを実施。発症した症状のタイプなどのインタビューを行った。　新型コロナウイルス感染症患者の味覚障害および嗅覚障害の有病率を調べた主な結果は以下のとおり。・入院患者88例中、59例から回答を得た（非回答の29例の内訳は、認知症：4例、言語バリア：2例、非侵襲的換気実施：23例）。・20例（33.9％）は1つ以上の味覚障害または嗅覚障害を、そのうち11例（18.6％）は味覚障害と嗅覚障害の両方の症状を訴えた。・12例（20.3％）は入院前に味覚障害または嗅覚障害の症状を示したのに対し、8例（13.5％）は入院中に症状が出現した。・女性（10/19例［52.6％］）のほうが男性（10/40例［25％］）よりも嗅覚および味覚障害を強く訴えた（p=0.036）。・1つ以上味覚障害および嗅覚障害を訴えた患者（中央値56歳、四分位範囲［IQR］：47～60）は、訴えなかった患者（同：66歳、IQR：52～77）よりも若かった（P = 0.035）。・すべての患者が味覚障害および嗅覚障害の持続性を報告した。

　2020年4月2日、ノバルティスファーマ株式会社は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）重症患者のサイトカインストーム治療におけるルキソリチニブ（商品名：ジャカビ）投与の評価を目的とし、インサイト社と共同で行う第III相臨床試験計画について発表した。　この試験では、 新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染によって重篤なCOVID-19肺炎を発症した患者において、 標準治療（SoC：Standard of Care）とルキソリチニブ＋SoC併用療法を比較、評価する予定。　サイトカインストームは重篤な免疫過剰反応の一種であり、COVID-19患者の呼吸障害の一因になりうる可能性がある。現在、非臨床エビデンスや予備的臨床エビデンスにおいて、 ルキソリチニブ投与によって集中治療や人工呼吸器を必要とする患者数を低減させる可能性が示唆されている。　ルキソリチニブはJAK1およびJAK2を阻害する経口薬であり、日本では血液内科領域の疾患（骨髄線維症、真性多血症［既存治療が効果不十分又は不適当な場合に限る］）治療薬として承認されている。

　2020年4月8日、医療情報のネットワーク化を推進するメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表 取締役社長 岩崎博之氏、以下「MDV」）と「ポケットカルテ」を運営する特定非営利法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター（京都市、代表理事 新川達郎氏、以下「SCCJ」）は、一生涯の健康・医療情報を自ら管理するPHR（パーソナル・ヘルス・レコード）を活用して、新型コロナウイルス感染拡大に伴い時限的に規制緩和されるオンライン診療を推進するため、ポケットカルテ®とカルテコが連携するサービスを開発・提供し、連携強化を図ることを発表した。　今後、両社はオンライン診療に携わる医療者に対して、PHRがエビデンスに基づいた患者情報を入手する最適なツールであることを周知するとともに、患者がオンライン診療をより容易に受けられるよう、さらなる機能強化を図っていく。　MDVが開発した「カルテコ」は、医用画像や健診結果のほか、自分で計測した血圧などのバイタルデータの保管・閲覧が可能。現在、全国7病院でサービスが稼働し、利用者は約2万2,000人（2019年12月末時点）。　「ポケットカルテ®」は、北岡 有喜氏（京都医療センター医療情報部長）が考案・開発した個人向け健康情報管理サービス基盤で、2008年６月にサービスを開始。現在の利用者は約6万1,500人（2020年1月末時点）。

中国は、死者を供養する「清明節」の4月4日、新型コロナウイルス感染死者への黙祷行事を全国一斉に行い、国内における感染抑制をアピールした。8日には、新型コロナの“震源地”となった武漢の都市封鎖および湖北省の省封鎖を完全解除。自動車メーカーを中心に、工場も相次いで生産を再開しており、中国共産党が宣伝する「ウイルスとの戦いにいち早く勝利した中国」を体現したかのようだ。果たして、本当だろうか。中国は4月1日から、統計に含めていなかった無症状感染者の人数や管理状況を公表するようになったが、これまで無症状感染者への措置が徹底されていなかったり、習近平国家主席の武漢視察（3月10日）前には、患者数減少を理由に、臨時病院で働く医療従事者に14日間の休暇が与えられ、診療が行われなかったりしているため、ひとたび封鎖が解除されれば人の動きが活発化し、再び感染が拡大する恐れがある。たとえ中国国内の感染が抑えられたとしても、世界では感染者数が150万人超、死者数は8万人超と、今なお増加し続けており、ワクチンや治療薬もない。効果のあった既存薬を使うにしても、大量生産し、各国に配布し、感染を世界的に抑制できるようになるには、1年では足りないだろう。その意味では、1年延期した東京五輪・パラリンピックの開催も再び危ぶまれる。感染が収まらない以上、世界経済が回復するのはまだ先のことだ。それでも中国が早々に感染抑制をアピールするのには、悪化した経済の立て直しを急ぐ必要があるからだ。感染が拡大する最中の2月12日、中国共産党中央政治局常務委員会は、習近平総書記（国家主席）の主宰で「新型肺炎疫情分析と対策強化の研究」をテーマにした会議を開いた。議論は新型コロナ対策に絞るべき時期だったが、会議後半はもっぱら経済問題が主題だったという。中国における2019年の国内総生産（GDP）の成長率は6.1％で、プラス成長とはいえ1991年以降では最低水準となった。今年は第13次5ヵ年計画（2016～20年）の最終年で、経済成長の減速に何としても歯止めを掛けなければならなかった。そのような状況下に新型コロナが重なり、経済環境を一気に悪化させたのだ。経済悪化による企業倒産と失業の増加は、社会不安をもたらし、中国共産党の統治そのものを揺るがしかねない。このような事情が、企業の生産活動の性急な再開を推し進めているのである。第1次世界大戦中に発生し、世界で感染者数は5億人、死者数は1,700万人から5,000万人、さらには1億人にも達したといわれる「スペインかぜ」も、第2波での被害が最も大きかった。このような事態を回避するためにも、無症状感染者を徹底的に洗い出した上で都市および省の封鎖を解除し、企業活動を再開しても遅くはなかったはずだ。「『第2の武漢』が武漢だった」では、洒落にならない。

三百十八の段　新型コロナウイルスあれこれ（4）ここのところ、世間のニュースはコロナ一色です。なので、私もコロナの話をしましょう。まずは、最近見た衝撃のYouTube動画。「ほんまに聞いてほしい　マジでコロナを舐めたらアカン」ニューヨーク在住の日本人女性、chizu iimura さんが4月1日に公開した動画。わずか6日間で700万以上の再生となりました。なんと日本人の5％が見たことになります。彼女が言うのは、現在の日本は3週間前のニューヨークと同じ状況だそうです。当時のニューヨークは「大変だ」と言いつつ、皆が他人事のように感じていました。ところが、あっという間に感染者が1,000人、1万人と増えてしまったのです。現在のニューヨークは、リアルバイオハザードの世界。病院がパンク、屋外に臨時の遺体安置場が設置され、誰も外を歩いていません。コテコテの大阪弁で語られる彼女の話は「怖すぎる！」の一言に尽きます。政治家の話よりインパクトあり、代わりにテレビで流したほうがいいのではないかな。さて、東京、大阪でいつ医療現場が破綻するのでしょうか？私は毎日の感染者数や死亡者数をエクセルで入力、予測しては鬱になっています。累積死亡者数と人口比から計算した結果は以下のとおり病院全体でコロナ対応し毎日10人ずつ挿管する状態（3月24日のニューヨーク）：東京4月24日、大阪5月10日病院がパンク、医療崩壊（4月1日のニューヨーク）:東京5月13日、大阪5月30日根拠としたのは累積死亡者数で、現在のニューヨークのdoubling timeは3.6日です。つまり、3.6日毎に累積死亡者数が2倍になるという状況。これに対して東京のdoubling timeは6.7日、大阪のそれは7.0日です。感染者数と違って、累積死亡者数は検査数に依存しません。日本人はマスクをするからとかBCGを打っているからとか、そういうことは一切関係のない現実そのもの。もちろん、Nが小さいという批判はあるかと思いますが。さて、この現実に対してどう戦うか？我々、医療従事者は粛々と仕事するのみですが、一般の人に対しては、Shut up & stay at home（黙って家にいろ）この一言ですね。（フランス在住のSushi MadameさんによるYouTube動画から引用しました）起こってから対応するより、起こらないようにする方が100倍簡単。いくら我々が頑張っても、それ以上に患者が増えたら、早かれ遅かれ医療は破綻します。なので、一般の方には自宅待機してもらいましょう。幸い、都知事や府知事の自粛要請が効いたのか、死亡者数のdoubling timeが延びつつあります。そして、もしコロナ検査が陽性の場合、軽症者や無症状者は施設隔離。偽陽性の可能性があるのは百も承知、あれこれ考えずに隔離すべし。介護や育児など事情のある人は、家族単位での自宅隔離もあり、とする。失業してお金のない人には国がお金を配ってください。とりあえず全国民に1人10万円でどうでしょうか。スピードが大切です。所得の少ない人から支給しましょう。1億3,000万人に3ヵ月支給したら39兆円だけど、そこを何とか頼みます！というわけでコロナ状況について4月7日夜時点で思うところを、色々と述べさせていただきました。最後に1句外に出ず　家に居てくれ　頼むから

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）が高温多湿の環境でも広がり、感染を引き起こす可能性を示唆する報告が発表された。これまでの研究では、高温多湿の環境ではウイルスの感染率が大幅に低下することが示されている。今回、中国・江蘇省の公衆浴場におけるSARS-CoV-2のクラスター事例において、SARS-CoV-2感染者が健康人8人に感染させた可能性があることを中国・南京医科大学のChao Luo氏らが報告した。JAMA Network Open誌2020年3月30日号に掲載。プール、シャワー、サウナを備えた公衆浴場での新型コロナウイルスの感染事例　著者らは江蘇省の淮安（武漢の北東700km）にある淮安第4病院からデータを収集した。同じ公衆浴場を訪れた感染患者9例が2020年1月25日～2月10日に入院した。咽頭スワブ検体を収集して定量的逆転写PCR法によりSARS-CoV-2を検出、補助診断としてCTと血液検査を実施した。データをPrism version 7.00（GraphPad）で分析した。　公衆浴場における新型コロナウイルス感染のクラスター事例の主な分析結果は以下のとおり。・男性用の公衆浴場の広さは約300m2、温度は25〜41℃、湿度は約60％で、プール、シャワー、サウナがある。・最初の患者（患者1）が武漢に旅行後、2020年1月18日に公衆浴場に行きシャワーを浴びた。19日に発熱し、25日に新型コロナウイルス感染症と診断された。他の7例は同浴場においてシャワー、サウナ、プールを利用した（患者2、3、4は19日、患者5は20日、患者6、7は23日、患者8は24日に利用）。公衆浴場を訪れてから6〜9日後に新型コロナウイルス感染症に関連する発熱、咳、頭痛、胸部うっ血などの症状が現れた。患者9は公衆浴場で働いており、30日に発症した。・患者の年齢中央値（四分位範囲）は35（24～50）歳であった。・8例（89％）が発熱（平均期間[SD]：5.78[2.99]日）、7例（78％）が咳を報告した。衰弱は3例[33％]、胸苦しさは2例[22％]、食欲不振は1例[11％]でみられた。下痢、筋肉痛、鼻漏、頭痛はみられなかった。CRPは9例（100％）で上昇した（平均[SD]：3.34 [3.18] mg/dL）。リンパ球減少症は3例（33％）にみられ、LDHは3例（33％）で増加した（225.56 [85.33] U/L）、GOTは2例（22%）で増加した（30.22 [13.94] U/L）。・CT画像は全例ですりガラス陰影がみられた。・2月10日時点で呼吸サポートが必要な患者はいない。

　がん患者は治療やモニタリングのために通院機会が多いことから、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に感染するリスクが高い。さらに化学療法や放射線療法は免疫を抑制する。今回、中国・武漢大学中南病院のJing Yu氏らが、武漢の3次医療機関のがん患者においてSARS-CoV-2感染率と転帰を調査した結果、がん患者の入院および通院がSARS-CoV-2感染の潜在的なリスク因子であることが示唆された。とくに高齢患者（60歳以上）と非小細胞肺がん（NSCLC）患者に感染者が多かったという。JAMA Oncology誌オンライン版2020年3月25日号に掲載。　著者らは、2019年12月30日～2020年2月17日（データカットオフ）に、武漢大学中南病院の放射線・腫瘍科に入院したがん患者1,524例の人口統計学的、臨床的、および治療のデータなどの診療記録を調査した。　主な結果は以下のとおり。・この施設におけるがん患者のSARS-CoV-2感染率は0.79％（1,524例中12例、95％CI：0.3～1.2％）と推定され、同期間に武漢市で報告されたCOVID-19例全体の累積発症率（0.37％、1,108万1,000人中4万1,152人、2020年2月17日のデータカットオフ時点）よりも高かった。・感染患者の年齢中央値は66歳（範囲：48〜78歳）で12例中8例（66.7％）が60歳以上、12例中7例（58.3％）がNSCLCであった。・5例（41.7％）は、化学療法（3例、免疫療法併用/非併用）または放射線療法（2例）のいずれかで治療されていた。・3例（25.0％）がSARSを発症し、1例は集中治療を必要とした。・2020年3月10日時点で、6例（50.0％）が退院し、3例（25.0％）が死亡した。・スクリーニングを受けたがん患者1,524例中228例はNSCLCで、60歳以上のNSCLC患者では、COVID-19の発症率が60歳以下よりも高かった（4.3％ vs.1.8％）。

こんにちは。自由気ままな整形外科医です。新型コロナウイルス感染症に端を発した2020年2月24日の株価下落はその後も続き、歴史的な暴落となりました。百年に一度といわれた2008年のリーマンショックを上回るペースで株価下落が進行したため、肝を冷やした方も多かったのではないでしょうか？今回の暴落に際して、嵐が過ぎ去るまで静観する人、恐怖に駆られて所有株式を売却した人、絶好の買い場と判断して暴落に買い向かった人など、いろいろな投資判断がありました。私は自他共に認める「超長期逆張り投資家」なので、今回の暴落に対して買い向かっていきました。2008年のリーマンショック以来の本格的な投資だったので、まさに12年ぶりの大勝負です。短期的に順張り戦略で利益を出すのは易しいが…株式投資で利益を得るためには投資戦略が重要です。一般的に人気なのは、上昇相場に乗って投資する順張り戦略でしょう。順張り投資は精神的な負担が少なく、利益も簡単に出せる場合が多いので、多くの人が選ぶ戦略です。順張り投資は、相場が上り調子だと面白いように利益を得られます。あまりに勝ち過ぎて「自分は投資の天才なのではないか？」と勘違いしてしまうこともしばしばです（笑）。しかし、順張り投資の最大の問題点は、いつ相場から降りるかが難しい点です。相場が永遠に上昇し続けることはありません。必ず、どこかの時点で上昇から下落に転じるポイントがあります。後から見れば相場の転換点を見つけることは簡単ですが、市場にどっぷりつかっている時にはそれを知ることはきわめて難しいのです。ちょっと下落しても「再び上がるのでは？」と思ってずるずると損失を出し続け、やがて身動きが取れなくなってしまうのです。上昇相場で積み上げた利益をすべて吐き出し、失意のうちに株式市場から退出する人の何と多いことでしょう。個人投資家のほとんどはこのパターンを経験しているのではないでしょうか。暴落に買い向かうことは並大抵のことではない！一方で、逆張り戦略はどうでしょうか。実際に暴落の中に身を投じてみると、簡単に実践できることではないことを、身をもって経験します。下落が数日であれば、精神的にも投資資金的にも余裕があるため、買い向かうことは比較的簡単です。しかし、下落が数週間から数ヵ月続くと、精神的に追い詰められます。同時に投資資金も枯渇するため、非常に厳しい状況に追い込まれます。数ある投資戦略の中でも、暴落に買い向かっていく逆張り戦略は、精神的に最も負担のかかるものといえます。しかも、逆張り戦略の場合は市場が反転しない限り、利益を得ることができません。このため、投資してから利益を得るまでの期間が長くなる傾向があります。それでは、なぜ私が精神的な負担があり、投資成果を得るまで時間のかかる逆張り戦略を選ぶのでしょうか？ それは、計画的に買い向かった場合に、利益を得ることができる確率が高いからです。その理由はとても単純で、暴落して二束三文で投げ売りされている株式を購入しているから、です。暴落局面で買い向かっていると安価な株式を大量に購入することになるため、一旦相場が上昇しはじめれば、利益は雪だるま式に増えていきます。この相場が反転して利益が増えはじめる時の感覚を一度経験すると、すっかり病みつきになって逆張り戦略のファンになってしまいます。逆張り投資を成功に導く2つのポイントこう説明すると、逆張り投資は素晴らしいので自分もやってみよう、と思う方がいるでしょう。しかし、そうは問屋が卸しません（笑）。繰り返しになりますが、暴落に買い向かっていく精神的負担が並大抵ではないことと、資金管理が難しいため途中で挫折してしまうことが多いからです。暴落の途中で挫折して損切りしてしまっては戦略が台無しで、目も当てられません。途中の挫折を完全に回避することは難しいでしょうが、ここでは2つのポイントを伝授します。1つ目は、買い向かう投資対象を、倒産可能性がきわめて低い銘柄にすることです。私はJ-REITや電力株を好んでいますが、TOPIXや日経225の指数ETFでも問題ないでしょう。絶対に破綻しないと信じることができれば、暴落に買い向かう際の大きな力になります。2つ目は、ユニット数（株数）を増やすことに注力することです。買い向かっていると含み損がどんどん大きくなるため鬱になります。しかし、投資の目的は「価値のある株式」をたくさん所有することです。暴落しているからといって、いきなり株式の本質的価値が下がるわけではありません。あくまでも表面上の価格が下がっているだけなので、安く仕入れる絶好の機会だ、と心の底から思えればしめたものです。とはいえ、私も完全にその境地に達しているわけではありません。このギャップを埋めるための追加ポイントとして、J-REITや電力株などの高配当株を選択しています。つまり、「自分は配当を得る権利をたくさん買っているんだ」と思うことで、心が折れそうになったときでも頑張って買い向かうための原動力にするのです。

不正報酬1億9000万円！こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件について、あれやこれや書いていきたいと思います。東京は新型コロナ感染症で益々大変なことになっています。あろうことかメキシコのコロナビールも生産停止となってしまいました。私も各方面から取材依頼を断られています。曰く、「東京からいらっしゃるならお断りします！」。一部の取材は電話やネットを使って行うようになりました。私はこれまでできる限り取材先に赴く現場主義でやってきたのですが、これからの記者は、現場に行って対面でじっくり話を聞いたりせず、さらりとネットで済ませてしまうようになるかもしれません。さて、今週気になったのは、昨年末、旭川医科大学の麻酔科教授が不正報酬を受け取ったことから懲戒解雇になったニュースです。この40代男性の元教授は、2019年11月、医師派遣を巡って複数の医療機関から不正に報酬を受け取ったとして懲戒解雇処分になり、地元の北海道では大きなニュースとして扱われました。地元紙の北海道新聞は旭川医大に情報公開を請求し、その結果として、先月の3月31日に不正に受け取っていたとされる金額が開示されました。今回開示された資料は元教授に対する懲戒説明書などで、それによると元教授は2018年10月～2019年9月の間に、医師派遣に関わる「確認作業」の名目で１病院から月12～15万円の計165万円、また2011年6月～2019年9月の間に「待機料」の名目で少なくとも7病院から計1億8733万円を受け取っていた、とのことでした。合計で約1億9000万円という金額です。元教授は医局員に金融機関の口座を開設させ、その口座の通帳を保管し、自ら使用していたそうです。札幌地検特別刑事部は任意で元教授を事情聴取したほか、昨年12月に旭川医大を家宅捜索して不透明な資金の流れの解明を進めている、とのことです。大学医局ですら麻酔医不足に苦しむ状況「待機料」というのは、関係する方以外には聞き慣れない用語でしょう。報道によれば、この事件における待機料の仕組みはこうです。平日午後5時から翌日午前8時までと土曜・日曜日に、元教授や医局のほかの医師が旭川市内で待機します。依頼元の病院で緊急手術などが入ると待機中の麻酔医が派遣されます。「待機料」は時給1,200円（一晩1万8,000円）で、大半は元教授が待機していました。待機を要請した病院からは月40万〜50万円が支払われていたとのことです。旭川医大は、元教授が大学の許可を得ずに多額の報酬を受けとっていたこと、さらに同じ日時に複数の病院から待機料を得ており実際には対応できない状態だったこと、などを解雇理由としています。この事件の報を受け、全国の大学医学部の麻酔科教室は肝を冷やしたのではないでしょうか。麻酔科医不足は今に始まったことではなく、とくに地方の急性期院のなかには、何らかの形で地元や中央の大学医学部の麻酔科教室からの派遣等に頼っているところが少なくないからです。大学医局ですら麻酔医不足に苦しむ状況のなか、単なる善意で地方の病院に麻酔医を派遣している医局ばかりとも言えません。大学当局への届け出、報酬管理の透明化、税金面の対策などの指示を、この事件を機にすぐさま行った麻酔科の教授が多くいたことでしょう。一方、「待機料」などを払っていた病院側も痛し痒しです。昼間の定期の手術は大学医局からの派遣やフリー麻酔医に頼るにしても、事件後に夜間の緊急手術の麻酔にどう対応しているのか、気になるところです。夜間にフリー麻酔医を確保するとしたら日給10万円以上を覚悟しなければなりません。それでは到底割に合いませんので、考えれられる方策は「緊急手術をしない」です。しかし、そうなるといわゆる「患者のたらい回し」が発生します。そう考えると、先のニュースに対しても「もう少し“うまく”できなかったのか…」という思いが湧いてきます。事は地域の医療提供体制に影響を及ぼします。自分の欲は二の次にして、地域のことをまず考えた待機システムにしておけば、元教授も大学を辞めなくて済んだかもしれないのです。

　クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」から搬送された、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者104例について、2020年3月24日、自衛隊中央病院がその経過と得られた知見をホームページ上で公開した。CT検査所見の特徴、重症化や他疾患との鑑別におけるマーカーとしての各検査値の有用性など、これまでに報告されている事項をふまえ、自院での症例について考察している。＜症例の特徴＞平均年齢：68歳（48.75～75）、男性：45.2％国籍：東アジア52.9％を含む、17の国と地域基礎疾患：あり48.1％（心血管系31.7％、内分泌系［甲状腺疾患等］8.7％、糖尿病6.7％、呼吸器系6.7％、がん3.8％）喫煙歴：あり17.3％観察期間：2月25日まで※全例が船内の検疫における咽頭スワブPCR検査でSARS-CoV-2陽性軽症者の多くが症状に変化なく軽快、しかし異常影有の3分の1で増悪　観察期間を通して全く症状や所見を認めなかった症例は全体の31.7％で、軽症例が41.3％、重症例は26.9％。無症候性陽性例が多く、軽症例でも、そのほとんどが一般診療の基準に照らし合わせれば、医療機関を受診するような病状ではなかったと考察している。　しかしこれまでの報告でも指摘されているように、無症候性および軽症例でも、約半数に胸部単純CT検査での異常陰影を認めた。陰影は両側末梢胸膜下に生じるすりガラス様陰影が特徴で、胸部単純レントゲン写真では異常を指摘できない症例が多かった（画像も公開中）。無症候性および軽症例で、CT検査で異常影を認めたうち、約3分の2はそのまま症状が変化することなく軽快し、約3分の1は症状が増悪した。増悪する場合の画像変化は、経過とともにすりガラス様陰影の範囲が広がり、徐々に濃厚なair-space consolidationを呈することであった。＜重症度、主な臨床症状（ともに入院時/全観察期間）＞重症度無症状：41.3％/31.7％軽症：39.4％/41.3％重症：19.2％/26.9％臨床症状（一部抜粋）発熱：28.8％/32.7％咳嗽：27.9％/41.3％呼吸困難：6.7％/18.3％頻呼吸：15.4％/23.1％SpO2＜93％：2.9％/13.5％高齢者ではSpO2低下、若年者では頻呼吸が出現する傾向　無症状あるいは軽微な症状にもかかわらずCT検査で異常陰影を認める病態を「Silent Pneumonia」とし、「Silent Pneumonia」から「Apparent」になる際は、発熱や咳嗽の増悪や呼吸困難の出現ではなく、高齢者ではSpO2の低下、若年者では頻呼吸の出現で気づくことが多かった、としている。症状増悪は初発から7～10日目であることが多く、比較的病状はゆっくりと進行。このため疾患の増悪に気づきにくいおそれがあり、このことが、高齢者の死亡率上昇に関係している可能性がある、と指摘している。　酸素投与が必要となった症例は全体の13.5%であり、そのうちの約半数がいわゆるネーザルハイフローやNPPVなどの高流量酸素投与を必要とした。気管挿管による人工呼吸管理を必要としたのは１例。観察期間中の死亡例はなく、3月24日時点で全員退院している。中等症～重症化しても、適切な酸素投与を実施するなどの対応をとれれば救命可能な症例は多いと考えられるとし、重症例では抗ウイルス薬の投与も実施している。　また血液生化学検査所見について、COVID-19症例ではCRP、LDH、AST、eGFR、Naに有意な差があり、リンパ球減少が観察されるとの報告がある。同院の症例では、無症状あるいは軽症例では検査値異常を認めないことが多かったが、重症例ではリンパ球減少が認められた。多くは陰圧機能のない一般病室に収容、ゾーニングを徹底　多数の患者を受け入れたため、陰圧室は不足し、患者の多くは陰圧機能のない一般病室に収容された。ウイルス量が多く、ネーザルハイフローや人工呼吸器などのエアロゾル発生機器・手技を多く必要とするであろう重症例から陰圧室を使用し、ゾーニングを徹底した。主な予防策は下記の通り：・原則N95マスクを使用・アイガードの徹底に加えて脱衣に熟練を要するワンピース型PPEは用いず、アイソレーションガウン使用を標準とした・挿管時にはPAPR（電動ファン付呼吸用保護具）を装着・平素、感染症診療に携わっていないスタッフに対しては、N95マスクフィットテストやPPE着脱訓練を実施・ゾーニング要領を徹底