オーストラリア・メルボルン大学のKit Yee Chan氏らGlobal Health Epidemiology Reference Group（GHERG）は、中国の認知症患者研究に関する直近20年間（1990～2010年）の発表論文をシステマティックレビュー解析した結果、同患者数は1990年時点では368万人であったが、2010年現在919万人と推定されることを発表した。WHOの2012認知症報告に収載されているのは1984～2004年のデータを踏まえたものであることから、研究グループは今回の結果を踏まえて「中国の認知症疾患負荷について過小評価されている可能性がある。認知症疾患負荷は、国際的な保健共同体が考えているより急速に増大しているようだ」と指摘。そのうえで「政府は速やかに効果的な低・中間所得層への認知症対策に取り組まなければならない」とメッセージを発している。Lancet誌2013年6月8日号掲載の報告より。1990、2000、2010年の認知症有病率、罹患率、標準化死亡比についてレビュー解析　GHERGには、オーストラリア、中国、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が資金提供をしており、本研究は、「中国では拡大する非伝染性疾患負荷の難題に徐々に取り組んでいるが、疾患負荷の疫学を最新のものとし、経時的傾向を解析して、急速に拡大する高齢者集団に適切な保健政策を知らせる」ことを目的に行ったとしている。背景には、低・中所得国で非伝染性疾患が急増しており、今後10年で、とくに中国、インド、ブラジル、南アフリカなどで拡大が懸念され、予防・コントロール対策が講じられないとこれらの国の経済発展が妨げられる可能性があることへの懸念があるとしている。　レビューは、1990～2010年に発表された中国の認知症に関する中国語と英語論文を適格として行われた。検索ツールは、PubMedほか、中国のアカデミックなデータベースChina National Knowledge Infrastructure（CNKI）、また中国国営企業の科学データベースWanfangが用いられた。　研究者2人が別々に、アルツハイマー型認知症（AD）とその他認知症の症例定義を行った。国際的な症例定義に見合わないものは除外され、また症例数を未推定のもの、中国以外で行われた研究は除外された。　ポアソン回帰分析と国連人口統計学的データを用いて、1990、2000、2010年の認知症およびそのサブタイプの有病率（55～99歳の9つの年齢群別）、罹患率、標準化死亡比を推定算出した。アルツハイマー型は569万人　1万2,642件の論文のうち89件（有病率評価75件、罹患率評価13件、死亡率評価9件）が適格基準を満たした。全被験者数は34万247例で、うちAD症例の記録は6,357件、その他認知症患者は25万4,367例（うち3,543例が、血管性、前頭側頭型、レビー小体型）だった。　1990年の有病率（全認知症）は65－69歳群1.8％、95－99歳群42.1％だったが、2010年にはそれぞれ2.6％、60.5％であった。　認知症患者数は、1990年368万人（95％信頼区間[CI]：222～514万人）、2000年562万人（同：442～682万人）、2010年919万人（同：592～1,248万人）だった。　同一期間のAD患者数はそれぞれ193万人（同：115～271万人）、371万人（同：284～458万人）、569万人（同：385～753万人）だった。　認知症罹患率は、1,000人・年当たり9.87で、ADは同6.25、同じく血管性2.42、その他タイプ0.46だった。　死亡率については、認知症患者1,032人と健常対照2万157人を3～7年追跡したデータの解析において、標準化死亡比中央値1.94対1（IQR：1.74～2.45）だった。

　大うつ病と診断された高齢患者に対し、プライマリ・ケア医による治療に加え、うつ病治療専門員が重点的な患者支援を行うことで、通常治療に比べ死亡リスクが長期的に低下することが、米国・ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生大学院のJoseph J Gallo氏らが実施したPROSPECT試験で示された。これまで、高齢者におけるうつ病と死亡率上昇の関連が前向き試験で確認されている。一方、うつ病の管理プログラムによる死亡リスクの抑制効果を確証した無作為化試験は報告がなかったという。BMJ誌オンライン版2013年6月5日号掲載の報告。うつ病治療専門員による介入の効果をクラスター無作為化試験で評価　PROSPECT試験は、プライマリ・ケアにおけるうつ病高齢患者に対する専門員による重点的な介入が、うつ病関連死のリスクに及ぼす影響の評価を目的とするクラスター無作為化対照比較試験。1999年5月～2001年8月までに、米国のニューヨーク市、フィラデルフィア市、ピッツバーグ市の20のプライマリ・ケア施設が、介入群（10施設）または通常治療群（10施設）に無作為に割り付けられた。　受診予約者の中から、60歳以上、MMSE（Mini-Mental State Examination）スコア＞17、英語で会話が可能な者を年齢層別（60～74歳、75歳以上）に無作為に抽出し、うつ病自己評価尺度（Centers for Epidemiologic Studies depression scale：CES-D）のスコアが20点以上の者に試験への参加を呼びかけた。参加者は、DSM-IVの診断基準を用いて、大うつ病（major depression）、小うつ病（minor depression）、非うつ病に分けられた。　介入群では、2年間、うつ病治療専門員（ソーシャルワーカー、看護師、心理学者）がプライマリ・ケア医による治療に立ち会い、精神科医の監督の下で精神医学的な患者支援を行うとともに、症状、薬剤による有害事象、治療遵守状況のモニタリングを実施した。今回の報告は、1999～2008年までの、フォローアップ期間中央値98ヵ月（0.8～116.4ヵ月）という長期のデータに基づくもの。大うつ病高齢患者の死亡率が24％低下　登録された1,226人のうち、大うつ病が396人［介入群214人（平均年齢70歳、女性70％）、通常治療群182人（69歳、75％）］、小うつ病が203人［106人（71歳、68％）、97人（72歳、74％）］、非うつ病は627人［289人（72歳、67％）、338人（72歳、69％）］であった。フォローアップ期間中に405人が死亡した。　通常治療群では、大うつ病患者は非うつ病者よりも死亡率が高かった（ハザード比[HR]：1.90、95％信頼区間[CI]：1.57～2.31）。これに対し、介入群の大うつ病患者の死亡率は非うつ病者と同等だった（HR：1.09、95％CI：0.83～1.44）。　大うつ病患者の死亡率は、介入群が通常治療群よりも有意に24％低かった（HR：0.76、95％CI：0.57～1.00、p＝0.05）。小うつ病患者では、介入による死亡率への影響は認めなかった。　著者は、「大うつ病の高齢患者に対し、うつ病を重点的に管理する付加的な支援を行うことで、通常治療に比べ死亡リスクが低下し、非うつ病の高齢者と同等の死亡率が達成された」とまとめ、「これらの知見は、無作為化試験により大うつ病の治療が寿命を延長する可能性を示した初めてのエビデンスである」としている。

　今後、認知症患者数は平均寿命の延長に伴い、飛躍的に増加することが予想されている。いくつかの研究では、糖尿病や高血圧といった介入可能なリスクファクターを制御することで、認知症の発症率が減少することも示唆されている。しかし、これら血管系の要因を治療することは死亡リスクを減少させるが、そのような公衆衛生介入が認知症の有病率に及ぼす実際の影響に関しては不明なままである。フランス・ボルドー・セガレン大学のHelene Jacqmin-Gadda氏らは、フランスにおける将来の認知症有病率を予測し、また認知症の危険因子を標的とする公衆衛生介入が、認知症有病率に影響を及ぼすかを評価した。European journal of epidemiology誌オンライン版2013年6月12日号の報告。　本研究の目的は、（1）フランスにおける2010～2030年までの年齢別・性別認知症有病率を予測し、（2）この有病率予測を、認知症の危険因子に対する公衆衛生介入により変えることができるかを評価することである。認知症の発症率や死亡率は、PAQUID コホートからセミパラメトリックモデルを用い推定した。将来の全死亡率や人口の変化は、フランス人口動態予測から得られた。　主な結果は以下のとおり。・2030年までに平均寿命が男性で3.5年、女性で2.8年延長する仮定の下、認知症患者は2010年と比べ2030年には約75％増加すると推測された。また、90歳以上では200％の増加が予測された。・高血圧の有病率を低下させる治療介入は、認知症の発症率と死亡率の両方の減少に対し、適度な影響を与えることが示唆された。・一方、ApoE4キャリアに対する認知症予防は、生存率改善の可能性が低いため、公衆衛生介入により認知症有病率は15～20％減少すると考えられる。関連医療ニュース アルツハイマー病、46.8％で不適切な薬剤が処方 認知機能トレーニング／リハビリテーションはどの程度有効なのか？ アルツハイマー病の早期ステージに対し、抗Aβ治療は支持されるか？

　Edward A. Selby氏は、境界性パーソナリティ障害（BPD）と睡眠障害の関連について、レトロスペクティブに検討を行った。その結果、BPDと睡眠障害との間に関連が認められ、両者が相互に悪影響を及ぼし合っている可能性が示唆された。これまで、BPDにおける慢性睡眠障害の状況を検討した研究は少なかった。Journal of Consulting and Clinical Psychology誌オンライン版2013年6月3日号の掲載報告。　睡眠と感情の制御およびストレス管理との関連を明らかにしてこれらの関係を立証することは、現在の治療の向上につながりうる。本研究で著者は、パーソナリティ障害と睡眠障害について評価しているNational Comorbidity Survey-Replication（NCS-R）Part IIの母集団（Kessler & Merikangas、2004のデータ[5,692例]）を解析し、慢性睡眠障害の程度（入眠困難、睡眠維持困難、早期覚醒）と、その結果としての浅眠について検討した。　慢性的な健康の問題、Axis Iの合併症、過去1年間の自殺企図および社会人口統計学的な項目を踏まえたうえで、BPDの診断項目と症状を用いてロジスティックおよび線形回帰解析を行い、睡眠と関連する問題の予測を行った。　主な結果は以下のとおり。・BPDは、慢性の睡眠に関連する3つの問題すべてと有意に関連しており、その結果として不眠症とも関連していた。・BPDと睡眠の問題との関連の程度は、従来より示されているAxis I障害と睡眠の問題との関連の程度に匹敵するものであった。・BPDの症状は慢性の睡眠の問題と相互に作用し、社会的/感情障害、認知障害、自己管理障害に関連していることが予測された。・以上より著者は、「睡眠障害とBPD症状との間には一貫した関連がみられ、日中の浅眠につながっている。そして浅眠によりBPD症状が悪化するという悪循環が、高レベルの機能障害につながっている」とまとめ、「BPD患者の睡眠状況を日常的に評価すべきであり、慢性の睡眠問題の解決は、感情コントロールの改善、治療スキルの実施を通して治療の向上につながる可能性がある」と考察している。関連医療ニュース 境界性パーソナリティ障害患者の自殺行為を減少させるには 双極性障害の自殺予防に求められるのは・・・ 検証！統合失調症患者の睡眠状態とは

　統合失調症では最大3分の1の患者が治療抵抗性を示す。ブラジル・サンパウロ連邦大学のAndre Zugman氏らは非治療抵抗性および健常対照との比較で、それら治療抵抗性患者の脳皮質厚の特徴を調べた。その結果、統合失調症では特異的所見かつ、より重症であることを示す皮質厚の特徴として、背外側前頭前皮質（DLPFC）の減少がみられたことを報告した。Schizophrenia Research誌オンライン版2013年5月27日号の掲載報告。　研究グループは、治療抵抗性統合失調症における生物学的基本過程の理解を深めることは、治療改善につながる可能性があるとして本検討を行った。治療抵抗性統合失調症（SCZ）患者、非治療抵抗性SCZ患者、健常対照の3群を設定し、それぞれの患者の構造的MRIスキャン画像データを入手し検討した。スキャン画像は皮質表面モデリング（freesurferパッケージで実施）にて解析し、皮質厚の群間差異を特定した。統計的有意差は、モンテカルロシミュレーションにて評価し、補正後p＜0.01とした。　主な結果は以下のとおり。・治療抵抗性SCZ患者は、両側性に広範囲にわたる領域（前頭・頭頂・側頭・後頭）での皮質厚の減少がみられた。・非治療抵抗性SCZ患者は、2つの領域（左上前頭前皮質、左尾中前頭皮質）での皮質厚の減少がみられた。・また、治療抵抗性SCZ患者は非治療抵抗性SCZ患者と比較して、背外側前頭前皮質（DLPFC）の減少も認められた。・以上の結果を踏まえて著者は、「この脳領域の変化が、治療抵抗性のいわゆるマーカーとなりうるかを調べるべきであろう」と述べ、「この仮説を検証するため、初回エピソードから治療抵抗性SCZの診断確定までを個人追跡した前向き研究が必要である」とまとめている。関連医療ニュース 統合失調症の重症度・社会性の低下は、海馬体積の減少と関連 新知見！慢性期統合失調症患者では意志作用感が減退：慶応義塾大学 治療抵抗性の双極性障害、認知機能への影響は？

　認知機能障害、とくに記憶障害は、アルツハイマー病（AD）および脳血管性認知症の早期ステージを規定する特徴であり、認知機能トレーニングおよび認知機能リハビリテーションは、それらの障害に特異的な介入アプローチである。オーストラリア国立大学のAlex Bahar-Fuchs氏らは、その有効性や介入がもたらす影響についてアップデートレビューを行った。Cochrane database of systematic reviewsオンライン版2013年6月5日掲載の報告。　今回の最新レビューの目的は、軽度のADあるいは脳血管性認知症を有する人への認知機能トレーニングおよび認知機能リハビリテーションの有効性とインパクトを評価することであった。評価は、重大な認知および非認知アウトカムとの関連で行い、認知症患者と主要介護者それぞれに、短・中・長期的に行った。文献は、2012年11月2日時点での最新のものを複数の文献データベースを基に検索・収集した。試験適格基準は、英語で発表された無作為化試験（RCT）、ならびに認知機能リハビリテーションまたは認知機能トレーニングの介入を対照介入と比較しているもので、認知症者本人や家族介護者（またはその両方）の評価に適切なアウトカムを報告していることとした。　主な結果は以下のとおり。・レビューには、認知機能トレーニング介入について報告していた11試験、認知機能リハビリテーション介入について報告していた1試験が組み込まれた。後者は効果サイズを調べることは可能であったが、メタ解析は行えなかった。・解析の結果、認知機能トレーニングは、報告された全アウトカムに関してプラスまたはマイナスいずれの効果とも関連がみられなかった。・全体的に試験の質は、低～中等度であった。・唯一であったリハビリ介入試験は、多数の患者・介護者のアウトカムに関して有望な結果が認められた。また概して質も高かった。・著者は、「認知機能トレーニングのエビデンスはなお限られており、エビデンスの質を改善する必要がある。認知機能トレーニングから得られる有意な利点はいまだ示されていない」と結論。また、介入によって生じるいくつかの増大効果を十分に捉えることができる標準的転帰尺度が獲得できていないことに言及した。・認知機能リハビリテーションに関する1試験については、「有望ではあるが予備的報告にとどまるもの」と述べている。・以上を踏まえて、よりよいデザインの試験によるさらなる検討を行い、明確なエビデンスを求めていくことが必要であること、研究者は、有用な用語を用いて適正に、介入について描出・分類しなければならないと指摘した。関連医療ニュース アルツハイマー病の早期ステージに対し、抗Aβ治療は支持されるか？ Aβ沈着は認知機能にどのような影響を与えるか アルツハイマー病、46.8％で不適切な薬剤が処方

　うつ病に対し、実臨床でどの抗うつ薬を第一選択薬として処方すべきかを検討した報告はいくつか行われているが、その後の継続的な治療効果などに関する研究はほとんどない。京都大学の古川 壽亮氏らは、日本における抗うつ薬による治療実態について健康保険データベースを用い調査した。Journal of affective disorders誌オンライン版2013年5月27日号の報告。　対象は、2009年～2010年の日本の健康保険データベースより抽出された、新規抗うつ薬で治療を開始した初発の非精神病性うつ病患者1,592例。調査項目は第一選択薬の継続と効果、第二選択薬の時期と種類、抗うつ薬治療の合計期間である。　主な結果は以下のとおり。・第一選択薬の開始用量および最大用量は、おおむねガイドラインで推奨されるとおりであった。しかし最大用量に関しては、推奨範囲の最小値に近い傾向が認められた。・第一選択薬の処方継続性は、ガイドラインの推奨を大きく下回っていた（初回処方での脱落率25％、3ヵ月以内の脱落率55％）。・第一選択薬にほかの向精神薬を追加投与した割合は14％（中央期間3ヵ月）、第一選択薬から他の抗うつ薬へ切り替えた割合は17％（中央期間2ヵ月）であった。・第二選択薬の選択は多岐にわたった。・抗うつ薬治療の合計時間は、中央期間4ヵ月と短かった。また、68％が6ヵ月で治療を中止していた。・健康保険データベースにおける非精神病性単極性うつ病の診断は、おおよそのものであるという点で、本研究には限界がある。・現在のガイドラインは、実臨床とは大いにかけ離れたものとなっている。こうしたなか、ガイドラインは実際の臨床の経験を反映する必要がある。・また、医療者は治療オプションを制限し、より効果的な治療を見極めて実践できるよう、エビデンスに基づいた比較効果研究が許されるべきである。関連医療ニュース SSRI＋非定型抗精神病薬の併用、抗うつ作用増強の可能性が示唆 日本人のうつ病予防に期待？葉酸の摂取量を増やすべき 統合失調症患者の服薬状況を検証

　米国・ザッカーヒルサイド病院精神医学研究部門のMasahiro Nitta氏らは、統合失調症における非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）追加投与の意義を検討するためメタ解析を実施した。その結果、NSAIDs追加によるベネフィットは明確に示されなかったことを報告した。Schizophrenia Bulletin誌オンライン版2013年5月29日号の掲載報告。　統合失調症におけるNSAIDsの有効性と忍容性をプラセボと比較評価するため、メタ解析を行った。2012年12月31日までに公表されたPubMed、PsycINFO、ISI Web of Scienceおよび米国国立精神保健研究所（NIMH）の臨床試験登録を検索し、無作為化プラセボ対照試験のシステマティックレビューとメタ解析により、NSAIDs追加の有効性を評価した。主要アウトカムは、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）総スコアの変化とした。副次アウトカムは、PANSSの陽性および陰性サブスコアの変化、全原因による試験中止、忍容性とした。プールされた標準化平均変化によるランダム効果（Hedges'g）およびリスク比を算出した。　主な結果は以下のとおり。・未公表の3試験を含む8試験（774例）において、PANSS総スコアの平均効果量（effect size）は、－0.236（95％CI：－0.484～0.012、p＝0.063、I2＝60.6％）であり、NSAIDsのプラセボに対する優越性は傾向を示すにとどまった。・PANSS陽性スコアの平均効果量は、－0.189（同：－0.373～－0.005、p＝0.044）、PANSS陰性スコアの平均効果量は－0.026（同：－0.169～0.117、p＝0.72）であった。・全原因による試験中止の相対リスクは1.13（同：0.794～1.599、p＝0.503）であった。・PANSS総スコアにおけるNSAIDsのプラセボに対する有意な優越性は、アスピリン投与（2件、p＝0.017）、入院（4件、p＝0.029）、初回エピソード（2件、p＝0.048）およびメタ回帰解析におけるPANSS陰性サブスコア低値（6件、p＝0.026）などの状況下で減弱がみられた。・以上のように、抗精神病薬によるファーストライン治療が行われている統合失調症患者において、NSAIDsの追加はPANSS総スコアの変化においてベネフィットをもたらさないことが示された。・また、陽性症状においてはNSAIDsによるベネフィットが得られる可能性があるが、その効果はわずかで小さいものであった。・データベースに限界があるため、とくに初回エピソード患者においてはさらなる対照試験が必要である。関連医療ニュース 統合失調症患者に対するフルボキサミン併用療法は有用か？ 高齢の遅発統合失調症患者に対する漢方薬の効果は？ 統合失調症治療にベンゾ併用は有用なのか？

　多くの若者にとって、過度な飲酒はアルコール乱用の典型であり、とくに抑うつ症状を有する者によく見られる。それにもかかわらず、抑うつと過度な飲酒が合わさった際の神経心理学的アウトカムへの影響はほとんど知られていなかった。オーストラリア・シドニー大学のDaniel F. Hermens氏らは、この影響を検討した結果、抑うつに過度な飲酒が加わると視覚的学習能力、記憶力、精神的な柔軟性が低下することを報告した。Psychiatry Research誌オンライン版2013年5月28日号の掲載報告。　　本研究は、抑うつを有する過度な飲酒者（binge-drinkers）が、抑うつ単独あるいは過度な飲酒単独と比べ、神経心理学的機能障害がより顕著であるか否かを検討することを目的とした。18～30歳の支援を求めている若者で、最近抑うつ症状が認められたbinge-drinkers（43例）またはnon-bingers（48例）について、神経心理学的検査を実施した。また、2つの健常対照群（binge-drinkers：24例、non-bingers：21例）を追加登録して、同様の検査を行った。　主な結果は以下のとおり。・抑うつを有するbinge-drinkersは、抑うつ単独または過度な飲酒単独の場合に比べ、一貫して質的コントロールは不良であった。・抑うつを有するbinge drinkersでは視覚的学習能力と記憶力が有意に低下していた一方で、精神的な柔軟性については低下傾向がみられた。・抑うつ単独または過度な飲酒単独は、対照と比べ神経心理学的状態に有意な差はみられなかった。・以上を踏まえて著者は、「抑うつ症状を有する若年者に対しては、過度な飲酒に着目した治療戦略が、不良な長期臨床アウトカムの背景にある神経生物学的変化の予防に寄与しうることが示唆される」と結論している。関連医療ニュース うつ病や不安障害患者は、季節性の症状変化を実感！ 日本人のうつ病予防に期待？葉酸の摂取量を増やすべき 仕事のストレスが大きいほど、うつ病発症リスクは高い：獨協医科大学

　アミロイドβ（Aβ）堆積はアルツハイマー病の特徴の1つである。Vincent Dore氏らは、アルツハイマー病患者と健常高齢者を対象とした断面研究および長期追跡の解析から、Aβが同疾患ステージの早期で認知障害を呈する前から灰白質萎縮を加速することを明らかにした。また海馬、後帯状、楔前部領域での萎縮の速度が速いことも明らかにした。得られた所見を踏まえて著者は、「早期ステージで抗Aβ治療を行うことは高い効果を得られる見込みが高いという考え方を支持するものである」と報告している。JAMA Neurology誌オンライン版2013年5月27日号の掲載報告。　アルツハイマー病発症前の段階で、個人のリスクを同定することは、不可逆的なシナプスやニューロンの損失が起きる前に早期の治療介入が可能となるため、興味深い重大研究である。そこでDore氏らは、PiB-PET（Pittsburgh compound B positron emission tomography）検査にてアルツハイマー病の病理学的評価を行った無症候性の被験者を対象に、Aβ堆積と灰白質萎縮および認知障害との関連を調べた。　被験者は、オーストラリア・メルボルンのオースティン病院で集められたAustralian Imaging, Biomarkers, and Lifestyle Study of Agingのコホートからアルツハイマー病患者40例と、対照の健常高齢者93例で、全員が神経心理学的評価とMRIおよびPiB-PET検査を受けた。また、対照群のうち54例は、18ヵ月後と36ヵ月後に再度の神経心理学的評価を受けた。主要評価項目は、皮質表面で行った局所解析による、皮質厚とPiB蓄積、エピソード記憶との関連であった。　主な結果は以下のとおり。・対照のPiB蓄積陰性（NC－）群と比較して、対照のPiB蓄積陽性（NC＋）群では、楔前部領域と海馬において皮質厚の有意な減少がみられ、エピソード記憶との関連が認められた。・また皮質厚は、NC＋群の新皮質PiB蓄積と負の相関がみられた。・長期解析の結果、NC＋群の側頭葉と海馬における灰白質萎縮がより速いことが示された。灰白質萎縮は、NC＋群では時間とともに、とくに側頭葉における拡大が認められた。・以上のように、無症候性被験者において、Aβ堆積が灰白質萎縮および記憶障害と関連していることが明らかになった。・また灰白質萎縮の早期徴候が、海馬と後帯状、楔前部領域で検出された。さらに、疾患の進行とともに灰白質萎縮は側頭葉で拡大していった。・これらの所見は、Aβ堆積は良好なプロセスではなく、早期ステージでの抗Aβ治療による介入は効果的となる見込みが高いとの考え方を支持するものであった。関連医療ニュース 抗認知症薬4剤のメタ解析結果：AChE阻害薬は、重症認知症に対し有用か？ Aβ沈着は認知機能にどのような影響を与えるか 入院期間の長い認知症患者の特徴は？：大阪大学

　近年、地中海食と脳卒中や認知症など脳疾患との関連を調査した研究結果がしばしば報告されている。アテネ大学（ギリシャ）のTheodora Psaltopoulou氏らは、地中海食の遵守度と、脳卒中やうつ病、認知障害、パーキンソン病の発症リスクの関連を調査したすべての研究をメタアナリシスによって定量的に評価し、Annals of Neurology誌オンライン版2013年5月30日号に報告した。　メタアナリシスの対象は、2012年10月31日までにPubMedで検索できた論文で、地中海食とこれらの脳疾患リスクとの関連について、相対リスク（RR）の効果推定値を報告している研究論文とし、条件にあった22報を評価した（脳卒中11報、うつ病9報、認知障害8報、パーキンソン病1報）。　　なお、地中海食とは、野菜・豆・果物・シリアルを多く摂取し、オリーブオイルからn-3系不飽和脂肪酸を多く摂取し、魚を比較的多く、乳製品は低・中等量、肉や家禽類は少量、食事中に適量の赤ワインを摂取する食事である。　主な結果は以下のとおり。・地中海食の遵守度が高い場合は、脳卒中（RR=0.71、95％CI：0.57～0.89）、うつ病（RR=0.68、95％CI：0.54～0.86）、認知障害（RR=0.60、95％CI：0.43～0.83）のリスク減少に一貫して関連していた。・地中海食の遵守度が中程度の場合でも、うつ病や認知障害のリスク減少と関連していたが、脳卒中を予防する傾向はごくわずかであった。・サブグループ解析では、地中海食の遵守度が高い場合において予防効果が大きくみられたのは、虚血性脳卒中、軽度認知障害、認知症（とくにアルツハイマー病）であった。・メタ回帰分析では、脳卒中予防における地中海食の効果は、男性においてより大きい傾向がみられた。・うつ病に関しては、地中海食の遵守度が高い場合は年齢に関係なく予防効果がみられたが、遵守度が中程度の場合は年齢とともに効果は消滅するようである。

　英国・サリー大学のSarah C Bath氏らは、母体の妊娠初期の尿中ヨウ素量と、出生児の8歳時の知能指数（IQ）および9歳時の読解力との関連を調べた結果、150μg/g未満群は同量以上群と比べて、出生児のIQなどが低いことを明らかにした。甲状腺ホルモンの構成成分であるヨウ素は、胎児の発育に欠かせないもので、英国では長い間、母体のヨウ素量は充足していると考えられていた。しかし近年、軽度に欠乏している可能性を示唆するエビデンスが増えていたという。今回の結果を踏まえて著者は「英国の妊産婦のヨウ素欠乏について、注意を要する重大な公衆衛生問題として対策を行う必要がある」と提言している。Lancet誌オンライン版2013年5月22日号掲載の報告より。妊娠第一期の母体ヨウ素状態と出生児の8歳時IQおよび9歳時読解力の関連を検討　本検討は、イングランド南西部のエイボン地方で1991年4月1日～1992年12月31日に出産予定があった母子を対象としたAvon Longitudinal Study of Parents and Children の参加者コホート（ALSPAC、妊婦1万4,541人、出生児1万3,988人が登録）を対象とした。そのうち妊娠第一期（≦13週と定義、中央値10週、IQR：9～12）の尿サンプルと出生児のIQのデータ（8歳時）が入手できた1,040例を解析対象として特定した。　WHO基準に即して、ヨウ素/クレアチニン比150μg/g未満（妊娠中のヨウ素欠乏）群と150μg/g以上（同ヨウ素充足）群に分類し、母体のヨウ素状態と出生児の8歳時のIQおよび9歳時の読解力との関連を評価した。評価は、21の社会経済学的および両親、子どもに関する交絡因子を考慮して行った。欠乏群は充足群と比べ言語性IQ、正確に読む力、読んで理解する力が低い（1.54～1.69倍）　解析対象1,040例のうち、77例は尿中ヨウ素濃度500μg/L以上であり、分類解析から除外した。残る958例は、ヨウ素欠乏群646例、ヨウ素充足群312例に分類され、尿中ヨウ素濃度中央値は91.1μg/L（IQR：53.8～143）、ヨウ素/クレアチニン比は110μg/g（同：74～170）で、全体的に軽度～中等度のヨウ素欠乏状態であることが示された。　交絡因子で調整後、ヨウ素欠乏群の子どもはヨウ素充足群の子どもよりも、言語性IQ（オッズ比：1.58、95％信頼区間[CI]：1.09～2.30、p＝0.02）、正確に読む力（同：1.69、1.15～2.49、p＝0.007）、読んで理解する力（同：1.54、1.06～2.23、p＝0.02）について最低四分位範囲のスコアを有する傾向が認められた。　さらにヨウ素欠乏群を再分類した結果、150μg/g以上群と比べて、50～150μg/g群、50μg/g未満と数値が下がるほどスコアが悪かった。

　オーストラリア・クイーンズランド大学のNatasha L. Matthews氏らは、統合失調症における視覚空間に関するメンタルイメージと、ワーキングメモリとの関連について調べる2つの実験を行った。その結果、統合失調症ではワーキングメモリの維持機能が障害されていても、メンタルイメージは増強しているエビデンスを認めたこと、しかしワーキングメモリ維持の要求が高まるとその増強は消失したことを報告した。著者は、今回みられた所見が新たな治療戦略に適用可能であると結論している。Cognitive Neuropsychiatry誌オンライン版2013年5月24日号の報告。　ワーキングメモリは、過去の知覚的経験の再現であるメンタルイメージと密接に関係している。統合失調症ではワーキングメモリの障害がその中心的特徴として確立されているが、一方でボディワークから、メンタルイメージの亢進が示唆されていた。その関連を明らかにするために研究グループは2つの実験を行った。実験1では、統合失調症患者（15例）と適合コホート（14例）に、メンタルイメージの産生と検査タスク、視覚空間遅延反応ワーキングメモリタスクを完了した。実験2では、統合失調症患者（16例）と適合コホート（16例）に、ワーキングメモリ維持要求を増大するために修正したメンタルイメージタスクの新規バージョンを完了した。　主な結果は以下のとおり。・実験1の結果、統合失調症患者におけるメンタルイメージのパフォーマンス増強が示された。適合コホート群よりも精度を維持しつつ反応速度が速かった。・しかしながら、統合失調症におけるメンタルイメージの増強には、遅延反応タスクによって評価されるワーキングメモリの障害が付随していた。・実験2の結果、ワーキングメモリ維持の負荷が増すにつれ、統合失調症における優れたメンタルイメージのパフォーマンスは示されなくなった。関連医療ニュース 認知機能への影響は抗精神病薬間で差があるか？ ベンゾジアゼピン系薬物による認知障害、α1GABAA受容体活性が関与の可能性 早期統合失調症、認知機能にGABA作動性抑制が関連

　統合失調症患者に対し抗精神病薬は、単剤かつ適切な用量で使用されるべきである。国立精神・神経医療研究センターの藤田 純一氏らは、抗精神病薬を必要に応じて追加すること（p.r.n）で、過量投与（CP換算値1,000mg以上）や多剤併用リスクを増加させるかを検討した。Psychiatry and clinical neurosciences誌オンライン版2013年5月28日号の報告。　対象は、統合失調症患者413例（9病院、17の精神科急性期病棟より抽出）。調査日の24時間にわたる、定期処方の投薬データとp.r.nの使用データを回収した。分析には興奮を呈する患者におけるp.r.nに焦点を当てた。p.r.n前後（定期処方の投薬時 vs 追加投与時）での過量投与、多剤併用の比率の差を検討した。分析には、McNemar's testを用いた。　主な結果は以下のとおり。・興奮症状発現時、312例（75.5％）において、追加投与が行われた。そのうち、281例（90.1％）では、抗精神病薬が併用されていた。・抗精神病薬を追加投与した患者では、しなかった患者と比較し、総投与量が有意に多くまた併用率もより高かった。・興奮症状発現時における、併用薬を含む抗精神病薬の合計投与量は過量投与であり、かつ多剤併用であることが示された。関連医療ニュース 急性期精神疾患に対するベンゾジアゼピン系薬剤の使用をどう考える 統合失調症、双極性障害の急性期治療に期待！ 初回エピソード統合失調症患者に対する薬物治療効果の予測因子は

　南オーストラリア大学のNicole Pratt氏らは、AsPEN （Asian Pharmacoepidemiology Network）の一環として、抗精神病薬使用に関連する急性高血糖症のリスクを評価した。本研究では、日本を含む世界各国約2億人のデータを用いた。Pharmacoepidemiology and Drug Safety誌オンライン版2013年5月21日号の掲載報告。　Pratt氏らは、抗精神病薬使用に関連する急性高血糖症のリスクを検討することを目的に多国間研究を行った。一般的かつ小規模のデータセットを用いて、prescription sequence symmetry analysis（PSSA）により、抗精神病薬使用に関連する急性高血糖症のリスクを評価した。緊急のインスリン処方を急性高血糖症の代替指標とした。データセットへの参加国および人数は、オーストラリア（30万人）、日本I（30万人）、日本II（20万人）、韓国（5,300万人）、台湾（100万人）、スウェーデン（900万人）、USA-Public（8,700万人）、USA-Private（4,700万人）であった。　主な結果は以下のとおり。・大半のデータベースで、オランザピンにより急性高血糖症のリスクが高まる傾向がみられた。USA-Public（Adjusted sequence ratio[ASR]： 1.14、95％CI：1.10～1.17）およびスウェーデン（ASR： 1.53、95％CI：1.13～2.06）のデータベースでは有意差が認められた。・ハロペリドール、クエチアピンおよびリスペリドンに関しては、急性高血糖症のリスクと関連なし、あるいは負の関連が認められた。・急性高血糖症はオランザピンの使用と関連していると思われるが、その影響は2つの大きなデータベースで確認されたにとどまった。・各抗精神病薬に関するPSSAの解析結果は、抗精神病薬、インスリンともに使用パターンはさまざまであったが、大半の国で質的には同程度であった。・PSSAと既存の方法との組み合わせは、多国間薬剤安全性モニタリングをさらにサポートする簡便かつタイムリーな方法になりうる可能性がある。関連医療ニュース 第二世代抗精神病薬によるインスリン分泌障害の独立した予測因子は・・・ 薬剤誘発性高プロラクチン血症への対処は？ 第二世代抗精神病薬、QT延長に及ぼす影響：新潟大学

　うつ病や不安障害患者は健常人に比べて季節性の変化を実感しやすく、とくに冬期に“気分の落ち込み”を感じる割合が多いことが、オランダ・フローニンゲン大学のWim H. Winthorst氏らによる調査の結果、明らかにされた。結果を踏まえて著者は、「医師は、季節が患者の健康 状態に影響を及ぼしうることを考慮に入れるべきである」と結論している。一般集団および精神疾患患者を問わず、気分や行動の季節的な変化は一般的と考えられている。しかしこれまでの研究では、この季節性があまり考慮されていない可能性があることから、Winthorst氏らは、気分や行動の季節性に焦点を絞った検討を行った。Depression and Anxiety誌オンライン版2013年5月21日号の掲載報告。　本研究では、うつ病患者（D）、不安障害患者（A）、うつ病と不安障害を併存している患者（DA）、健常対照（HC）について、本人の訴えによるうつ症状の季節性を検討した。オランダうつ病・不安障害患者研究（Netherlands Study of Depression and Anxiety：NESDA）に参加した2,168例について、国際比較診断用構造化面接（CIDI）によりDSM-IV分類に基づく診断を行った。気分および行動の変化は、Seasonal Pattern Assessment Questionnaire（SPAQ）を用いて評価した。 主な結果は以下のとおり。・2,168例のうち、53.5％が気分の季節性を報告した。・「気分の落ち込み」の割合が最も高かったのは冬期であった。・このパターンはすべての群でみられたが、D群、A群およびDA群では有意に季節性を実感しやすかった（p＜0.001）。・活力、社会活動、睡眠、食欲、体重およびGlobal Seasonality Scoreにおいても、季節性の変化が認められた。・気分と行動の季節性変化はすべての群で認められたが、不安障害やうつ病（両方またはどちらかの）患者は、より季節性変化を実感しやすいことが示された。・なお本研究は、横断研究デザインという点で限界があった。関連医療ニュース　・低緯度地域では発揚気質が増強される可能性あり：大分大学　・空中浮遊微粒子濃度は自殺企図・統合失調症増悪に影響を及ぼす　・うつ病治療にビタミンD投与は有用か？