抗てんかん薬の選択に影響を及ぼす要因は何なのか。ドイツ・エアランゲン大学のHajo M. Hamer氏らは、同国における抗てんかん薬（AED）の使用実態を、大規模データベースを用いて後ろ向きに分析し調査した。その結果、AEDによる治療は個人の置かれている状況によりさまざまで、性別、保険の種類および住んでいる場所により異なることを報告した。CNS Drugs誌2014年8月号の掲載報告。　調査は、ドイツの大規模データベースDisease Analyzerを用いて行った。同データベースには、一般開業医および専門医の診療コンピュータシステムから得られた匿名の医療行為（診断、処方）のデータが収集されている。その中から、2010～2012年の間に神経科医346名がてんかんと診断（ICD10コード: G40.X）した成人患者4万3,712例について、社会人口学的特性、併存症、およびAED治療に関して調べた。多変量ロジスティック回帰を用いて調整オッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・男性は女性に比べ、ラモトリギンの使用が少なく（OR：0.68、95％CI：0.65～0.72、p＜0.001）、むしろカルバマゼピンが多く処方されていた（OR：1.29、95％CI：1.23～1.35、p＜0.001）。・民間保険（PHI）でカバーされていた患者と比べ、公的健康保険（SHI）でカバーされていた患者はバルプロ酸が多く使用されており（OR：1.19、95％CI：1.07～1.31、p＜0.001）、肥満の割合が高かった。（SHI：3.1％、PHI：1.6％、p＜0.001）。・一方、PHIはレベチラセタムの投与と関連していた（OR：1.27、95％CI：1.16～1.4、p＜0.001）。・カルバマゼピン（OR：1.25、95％CI：1.17～1.31、p＜0.001）およびプリミドン（OR：1.23、95％CI：1.08～1.38、p＜0.001）は、都会に比べ田舎でより多く使用されていた。・ラモトリギン（OR：1.31、95％CI：1.23～1.39、p＜0.001）は、東ドイツに比べ西ドイツでより多く使用されていた。・都会での生活は、レベチラセタムによる治療機会の増加と関連していた（OR：1.23、95％CI：1.17～1.28、p＜0.001）。・診療ガイドラインは存在するものの、ドイツのてんかん患者に対するAED治療は個人の置かれている状況によりさまざまであり、性別に加え、加入している保険の種類および住んでいる場所がAED治療に強く影響していた。関連医療ニュース 新規の抗てんかん薬16種の相互作用を検証 難治性の部分発作を有する日本人てんかん患者へのLEV追加の有用性は 新規抗てんかん薬の催奇形性リスクは  担当者へのご意見箱はこちら

　プライマリ・ケアのスクリーニングで特定した不健全な薬物使用について、簡易介入（brief intervention）では効果がないことが明らかにされた。米国・ボストン大学公衆衛生大学院のRichard Saitz氏らが無作為化試験の結果、報告した。米国では、不健康なアルコール摂取への介入効果をエビデンスの1つとして、違法薬物使用および処方薬誤用についての大がかりなスクリーニングと簡易介入が行われているという。しかし有効性のエビデンスはなく、プライマリ・ケアでは一般的な予防サービスとしてそうした介入を推奨していなかった。JAMA誌2014年8月6日号掲載の報告。専門性に基づく簡易介入群vs. 簡易介入なし群で効果を比較　研究グループは、不健康な薬物使用（違法薬物使用または処方薬誤用）への効果的な介入とされる2つのカウンセリング方法、すなわち簡易ネゴシエート面接（brief negotiated interview：BNI）と動機付け面接（motivational interviewing：MOTIV）と、それら簡易介入を行わない対照群の3群を比較し、有効性について検討した。　試験は、ボストン都市部の病院をベースとしたプライマリ・ケアの内科で行われた。2009年6月～2012年1月にスクリーニングにより特定された（飲酒、喫煙、薬物関与のスクリーニング検査[ASSIST]で薬物特異的スコアが4以上）528例の薬物使用患者を対象とした。　BNI群では構造化面接法を用いた健康教育が10～15分行われ、MOTIV群では動機付け面接に基づく30～45分の介入と20～30分のブースター介入が、修士号取得者レベルのカウンセラーによって行われた。また試験参加者全員に、薬物依存症の治療および互助リソースが示されたリストが渡された。　主要アウトカムは、各被験者が特定した過去30日間に使用した主な薬物について、追跡6ヵ月時点で使用していた日数であった。副次アウトカムには、自己申告の使用薬物量、毛髪検査による薬物使用、ASSISTスコア（重症度）、薬物使用の影響、安全でない性交、互助ミーティングへの出席、ヘルスケアサービスの利用などを含んだ。介入3群間に有意差なし　試験開始時に、被験者が報告した主な使用薬物は、マリファナ63％、コカイン19％、オピオイド17％であった。　6ヵ月時点で98％が追跡調査を完了した。同時点での主な薬物使用の平均補正後日数は、簡易介入なし群で12日に対し、BNI介入群は11日（発生率比［IRR］：0.97、95％信頼区間[CI]：0.77～1.22）、MOTIV群は12日（同：1.05、0.84～1.32）であった（両比較群vs. 簡易介入群のp＝0.81）。　また、その他アウトカムへの効果に関してもBNIまたはMOTIVの有意差はみられず、さらに薬物別や薬物使用重症度で分析した場合も有意な効果はみられなかった。　これらの結果を踏まえて著者は、「簡易介入は、スクリーニングで特定したプライマリ・ケア患者の、不健全な薬物使用を減らす効果はなかった。これらの結果は、違法薬物使用および処方薬誤用のスクリーニングと簡易介入の大がかりな実施を支持しないものであった」とまとめている。

　新規抗てんかん薬（とくに、ラモトリギン、レベチラセタム、トピラマート）の催奇形性リスクを評価するため、オーストラリア・メルボルン大学のF J E Vajda氏らは検討を行った。Acta neurologica Scandinavica誌オンライン版2014年7月18日号の報告。　胎児の催奇形性リスクは、妊娠初期の妊婦における抗てんかん薬曝露群（1,572例）と非曝露群（153例）で比較した。信頼区間は回帰法を用いて検討を行った。新規抗てんかん薬の催奇形性リスクを分析　新規抗てんかん薬による催奇形性リスクの主な分析結果は以下のとおり。・妊娠初期に治療を受けていなかったてんかん女性における胎児の催奇形性率（3.3％）と比較して、新規抗てんかん薬の曝露群ではラモトリギン4.6%、レベチラセタム2.4%、トピラマート2.4%（いずれも単剤投与）と、統計学的な有意差は認められなかった。・ただし、トピラマート併用投与の一部で14.1%、バルプロ酸単剤投与13.8%、バルプロ酸併用投与10.2%であり、いずれも統計学的に有意に高かった。・新規抗てんかん薬の単剤投与と併用投与のデータを合わせた回帰分析では、ラモトリギンとレベチラセタムは、催奇形性リスクの有意な増加は認められなかった。しかし、妊娠初期のトピラマート（p＝0.01）およびバルプロ酸（p＜0.0001）では、催奇形性リスクは統計学的に有意であり、かつ用量依存的であった。

　腰痛は成人における最も頻度の高い疼痛性障害の1つで、不眠症を伴うことが多い。しかしながら、腰痛が不眠症に先行するのか、はたまた不眠症が腰痛に先行するのか明らかではなかった。イスラエル・ハイファ大学のMaayan Agmon氏らは、健康な人における不眠症は、腰痛発症のリスク因子である可能性を報告した。また、逆のエビデンス（腰痛は不眠症のリスク因子）は見つからなかったという。PLos One誌2014年8月1日号の掲載報告。　不眠症と腰痛の時間的関連を調べる試験は、縦断的評価の方法にて、活動的で健康な労働者コホートを対象に行われた。評価は3回（T1、T2、T3）行われた。ロジスティック回帰分析にて、不眠症状の増大がT1からT2の腰痛の新規発症を予測するかを調べた。また最小二乗法を用いて、T2時の腰痛が、T2からT3の不眠症の増大を予測するかを調べた。　主な結果は以下のとおり。・被験者は2,131例で、そのうち34％が女性であった。・3回の評価は、追跡3.7年（範囲：2.2～5.12年）の間に行われた。・社会経済的指数、自己申告による健康状態、ライフスタイル習慣、身体測定値について補正後、T1-T2の不眠症増加が認められた人は、T3で腰痛を有するリスクが1.40倍高かった（OR：1.40、95％CI：1.10～1.71）。・反対に、腰痛は不眠症の発症増大を予測するといった逆の相関性の裏付けは見つからなかった。関連医療ニュース 不眠の薬物療法を減らすには 認知症の不眠にはメラトニンが有用 期待の新規不眠症治療薬、1年間の有効性・安全性は  担当者へのご意見箱はこちら

　グルタミン酸は中枢神経系（CNS）の主な興奮性神経伝達物質であり、多くの主要な神経機能に必要な物質である。しかし、過剰なグルタミン酸はグルタミン酸受容体活性化を介した有害な興奮毒性により、重度の神経細胞死と脳害を引き起こす。イスラエル・School of Behavioral Sciences, Academic College of Tel-Aviv-YafoのMia Levite氏は、抗グルタミン酸受容体抗体に関して、これまでに得られている知見をレビューした。抗AMPA-GluR3B抗体、抗NMDA-NR1 抗体、抗NMDA-NR2A/B抗体、抗mGluR1抗体、抗mGluR5抗体、以上5種類の抗グルタミン酸受容体抗体について言及し、いずれもさまざまな神経疾患に高頻度に認められ、神経系にきわめて有害な影響を及ぼしていることを示唆した。Journal of Neural Transmission誌オンライン版2014年8月号の掲載報告。抗グルタミン酸受容体抗体は中枢神経系で強い病理学的影響を誘導　グルタミン酸による興奮毒性は、多くのタイプの急性および慢性CNS疾患および傷害に生じる主要な病理学的プロセスである。近年、過剰なグルタミン酸だけでなく、いくつかのタイプの抗グルタミン酸受容体抗体もまた、重度の脳傷害を引き起こしうることが明らかになってきた。抗グルタミン酸受容体抗体は神経疾患患者の血清および脳脊髄液（CSF）中に存在し、CNSにおいて何らかの強い病理学的影響を誘導することにより、脳に傷害を引き起こす。抗グルタミン酸受容体自己免疫抗体ファミリーは、これまでに開発されたなかで最も広範かつ強力、危険で興味深い抗脳自己免疫抗体だと思われる。ヒトの神経疾患および自己免疫疾患において種々のタイプの抗グルタミン酸受容体抗体が認められ、髄腔内産物に由来しCNS内に高濃度存在し、脳にさまざまな病理学的影響を及ぼし、またユニークかつ多様なメカニズムでグルタミン酸受容体とシグナル伝達に作用し、神経伝達を障害して脳に傷害を誘導する。2つの主な自己免疫抗グルタミン酸受容体抗体ファミリーが神経および/または自己免疫疾患患者においてすでに発見されており、抗AMPA-GluR3抗体、抗NMDA-NR1抗体、抗NMDA-NR2抗体などイオンチャンネル型のグルタミン酸受容体に直接作用する抗体、そして抗mGluR1抗体、抗mGluR5抗体など代謝型のグルタミン酸受容体に直接作用する抗体などがCNSに有害な影響を及ぼすことが示されている。　この包括的レビューでは、それぞれの抗グルタミン酸受容体抗体について、発現が認められたヒト疾患、神経系における発現と産物、さまざまな精神/行動/認知/運動障害との関連、特定の感染臓器との関連の可能性、マウス、ラット、ウサギなど動物モデルにおけるin vivoでの有害な作用そしてin vitroにおける有害な作用、多様でユニークなメカニズム、以上についてそれぞれの抗グルタミン酸受容体抗体別に言及する。また、これら抗グルタミン酸受容体抗体を有し、さまざまな神経疾患および神経系の問題を抱える患者における免疫療法に対する反応性についても言及する。5種類の抗グルタミン酸受容体抗体について、それぞれ項目を立て有用な図を用いて解説し、最後にすべての主要な知見をまとめ、診断、治療、ドラッグデザインおよび今後の検討に関する推奨ガイドラインを提示する。抗グルタミン酸受容体抗体は神経系にきわめて有害であることが判明　ヒトを対象とした試験、in vitro試験、マウス、ラット、ウサギなど動物モデルを用いたin vivo試験から、5種類の抗グルタミン酸受容体抗体に関して得られた知見は以下のとおり。（1）抗AMPA-GluR3B抗体・さまざまなタイプのてんかん患者で~25～30％に認められる。・てんかん患者にこれら抗グルタミン酸受容体抗体（またはその他のタイプの自己免疫抗体）を認める場合、およびこれら自己免疫抗体がしばしば発作や認知/精神/行動障害を誘発または促進していると思われる場合、てんかんは“自己免疫性てんかん”と呼ばれる。・“自己免疫性てんかん”患者の中には、抗AMPA-GluR3B抗体が有意に精神/認知/行動異常に関連している者がいる。・in vitroおよび/または動物モデルにおいて、抗AMPA-GluR3B抗体自身が多くの病理学的影響を誘発する。すなわち、グルタミン酸/AMPA受容体の活性化、“興奮毒性”による神経細胞死、および/または補体調節タンパク質による補体活性化により脳への複数のダメージ、痙攣誘発化学物質による発作、行動/運動障害の誘発などである。・抗AMPA-GluR3B抗体を有する“自己免疫性てんかん”患者の中には、免疫療法に対する反応性が良好で（時々一過性ではあるが）、発作の軽減および神経機能全体の改善につながる者がいる。（2）抗NMDA-NR1 抗体・自己免疫性“抗NMDA受容体脳炎”に認められる。・ヒト、動物モデルおよびin vitroにおいて、抗NMDA-NR1抗体は海馬神経に発現している表面NMDA受容体を著しく減少させうること、そしてNMDA受容体のクラスター密度ならびにシナプス性局在もまた減少させることから重要な病因となりうる。・抗NMDA-NR1抗体は、NMDA受容体と架橋結合およびインターナリゼーションを介してこれらの作用を誘発する。・このような変化はNMDA受容体を介するグルタミン酸シグナル伝達を障害し、さまざまな神経/行動/認知/精神の異常を来す。・抗NMDA-NR1抗体は、その髄腔内産物により抗NMDA受容体脳炎患者のCSF中にしばしば高濃度に認められる。・抗NMDA受容体脳炎患者の多くは、いくつかの免疫療法に良好に反応する。（3）抗NMDA-NR2A/B抗体・神経精神的問題の有無にかかわらず、全身性エリテマトーデス（SLE）患者の多くに認められる。・抗NMDA-NR2A/B抗体を有するSLE患者の割合は報告により14～35％とさまざまである。・ある1件の試験では、びまん性神経精神的SLE患者の81％、焦点性“神経精神的SLE”患者の44％で抗NMDA-NR2A/B抗体が認められることが報告されている。・抗NMDA-NR2A/B抗体は、いくつかのタイプのてんかん、いくつかのタイプの脳炎 （慢性進行性辺縁系脳炎、傍腫瘍性脳炎または単純ヘルペス性脳炎など）、統合失調症、躁病、脳卒中またはシェーグレン症候群患者にも認められる。・患者の中には、抗NMDA-NR2A/B抗体が血清とCSFの両方に認められる者がいる。・dsDNAと交差反応する抗NMDA-NR2A/B抗体もある。・いくつかの抗NMDA-NR2A/B抗体は、SLE患者の神経精神/認知/行動/気分障害と関連している。・抗NMDA-NR2A/B抗体は、NMDA受容体の活性化により神経死をもたらすこと、“興奮毒性”を誘発して脳を傷害する、膜NMDA受容体発現の海馬神経における著明な減少、そして動物モデルにおいて認知行動障害を誘発することなどから、病因となりうることは明らかである。・しかし、抗NMDA-NR2A/B抗体の濃度は、グルタミン酸受容体に対するポジティブまたはネガティブな影響、神経の生存を決定付けていると思われる。・このため、低濃度において抗NMDA-NR2A/B抗体は受容体機能のポジティブモジュレーターであり、NMDA受容体を介した興奮性シナプス後電位を増加させる一方、高濃度ではミトコンドリア膜透過性遷移現象を介した“興奮毒性”を促進して病因となる。 （4）抗mGluR1抗体・これまでに、少数の傍腫瘍性小脳運動失調患者に認められており、これら患者では髄腔内で産生されるため血清中よりもCSF中濃度のほうが高い。・抗mGluR1抗体は、基本的な神経活性の減弱、プルキンエ細胞の長期抑圧の誘導阻害、プルキンエ細胞の急性および可塑反応の両方に対する速やかな作用による脳運動調節欠乏、慢性的な変性などにより脳疾患のきわめて大きな原因になりうる。・抗mGluR1抗体をマウス脳に注射後30分以内に、マウスは著しい運動失調に陥る。・運動失調患者に由来する抗mGluR1抗体は、動物モデルにおいて眼球運動もまた障害する。・抗mGluR1抗体を有する小脳性運動失調患者の中には、免疫療法が非常に効果的な者がいる。（5）抗mGluR5抗体・これまでに、ホジキンリンパ腫および辺縁系脳炎（オフェリア症候群）患者の血清およびCSF中にわずかに認められている。・抗GluR5抗体を含むこれら患者の血清は、海馬の神経線維網およびラット海馬ニューロン細胞表面と反応し、培養ニューロンを用いた免疫沈降法および質量分析法により抗原がmGluR5であることが示された。　以上のエビデンスから、著者は「抗グルタミン酸受容体抗体は、これまでに認識されていた以上にさまざまな神経疾患に高頻度に存在し、神経系に対してきわめて有害であることがわかった。したがって、診断、治療による抗グルタミン酸受容体抗体の除去あるいは鎮静化、および将来の研究が求められる。広範な抗グルタミン酸受容体抗体ファミリーに関しては、興味深く、新規でユニークかつ重要であり、将来に向けた努力はいずれも価値があり必須であることがわかった」とまとめている。関連医療ニュース 精神疾患におけるグルタミン酸受容体の役割が明らかに：理化学研究所 精神疾患のグルタミン酸仮説は支持されるか グルタミン酸作動薬は難治性の強迫性障害の切り札になるか

　アルツハイマー型認知症に起因するMCIの診断能は、アルツハイマー型認知症の診断基準として知られるNINCDS-ADRDA最新版に従い、画像バイオマーカーを使用することで上昇している。しかし、バイオマーカーの精度に関する系統的な評価は行われていなかった。中国医科大学のShuo Zhang氏らは、軽度認知障害（MCI）を検出する手段として11C-labelled Pittsburgh Compound-B（11C-PIB）リガンドを用いたPET検査の有用性をメタ解析により検討した。その結果、いくつかの試験で良好な感度が示されたが、方法やデータの解釈が標準化されていないことも明らかになった。解析結果を踏まえて著者は、「現段階では、実臨床において日常的に使用することは推奨できない」と述べ、「11C-PIB-PETバイオマーカーは高価な検査である。その普及に際しては精度ならびに11C-PIB診断方法のプロセスを明確かつ標準化することが重要である」とまとめている。Cochrane Database Systematic Reviewsオンライン版2014年7月23日号の掲載報告。　研究グループは、バイオマーカーの1つである11C-PIBリガンドを用いたPET検査の感度、特異度およびその他の特徴に関する系統的な評価を行い、一定期間中にアルツハイマー型認知症またはその他のタイプの認知症に移行すると思われるMCI患者を検出するうえでの、11C- PIB-PETスキャンの診断精度を明らかにした。　2013年1月12日時点でMedline、Embase、Biosis Previewsなどをソースとして論文を検索。言語や試験時期、方法論についても限定せず、ベースライン時の11C-PIB-PETスキャンでMCIとの診断を受けた患者が参加していた前向きコホート試験（NINCDS-ADRDAまたはDSM-IVなどの参照基準を用いていた試験のみ）を適格とした。データの抽出、評価は2名のレビュワーが独立して行った。　主な結果は以下のとおり。・MCIからアルツハイマー型認知症への移行を評価した試験は9件あったが、エビデンスの質は限定的であった。メタ解析には274例を組み込み、そのうちアルツハイマー型認知症を発症していたのは112例であった。・9件の試験から、アルツハイマー型認知症への移行率は中央値で34％であった。・PIBスキャンの方法および解釈については、試験間で著明な違いがみられた。・感度は83～100％、特異度は46％～88％であった。・11C-PIB によるアミロイド沈着の測定法や判定基準が試験間で異なっていたため、感度と特異度について一定の結果を導くことができなかった。・11C-PIB-PETスキャンの強弱を正確に描出できなかったが、ROC曲線に基づき感度96％（95％信頼区間[CI]：87～99）、特異度58％であると推測した。陽性尤度比2.3、陰性尤度比0.07に相当するものであった。・MCIからアルツハイマー型認知症への移行率が 34％と仮定した場合、PIBスキャン100件につき、陰性例1例がアルツハイマー型認知症に移行、陽性例28例が実際にはアルツハイマー型認知症に移行しないと推定された（試験の不均一性のためデータは限定的なものである）。・2件の感度解析を行い、参照基準の種類ならびに事前に規定された閾値による影響を評価したが、影響は認められなかった。関連医療ニュース たった2つの質問で認知症ルールアウトが可能 日本人若年性認知症で最も多い原因疾患は：筑波大学 軽度認知障害に有効な介入法はあるのか  担当者へのご意見箱はこちら

　うつ病と慢性腰痛は高齢者においてはどちらも頻度が高く、しばしば併存している。カナダ・マギル大学のSoham Rej氏らは、こうした患者に対するセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬ベンラファキシン（venlafaxine、国内未承認）の治療効果について検討した。結果、6週間のベンラファキシン投与によりうつ症状と腰痛の両方とも改善した患者の割合は約25％で、比較的少なかったが、2週時点での早期改善が6週時点の改善の予測因子となることなどが明らかになったという。著者らは、「今後、早期改善が得られない場合に増量、変更または他の治療法を追加し、改善できるかどうかを検討する必要がある」とまとめている。Pain Medicine誌7月15日号（オンライン版2014年7月4日号）の掲載報告。　研究グループの目的は、うつ病と慢性腰痛を合併している患者において低用量ベンラファキシン投与の効果を予測する、使いやすい臨床変数を明らかにすることであった。　対象は、Addressing Depression and Pain Together試験に参加したうつ病と慢性腰痛を有する60歳以上の患者140例で、第I期としてベンラファキシン150mg/日を6週間投与し、うつ症状および疼痛スコアの変化について分析した。　主な結果は以下のとおり。・うつ病と腰痛のどちらも改善した患者の割合（反応率）は、26.4％であった。・2週目における早期の疼痛改善が、反応率の予測因子であった（p＝0.027）。・2週目のうつ症状あるいは腰痛の軽減と、それぞれ6週後の改善が関連していた。

　臨床診療および臨床試験では、統合失調症患者に対してベンゾジアゼピン系薬が処方されている。それらの臨床アウトカムについて、英国キングス・カレッジ・ロンドンのFaye Sim氏らは調査を行った。その結果、総合的、精神医学的、行動学的アウトカムについてプラセボより優れていたが、より長期の総合的なアウトカムについて抗精神病薬よりも劣性であることが判明したことを報告した。また、抗精神病薬との併用に関しては相反するエビデンスが存在していた。これらの結果を踏まえて著者は、「臨床および臨床試験におけるベンゾジアゼピン系薬の使用は制限すべきであろう」と結論している。Journal of Psychopharmacology誌オンライン版2014年7月21日号の掲載報告。　システマティックレビューにて、ベンゾジアゼピン系薬とプラセボまたは抗精神病薬を比較評価していた無作為化試験、および抗精神病薬への併用について検討していた無作為化試験を特定し、関連臨床アウトカムデータを抽出して分析した。　主な結果は以下のとおり。・分析には26件の試験を組み込んだ。いくつかの報告は多重比較を含むものであった。・ベンゾジアゼピン系薬とプラセボの比較試験は、短期試験の7件で行われていた。・そのうちベンゾジアゼピン系薬の優越性について、5試験中2件で総合的な改善が報告されており、また4試験中2試験で、精神医学的/行動学的アウトカムについて優れているとの報告がみつかった。・ベンゾジアゼピン系薬と第一世代抗精神病薬（FGA）を比較した試験は、11件であった。・そのうち抗精神病薬よりもベンゾジアゼピン系薬の総合的な改善が大きかったことが報告されていたのは、9試験中4試験（2件は長期試験）であった。・一方で精神医学的/行動学的アウトカムについては、5試験中4試験において治療間の差は示されていなかった。・ベンゾジアゼピン系薬（抗精神病薬への追加療法として）vs. 抗精神病薬（大半はFGA）を比較した試験は14件であった。・そのうちベンゾジアゼピン系薬の優越性について、総合的な改善が示されたと報告されていたのは8試験中1件で、劣性であることが示されていたのは8試験中2件であった。・一方で、精神医学的/行動学的アウトカムについての優越性は12件の短期試験のうち3件で示され、非劣性も12試験中3件で報告されていた。関連医療ニュース 統合失調症治療にベンゾ併用は有用なのか ベンゾジアゼピン使用は何をもたらすのか 急性期精神疾患に対するベンゾジアゼピン系薬剤の使用をどう考える  担当者へのご意見箱はこちら

解説アルツハイマーと診断した患者に、レミニール®OD錠を投与したところ、C査定（医学的理由による不適当：社会保険）となった。同薬剤の添付文書の用法用量には、「1日8mg（1回4mgを1日2回）から開始し、4週間後に1日16mg（1回8mgを1日2回）に増量し、経口投与する」とある。また、用法・用量に関連する使用上の注意には、「1日8mg投与は有効用量ではなく、消化器系副作用の発現を抑える目的なので、原則として4週間を超えて使用しないこと」も記載されている。一見これらからレセプト上では、問題ないように見える。しかし、診療開始日が6月13日であることからカルテを確認すると、診療開始日から投与があり、4週間以上が経過していたことが判明した。査定では、電子的縦覧点検により4週以上が認められなかったものと推測できる。医師は、診療録に消化管症状や精神症状を観察しながら、増量のタイミングを計っていたことを記載していた。レミニール®OD錠など、添付文書に使用方法が厳密に定められている薬剤に対して、使用方法から外れた投与を行なった場合には、あらかじめ医学的妥当性があったその理由をレセプトに記載して、判断を委ねることになる。

　統合失調症はビタミンD欠乏と強く関連していることが、システマティックレビューおよびメタ解析の結果、明らかにされた。統合失調症患者の65.3％でビタミンD欠乏が認められること、ビタミンD欠乏例はビタミンD充足例と比較して統合失調症である可能性が2.16倍高かったことを、イラン・エスファハーン医科大学のGhazaleh Valipour氏らが報告した。これまでに観察研究においてビタミンDの状態と統合失調症との関連が検討されているが、包括的なメタ解析は把握されていなかった。Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism誌オンライン版2014年7月22日号の掲載報告。　研究グループは、観察研究のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施し、血清ビタミンD濃度と統合失調症に関連する適用可能なデータをまとめた。2013年10月までに発表されたすべての公表記事をPubMed、ISI（Web of science）、SCOPUSおよびGoogle Scholarを用いて系統的に検索。統合失調症患者の血清ビタミンD濃度を測定した観察研究すべてについてシステマティックレビューを行った。除外基準を考慮した結果、19件の研究についてシステマティックレビューを行い、（1）25-ヒドロキシビタミンD[25(OH)D]の平均濃度（13件）、（2）ビタミンD欠乏の頻度（8件）、（3）オッズ比（8件）の3つのメタ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・統合失調症患者とコントロール群における血清25(OH)D平均濃度の差は、－5.91ng/mL（95％信頼区間[CI]：－10.68～－1.14）であった。サブグループ解析の結果、入院状況、研究の質、研究の場所は試験間の不均一性に関連していなかった。しかし、25-ヒドロキシビタミンD3 vs 25(OH)Dを評価したバイオマーカーの種類は不均一性にある程度関連していた。・統合失調症患者におけるビタミンD欠乏頻度は65.3％（95％CI：46.4～84.2％）であった。・ビタミンD欠乏例はビタミンD充足例と比較して、統合失調症である可能性が2.16倍（95％CI：1.32～3.56）高かった。不均一性を示すエビデンスは認められなかった。・結果を踏まえて著者は「今回の所見を明確にするため無作為化臨床試験が求められる」とまとめている。関連医療ニュース 統合失調症患者を発症前に特定できるか：国立精神・神経医療研究センター うつ病治療にビタミンD投与は有用か 統合失調症に対し抗精神病薬を中止することは可能か  担当者へのご意見箱はこちら

　子供のスポーツへの参加は非常に有益だが、注意欠如・多動症（ADHD）の小児では、その機会が少なく、また首尾よくこなせないこともある。米国・ニューヨーク州立大学のBriannon C O'Connor氏らは、ADHD児におけるスポーツのアウトカムを評価した。Journal of abnormal child psychology誌2014年8月号の報告。　スポーツトレーニングの構成が含まれた集中的な行動療法プログラムに参加したADHD児（参加群）を対象に、スポーツの機能的アウトカムを評価し、同プログラムに参加しなかったADHD児（非参加群）との比較検討を行った。　主な結果は以下のとおり。・プログラムを実施した結果、子供のスポーツの機能（ゲームのルールに関する知識など）や基本スキル（運動の習熟度、サッカーの正確なトラップ能力、野球の捕球力）は、多くの面で有意な改善が認められた。・参加群の保護者からは、スポーツスキルの向上、良好なスポーツマンシップが報告された。・サッカーにおける正確なキックや、野球における投球・ティーバッティング等の追加スキルについては、両群間で違いは認められなかった。・ADHD児に対するスポーツトレーニングを含む集中的行動介入は、スポーツの機能的アウトカムを有意に改善させることが示唆された。関連医療ニュース 小児ADHD、食事パターンで予防可能か ADHDには地域サポートが重要 ADHD女性に対する薬物治療、その課題は  担当者へのご意見箱はこちら

　境界性パーソナリティ障害（BPD）の約3分の1の患者で認められると報告されている幻覚症状について、フランス・リール第2大学のA. Gras氏らは、研究状況などをまとめるためレビューを行った。その結果、現状において同症状への理解は不十分であり、病態生理を明らかにする研究が必要であることを指摘した。Encephale誌オンライン版2014年7月22日号の掲載報告。境界性パーソナリティ障害の幻覚症状　本検討は、境界性パーソナリティ障害患者における幻覚症状への対処を模索することを目的に行われた。2013年3月時点でMedline、Scopus、Google Scholarデータベースを、「境界性パーソナリティ障害」「幻覚」「精神病症状」のキーワードを用いて論文を検索した。英語またはフランス語の査読を受けたジャーナルに発表されたレビュー論文で、DSM基準で診断されたBPD患者が試験登録されているものを適格とした。　境界性パーソナリティ障害の幻覚症状についての主な報告は以下のとおり。・1985～2012年に発表された15試験、被験者計635例のデータがレビューに組み込まれた。・BPDで観察された幻覚は現象学的経験で、統合失調症スペクトラムにおいて述べられる幻覚と同様に、鮮明で、持続的で、3次元的であり、悪意または万能性に関する信念が認められるものであった。その一方で、幻覚の内容はよりネガティブで苦痛に満ちたものであった。・こうした症状は長い間、「偽性幻覚（または幻覚様症状）」とみなされてきたことも本レビューによって判明した。・またそうした捉え方が、科学的な検証作業を阻害し、BPD患者に対して本当にそのような経験を有しているのかという疑問や、患者が感じている苦痛を認めないというスティグマを引き起こしていた。著者は「これらの状況が、BPDの幻覚症状の解明に焦点を当てた研究の必要性を指摘するものであった」としている。・一方で興味深いことに、最近の併存症研究において、40年来議論されてきたBPDと精神病との潜在的な関連性についての」議論が再燃していることが明らかになった。・当初、前精神病性障害とみなされたBPDは、Otto F. Kernberg氏により独立したカテゴリーに分類され、DSM-III定義に至り、精神病症状から除外された。・しかしながら、幻覚は、気分障害のみでなく薬物の過剰摂取によっても生じ、幻覚それ自体をもって統合失調症と診断するには依然として不十分であり、BPDにおけるすべての幻覚を説明することもできなかった。・著者らは、BPDの幻覚は視床下部-脳下垂体-副腎系およびストレス下のドパミンシステムの機能亢進に関わるとして、「ストレスに対する精神病性反応」とのフレームワークで理解することを試みた。そのようなモデルは、小児期の心的外傷では中心的な役割を有する可能性があった。・結果、小児期の心的外傷について、BPDにおける有病率が高いこと、また非臨床集団における幻覚の強い関連因子でもあることが示された。・BPDで起きている幻覚と、外傷後ストレス障害およびその他の頻度の高い併存障害で観察された幻覚との比較検討は、最後に行われていた。

　抗精神病薬投与が、統合失調症患者でみられる発症後の脳容積減少に関与している可能性が示された。フィンランド・オウル大学のJuha Veijola氏らが、一般住民ベースの出生コホートの被験者を9年間追跡し脳容積の変化などを評価し報告した。先行研究において、統合失調症患者では経時的に脳容積が減少することが示されていた。PLoS One誌オンライン版2014年7月18日号の掲載報告。　研究グループは、追跡期間が約10年と比較的長期に行われていた一般住民ベースのコホートサンプルから、統合失調症を有する被験者と対照被験者を選定し、脳容積の変化、その重症度との関連、機能、認知および抗精神病薬治療について調べた。1999～2001年の間に、33～35歳で、あらゆる精神障害を有していたNorthern Finland Birth Cohort 1966の全参加者と、精神疾患を有していなかったランダムサンプルに対して、MRI脳スキャン、臨床および認知機能の評価を行い、9年後の2008～2010年にフォローアップを行った。両時点のデータを基に、回帰モデルを用いて、脳容積変化が臨床および認知機能の変化を予測するかどうか、また抗精神病薬治療が脳容積変化を予測するかを調べた。　主な結果は以下のとおり。・両時点でMRI脳スキャンを行ったのは、統合失調症被験者33例、対照被験者71例であった。・年平均の全脳容積減少は、統合失調症群で0.69％、対照群0.49％であった（性別、教育水準、アルコール摂取、体重増加で補正後p＝0.003）。・統合失調症患者の脳容積減少は、とくに側頭葉、脳室周囲領域でみられた。・統合失調症における脳容積減少と、重症度および機能レベル、認知機能の低下との関連はみられなかった。・追跡期間中に受けた抗精神病薬の投与量（クロルプロマジン換算100mg/日の年間投与量に相当）は、脳容積減少を有意に予測した（症状、アルコール摂取、体重増加で補正後p＝0.003）。関連医療ニュース 統合失調症と双極性障害、脳の違いはどこか 若年発症統合失調症、脳の発達障害が明らかに 治療抵抗性統合失調症患者の脳は、特徴的な所見を示す  担当者へのご意見箱はこちら

　常用量および頓用量のアセトアミノフェン（オーストラリアでの一般名は「パラセタモール」、日本とは投与量が異なる）は腰痛の回復までの期間の短縮には効果がないことが、オーストラリア・シドニー大学のChristopher M Williams氏らが行ったPACE試験で示された。急性腰痛のガイドラインでは、第一選択の鎮痛薬としてアセトアミノフェンが広く推奨されているが、他の薬剤との比較では効果に差はないとされており、この推奨を直接的に支持する質の高いエビデンスはないという。Lancet誌オンライン版2014年7月24日号掲載の報告。疼痛改善効果をプラセボ対照無作為化試験で評価　PACE試験は、腰痛患者における常用量および頓用量のアセトアミノフェンの疼痛発現から回復までの期間の改善効果を検討する多施設共同二重盲検ダブルダミー・プラセボ対照無作為化試験。対象は、発症から6週間以内、疼痛が中等度～高度の初発の急性腰痛患者であった。　参加者は、アセトアミノフェン常用量群（3,990mg 分3/日）、頓用量群（疼痛緩和の必要に応じて最大4,000mg/日）またはプラセボ群に無作為に割り付けられ、最長で4週間の治療が行われた。患者は最良のエビデンスに基づく助言を受け、3ヵ月間のフォローアップが実施された。　主要評価項目は、腰痛発症から回復までの期間とした。回復は、疼痛スコア（0～10）が0～1の期間が7日継続した場合と定義した。回復までの期間は16～17日、適切な助言が重要　2009年11月11日～2013年3月5日までに、シドニー市の235人のプライマリ・ケア医療従事者（医師181人、薬剤師50人、理学療法士4人）から1,652例が登録された。平均年齢は45歳で男性が53％であった。このうち適格基準を満たさなかった9例を除く1,643例（常用量群：550例、頓用量群：546例、プラセボ群：547例）が解析の対象となった。　12週時の持続的な回復の達成率は、常用量群が85％、頓用量群は83％、プラセボ群は84％であり、全体の有意差検定では群間に差を認めなかった（補正後p＝0.79）。　回復までの期間中央値は、常用量群が17日、頓用量群も17日、プラセボ群は16日であった。常用量群とプラセボ群間のハザード比（HR）は0.99（95％信頼区間[CI]：0.87～1.14）、頓用量群とプラセボ群間のHRは1.05（同：0.92～1.19）、常用量群と頓用量群間のHRは1.05（同：0.92～1.20）であり、いずれも有意な差を認めなかった。　アドヒアランスに関する質問票で、推奨用量の70％以上を服薬したと答えた患者は、常用量群が51％、頓用量群も51％、プラセボ群は47％であった。治療2週までにレスキュー治療として非ステロイド性抗炎症薬ナプロキセンを服用した患者は、それぞれ＜1％、1％、1％で、フォローアップ期間を通じて他の薬剤を使用した患者は20％、23％、23％であった。　有害事象の発現率は常用量群が18.5％、頓服量群は18.7％、プラセボ群は18.5％であった。治療に満足と答えた患者は、それぞれ76％、72％、73％であった。　疼痛の重症度、身体機能障害、全般的な症状、睡眠の質の低下、QOL（SF-12）などの副次評価項目も3群間に大きな差はみられなかった。　著者は、「常用量および頓用量のアセトアミノフェンは腰痛の回復期間を改善しなかった」とまとめ、「ガイドラインの本薬の推奨は再考を要する。他のコホートに比べると、本試験のすべての評価項目が改善していることから、腰痛の急性発作では薬物療法よりも、むしろ患者への適切な助言や不安を取り除いて安心感を与えることが重要と考えられる」と指摘している。

　高齢患者に対するオランザピンvs. 旧来の抗精神病薬治療による遅発性ジスキネジアの発生率は、それぞれ2.5％、5.5％と低率で有意差もみられなかったことが、米国のBruce J. Kinon氏らが行った検討の結果、報告された。これまで55歳以上を対象とした比較試験は行われていたが、今回の検討は、平均年齢78歳、約8割が認知症を有する高齢患者を対象に行われたものである。Journal of Geriatric Psychiatry and Neurology誌オンライン版2014年7月9日号の掲載報告。　遅発性ジスキネジア（TD）を有さない患者を、オランザピン投与群（2.5～20mg/日、150例）と旧来の抗精神病薬投与（CNV）群（各ラベル用量、143例）に無作為に割り付け、6週間の漸減/導入期間後、最長1年間治療を行った。　主要アウトカムのエンドポイントは、アプリオリに定義した持続性TDで、異常不随意運動評価尺度（Abnormal Involuntary Movement Scale：AIMS）でスコア2（1～7項目のうち2項目以上で）または3以上（同1項目以上で）が1ヵ月以上続く場合とした（基準A）。また事後解析では、中等度（1項目以上でスコア3以上が1ヵ月間持続；基準B）と定義した持続性TDの評価、およびAIMSスコアの上昇（基準A、B）が1ヵ月間持続しなかったprobable TDの評価を行った。治療群間の比較にはKaplan-Meier法が用いられ、log-rank検定も行われた。　主な結果は以下のとおり。・被験者の平均年齢は78歳であり、多くが認知症と診断されていた（オランザピン群76.7％、CNV群82.5％）。・CNV群の患者のうち40.6％が、ハロペリドールを投与されていた。・持続性TD発症については、治療群間で有意差はみられなかった。累積発生率はオランザピン群2.5％（95％信頼区間[CI]：0.5～7.0）、CNV群5.5％（同：2.1～11.6）であった（p＝0.193）。・曝露量で補正後のイベント発生率も、治療群間で有意差は示されなかった。オランザピン群は100人年当たり2.7、CNV群は同6.3で、率比は0.420（95％CI：0.068～1.969）であった。・事後解析の結果、オランザピン治療群における、1ヵ月間持続している中等度の持続性TD（p＝0.012）、および1ヵ月間持続しなかったprobable TD（基準Aのp＝0.030、基準Bのp＝0.048）のリスクは、有意に低いことが示された。・ベースライン時に顕著な錐体外路症状がない患者については、CNV治療群のほうが、オランザピン治療群よりも、治療によりパーキンソニズムが発現した患者が有意に多かった（CNV群70％[35/50例]、オランザピン群44％[25/57例]、p＝0.011）。・治療により出現したアカシジアについては、治療群間の有意差はみられなかった（CNV群6％[7/117例]、オランザピン群10％[13/130例]、p＝0.351）。関連医療ニュース 遅発性ジスキネジアが発現するD2受容体占有率は：慶應義塾大学 遅発性ジスキネジアへの対処に新たな知見 高齢発症の統合失調症様症状、死亡リスク高  担当者へのご意見箱はこちら

　米国・エモリー大学のSoumitri Sil氏らは、認知行動療法に反応する若年性線維筋痛症患者の特定と予測因子について検討し、教育的介入より認知行動療法で治療反応率が高いこと、認知行動療法は治療開始時の機能障害が大きく自己効力感が高い患者でより有効であること、疼痛強度やうつ症状は治療反応性と無関係であることなどを明らかにした。Pain誌2014年7月号（オンライン版2014年3月17日号）の掲載報告。　本研究の主要目的は、若年性線維筋痛症に対する認知行動療法の治療反応例を特定する、臨床的に有意かつ定量可能な機能障害の変化を推定することであった。　また、副次目的は、試験開始時の機能障害（Functional Disability Inventory：FDI）、疼痛強度、うつ病（Children's Depression Inventory：CPI）、疼痛コーピング（Pain Coping Questionnaire：PCI）、両親の疼痛の既往歴が6ヵ月後の機能障害に関する治療反応を予測できたかどうかを検討することであった。　試験対象は、最近発表された、線維筋痛症に対する教育的介入と認知行動療法の比較試験に登録された11～18歳の若年性線維筋痛症患者100例であった。FDIが7.8ポイント以上の減少および臨床基準ポイントに基づいた障害グレードの低下の両方を満たした場合を治療反応例と定義した。　主な結果は以下のとおり。・定義に基づく治療反応率は、教育的介入群28％（14/50例）に対して、認知行動療法群は40％（20/50例）であった。・認知行動療法群では、試験開始時の機能障害がより大きく、自己効力感がより高い患者で、臨床的に有意な機能障害の改善が得られた。・疼痛強度、うつ症状および両親の疼痛既往歴は、治療反応性を予測しなかった。

　抗うつ薬が奏効しないうつ病患者に対する抗精神病薬の併用は、長期的に安全なのか。米国・バージニア大学のAnita H Clayton氏らは、大うつ病性障害（MDD）患者に対し、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）/セロトニン･ノルエピネフリン再取り込み阻害薬（SNRI）またはブプロピオン（国内未承認）にアリピプラゾールを併用した場合の長期忍容性を評価した。その結果、いずれの併用においても予期せぬ有害事象は認められず、同様の症状改善効果が認められたことを報告した。BMC Research Notes誌オンライン版2014年7月18日号の掲載報告。　研究グループは、MDD患者を対象とし、アリピプラゾールをSSRIs/SNRIsに併用した場合の長期治療の安全性、忍容性および有効性を評価するpost hoc解析を実施した。具体的には、1～4種類の抗うつ薬治療（ADT：SSRI、SNRIまたはブプロピオン）に対する反応性が不良で、その後にアリピプラゾールを投与した52週間の非盲検安全性試験の登録患者で、過去に実施された2つの研究に参加していない新規患者のデータを解析した。安全性、忍容性、性機能（マサチューセッツ総合病院性機能評価項目[MGH-SFI]）、Clinical Global Impression-Severity（CGI-S）を評価した。　主な結果は以下のとおり。・ブプロピオン＋アリピプラゾールが47例、SSRI/SNRI＋アリピプラゾールが245例で、52週間の治療完了例はそれぞれ19例（40.4％）、78例（31.8％）であり、試験薬を1回以上投与（安全性評価対象）された例は46例、242例であった。・何らかの理由による中止までの期間中央値は、184.0日であった。・ブプロピオン群の97.8％、SSRI/SNRI群の93.8％に、1件以上の有害事象が発現した。・ブプロピオン群で最も多かった治療関連有害事象は疲労（26.1％）と傾眠（21.7％）であった。SSRI/SNRI群は疲労（23.6％）とアカシジア（23.6％）であった。・52週時の平均体重変化は、ブプロピオン群で＋3.1kg、SSRI/SNRI群は＋2.4kgであった。・治療に関連する、臨床的に意味のある空腹時血糖異常はブプロピオン群8.3％、SSRI/SNRI群で17.4％であった。空腹時総コレステロール値の異常は、それぞれ25.0％、34.7％であった。・空腹時血糖値のベースラインからの平均変化（標準誤差）は、ブプロピオン群1.4（1.9）mg/dL 、SSRI/SNRI群2.7（1.5）mg/dLであった。・ベースライン時のMGH-SFIスコアにおいて、ブプロピオン群はSSRI/SNRIと比べて性機能障害の程度が低いことが示唆された。そして両群ともMGH-SFIスコアの改善は、52週時に最大値を示した。・52週時点の平均CGI-S改善（最終的に改善に向かっている）は、ブプロピオン群－1.4、SSRI/SNRI群は－1.5であった（有効性の解析対象において）。・ブプロピオンまたはSSRI/SNRIのいずれにアリピプラゾールを追加しても、長期投与に伴う予期せぬ有害事象はみられなかった。また、症状改善は抗うつ薬群間で同様であった。MDD患者の性機能もまた、アリピプラゾール追加後に穏やかに改善した。関連医療ニュース 日本人うつ病患者に対するアリピプラゾール補助療法：名古屋大学 難治性うつ病にアリピプラゾールはどの程度有用か 本当にアリピプラゾールは代謝関連有害事象が少ないのか  担当者へのご意見箱はこちら

　統合失調症における長期的な抗精神病薬投与と認知機能の推移との関連は、明らかになっていない。フィンランド・オウル大学のAnja P Husa氏らは、9年間のフォローアップ期間における言語学習や記憶の変化と生涯累積抗精神病薬投与量との関連を分析した。本研究は、同関連について長期にわたり自然的に追跡した初の報告となる。Schizophrenia research誌オンライン版2014年7月15日号の報告。　1966年のフィンランド北部出生コホートから、統合失調症患者40例とコントロール群73例を抽出し、34歳と43歳の時点でのカリフォルニア言語学習テスト（CVLT）により評価した。生涯抗精神病薬の投与量に関するデータは、クロルプロマジン換算で収集した。抗精神病薬の年間投与量とベースラインのパフォーマンスやCVLT変化との関連は、ベースラインのパフォーマンス、性別、発症年齢、重症度をコントロールし、分析した。　主な結果は以下のとおり。・ベースラインまでの抗精神病薬年間投与量が多い群では、言語学習と記憶のいくつかの項目で、ベースラインにおける低パフォーマンスと有意に関連していた。また、フォローアップ期間中に短期遅延自由再生において大きく低下した（p=0.031）。・フォローアップ期間中の抗精神病薬年間投与量が多い群では、フォローアップ期間中の1～5試験における即時自由再生の大幅な低下と関連していた（p=0.039）。・コントロール群と比較して、高用量群のCVLT変数は大きな低下が見られたが、低用量群では認められなかった。　以上の結果より、著者らは「抗精神病薬の高用量使用は、統合失調症患者の言語学習や記憶の低下と関連付けられた。このことから、一般的に抗精神病薬が認知機能低下を予防したり認知機能回復を促進したりするとは言えない」とした。関連医療ニュース 統合失調症の認知機能改善に抗認知症薬は有用か 統合失調症患者の認知機能低下への関連因子は 統合失調症の寛解に認知機能はどの程度影響するか：大阪大学  担当者へのご意見箱はこちら

　米国・ピッツバーグ大学医療センターのTina R Goldstein氏らは、思春期双極性障害（BP）に対する弁証法的行動療法（DBT）の有用性を明らかにするため、通常の心理社会的治療（TAU）との無作為化パイロット試験を行った。その結果、薬物治療にDBTを追加することで、うつ症状および自殺念慮の改善傾向がみられることを報告した。Journal of Child and Adolescent Psychopharmacology誌オンライン版2014年7月10日号の掲載報告。　試験は、小児専門クリニックの12～18歳の新規BP患者（I、II、または他に分類されない[NOS]）を対象とし、適格例をDBT群または心理社会的TAU群に2対1で無作為化した。全例で、試験に関与する精神科医により薬物療法が行われ、DBT群には年間36セッション（個人トレーニング18、家族のスキルトレーニング18）の介入が、TAU群には、精神教育、サポーティブケア、認知行動テクニックといった広範な精神療法アプローチが行われた。任意の評価者が盲検下にて、感情的な症状、自殺念慮および行動、自殺を目的としない自傷行為（NSSI）、感情調節障害などのアウトカムを年4回評価した。 　主な結果は以下のとおり。・DBTを受けた思春期患者（14例）は、TAUを受けた患者（6例）に比べ、1年を通して治療への参加が有意に多かった。・両治療とも、患者ならびに両親の受容度は高かった。・追跡期間中DBT群はTAU群に比較して、うつ症状は有意に軽度であり、自殺念慮の改善傾向は3倍近く高かった。・モデルにおけるエフェクトサイズは大きく、DBT群の追跡期間中の躁うつ寛解期（週）はより長期にわたった。・躁症状または感情調節障害に群間差は認められなかったが、DBT群では躁症状および感情調節障害の両方において、治療前と比べて治療後は改善がみられた。・以上より、思春期BPのうつ症状および自殺念慮の治療において、薬物療法にDBTを追加する方法は有望と思われた。・著者は、「DBTを治療の1つとして着目することは、早期発症BPの治療において重要な意味を持つと思われる。さらなる大規模な比較試験で、有効性の確立、自殺行動への影響の検討、ならびに費用対効果を明らかにする必要がある」とまとめている。関連医療ニュース 双極性障害とうつ病で自殺リスクにどの程度の差があるか うつ病患者の自殺企図、遺伝的な関連性は 入院から地域へ、精神疾患患者の自殺は増加するのか  担当者へのご意見箱はこちら

　60歳超の高齢で発症する統合失調症様症状（VLOSLP）患者は、とくに男性において、早期発症（60歳未満）患者と比べて死亡リスクが高いことが示された。また、この結果は、身体合併症および事故で説明しうることも明らかにされた。フィンランド・ヘルシンキ大学中央病院のTiina Talaslahti氏らが、65歳以上患者を10年超追跡した試験の結果、報告した。結果を踏まえて著者は、「これら患者の死亡率を低減するためには、精神科ケア・プライマリケア・専門的身体ケアの効果的なコラボレーションによる目標を定めた臨床的介入が重要である」と提言している。International Journal of Geriatric Psychiatry誌オンライン版2014年7月2日号の掲載報告。　研究グループは、60歳超でVLOSLPを診断された患者の死亡率と死亡原因について、性別と年齢で適合したフィンランド一般住民と比較。また、VLOSLP患者の標準化死亡比（SMR）を早期発症（60歳未満）群と比較し、さらに両群患者間の死亡ハザード比も算出した。データは、フィンランド国家レジストリから入手し、1999年1月1日時点で65歳以上であったVLOSLP患者と早期発症患者について、1999～2008年の10年間の死亡を追跡した。　主な結果は以下のとおり。・被験者は、VLOSLP群918例、早期発症群6,142例であった。・全体のSMRは、VLOSLP群は5.02（4.61～5.46）、早期発症群は2.93（2.83～3.03）であった。・男性のSMRは、VLOSLP群は8.31（7.14～9.62、179例）、早期発症群は2.91（2.75～3.07、1,316例）であった。・女性のSMRは、VLOSLP群は4.21（3.78～4.66、364例）、早期発症群は2.94（2.82～3.07、2,055例）であった。・SMRはVLOSLP群において、大半の死因カテゴリー（事故、呼吸器疾患、認知症、腫瘍、循環器疾患など）で高値であった。・しかしながら、これらのVLOSLP群と早期発症群の差は、いくつかの変数を補正後の直接比較では、わずかなものであった（ハザード比：1.16、95％信頼区間[CI]：1.05～1.27、p＝0.003）。関連医療ニュース 抗精神病薬の高用量投与で心血管イベントリスク上昇：横浜市立大 統合失調症患者、合併症別の死亡率を調査 統合失調症患者の突然死、その主な原因は