抗うつ薬の代謝において、シトクロムP450酵素は重要な役割を担っている。これら酵素の高度に多様な性質は、抗うつ薬の代謝率の変動と関連しており、P450の遺伝子型判定を利用した推奨治療の決定につながる可能性がある。しかし、P450遺伝子の違いが治療効果に影響を及ぼすかどうかは明らかになっていない。英国のキングス・カレッジ・ロンドンのKaren Hodgson氏らは、P450遺伝子型および抗うつ薬の血清濃度と副作用との関連を検討した。Psychopharmacology誌オンライン版2015年3月12日号の報告。　本研究では、P450遺伝子型と抗うつ薬の血清濃度、副作用との関連および投与中止との関連を調査した。ゲノムワイド遺伝薬理学研究のうつ病プロジェクト（GENDEP）のデータを用い抽出した、エスシタロプラムまたはノルトリプチリンで治療されたうつ病患者868例を対象とした遺伝薬理学的研究。対象患者は、CYP2C19とCYP2D6の遺伝子型を特定し、抗うつ薬と1次代謝物の血清濃度を治療8週間後に測定した。副作用は毎週評価した。　主な結果は以下のとおり。・P450遺伝子型は、すべての副作用発現（ノルトリプチリン：251例、p＝0.5638、β＝－0.133、SE＝0.229；エスシタロプラム：340例、p＝0.9627、β＝－0.004、SE＝0.085）、投与中止（ノルトリプチリン：284例、HR 1.300、p＝0.174；エスシタロプラム：376例、HR 0.870、p＝0.118）、特定の副作用のいずれも予測しなかった。・抗うつ薬の血清濃度は、少数の特定の副作用（口内乾燥、めまい、下痢）とのみ関連していた。・本試験では、臨床的判断により抗うつ薬の投与量を決定していたため、P450遺伝子型によって抗うつ薬の副作用発現を説明することはできなかった。関連医療ニュース うつ病急性期治療、どの抗うつ薬でも差はない 各種抗うつ薬の長期効果に違いはあるか 抗うつ薬を使いこなす！ 種類、性、年齢を考慮

　ペルフェナジンはハロペリドール同様、古典的なフェノチアジン系抗精神病薬で、長年にわたり使用されており、北部ヨーロッパおよび日本での使用頻度が高い。ドイツ・デュッセルドルフ大学のBenno Hartung氏らは、統合失調症患者に昔から使用されているペルフェナジンの有効性と安全性を明らかにするため、これまでの研究をレビューした。その結果、検討した試験はすべて非常に質の低いエビデンスであったが、ペルフェナジンが他の抗精神病薬と同様の有効性と安全性を示すことを報告した。そのうえで、安価で使用頻度の高いペルフェナジンの特性を明確にする、さらなる研究の必要性を指摘した。Cochrane Database Systematic Reviewオンライン版2015年3月6日号の掲載報告。　研究グループは、ペルフェナジンの統合失調症患者および統合失調症様障害患者に対する臨床的効果および安全性を検討した。オリジナル検索をCochrane Schizophrenia Group's register（2013年9月）を用いて、参考文献とともにアップデートし、さらなる試験を得るため製薬会社や包含した試験の著者に問い合わせを行った。試験の選択基準は、統合失調症や統合失調症様障害（あるいはその両方）患者に対する治療として、ペルフェナジンを他の治療法と比較検討しているすべての無作為化対照試験とした。ペルフェナジンのデポ剤による治験は除外した。　主な結果は以下のとおり。・31件の研究が選択基準を満たし、対象患者は計4,662例（うち4,522例は研究グループが実施した比較試験に関連する薬剤を使用）であり、少なくとも1つの比較に関する使用可能なデータを提示した。・試験実施機関はヨーロッパ（とくにスカンジナビア）、日本、北アメリカに位置していた。・ペルフェナジンとプラセボとの比較において、主要アウトカムである臨床反応に関して、ペルフェナジン群がより良好の結果を示した。プラセボ群のほうが、全身状態に関して「良好ではない、または増悪した」患者が有意に多かった（RCT 1件、61例、RR：0.32、95％CI：0.13～0.78、エビデンスの質は非常に低い）。・再発はプラセボ群がより多かったが、統計的に有意ではなかった（RCT 1件、48例、RR：0.14、95％CI：0.02～1.07、エビデンスの質は非常に低い）。・ペルフェナジンとプラセボの比較試験において、死亡例の報告はなかった。・ジストニアの発現において、明確な群間差は示されなかった（RCT 1件、48例、RR：1.00、95％CI：0.07～15.08、エビデンスの質は非常に低い）。なお、今回の比較試験では、重篤な有害事象、経済的アウトカム、サービス利用や入院などのアウトカムは報告されていなかった。・ペルフェナジンと他の抗精神病薬との比較において、薬剤間に事実上の有効性の違いは認められなかった。・「良好ではない、または増悪した」と考えられた患者に関して、群間の有意差は認められなかった（RCT 17件、1,879例、RR：1.04、95％CI：0.91～1.17、エビデンスの質は非常に低い）。・精神状態のアウトカムについて、試験薬剤による「効果なし」との判定に関しても群間差は認められなかった（RCT 4件、383例、RR：1.24、95％CI：0.61～2.52、エビデンスの質は非常に低い）。・分析に含んだ試験すべてにおいて、死亡例の報告はなかった。・ペルフェナジンと他の抗精神病薬とにおいて、ジストニア発現率に有意差はなく（RCT 4件、416例、RR：1.36、95％CI：0.23～8.16、非常に質の低いエビデンス）、重篤な有害事象に関しても有意差は認められなかった（RCT 2件、1,760例、RR：0.98、95％CI：0.68～1.41、エビデンスの質は非常に低い）。　レビューの結果を踏まえて著者らは、「50年以上にわたり、ペルフェナジンは無作為化試験の対象薬とされてきたが、試験報告は不十分であり、使用された比較対照薬が多彩で、明確な結論を導けずにいた。今回のレビューにおいて、主要アウトカムに関するデータはすべて非常に質の低いエビデンスであった。したがって言えることは、ペルフェナジンは他の抗精神病薬と同様の有効性と有害事象を示したということだけである。ペルフェナジンは安価で、使用頻度の高い製剤であり、さらなる研究を行い、この古典的な抗精神病薬の特性を明確にする必要がある」とまとめている。関連医療ニュース いま一度、ハロペリドールを評価する スルピリドをいま一度評価する フルフェナジンデポをレビューする  担当者へのご意見箱はこちら

　統合失調症患者では、抗精神病薬で誘発される代謝異常の頻度が高い。そして、そのために心血管疾患を生じやすい。このことを念頭に、インド・スリナガル医科大学のRayees Ahmad Wani氏らは、オランザピンでメタボリックシンドロームを発症した安定期統合失調症患者における、アリピプラゾール切り替え後のさまざまな代謝パラメータへの影響を、非盲検試験で調査した。Neuropsychiatric disease and treatment誌オンライン版2015年3月13日号の報告。　対象は、オランザピンで安定しており、NCEP ATP III（National Cholesterol Education Program Adult Treatment Panel III）の基準でメタボリックシンドロームを発症した統合失調症患者62例。対象患者は、アリピプラゾール切り替え群とオランザピン継続群に1：1で無作為に割り付けられた。アリピプラゾール切り替え群は、1ヵ月にわたる漸減漸増にて切り替えを行った。代謝パラメータは、ベースラインおよび試験開始8週および24週時点で評価した。有効性は、ベースラインおよび24週目におけるPANSS（陽性・陰性症状評価尺度）、ベースラインのCGI-S（臨床全般印象・重症度尺度）と24週時点のCGI-I（臨床全般印象・改善度尺度）にて評価した。　主な結果は以下のとおり。・メタボリックシンドロームのすべてのパラメータ（腹囲、血圧、トリグリセリド値、空腹時血糖値、HDLコレステロール）は、アリピプラゾール切り替え群の継続的な改善と比較して、オランザピン継続群では悪化したままであった。・研究終了時点で、NCEP-ATP-III基準を満たすメタボリックシンドロームを有する患者の割合は、オランザピン継続群100%（26例）、アリピプラゾール切り替え群42.8%（15例）であった。・PANSS総スコアやCGI-Iスコアで示された精神病理学的変化は、両群間で統計学的に有意な差は認められなかった。・本結果から、代謝異常が認められるオランザピン使用中の安定期統合失調症患者では、アリピプラゾールへ漸減漸増で切り替えることにより、有効性を維持したまま、代謝異常を改善できることが示唆された。関連医療ニュース 本当にアリピプラゾールは代謝関連有害事象が少ないのか 抗精神病薬の代謝への影響、男性でとくに注意 オランザピンの代謝異常、原因が明らかに：京都大学

在宅医療と介護における多職種連携の在り方を考える『全国在宅医療・介護連携研修フォーラム』をお届けします。主催は、国立長寿医療研究センターと東京大学高齢社会総合研究機構。滋賀県、横須賀市、大阪府など成功事例を交え、課題と対策を多角的に検証する。講師番組一覧　【全9回】番組1主催者挨拶番組2来賓挨拶番組3趣旨説明番組4在宅医療推進のための地域における多職種連携研修会の紹介番組5各地における在宅医療・介護連携研修の取り組み ＜都道府県～市町村レベルの取り組み例：大阪府＞番組6各地における在宅医療・介護連携研修の取り組み＜都道府県レベルの取り組み例：滋賀県＞番組7各地における在宅医療・介護連携研修の取り組み＜市町村レベルの取り組み例：横須賀市＞番組8共催者より今後に向けて番組9閉会挨拶

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　男性更年期は、中年期の男性における身体的、精神的、情緒的健康の変化を経験する状態である。しかし、男性更年期とうつ病などの精神症状との関連はまだ明らかになっていない。イラン・テヘラン大学のShahla Khosravi氏らは、男性更年期の症状（AMSスケールで評価）とうつ病との関連を検討した。Aging clinical and experimental research誌オンライン版2015年3月12日号の報告。　521人の高齢男性を対象とした横断的研究。データ収集にあたり、うつ病のスクリーニングのためAMS（Aging Males Symptoms Scale）と患者健康質問票（PHQ-2、PHQ-9）を使用し、さらに背景と生殖能力に関する質問を行った。重回帰分析により、男性更年期症状とうつ病との関連性を評価した。　主な結果は以下のとおり。・本結果とAMSスコアより、対象の51.5%はアンドロゲンによる臨床症状を有しており、3.7%は重度の症状を有していた。・AMSスコアとうつ病には強い相関が認められた。・人口統計や身体測定、喫煙、疾患を変数とした多変量モデルで調整後も、うつ病、糖尿病、喫煙、配偶者の年齢は、有意な関連を示していた。・正の予測因子として、うつ病はAMSと最も強い関連が認められた。　以上、AMSスコアの増加はうつ病の重症度と関連しており、更年期障害の症状とうつ病との間には直接的な関連性が認められた。このことからも、男性更年期の症状を評価するにあたり、うつ病スクリーニングの必要性が示唆された。関連医療ニュース うつ病急性期治療、どの抗うつ薬でも差はない うつ病患者の疲労感を評価する新ツール うつになったら、休むべきか働き続けるべきか  担当者へのご意見箱はこちら

　2001～2009年のアジア人統合失調症患者に対する電気痙攣療法（ECT）の使用について、中国・澳門大学のYu-Tao Xiang氏らは調査を行った。その結果、過去10年間で中国において使用が増大していた一方、その他アジアの国および地域では低調に推移していた実態を報告した。結果について著者は、「アジアにおけるこの使用のばらつきの原因について、さらなる調査を行う必要がある」とまとめている。Psychiatry and Clinical Neurosciences誌オンライン版2015年2月23日号の掲載報告。　アジア人統合失調症入院患者に対するECTの使用については、ほとんど明らかになっていない。研究グループは、2001～2009年間における使用の傾向と、人口統計学的および臨床的な相関があるか調べた。調査はアジアの9つの国と地域から、1ヵ月間のインタビューもしくはカルテレビューによって6,761例の統合失調症入院患者のデータを集めて行われた。患者の社会-人口統計学的および臨床的特性、処方されていた向精神薬、ECT使用について、標準化プロトコルおよびデータ収集法により記録して分析した。　主な結果は以下のとおり。・ECT使用率は、全サンプル中3.3％であった。・2001年は1.8％、2004年は3.3％、2009年は4.9％と有意に増大していた（p＜0.0001）。・しかし、そうした増大傾向は、もっぱら中国におけるECT使用頻度の有意な増大（p＜0.0001）と2009年時にサーベイに含まれたインドの使用頻度データの影響によるものであった。・国家間のばらつきが大きく、たとえば2001年は香港0％から中国5.9％、2004年はシンガポール0％から中国11.1％、2009年は香港0％に対し、インド13.8％、中国15.2％であった。・全サンプルの多変量ロジスティックス回帰分析の結果、ECTを受けた患者は非ECT患者と比べて、35～64歳群では少ないこと、直近の入院期間が短く陰性症状が少ないこと、第2世代抗精神病薬治療を受けている人が多い傾向が判明した（R2＝0.264、p＜0.001）。関連医療ニュース ECTが適応となる統合失調症患者は？ 電気けいれん療法での麻酔薬使用、残された課題は？ うつ病治療に対する、電気けいれん療法 vs 磁気けいれん療法  担当者へのご意見箱はこちら

　認知症リスクが高い高齢者に対して、食事や運動などの生活習慣および血管リスクモニタリングといった多面的な介入を行うことで、認知機能の改善あるいは維持が可能であることが実証された。フィンランド国立健康福祉センターのTiia Ngandu氏らが、同国一般市民を対象とした二重盲検無作為化対照比較試験FINGERの結果、報告した。Lancet誌オンライン版2015年3月11日号掲載の報告より。認知症リスクが高い一般高齢者を対象に概念実証無作為化試験　FINGER（Finnish Geriatric Intervention Study to Prevent Cognitive Impairment and Disability）は、リスクの高い高齢者への多面的アプローチの認知機能低下予防について評価することを目的とした概念実証無作為化試験であった。　研究グループは、既存の全国サーベイから60～77歳の高齢者を登録し、CAIDE （Cardiovascular Risk Factors, Aging and Dementia）認知症リスクスコア（範囲0～15ポイント）で6ポイント以上であり、認知機能が年齢相当の平均レベルよりもやや劣る人を包含。1対1の割合で、2年間の多面的介入（食事、運動、認知訓練、血管リスクモニタリング）を行う群または対照群（一般的な健康アドバイス）に無作為に割り付けた。被験者は全員、スクリーニング時、ベースライン時、無作為化後6、12、24ヵ月時点で試験看護師と対面し、血圧測定、体重、BMI、腰囲、腹囲の測定を受けた。またスクリーニング時と24ヵ月時点で試験医師と対面し、病歴調査と身体検査を受けた。　主要アウトカムは、神経心理学的検査バッテリー（neuropsychological test battery：NTB）で測定した認知能の変化で、総合Zスコア（14テストの結果に基づく複合スコア）で判定した。評価はベースライン、12、24ヵ月時点で行われた。なお、途中脱落者も24ヵ月時の最終評価を受けるよう呼びかけが行われた。食事・運動・認知訓練・血管リスクモニタリング、認知機能低下を有意に抑制　2009年9月7日～2011年11月24日に2,654例がスクリーニングを受け、1,260例を介入群（631例）または対照群（629例）に無作為に割り付けた。　介入群591例（94％）、対照群599例（95％）が、試験開始後1回以上の評価を受けており、これら被験者を修正intention-to-treat解析に組み込み分析した。　2年時点で評価したNTB総Zスコアの推定平均変化値は、介入群0.20（SE：0.02、SD：0.51）、対照群0.16（同：0.01、0.51）であった。両群間の1年当たりのNTB総スコアの差は、0.022（95％信頼区間[CI]：0.002～0.042、p＝0.030）で有意差が認められた。　途中脱落者は全体で153例（12％）（介入群87例[14％]、対照群（66例[11％]）であり、群間に有意差はなかった（p＝0.07）。　有害事象の発生は、介入群46例（7％）に対し対照群6例（1％）であったが、最も発現頻度が高かったのは、筋骨格痛（介入群32例[5％] vs. 対照群なし）であった。

　認知症は公衆衛生上の大きな問題であり、ますます多くの認知症患者が合併症治療のために急性期病院へ入院している。一方で、急性期病院における認知症患者の看護に関する問題は、明らかにされてこなかった。愛媛大学の福田 里砂氏らはフォーカスグループインタビュー（FGI）を用いた質的研究を行い、主な問題として、さまざまな問題や困難が相互に作用して悪循環に陥っていること、看護師は矛盾を感じながらもそのような状況に対応するため最善を尽くしていることの2点を示した。International Journal of Qualitative Studies on Health and Well-being誌オンライン版2015年2月24日号の掲載報告。　研究グループは、2008年2月～12月に西日本の急性期病院6施設においてFGIを実施した。対象はICUを除いた外科および内科病棟の看護師で、看護師歴3年未満、最近配属された病棟で認知症患者の看護の経験がない看護師および看護師長は除外された。インタビュー時間は1～1.5時間であった。　主な結果は以下のとおり。・参加者は計50人で、平均経験年数は9.8年であった。・8つのフォーカスグループが得られ、急性期病院における認知症患者の看護に関する問題は7つのグループに分類された。・そのうち3つのグループ［問題となる患者の行動、問題が繰り返し起こること、問題が多くの人々（家族や同室の患者）にも及ぶこと］は相互に作用し、悪循環となっていることが判明した。・看護師の経験不足や病院の体制が整っていないことが、この悪循環をさらに悪化させていると思われた。・この悪循環に対処するため、看護師は自分たち自身あるいは病院のために対策を講じていた。関連医療ニュース 精神疾患患者、救急受診の現状は 複雑な薬物療法レジメン、認知症介護者の負担増加 救急搬送患者に対する抗精神病薬の使用状況は  担当者へのご意見箱はこちら

　しゃっくりは横隔膜のリズミカルな不随意運動であり、延髄や脊柱上の吃逆中枢の神経核機能阻害などさまざまな条件により引き起こされる。しゃっくりの病態に関与する神経伝達物質や受容体は十分に定義されていないが、ドパミンは重要な役割を果たすと考えられている。難治性のしゃっくりの治療には、クロルプロマジンや他の抗精神病薬が使用されることがあるが、その有効性は限られている。島根県・清和会西川病院の西川 正氏らは、難治性しゃっくり患者のエピソードを紹介した。Annals of general psychiatry誌オンライン版2015年3月5日号の報告。　本ケースレポートは、数週間または数ヵ月持続するストレス誘発性の難治性しゃっくりの2つのエピソードを経験した18歳の患者について報告するものである。　主な結果は以下のとおり。・どちらのエピソードでも、ハロペリドールを最初に使用したが、有意な効果は認められなかった。・対照的に、ドパミンとセロトニンに拮抗作用を有する第2世代抗精神病薬であるリスペリドンを使用すると、しゃっくりは6時間後に完全に止まった。・本ケースレポートは、1人の患者に対し2種類の抗精神病薬を使用し、薬物治療効果が明らかに異なった、数少ない症例報告の1つである。　結果を踏まえ、著者らは「しゃっくり症例の病態生理にはドパミン作動系に加え、セロトニン作動系が関与している可能性があり、リスペリドンのようなセロトニン作動性抗精神病薬を難治性しゃっくりの薬物治療選択肢として考慮すべきである」とまとめている。関連医療ニュース 強迫的行動の抑制にセロトニン5-HT2Aが重要 パーキンソン病患者でみられる衝動性にセロトニンが関与か EPA、DHA、ビタミンDは脳にどのような影響を及ぼすか  担当者へのご意見箱はこちら

　大うつ病性障害（MDD）を有するラテン系アメリカ人は、非ラテン系白人と比べ、薬物療法へのアクセス、薬物治療開始、服用、治療維持など、どの定義においても、抗うつ療法の実施が低調である。こうした差異がみられる理由の１つとして、ラテン系アメリカ人の薬物療法に対する文化的適合性が低い可能性が挙げられる。そこで、南カリフォルニア大学のSylvanna M. Vargas氏らは、ラテン系アメリカ人のうつ病と抗うつ療法に対する認識を明らかにする調査を行った。その結果、うつ病を有していないラテン系アメリカ人には、うつ病およびその治療に対して批判的な意見があること、その一方、うつ病患者は抗うつ療法に関心はあるものの、薬物中毒や薬物依存への懸念があることがわかったという。著者は「ラテン系アメリカ人の抗うつ療法への関わり方を改善するには、処方医がそうした見解や懸念に着目していかなくてはならない」と指摘している。Transcultural Psychiatry誌オンライン版2015年3月3日号の掲載報告。　研究グループは、ラテン系アメリカ人のうつ病および抗うつ療法に対する見解を調査した。抗うつ療法を始めようとしているラテン系アメリカ人の外来患者30例に対し、半構造化された治療遵守および維持に関する質問票を用いて、初回治療前に質的インタビューを実施した。ベースラインでのインタビューは、ラテン系アメリカ人のうつ病外来患者の治療参加を高める新たな介入を検証する無作為化対照試験で収集されたデータより、ランダムに選択された。聞き取った内容はグラウンデッド・セオリーに基づくオープン・コーディングおよび反復解析的アプローチを用いて分析した。　主な結果は以下のとおり。・患者は、彼らが同じ社会集団に属する非患者から受けるスティグマを気にかけていることが認められた。・大半の被験者はそうした見解に対して、うつ病の経験を説明することで直接的に反論した。・また、抗うつ療法についても明らかにスティグマを意識していたが、被験者はそうした見解に対しては反論しない傾向がみられた。むしろ、抗うつ薬に関する懸念を表出し、精神科医療を求めることへの葛藤が認められた。・一方で被験者は、抗うつ療法に対する懸念に対処するため臨床医と患者が協力する方法があることを示唆した。・薬物中毒や薬物依存への懸念といった文化的見解は、乗り越えられる治療障壁であると思われた。・処方を行う医師は、ラテン系アメリカ人の抗うつ療法への関与を改善するために、文化的見解や懸念に対処する必要があると思われた。関連医療ニュース 治療抵抗性うつ病患者が望む、次の治療選択はどれ うつ病患者とかかりつけ医、認識のギャップが浮き彫りに 呼称変更から10年、統合失調症患者へのスティグマを減らすためには：日医大  担当者へのご意見箱はこちら

　キリン株式会社の基盤技術研究所は、小岩井乳業株式会社、東京大学大学院 農学生命科学研究科と共同で、乳製品のアルツハイマー病予防効果を調べるため、アルツハイマー病モデルマウスを用いて実験を行った。その結果、カマンベールチーズの摂取がアルツハイマー病の予防に役立つ可能性があることを発表した。本研究の成果は、PLoS One誌2015年3月11日号で2報にわたる論文として掲載されている。　チーズなどの発酵乳製品を摂取することにより老後の認知機能低下が予防されることは、疫学の分野ですでに報告されていたが、認知症への予防効果のメカニズムや有効成分は不明だった。今回の研究ではこの点に着目し、市販のカマンベールチーズの摂取によるアルツハイマー病への効果を検証した。　その結果、アルツハイマー病モデルマウスにカマンベールチーズから調製した餌を摂取させると、脳内のアルツハイマー病の原因物質であるアミロイドβの沈着が有意に抑制され、脳内の炎症状態が緩和されることが認められた。　さらに、有効成分としてカマンベールチーズにオレイン酸アミド※1とデヒドロエルゴステロール※2が含まれていることが確認された。これらの成分は、乳の微生物による発酵過程で生成されたと考えられる。※1　オレイン酸アミド…アミド基を有する脂肪酸で、睡眠関連物質として発見されている。脳内のアミロイドβなどの老廃物を除去する役割を担うミクログリアと呼ばれる細胞を活性化しながら、抗炎症活性を示す。※2 　デヒドロエルゴステロール…菌類の細胞膜の構成成分であるステロールの一種。 抗炎症活性を示す。詳細はプレスリリースへ