Soluble fms-like tyrosine kinase-1（sFlt-1）と血管新生因子、とくに placental growth factor（PlGF）を用いた検査は、妊娠中から後期にかけて妊娠高血圧腎症が疑われる妊婦について1週間以内の発症可能性を予測するための検査であり、日本でも妊娠18週から36週未満の間に、原則一連の妊娠に対して1回のみ算定することができる。今回のPARROT-2試験の前身であるPARROT試験では、PlGFベースの検査結果を診療に利用する群で妊娠高血圧腎症の診断までの期間が有意に早くなり、母体合併症の有意な減少を認めた。PARROT-2試験ではPlGFベースの検査を繰り返し行い、結果を利用しながら管理する群と管理に検査結果を利用しない群で新生児合併症を主要評価項目としてランダム化比較試験が行われた。　結果としては、PlGFベースの検査結果を繰り返し利用した群では新生児合併症・母体の重篤な有害転期は減少せず、分娩時の妊娠期間が短縮し、妊娠34週以前の早産・帝王切開が有意に増加した。　本研究はPlGFベースの検査を繰り返し利用することを支持しない結果であった。手法はランダム化比較試験であり、共変量も十分な項目が考慮されている。研究参加者のアジア人割合が12％と低い点は日本に結果を応用するうえでは気になるが、信頼性の高い研究である。主要評価項目の結果以外に、Figure 3で示された初回から最後までのPlGFベースの検査結果の推移にも注目したい。本研究では2種類の検査が利用されたが、どちらの検査でも初回に異常を検出した場合、その後の検査結果は約95％で異常のままであった。これらの結果を踏まえれば、初回で検査結果が異常であった例についてはそれ以上検査を行う意味はなく、逆に無用な介入を増やす可能性があるといえる。一方、初回検査結果が正常であったがその後異常となる割合は約30～40％であり、これらの症例については今後、PlGFベースの検査を繰り返し行う管理方法を検討する余地があるといえるだろう。　日本ではまだsFlt-1/PlGF比検査は一般的ではなく、まずは本邦での観察研究結果などから単回の検査をアルゴリズムとして取り入れるかどうかの検討から始めることになる。その点、本研究結果からPlGFベースの検査は発症予測のための検査であり、病勢を診る検査ではないこと、単回で十分であると示されたことは重要であり価値の高い論文であるといえる。

　帝王切開分娩歴が1回の女性において、分娩方法の選択を支援しベストプラクティスを促進する多面的な介入により、帝王切開分娩や子宮破裂の発生率が増加することなく、主要な周産期合併症および妊産婦合併症の罹患率が有意に減少した。カナダ・ラヴァル大学のNils Chaillet氏らが、多施設共同クラスター無作為化非盲検比較試験「PRISMA試験」の結果を報告した。帝王切開分娩歴のある女性は、次の妊娠で難しい選択に直面し、再度帝王切開分娩を行うにしても経膣分娩を試みるにしても、いずれも母体および周産期合併症のリスクがあった。Lancet誌2024年1月6日号掲載の報告。意思決定支援やベストプラクティスなどの介入群vs.非介入（対照）群　研究グループはカナダ・ケベック州の公立病院40施設を、1年間のベースライン期間後にブロック無作為化法により医療レベル（地域病院、基幹病院、3次病院）で層別化して介入群と非介入（対照）群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　介入群には、帝王切開分娩歴のある女性の分娩期ケアに対するベストプラクティスに関する研修や臨床ツール（陣痛モニタリングの臨床アルゴリズムと改良パルトグラフ、分娩方法に関する意思決定支援ツール）の提供を行い、ベストプラクティスの実施、経膣分娩の可能性や超音波検査による子宮破裂リスクの推定などを実施することとした。対照群は介入なしとした。実施期間は5～8ヵ月で、介入期間は2年であった。　主要アウトカムは、死亡を含む主要周産期合併症（分娩時または新生児死亡、Apgarスコア5分値4未満、代謝性アシドーシス、重症外傷、脳室内出血、脳室周囲白質軟化症、痙攣発作、侵襲的人工呼吸、重大な呼吸器疾患、壊死性腸炎、低酸素性虚血性脳症、新生児敗血症、昇圧剤を要する低血圧）の複合リスクとし、帝王切開分娩歴が1回のみで、参加施設で出産し、新生児の在胎週数が24週以上、出生時体重500g以上の単胎妊娠の女性を解析対象とした。介入群で主要周産期合併症、母体の主要合併症が有意に減少　2016年4月1日～2019年12月13日に分娩した適格女性は、2万1,281例であった（介入群1万514例、対照群1万767例）。追跡不能例はなかった。　主要周産期合併症罹患率は、対照群ではベースライン期間の3.1％（110/3,507例）から介入期間は4.3％（309/7,260例）に増加したが、介入群では4.0％（141/3,542例）から3.8％（265/6,972例）に減少し、介入群において対照群と比較しベースライン期間から介入期間の主要周産期合併症罹患率の有意な減少が認められた（補正後オッズ比[OR]：0.72［95％信頼区間[CI]：0.52～0.99］、p＝0.042、補正後絶対群間リスク差：－1.2％［95％CI：－2.0～－0.1］）。介入の効果は、病院の医療レベルにかかわらず同等であった（交互作用のp＝0.27）。　母体の主要合併症（妊産婦死亡、子宮摘出、血栓塞栓症、4日以上のICU入室、急性肺水腫、心原性ショック、敗血症、内臓損傷、子宮破裂）の罹患率も、対照群と比較して介入群で有意に減少した（補正後OR：0.54、95％CI：0.33～0.89、p＝0.016）。　軽度の周産期合併症および母体合併症の罹患率、帝王切開分娩率、子宮破裂率については、両群間で有意差は確認されなかった。

第一作目の『ゴジラ』に対するオマージュシーンが多い『ゴジラ‐1.0』こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。先週末、オリックス・バファローズからMLBへの移籍を目指していた山本 由伸投手がロサンゼルス・ドジャースと12年総額3億2,500万（約463億円）で契約合意した、というニュースが飛び込んできました。大谷 翔平選手とチームメートになるわけで、ドジャースは日本の野球ファンにとってたまらないチームとなります。ただ、ロサンゼルスに出張や遊びで行っても、当日のドジャース戦のチケットゲットはほぼ不可能と思われます。観戦希望の方は、TicketmasterやStubHubといったMLB公認のチケット転売サイトを使いこなせるようにしておきましょう（ちなみに、Ticketmasterは日本ではスマホのアプリでチケット購入はできません。パソコンでWebサイトにアクセスすれば買えます）。さて、今年もあとわずかとなりました。政治の世界では、政治資金パーティーを巡る問題でドタバタが続いています。本当のリーダーなら、「責任を持って“異次元”の政治改革を断行する！」と国民と約束をしてもよさそうな局面だと思うのですが、相変わらず煮え切らない発言が続く岸田 文雄首相にはもはや呆れるしかありません。ということで、今回は現実世界からちょっと離れて映画の話をしたいと思います。米国でも大ヒット中との報道もあった、『ゴジラ‐1.0（ゴジラ マイナスワン）』（山崎 貴監督）を、先日、東京・池袋にあるグランドシネマサンシャイン 池袋に観に行ってきました。日本最大のIMAXスクリーンの中で容赦なく暴れまわるゴジラは圧倒的な迫力で、個人的には2016年公開の『シン・ゴジラ』（庵野 秀明総監督）よりも楽しめました。舞台は、終戦直後の焦土と化した日本。『ALWAYS 三丁目の夕日』を撮った山崎監督らしく、当時の市民の生活も克明に描かれていて興味深かったです。なにより、1954年公開のゴジラシリーズ第一作目の『ゴジラ』に対するオマージュと思われるシーンが多く、ゴジラ・ファンは大いに楽しめたのではないでしょうか。とくに、あの伊福部 昭の名曲と共に始まる最後の決戦場面は必見です。もっとも、一緒に観に行った友人は「これは怪獣映画ではなくて、ほぼほぼ戦争映画じゃないか？」と不満を漏らしていましたが…。ちなみに、この『ゴジラ‐1.0』、年明けから一部の映画館で、モノクロ版が公開されるそうです。1954年の第一作はモノクロ映画で、今観ても逆にゴジラの怖さと迫力を感じます。新しいゴジラの白黒映画も楽しみです。井伏鱒二のユーモア小説、『本日休診』を原作とした映画さて、『ゴジラ‐1.0』は1945〜47年という戦後の時代設定で、今のような医療制度が出来上がる以前の日本が描かれています。この時代の医療（病院や診療所）を克明に描いた映画はほとんどありません。それが1950年代に入ると医師（開業医）を描いた映画もポツリポツリと出てきます。今回は、そんな珍しい作品を紹介します。それは、名匠・澁谷 實監督による1952年の喜劇映画『本日休診』です。1950年刊の井伏 鱒二のユーモア小説、『本日休診』を、皮肉の利いた笑いの演出が得意だった澁谷監督が映像化したものです。わが国で国民皆保険が達成されたのは1961年。それ以前は、社会保険に入っていない国民がごくごく普通に存在していました。とくに低所得者層にとって医療機関は敷居の高い存在でした。そのころの開業医はいったいどんなふうに診療を行い、患者は診療費をどんなふうに支払っていたのか―。『ゴジラ』の2年前に公開されたこの喜劇映画では、その一端を垣間見ることができます。舞台は東京下町にある個人病院簡単なあらすじを紹介しておきます。舞台は東京の下町（原作では大田区の蒲田駅前）にある個人病院。老いた主人公の三雲 八春（柳永 二郎）は甥を病院長に迎え、自らは顧問として遊軍的な働きをしています（息子は戦死）。経営は甥に任せていますが、大きな手術のときには執刀するし、「八春先生がいい」という患者は担当しています。病院創立1年目の記念日は甥と看護婦たち（その一人が岸 惠子）が温泉旅行に出掛け、八春先生は留守番役となります。そこで、「本日休診」の札を掛けて、手伝いの婆やと共にゆっくり昼寝でもしようと思ったのですが……。喜劇映画の常道として、さまざまな患者が登場し、小さな事件がいくつも起こります。まず、婆やの息子で精神を病んでいる勇作（三國 連太郎）が軍隊生活の後遺症の発作を起こします（今でいうPTSDですね）。次いで警官が強姦された若い女性を連れて来ます。八春先生は女性を気遣いながら手当てを行います。そこに18年前に帝王切開をした婦人が未払いのお産費用（240円）を払いに来ます。続いてやくざ（鶴田 浩二）が女（淡島 千景）と共に義理をたてるために小指を切りたいので麻酔をしてくれとやって来ます。さらには女性を襲った暴漢の連れの女が留置場で仮病を起こし、兵隊服の男たちが友人の盲腸患者の手術をしてくれと病院に運び込みます。それぞれの患者たちの背景が複雑かつ重く、戦後の匂いが色濃く残っています。それでも、八春先生と下町の人々とのやりとりはおかしく、今観ても笑える人情喜劇となっています。「仕方がないさ。命を預かる商売だもの」と八春先生原作者の井伏 鱒二は、「病人や家族の者が医者に求める性格、つまりこういう医者であってほしいという一種の偶像をその性格にとった」とこの作品について語っています。実際、映画の中の八春先生は、休診日にもかかわらず、次々訪れる患者の診療を、愚痴を言いながらも笑顔で続けます。一息ついた夜、晩酌を始めて酔っぱらってしまっても、診察依頼があれば千鳥足で患者宅に向かいます。往診も行う普通の内科医のようですが、お産も多く、虫垂炎の手術までこなしているのには驚きます。超多忙な中、「仕方がないさ。命を預かる商売だもの」という言葉が印象的です。これこそ「かかりつけ医」の一つのあるべき姿かもしれません。一方、国民皆保険が達成される以前のため、貧困層が多く住む地域の患者たちはいつも治療費のことを気にかけています。「治療費はいつでもいいよ」と言う八春先生ですが、これで病院の経営が成り立つのか心配になってしまいます。「しかし、つまらないですね、医者っていう商売は」とこぼす病院長の甥映画の後半で、病院長の甥は八春先生にこうこぼします。「しかし、つまらないですね、医者っていう商売は。朝から晩まで病院の心配ばかりして自分のことを考える暇がないですからね。自分の生活とか自分の幸福…」。八春先生は「自分も若いころはそう考えたよ」と言いながら、あるアドバイスを行います。その内容は現在となっては少々疑問符ですが、おそらく甥はこのアドバイスに従うことでしょう。『本日休診』には、後の大スターたちが多数出演しているのも特徴です。三國 連太郎、鶴田 浩二、佐田 啓二（中井 貴一の父親です）、淡島 千景、岸 惠子らの若々しい姿が楽しめます。とくに軍隊生活で精神を病んだ勇作を演じる三國の怪演がこの映画に絶妙のアクセントを与えています。三國は51年デビューで本作が3作目。実際に兵役帰りだったのでこの役に抜擢されたそうです。発作が起こると、勇作は自分が中尉になった気になり、町の人々に号令を掛けまくります。人々はそれに合わせ、八春先生も軍医役を演じ、勇作を落ちつかせます。かつては、精神疾患者もごく普通に町に溶け込んで生活していたことがうかがえます。三國が中心となって繰り広げられるシュールなラストシーンはこの映画の見所の一つです。今年は巨匠、小津 安二郎監督の生誕120年ということで、小津監督関連のさまざまなイベントが開催されました。この12月には、NHK BSで『東京物語』、『秋刀魚の味』が放送されています。格調高い小津映画もいいですが、たまには趣向を変えて小津監督と同時代を生きた澁谷監督のこの“珍作”を鑑賞してみるのも一興でしょう。70年前の日本の医療も学ぶことができます。なお、本作は澁谷監督の作品で唯一DVD化されたものです。

　妊娠30週未満の出産前の妊婦に、硫酸マグネシウムを静脈内投与すると、児の死亡と脳性麻痺のリスクが低下することが知られているが、30週以降の効果は不明とされていた。ニュージーランド・オークランド大学のCaroline A. Crowther氏らは、「MAGENTA試験」において、妊娠30～34週に硫酸マグネシウムを投与しても、プラセボと比較して、2年後における児の脳性麻痺のない生存の割合は改善しないことを示した。研究の詳細は、JAMA誌2023年8月15日号に掲載された。オーストラリアとニュージーランドの無作為化臨床試験　MAGENTA試験は、オーストラリアとニュージーランドの24の病院で実施された無作為化臨床試験であり、2012年1月～2018年2月に参加者の登録を行った（オーストラリア国立健康・医学研究評議会などの助成を受けた）。　対象は、妊娠30～34週の期間に早産のリスクがあり、単胎または双胎妊娠で、出産が予定されているか、24時間以内に確実に出産が予測される妊婦であった。被験者を、硫酸マグネシウム（4g）またはプラセボを30分で静脈内投与する群に無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、児の補正年齢2歳時までの死亡（死産、退院前の生児の死亡、退院後の補正年齢が2歳になる前の死亡）または脳性麻痺（小児科医の評価による運動機能の喪失、筋緊張と筋力の異常）とした。副次アウトカムは、妊婦と児の健康を評価する36の項目であった。　1,433例（平均年齢30.6［SD 6.6］歳、白人67.4％）の妊婦を登録し、硫酸マグネシウム群に729例、プラセボ群に704例を割り付けた。その児1,679例（マグネシウム群 858例、プラセボ群821例）のうち1,365例（691例、674例）が主要アウトカムの解析に含まれた。イベント発生率（3.3％ vs.2.7％）は予測より低い　補正年齢2歳時の死亡または脳性麻痺の発生率は、硫酸マグネシウム群が3.3％（23/691例）、プラセボ群は2.7％（18/674例）であり、両群間に有意な差を認めなかった（リスク差：0.61％［95％信頼区間[CI]：－1.27～2.50］、補正後相対リスク[RR]：1.19［95％CI：0.65～2.18］、p＝0.57）。　死亡は、硫酸マグネシウム群が1.4％（12/837例）、プラセボ群は0.9％（7/796例）で認められ（リスク差：0.48％［95％CI：－0.62～1.58］、補正後RR：1.50［95％CI：0.58～3.86］、p＝0.40）、脳性麻痺は、それぞれ1.6％（11/679例）、1.7％（11/667例）で発現し（－0.03％［－1.39～1.33］、0.98［0.43～2.23］、p＝0.96）、いずれも両群間に有意差はみられなかった。　出生時の入院期間中の新生児では、プラセボ群に比べ硫酸マグネシウム群で呼吸窮迫症候群（34％［294/858例］vs.41％［334/821例］、補正後RR：0.85［95％CI：0.76～0.95］、p＝0.01）、慢性肺疾患（5.6％［48/858例］vs.8.2％［67/821例］、0.69［0.48～0.99］、p＝0.04）などの発生率が低かった。　出産時の入院期間中の妊婦では、重篤な有害事象は発現しなかったが、注射による有害事象の頻度はプラセボ群に比べ硫酸マグネシウム群で高かった（77％［531/690例］vs.20％［136/667例］、補正後RR：3.76［95％CI：3.22～4.39］、p＜0.001）。注射による主な有害事象は、悪心、嘔吐、ほてり、注射を受けた腕の痛み、口腔乾燥、めまい、霧視などであった。　また、帝王切開による分娩を経験した妊婦は、硫酸マグネシウム群のほうが少なかった（56％［406/729例］vs.61％［427/704例］、補正後RR：0.91［95％CI：0.84～0.99］、p＝0.03）。一方、産後に大出血を発現した妊婦は、硫酸マグネシウム群で多かった（3.4％［25/729例］vs.1.7％［12/704例］、1.98［1.01～3.91］、p＝0.05）。　著者は、「妊娠30～34週での硫酸マグネシウム投与に効果がなかった理由は不明である」としている。また、「本試験では、死亡と脳性麻痺のイベント発生率が予測よりも低かったため、死亡または脳性麻痺のリスクにおける、小さいものの潜在的に重大な差の検出力が不足していたと考えられる」と指摘している。

従来保険証の廃止時期の判断を今年秋以降に先送りこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。8月4日、岸田 文雄首相は2024年秋に健康保険証を廃止して「マイナ保険証」に移行することを巡り、廃止時期の判断を今年秋以降に先送りする考えを示しました。そして、2024年秋以降にマイナ保険証を持たないすべての人を対象に、保険診療を受けられる資格確認書を配布する方針も示しました。資格確認書は当初の計画から変わって、最長5年まで利用できるようにするとのことです。いやはや、相変わらず煮え切らない対応ですね。マイナ保険証については、本連載でも何度も取り上げてきました（「第125回　医療DXの要『マイナ保険証』定着に向けて日医を取り込む国・厚労省の狙いとは（後編）かかりつけ医制度の議論を目くらましにDX推進？」、「第132回　健康保険証のマイナンバーカードへの一体化が正式決定、『懸念』発言続く日医は「医療情報プラットフォーム」が怖い？」）。マイナ保険証によって政府が実現しようとしている医療DXは、岸田政権の肝とも言える政策のはずです。行政のデジタル化が海外に比べ圧倒的に遅れている日本において、マイナ保険証を突破口に、医療分野での DXを一気に進めようとした矢先のトラブル頻発です。しかし、デジタル（マイナ保険証）とアナログ（資格確認書）を混在させた制度ほど、時間とムダが発生するものはありません。それを5年も続けるとは…。どうして「廃止時期は延期しない！なぜならば…」と国民にわかりやすくきちんと説明できないのでしょうか。DX推進より自分の地位が大事だとしたら、国のリーダー失格ですね。さて、今回は7月に兵庫県で起こった2つのある“事件”について書いてみたいと思います。一見、まったく無関係のように見えますが、これからの地域医療を考える上では、なかなか興味深い“事件”です。神戸徳洲会病院、カテーテル事故で3度の立ち入り検査最初の“事件”は、全国規模で大々的に報道された、徳洲会グループの医療法人徳洲会・神戸徳洲会病院におけるカテーテル事故です。神戸市は、同病院でカテーテル治療や検査を受けた患者が死亡するなどとした告発に関連して、7月28日、3度目の立ち入り検査を行いました。ことの発端は、6月30日に神戸市に届いた病院関係者とみられる人物からの告発文でした。神戸新聞等の報道によれば、告発文は、今年1月に赴任した循環器内科の男性医師が心臓病患者や透析患者らにカテーテル手術を行い6人が死亡、別の5人も容体が悪化した、とするものでした。告発文には必要のない手術が施されたり、院内の医療安全担当者へ患者死亡事例が未報告だったりしたことも記されていたそうです。告発された男性医師は今年1月に同病院循環器内科に赴任したばかりで、心臓疾患患者や透析患者らを対象とする造影検査やカテーテル手術に月40件ほど携わっていたとのことです。この告発を受け、神戸市は7月5日に最初の立ち入り検査を行いました。その事実が明らかになったことで、マスコミがこの事件を一斉に報道しました。その後、7月10日に2度目の立ち入り検査が、そして7月28日に3度目の立ち入り検査が行われたというわけです。循環器内科のカテーテル室の業務を実質的に1人で担う神戸徳洲会病院を管轄する保健所が神戸市の設置・運営のため、医療法第25条第1項に基づいて神戸市の立ち入り検査が行われました。立ち入り検査では、医療法に則って安全管理の体制や人員配置の状況などが検査され、必要に応じて行政指導が行われます。報道等によれば、男性医師が循環器内科のカテーテル室の業務を実質的に1人で担っていた可能性があるそうです。神戸市は安全管理体制に問題があったとみて、8月中にも同病院を行政指導する方針とのことです。なお、同病院は当初、マスコミへの取材に対し「医療事故ではない」と答えていました。しかし、7月14日開いた院内の医療安全調査委員会でカテーテル治療が適切だったかを検証した結果、同日開いた記者会見で「死亡した2人の患者については医療事故だった」と認めました。8月4日付のNHKの報道によれば、神戸徳洲会病院は、今年1月と2月に死亡した患者2人について、国の医療事故調査制度に基づき、第三者機関に検証を依頼する方針を固めたとのことです。「脳外科医 竹田くん」との共通点医療事故、医療ミスについては、医療者側が相当悪質と思われるケースであっても、警察が介入するケースは稀で、医療事故調査・支援センター対応の事案になります。2004年に起きた福島県立大野病院事件（帝王切開手術を受けた産婦が死亡したことに対して、手術を執刀した産婦人科医が業務上過失致死罪と異状死の届出義務違反の疑いで福島県警に逮捕された事件。2008年8月福島地方裁判所はこの医師に無罪の判決を下し、検察は控訴断念）の反省を踏まえての対応と言えますが、仮に「必要がないのに手術が施された」のが事実だとすれば、患者や家族にとってはたまったものではありません。この事件が報道されて以降、ネットの世界では、「1人の無謀な医師による度重なる事故」ということで漫画「脳外科医 竹田くん」1）との共通点を指摘する声が上がり、医療関係者の間でも話題となっています。「脳外科医 竹田くん」は「はてなブログ」上で2023年1月から始まった連載漫画で、経験不足ながら自信だけは満々で、次々と重大な医療ミスを起こす竹田くんと、彼を厳しく指導できない部長やミスを隠蔽しようとする院長が登場します。某病院（漫画では仮名の「赤池市民病院」となっています）を舞台としたリアルな内部告発とも受け取れるこの漫画、読んで「他人事ではないな」と思った医師も少なくないのではないでしょうか。300床クラスの中規模病院の急性期機能が転換期に神戸徳洲会病院のカテーテル事故がどういう経緯で起き、原因は何だったかについては、調査結果を待たなければわかりません。ですが、一点私が気になったのは、同病院の病床規模と体制です。果たして、カテーテル手術を安全にできる技量を持った医師が揃っていたのでしょうか。同病院は309床（一般病棟230床、地域包括ケア病棟40床、医療療養型病棟39床）、7対1看護の病院です。急性期病院に見えますが、地域包括ケア病棟、医療療養型病棟もあることから、ガチガチの超急性期病院とはいえません。ホームページを見ると診療科は17科ほどあります。同病院のカテーテル治療の実績がどれくらいあったかはわかりませんが、報道にあったように仮に赴任したばかりの「男性医師が循環器内科のカテーテル室の業務を実質的に1人で担っていた」のが事実だとすれば、この医師の赴任前はほとんど行われておらず、できる医師もいなかった可能性があります。以下、個人的な印象ですが、全国で病院の再編・統合が進み、500床以上の規模の大病院が続々と誕生する中、300床クラスの中規模病院の急性期機能が転換期にあると感じています。とくに地方都市の公立・公的病院がこの規模であることが多く、手術ができる医師集めに四苦八苦しているところが少なくありません。なお、100～200床クラスの病院はよほどの専門病院でない限り、慢性期、回復期、地域包括ケア病棟などに方向転換しています。神戸徳洲会病院のケースは、医師数も今ひとつ、患者数も今ひとつ、症例数も今ひとつ、病床数も今ひとつの中、慢性期や回復期病院に舵を切ることもできず、ダラダラと急性期病院を続けていた中で起こった事故だったと言えるかもしれません。そう言えば、漫画「脳外科医 竹田くん」が働く赤池市民病院のモデルとなったと思しき病院も兵庫県の病院で、病床数は356床です。「脳外科医 竹田くん」には、医局に属さないフリーの医師・竹田くんを採用することに不安を感じている院長に対し、部長が「後継者として育てたい」と語るシーンがあります。医師紹介業者経由などで大学医局に属さない医師を採用するのは、医師不足に悩む病院ではよくある話です。しかし、中途半端な規模の急性期病院にわざわざやってくる、医局人事から離れた外科医の象徴が“竹田くん”だと考えると、なかなか怖い話ではあります。三田市民病院の神戸移転が白紙撤回にさて、7月に兵庫県で起こったもう一つの“事件”を紹介します。それは、7月23日に行われた兵庫県の三田市長選です。政党や団体の支援は受けなかった元銀行員の田村 克也氏（57）が、無所属現職、無所属新人を破って初当選しました。この選挙の最大の争点は三田市民病院の再編・統合問題でした。経営状態の悪化や施設の老朽化などから、三田市民病院と神戸市北区にある済生会兵庫県病院を統合して、神戸市側に新しい病院を建設する計画が進んでいたのですが、「市民病院の神戸移転は白紙撤回」を訴えた田村氏が当選したことで、計画の全面見直しが濃厚となりました。交付税をしこたま使い、済生会のお金も使い、しかも今よりも充実した体制、設備の病院ができるはずだったのに、市民の「病院は三田市内で」という時代遅れとも言えるこだわりが勝ってしまいました。果たして、これは本当に正しい選択だったのでしょうか。元銀行員の田村新市長は市の財政のことをしっかりと考えたのでしょうか。やはり300床規模で経営状況も決して好調とは言えない三田市民病院について、次回は考えてみたいと思います。（この項続く）参考1）脳外科医 竹田くん／はてなブログ

　オピオイド乱用の問題が深刻化している米国では、多くの医師が、たとえ手術中であってもオピオイド系鎮痛薬（以下、オピオイド）の投与を控えている。こうした中、このアプローチに疑問を投げかける研究結果が報告された。手術中のオピオイド投与量が多いほど、術後は短期的にも長期的にも疼痛が軽く、オピオイドの累積投与量も少なくて済むことが明らかになったのだ。米マサチューセッツ総合病院（MGH）のLaura Santa Cruz Mercado氏らによるこの研究結果は、「JAMA Surgery」に6月14日掲載された。　この研究では、2016年4月から2020年3月の間にMGHで全身麻酔による非心臓手術を受けた成人患者6万1,249人の電子カルテを用いて、手術中のオピオイド（フェンタニル、ヒドロモルフォン）投与と手術後の疼痛およびオピオイド投与との関連を検討した。帝王切開を受けた患者、フェンタニルおよびヒドロモルフォン以外のオピオイドを投与された患者、ICU入室患者などは対象から除外された。患者の平均年齢（標準偏差）は55.44（17.08）歳であり、女性が53.5％を占めていた。主要評価項目は、麻酔後ケアユニット（PACU、手術後回復室）滞在中の最大疼痛スコアとオピオイドの累積投与量とし、疼痛とオピオイド依存症に関連する中・長期的転帰の評価も行った。　その結果、手術中のフェンタニルやヒドロモルフォンの投与はともに、PACUでの最大疼痛スコアの低下と関連することが明らかになった。また、これらのオピオイドの手術中の投与は、PACUでのオピオイドの使用頻度の低下や累積投与量の減少とも関連していた。特に、手術中のフェンタニル投与量の増量は、制御不能な疼痛の発生頻度の低下、手術後3カ月時点での新たな慢性疼痛診断の減少、30日、90日、および180日後のオピオイド処方の減少、新たな持続的オピオイド使用の減少と関連していた。一方で、副作用の有意な増加は認められなかった。　こうした結果を受けてSanta Cruz Mercado氏は、「オピオイドの使用リスクを軽減しようとする動きの背景には、オピオイド危機がある。しかし、手術中の適切なオピオイド投与は、手術後のオピオイド総使用量を減らす可能性がある」と話す。　研究グループは、全身麻酔の効果が切れたときに、患者が痛みを感じないようにすることの重要性を強調する。そうすることが、患者の短期的なウェルビーイングのために重要なだけでなく、持続的な疼痛の発生や長期にわたるオピオイド使用などの問題発生の抑止にもつながるのだという。　研究論文の上席著者である、米ハーバード大学医学大学院麻酔学分野のPatrick Purdon氏は、オピオイドの使用に関するより明確な指針を手術チームに提供するためには、さらなる研究が必要だと話す。同氏は、「われわれは、麻酔科医が手術室でのオピオイド投与量を患者ごとに最適になるように調整するための新たな技術を開発する必要がある。今回の研究結果は、そのような取り組みが、長期的には大きな利益をもたらす可能性があることを証明するものだ」と述べている。　なお、本研究は米国立衛生研究所（NIH）から一部資金提供を受けて実施された。

　帝王切開時のトラネキサム酸の予防的投与は、プラセボと比較して母体死亡および輸血の複合アウトカム発生を有意に低下させることはなかった。米国・テキサス大学のLuis D. Pacheco氏らが無作為化試験の結果を報告した。これまでに、帝王切開時のトラネキサム酸の予防的投与は、出血量を減じることが示唆されていたが、輸血の必要性に関する影響については不明であった。NEJM誌2023年4月13日号掲載の報告。米国の31の病院でプラセボ対照無作為化試験　研究グループは、米国の31の病院で帝王切開を受ける妊婦を、臍帯クランプ後にトラネキサム酸またはプラセボを投与する群に無作為に割り付け追跡評価した。　主要アウトカムは、母体死亡または輸血（退院までもしくは出産後7日までのいずれか早いほう）の複合。副次アウトカムは、術中の推定1L超の失血、出血および関連合併症への介入、ヘモグロビン値の術前術後の変化量、出産後の感染性合併症などであった。有害事象も評価した。母体死亡・輸血の相対リスク0.89、有意差なし　2018年3月～2021年7月に1万1,000例が無作為化された（トラネキサム酸群5,529例、プラセボ群5,471例）。このうち、トラネキサム酸群2,768例（50.1％）、プラセボ群2,693例（49.2％）が予定通り帝王切開にて出産した。　主要アウトカムの発生は、トラネキサム酸群201/5,525例（3.6％）、プラセボ群233/5,470例（4.3％）であった（補正後相対リスク：0.89、95.26％信頼区間[CI]：0.74～1.07、p＝0.19）。　術中の推定1L超の失血の発生は、トラネキサム酸群7.3％、プラセボ群8.0％であった（相対リスク：0.91、95％CI：0.79～1.05）。出血関連合併症への介入発生は、それぞれ16.1％ vs.18.0％（相対リスク：0.90、95％CI：0.82～0.97）、ヘモグロビン値の変化量は、－1.8g/dL vs.－1.9g/dL（平均群間差：－0.1g/dL、95％CI：－0.2～－0.1）、出産後の感染性合併症の発生は、3.2％ vs.2.5％（相対リスク：1.28、95％CI：1.02～1.61）であった。　母体の血栓塞栓性イベントおよびその他の有害事象の発現頻度は、両群で類似していた。

　妊娠中期の血清ケトン体濃度が、産後うつリスクの予測マーカーとなり得る可能性が報告された。北海道大学大学院医学院産婦人科の馬詰武氏、能代究氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に2月2日掲載された。　国内の妊産婦の死亡原因のトップは自殺であり、その原因の一つとして、産後うつの影響が少なくないと考えられている。うつ病を含む精神・神経疾患のリスク因子として栄養状態が挙げられ、脂質をエネルギー源として利用する際に産生されるケトン体が中枢神経系に有益である可能性が、基礎研究から示されている。また、妊娠中には悪阻（つわり）の影響で低血糖傾向になりやすいが、ケトン体の一種である3-ヒドロキシ酪酸が低血糖に伴う神経細胞のアポトーシスを抑制するという報告がある。さらに、3-ヒドロキシ酪酸はアルツハイマー病やパーキンソン病の進行を抑制する可能性が報告されているほか、てんかんの治療法としては古くからケトン産生食（糖質制限食）による食事療法が行われている。　また、妊娠中のケトン体濃度は従来、つわりのある妊娠初期に高値になると言われていたが、馬詰氏らが行った以前の研究では、妊娠の後期になるほど高値になることが確認されている。以上の知見をベースとして同氏らは今回、妊娠中期以降のケトン体濃度が高いことが、産後うつリスクを抑制するのではないかとの仮説を立て、以下の検討を行った。　研究対象は、2021年1～6月に札幌市内の産科クリニック（単施設）で出産が予定されていた妊婦のうち、年齢が20歳以上の日本人で、妊娠36週以降に出産した女性126人。帝王切開による出産、多胎妊娠、妊娠前のうつ病の既往、他院への転院、データ欠落などの該当者を除外し、99人を解析対象とした。血清ケトン体は、妊娠中期（26.4±0.7週）と妊娠後期（34.8±0.5週）、および産後1日目と1カ月後（31.9±3.6日後）に測定。そのほか、産後うつリスクに関連する可能性のある、ビタミンD、甲状腺機能、鉄代謝を把握した。産後うつの評価には、エジンバラ産後うつ質問票（EPDS）を用い、また、母親の子どもに対する愛着を、標準化された評価指標（maternal-fetal bonding score）で把握した。　解析対象者の主な特徴は、年齢30.3±3.9歳、初産婦が53％、BMI21.0±2.4で、妊娠期間は39.3±0.8週。総ケトン体は妊娠中期が33.4μmol/L、後期が75.6μmol/L、産後1日は33.2μmol/L、1カ月後は48.0μmol/Lと推移。EPDSスコアは産後3日が3.39±3.1、1カ月後は2.85±3.0であり、産後1カ月時点で7人（7.1％）が、産後うつのカットオフ値（9点）以上だった。　産後1カ月時点でEPDSスコア9点以上だった群とその他の群を比較すると、年齢やBMI、妊娠期間、児の出生時体重には有意差がなかった。その一方、妊娠中期のケトン体（総ケトン体、3-ヒドロキシ酪酸、アセト酢酸）はいずれも、EPDS9点以上の群が有意に高値だった（全てP＜0.001）。ただし、妊娠後期や産後1日、1カ月後のケトン体レベルには有意差がなかった。また、ビタミンD〔25（OH）D〕、甲状腺機能（TSH、チロキシン）、鉄代謝（フェリチン、血清鉄、TIBC）は、妊娠中から産後にかけて全ての時点で有意差がなかった。　このほかに、産後3日のEPDSスコアと1カ月時点のその値は有意な正の相関があることや（r＝0.534、P＜0.001）、母親の子どもに対する愛着とEPDSスコアが正相関すること〔産後3日はr＝0.384、1カ月後はr＝0.550（ともにP＜0.001）〕も明らかになった。　著者らは、これらの結果について、「妊娠中のケトン体レベルは以前の研究と同様に妊娠の経過とともに上昇していた。一方、妊娠中期にケトン体レベルが高いことは、産後うつリスクの高さと正相関することが示され、この点は研究仮説と正反対の結果だった」と総括。その上で、「この関連のメカニズムは不明であるものの、妊娠中期のケトン体レベルから産後うつリスクの予測が可能なのではないか」と結論付けている。なお、ビタミンDレベルと産後うつリスクとの関連が認められなかった点については、「研究期間が新型コロナウイルス感染症パンデミック中であり、妊婦の外出頻度が少ないために日光曝露が減り、ビタミンDレベルに差が生じにくい状況だったことが、結果に影響を及ぼしている可能性もある」と考察している。

妊婦感染コロナの胎児脳への移行が初めて判明妊婦に感染した新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の胎児の脳への移行とその害が、米国・マイアミ大学の研究者いわく初めて認められました1,2,3)。調べられたのはコロナに感染した妊婦から生まれ、生まれてすぐに発作を起こし、出産時には認められなかった小頭症をやがて呈し、発達の大幅な遅れを示した小児2例です。2例の出産時の鼻ぬぐい液のPCR検査ではSARS-CoV-2は検出されませんでした。しかし2例とも抗コロナ抗体を有しており、血液中の炎症指標が有意に上昇していました。母親2例の胎盤を調べたところSARS-CoV-2のタンパク質が認められ、生まれた小児の血液と同様に炎症指標の亢進が認められました。小児の1例は1歳を迎えて間もない生後13ヵ月で不慮の死を遂げました。その脳を免疫染色で調べたところSARS-CoV-2に感染していたことを示すタンパク質が脳全域で認められました。亡くなったその小児が生前そうであったようにもう1例の小児も出生時には認められなかった小頭症をやがて呈し、発達もかなり遅れました。1歳になっても寝返りを打ったり支えなしで座ったりすることができず、報告の時点でホスピスを利用していました。妊娠半ばに感染したSARS-CoV-2は胎児と胎盤、さらには胎児の脳に至って胎盤と胎児の両方に炎症反応を誘発しうることを今回の調査結果は示しています。そうして生じた炎症反応は生後間もないころを過ぎても続く脳損傷や進行性の神経不調とどうやら関連しそうです。今回報告された2例の小児はコロナ流行が始まって間もない2020年のデルタ株優勢のころに妊娠第2期で感染した母親から生まれました。母親の1例は肺炎や多臓器疾患で集中治療室（ICU）に入り、そこでSARS-CoV-2感染が判明します。胎児の経過はその後も正常でしたが、妊娠32週時点で帝王切開による出産を要しました。死後脳に感染の痕跡が認められたのはこの母親の子です。一方、もう1例の母親のコロナ感染は無症状で、妊娠39週に満期出産に至っています。それら2例の母親が感染したころはワクチンが普及した現在と状況が違っていますが、胎児の経過観察の目下の方針は不十分であると著者は言っています。胎児の脳がSARS-CoV-2による影響を受けるのであればなおさら慎重な様子見が必要です。それは今後の課題でもあり、脳の発達へのコロナ感染の長期の影響を検討しなければなりません。コロナ入院患者の死亡率はインフル入院患者より依然として高いコロナ流行最初の年のその入院患者の死亡率はインフルエンザによる入院患者より5倍近く高いことが米国での試験で示唆されています。さてウイルスそのもの、治療、集団免疫が様変わりした今はどうなっているのでしょうか？この秋冬の同国のコロナ入院患者のデータを調べたところ、幸いにも差は縮まっているもののインフルエンザ入院患者の死亡率を依然として上回っていました4,5,6)。調べられたのは2020年10月1日～2023年1月31日にコロナまたはインフルエンザの感染前後（感染判明の2日前～10日後）に入院した退役軍人のデータです。いわずもがな高齢男性を主とするそれら1万1,399例のうちコロナ入院患者8,996例の30日間の死亡率は約6％（5.97％）であり、インフルエンザ入院患者2,403例のその割合である約4％（3.75％）を1.6倍ほど上回りました。他のコロナ転帰の調査がおおむねそうであるようにワクチンの効果がその解析でも認められています。ワクチン非接種者に比べて接種済みのコロナ入院患者の死亡率は低く、追加接種（boosted）も受けていると死亡率はさらに低くて済んでいました。コロナによる死を防ぐワクチンの価値を今回の結果は裏付けています。参考1）Benny M, et al. Pediatrics. 2023 Apr 06. [Epub ahead of print]2）COVID caused brain damage in 2 infants infected during pregnancy -US study / Reuters3）SARS-CoV-2 Crosses Placenta and Infects Brains of Two Infants: 'This Is a First' / MedScape4）Xie Y, et al. JAMA. 2023 Apr 06. [Epub ahead of print]5）COVID-19 patients were more likely to die than flu patients this past flu season: study / NMC6）Covid Is Still Deadlier for Patients Than Flu / Bloomberg

1 疾患概要■ 定義血小板無力症（Glanzmann thrombasthenia：GT）は、1918年にGlanzmannにより初めて報告された1）一般的な遺伝性血小板障害（Inherited platelet disorders：IPD）であり、その中でも最もよく知られた先天性血小板機能異常症である。血小板インテグリンαIIbβ3（alphaIIbbeta3：いわゆる糖蛋白質［glycoprotein：GP］IIb/IIIaとして知られている）の量的欠損あるいは質的異常のため、血小板凝集機能の障害により主に中等度から重度の粘膜皮膚出血を伴う出血性疾患である。インテグリンαIIbβ3機能の喪失により、血小板はフィブリノーゲンや他の接着蛋白質と結合できなくなり、血小板による血栓形成不全、および多くの場合に血餅退縮が認められなくなる。 ■ 疫学血液凝固異常症全国調査では血液凝固VIII因子の欠乏症である血友病Aが男性出生児5,000人に約1人，また最も頻度が高いと推定される血漿蛋白であるvon Willebrand factor（VWF）の欠損症であるvon Willebrand病（VWD）については出生児1,000人に1人2、3）と報告される（出血症状を呈するのはその中の約1％と考えられている）。IPDは、これらの遺伝性出血性疾患の発症頻度に比べてさらに低くまれな疾患である。UK Haemophilia Centres Doctors Organisation（UKHCDO）に登録された報告2）では、VWDや血友病A・Bを含む凝固障害（87％）に比較して血小板数・血小板機能障害（8％）である。その8％のIPDの中ではGTは比較的頻度が高いが、明らかな出血症状を伴うことから診断が容易であるためと想定される（GT：5.4％、ベルナール・スーリエ症候群：3.7％、その他の血小板障害：90.1％）。凝固異常に比較して、IPDが疑われる症例ではその分子的な原因を臨床検査により正確に特定できないことも多く、その他の血小板障害（90.1％）としてひとくくりにされている。GTは、常染色体潜性（劣性）遺伝形式のために一般的にホモ接合体変異で発症し、ある血縁集団（民族）ではGTの発症頻度が高いことが知られている。遺伝子型が同一のGT症例でも臨床像が大きく異なり、遺伝子型と表現型の相関はない1、4）。血縁以外では複合ヘテロ接合によるものが主である。■ 病因（図1）図1　遺伝性血小板障害に関与する主要な血小板構造画像を拡大するインテグリンαIIbサブユニットをコードするITGA2B遺伝子やβ3サブユニットをコードするITGB3遺伝子の変異は、インテグリンαIIbβ3複合体の生合成や構造に影響を与え、GTを引き起こす。片方のサブユニットの欠落または不完全な構造のサブユニット生成により、成熟巨核球で変異サブユニットと残存する未使用の正常サブユニットの両方の破壊が誘導されるが、例外もありβ3がαvと結合して血小板に少量存在するαvβ3を形成する5）。わが国における血小板無力症では、欧米例とは異なりβ3の欠損例が少なく、αIIb遺伝子に異常が存在することが多くαIIbの著減例が多い。また、異なる家系であるが同一の遺伝子異常が比較的高率に存在することは単民族性に起因すると考えられている6）。このほかに、血小板活性化によりインテグリン活性化に関連した構造変化を促す「インサイドアウト」シグナル伝達や、主要なリガンドと結合したαIIbβ3がさらなる構造変化を起こして血小板形態変化や血餅退縮に不可欠な「アウトサイドイン」シグナル伝達経路を阻害する細胞内ドメインの変異体も存在する。細胞質および膜近位ドメインのまれな機能獲得型単一アレル変異体では、自発的に受容体の構造変化が促進される結果、巨大血小板性血小板減少症を引き起こす。「インサイドアウト」シグナルに重要な役割を果たすCalDAG-GEFI（Ca2+ and diacylglycerol-regulated guanine nucleotide exchange factor）［RASGRP2遺伝子］およびKindlin-3（FERMT3遺伝子）の遺伝子変異により、GT同様の臨床症状および血小板機能障害を発症する。この機能性蛋白質が関与する他の症候としては、CalDAG-GEFIは他の血球系、血管系、脳線条体に存在し、ハンチントン病との関連も指摘されており、Kindlin-3の遺伝子変異では、白血球接着不全III（leukocyte adhesion deficiency III：LAD-III）を引き起こす。LAD-III症候群は常染色体潜性（劣性）遺伝で、白血球減少、血小板機能不全、感染症の再発を特徴とする疾患である5）。■ 症状GTでは鼻出血や消化管出血など軽度から重度の粘膜皮膚出血が主症状であるが、外傷・出産・手術に関連した過剰出血なども認める。男女ともに罹患するが、とくに女性では月経や出産などにより明らかな出血症状を伴うことがある。実際、過多月経を訴える女性の50％がIPDと診断されており、さらにIPDの女性は排卵に関連した出血を起こすことがあり、子宮内膜症のリスクも高いとされている7）。■ 分類GTの分類では、インテグリンαIIbβ3の発現量により分類される。多くの症例が相当するI型では、ほとんどαIIbβ3が発現していないため、血小板凝集が欠如し血餅退縮もみられない。発現量は少ないがαIIbβ3が残存するII型では、血小板凝集は欠如するが血餅退縮は認める。また、非機能的なαIIbβ3を発現するまれなvariant GTなどがある1、5）。■ 予後GTは、消化管出血や血尿など重篤な出血症状を時折引き起こすことがあるが、慎重な経過観察と適切な支持療法により予後は良好である。GTの出血傾向は小児期より認められその症状は顕著であるが、一般的に年齢とともに軽減することが知られており、多くの成人症例で本疾患が日常生活に及ぼす影響は限られている。診断された患者さんが出血で死亡することは、外傷や他の疾患（がんなど）など重篤な合併症の併発に関連しない限りまれである1）。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）血小板機能障害は1次止血の異常であり、主に皮膚や粘膜に発現することが多い。出血症状の状況（部位や頻度、期間、再発傾向、出血量）および重症度（出血評価ツール）を評価することは、出血症状を呈する患者の評価における最初の重要なステップである。出血の誘因が年齢や性別（月経）に影響するかどうかを念頭に、患者自身および家族の出血歴（術後または抜歯後の出血を含む）、服薬状況（非ステロイド性抗炎症薬）について正確な問診を行う。また、IPDを疑う場合は、出血とは無関係の症状、たとえば眼病変や難聴、湿疹や再発性感染、各臓器の形成不全、精神遅滞、肝腎機能など他器官の異常の可能性に注意を払い、血小板異常機能に関連した症候群型の可能性を評価できるようにする7）。【遺伝性血小板障害の診断】症候学的特徴（出血症状、その他症状、家族歴）血小板数/形態血小板機能検査（透過光血小板凝集検査法）フローサイトメトリー免疫蛍光法、電子顕微鏡法分子遺伝学的解析（Boeckelmann D, et al. Hamostaseologie. 2021;41:460-468.より作成）出血症状に対するスクリーニング検査は、比較的簡単な基礎的な臨床検査で可能であり非専門施設でも実施できる。血液算定、末梢血塗抹標本での形態観察、血液凝固スクリーニング、VWDを除外するためのVWFスクリーニング（VWF抗原、VWF活性［リストセチン補因子活性］、必要に応じて血液凝固第VIII因子活性）などを行う（図2）。上記のスクリーニング検査でIPDの可能性を検討するが、IPDの中には血小板減少を伴うものもあるので、短絡的に特発性血小板減少性紫斑病と診断しないように注意する。末梢血塗抹標本の評価では、血小板の大きさ（巨大血小板）や構造、他の血球の異常の可能性（白血球の封入体）について情報を得ることができ、これらが存在すれば特定のIPDが示唆される。図2　遺伝性血小板障害（フォン・ヴィレブランド病を含む）での血小板凝集のパターン、遺伝子変異と関連する表現型画像を拡大する血小板機能検査として最も広く用いられている方法は透過光血小板凝集検査法（LTA）であり、標準化の問題はあるもののLTAはいまだ血小板機能検査のゴールドスタンダードである。近年では、全自動血液凝固測定装置でLTAが検査できるものもあるため、LTA専用の検査機器を用意しなくても実施できる。図3に示すように、GTではリストセチンを除くすべてのアゴニスト（血小板活性化物質）に対して凝集を示さない。GTやベルナール・スーリエ症候群などの血小板受容体欠損症の診断に細胞表面抗原を測定するフローサイトメトリー（図4）は極めて重要であり、インテグリンαIIbβ3の血小板表面発現の欠損や減少が認められる。インテグリンαIIbβ3活性化エピトープ（PAC-1）を認識する抗体では、活性化不全が認められる8）。図3　血小板無力症と健常者の透過光血小板凝集検査法での所見（PA-200を用いて測定）画像を拡大する図4　血小板表面マーカー画像を拡大するGTでは臨床所見や上記の検査の組み合わせで確定診断が可能であるが、その他IPDを診断するための検査としては、顆粒含有量および放出量の測定（血小板溶解液およびLTA記録終了時の多血小板血漿サンプルの上清中での血小板因子-4やβトロンボグロブリン、セロトニンなど）のほか、血清トロンボキサンB2（TXB2）測定（アラキドン酸由来で生理活性物質であるトロンボキサンA2の血中における安定代謝産物）、電子顕微鏡による形態、血小板の流動条件下での接着および血栓形成などの観察、細胞内蛋白質のウェスタンブロッティングなどが参考となる。遺伝子検査はIPDの診断において、とくに病態の原因と考えられる候補遺伝子の解析を行い、主に確定診断的な役割を果たす重要な検査である。今後は、次世代シーケンサーの普及によるジェノタイピングにより、遺伝子型判定を行うことが容易となりつつあり、いずれIPDでの第一線の診断法となると想定される。ただしこれらの上記に記載した検査については、現段階では保険適用外であるもの、研究機関でしか行えないものも数多い。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）予防や治療の選択肢は限られているため、日常生活での出血リスクを最小限に抑えること、出血など緊急時の対応に備えることが必要である（図5）。図5　出血性疾患に対する出血の予防と治療画像を拡大する罹患している病名や抗血栓薬など避けるべき薬剤などの医療情報（カード）を配布することも有効である。この対応方法は、出血性疾患でおおむね同様と考えられるが、たとえばGTに対しては血小板輸血による同種抗体生成リスクを可能な限り避けるなど、個々の疾患において特別な注意が必要なものもある。この抗血小板抗体は、輸血された血小板除去やその機能の阻害を引き起こし、輸血効果を減弱させる血小板不応の原因となる。観血的手技においては、出血のリスクと処置のベネフィットなど治療効率の評価、多職種（外科医、血栓止血専門医、看護師、臨床検査技師など）による出血に対するケアや止血評価、止血対策のためのプロトコルの確立と遵守（血小板輸血や遺伝子組み換え活性化FVII製剤、抗線溶薬の使用、観血術前や出産前の予防投与の考慮）が不可欠である。IPD患者にとって妊娠は、分娩関連出血リスクが高いことや新生児にも出血の危険があるなどの問題がある。最小限の対策ですむ軽症出血症例から最大限の予防が必要な重篤な出血歴のある女性まで状況が異なるために、個々の症例において産科医や血液内科医の間で管理を計画しなければならない。重症出血症例に対する経膣分娩や帝王切開の選択なども依然として難しい。4 今後の展望出血時の対応などの臨床的な役割を担う医療機関や遺伝子診断などの専門的な解析施設へのアクセスを容易にできるようにすることが望まれる。たとえば、血友病のみならずIPDを含めたすべての出血性疾患について相談や診療可能な施設の連携体制の構築すること、そしてIPD診断については特殊検査や遺伝子検査（次世代シーケンサー）を扱う専門施設を確立することなどである。遺伝性出血性疾患の中には、標準的な治療では対応しきれない再発性の重篤な出血を伴う若い症例なども散見され、治療について難渋することがある。こうした症例に対しては、遺伝性疾患であるからこそ幹細胞移植や遺伝子治療が必要と考えられるが、まだ選択肢にはない。近い将来には、治療法についても革新的技術の導入が期待される。5 主たる診療科血液内科（血栓止血専門医）※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報小児慢性特定疾病情報センター　血小板無力症（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）国立成育医療研究センター　先天性血小板減少症の診断とレジストリ（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）大阪大学‐血液・腫瘍内科学　血小板疾患研究グループ山梨大学大学院 総合研究部医学域　臨床検査医学講座（医療従事者向けのまとまった情報）1）Nurden AT. Orphanet J Rare Dis. 2006;1:10.2）Sivapalaratnam S, et al. Br J Haematol. 2017;179:363-376.3）日笠聡ほか. 日本血栓止血学会誌. 2021;32:413-481.4）Sandrock-Lang K, et al. Hamostaseologie. 2016;36:178-186.5）Nurden P, et al. Haematologica. 2021;106:337-350.6）冨山佳昭. 日本血栓止血学会誌. 2005;16:171-178.7）Gresele P, et al. Thromb Res. 2019;181:S54-S59.8）Gresele P, et al. Semin Thromb Hemost. 2016;42:292-305.公開履歴初回2023年3月30日

　子宮内避妊具（IUD）の産後2～4週での装着は産後6～8週での装着と比較し、完全脱落に関して非劣性が認められた。部分脱落については認められなかった。米国・カリフォルニア大学のSarah Averbach氏らが、無作為化試験の結果を報告した。IUDの装着は、エビデンスではなく先例に基づき、通常産後6週で行われる。産後2～4週の産褥期には妊娠しないことが知られていることや、米国産婦人科学会では産後3週以内での受診が推奨されており、通常よりも早期である産後2～4週でのIUD装着について検討が行われた。結果を踏まえて著者は、「これら装着時期による脱落リスクを理解することは、IUD装着のタイミングについての患者および臨床医のインフォームド・チョイスに役立つと考えられる」とまとめている。JAMA誌2023年3月21日号掲載の報告。IUDの完全脱落について無作為化試験　研究グループは、2018年3月～2021年7月に、米国の4施設において経腟分娩または帝王切開で出産しIUD装着を希望すると回答した産後10日以内の18歳以上の女性を登録し、産後14～28日（早期群）または42～56日（標準群）にIUDを装着するよう施設で層別化して1対1の割合で無作為に割り付け、6ヵ月間追跡調査した。IUDの種類（銅付加IUD、レボノルゲストレル放出IUD）は、参加者が選択した。　主要アウトカムは、産後6ヵ月までの完全脱落率（非劣性マージン6％）で、盲検化された臨床医が経膣超音波検査でIUDの存在と位置を確認した。副次アウトカムは、部分脱落、IUD抜去、骨盤内感染症、患者満足度などであった。完全脱落率は2.0％ vs.0％、部分脱落率は9.4％ vs.7.6％　642例がスクリーニングを受け、適格基準を満たした404例が早期群（203例）と標準群（201例）に割り付けられた。404例の平均（±SD）年齢は29.9±5.4歳、46例（11.4％）が黒人、228例（56.4％）が白人、175例（43.3％）がヒスパニック系であった。　404例中53例（13％）がIUDを装着せず、57例（14％）が追跡不能で、解析対象はIUDを装着し産後6ヵ月間の追跡調査を完了した294例（73％）であった。　完全脱落は、早期群で149例中3例、（2.0％、95％信頼区間[CI]：0.4～5.8）、標準群で145例中0人（0％、0.0～2.5）、群間差は2.0％（95％CI：－0.5～5.7、p＝0.04）であり、早期群の標準群に対する非劣性が認められた。　部分脱落は、早期群では14例（9.4％、95％CI：5.2～15.3）、標準群では11例（7.6％、95％CI：3.9～13.2）に発生した（群間差：1.8％、95％CI：－4.8～8.6）。6ヵ月後のIUD使用率は、早期群141例（69.5％、95％CI：62.6～75.7）、標準群139例（67.2％、95％CI：60.2～73.6）であり、両群で同程度であった。　骨盤内感染症が、早期群で3例報告された。（2023年3月31日　記事内容を修正いたしました）

　日本では過去に静脈血栓塞栓症 （肺塞栓症および深部静脈血栓症、以下VTE）の患者を対象とした多施設共同の大規模観察研究：COMMAND VTE Registry（期間：2010年1月～2014年8月、対象：3,024例）が報告されていた。しかしながら、同研究はワルファリン時代のデータベースであり、抗凝固薬の88％がワルファリンであった。現在はVTE患者の治療には直接経口抗凝固薬（DOAC）が広く普及しており、そこでDOAC時代における日本のVTE診療の実態を明らかにすることを目的としたCOMMAND VTE Registry-2が実施され、3月10～12日に開催された第87回日本循環器学会学術集会の「Late Breaking Cohort Studies Session」にて、同研究班の金田 和久氏（京都大学大学院医学研究科 循環器内科学）が、その主解析の結果を報告した。DOAC時代のVTE患者を対象とした大規模な観察研究　COMMAND VTE Registry-2は、日本の31施設において2015年1月～2020年8月の期間に、急性の症候性の肺塞栓症および深部静脈血栓症と診断された患者5,197例を登録した多施設共同の観察研究である。本研究の特徴は、1）DOAC時代に特化したデータベースであること、2）世界的にみてもDOAC時代を対象とした最大規模のリアルワールドデータであること、3）詳細な情報収集かつ長期的なフォローアップが実施されたレジストリであることだ。　日本循環器学会が発行するガイドライン最新版1）では、VTE再発リスクを3つのグループに分類し検討されていたが、近年は国際血栓止血学（ISTH）よりさらなる詳細なリスク層別化が推奨され、世界中の多くの最新のVTEガイドラインでは、VTE再発リスクに応じて5つのグループに分類している（メジャーな一過性リスク群［大手術や長期臥床、帝王切開など］、マイナーな一過性リスク群［旅などで長時間姿勢保持、小手術、ホルモン療法、妊娠など］、VTE発症の誘因のない群、がん以外の持続的なリスク因子を有する群［自己免疫性疾患など］、活動性のがんを有する群）。　今回の主解析では、ISTHで推奨されている詳細な5つのグループに分類し、患者背景、治療の詳細、および予後が評価された。　DOAC時代における日本のVTE診療の実態を明らかにすることを目的としたCOMMAND VTE Registry-2の主な結果は以下のとおり。・全対象者は5,197例で、平均年齢は67.7歳、女性は3,063例（59.0％）、平均体重は58.9kgだった。・PE（肺塞栓症）の症例は、2,787例（54.0％）で、DVTのみの症例は2,420例（46.0％）であった。・初期治療において経口抗凝固薬が使用されたのは4,790例（92.0％）で、そのうちDOACが処方されたのは4,128例（79％）だった。DOACの処方状況は、エドキサバン2,004例（49％）、リバーロキサバン1,206例（29％）、アピキサバン912例（22％）、ダビガトラン6例（0.2％）であった。・治療開始1年間の投与中止率は、グループ間で大きく異なっていた（メジャーな一過性リスク群：57.2％、マイナーな一過性リスク群：46.3％、VTE発症の誘因のない群：29.1％、がん以外の持続的なリスク因子を有する群：32.0％、活動性のがんを有する群：45.6％、p＜0.001）。・メジャーな一過性リスク群（n＝475［9％］）はVTE再発リスクの5年間の累積発生率が最も低かった（2.6％、p＜0.001）。・マイナーな一過性リスク群（n＝788［15％］）では、メジャーな一過性リスク群と比較するとVTE再発リスクの5年間の累積発生率が比較的高かった（6.4％、p＜0.001）。・VTE発症の誘因のない群（n＝1,913［37％］）では長期にわたり再発リスクがかなり高かった（5年時点にて11.0％、p＜0.001）。・活動性のがんを有する群（n＝1,507、29％）では再発リスクが高く（5年時点にて10.1％、p＜0.001）、また、大出血の5年間の累積発生率は最も高く（20.4％、p＜0.001）、抗凝固療法の中止率も高かった。　発表者の金田氏は「欧米の最新のVTEガイドラインでもマイナーな一過性リスク群に対する抗凝固療法の投与期間は、短期vs.長期で相反する推奨の記載があるが、今回の結果を見る限り、日本人でも出血リスクの低い患者においては長期的な抗凝固療法を継続するベネフィットがあるのかもしれない。欧米のVTEガイドラインでは、VTE発症の誘因のない群では、半永久的な抗凝固療法の継続を推奨しているが、日本人でも同患者群での長期的な高い再発リスクを考えると、出血リスクがない限りは長期的な抗凝固療法の継続が妥当なのかもしれない。活動性がんを有する患者では、日本循環器学会のガイドラインでもより長期の抗凝固療法の継続が推奨されているが、DOAC時代となっても出血イベントなどのためにやむなく中止されている事が多く、DOAC時代となっても今後解決すべきアンメットニーズであると考えられる」と述べた。　最後に同氏は「今回、日本全国の多くの共同研究者のご尽力により実施されたDOAC時代のVTE患者の大規模な観察研究により、日本においても最新のISTHの推奨に基づいた詳細な再発リスクの層別化が抗凝固療法の管理戦略に役立つ可能性があり、一方で、より長期の抗凝固療法の継続が推奨されるようになったDOAC時代においては、その出血リスクの評価が益々重要になっていることが明らかになった」と話し、「本レジストリは非常に詳細な情報収集を行っており、今後、さまざまなテーマでのサブ解析の検討を行い共同研究者の先生方とともに情報発信を行っていきたい」と結論付けた。　なお、本学術集会ではCOMMAND VTE Registry-2からサブ解析を含めて総数20演題の結果が報告された。（下記、一部を列記）―――Actual Management of Venous Thromboembolism Complicated by Antiphospholipid AntibodySyndrome in Japan. From the COMMAND VTE Registry-2久野 貴弘氏（群馬大学医学部附属病院 循環器内科）Risk Factors of Bleeding during Anticoagulation Therapy for Cancer-associated Venous Thromboembolism in the DOAC Era: From the COMMAND VTE Registry-2平森 誠一氏（長野県厚生連篠ノ井総合病院 循環器科）Chronic Thromboembolic Pulmonary Hypertension after Acute Pulmonary Embolism in the Era of Direct Oral Anticoagulants: From the COMMAND VTE Registry-2池田 長生氏（東邦大学医療センター大橋病院 循環器内科）Clinical Characteristics and Outcome of Critical Acute Pulmonary Embolism Requiring Extracorporeal Membrane Oxygenation: From the COMMAND VTE Registry-2高林 健介氏（枚方公済病院 循環器内科）Clinical Characteristics, Anticoagulation Strategies and Outcomes Comparing Patients with and without History of Venous Thromboembolism: From the COMMAND VTE Registry-2土井 康佑氏（京都医療センター 循環器内科）Risk Factor for Major Bleeding during Direct Oral Anticoagulant Therapy in Patients with Venous Thromboembolism: From the COMMAND VTE Registry-2上野 裕貴氏（長崎大学循環病態制御内科学）Utility and Application of Simplified PESI Score for Identification of Low-risk Patients withPulmonary Embolism in the Era of DOAC西川 隆介氏（京都大学医学研究科 循環器内科学）Management Strategies and Outcomes of Cancer-Associated Venous Thromboembolism in the Era of Direct Oral Anticoagulants: From the COMMAND VTE Registry-2茶谷 龍己氏（倉敷中央病院 循環器内科）Clinical Characteristics and Outcomes in Patients with Cancer-Associated Venous Thromboembolism According to Cancer Sites: From the COMMAND VTE Registry-2坂本 二郎氏（天理よろづ相談所病院 循環器内科）Direct Oral Anticoagulants-Associated Bleeding Complications in Patients with Gastrointestinal Cancer and Venous Thromboembolism: From the COMMAND VTE Registry-2西本 裕二氏（大阪急性期・総合医療センター 心臓内科）Influence of Fragility on Clinical Outcomes in Patients with Venous Thromboembolism and Direct Oral Anticoagulant: From the COMMAND VTE Registry-2荻原 義人氏（三重大学 循環器内科学）Comparison of Clinical Characteristics and Outcomes of Venous Thromboembolism（VTE）between Young and Elder Patients: From the COMMAND VTE Registry-2森 健太氏（神戸大学医学部附属病院 総合内科）Off-Label Under- and Overdosing of Direct Oral Anticoagulants in Patients with VenousThromboembolism: From the COMMAND VTE Registry-2辻 修平氏（日本赤十字社和歌山医療センター 循環器内科）The Association between Statin Use and Recurrent Venous Thromboembolism: From theCOMMAND VTE Registry-2馬渕 博氏（湖東記念病院 循環器科）Clinical Characteristics and Outcomes of Venous Thromboembolism Comparing Patients with and without Initial Intensive High-dose Anticoagulation by Rivaroxaban and Apixaban大井 磨紀氏（大津赤十字病院 循環器内科）Initial Anticoagulation Strategy in Pulmonary Embolism Patients with Right Ventricular Dysfunction and Elevated Troponin Levels: From the COMMAND VTE Registry-2滋野 稜氏（神戸市立医療センター中央市民病院 循環器内科）Current Use of Inferior Vena Cava Filters in Japan in the Era of DOACs from the COMMAND VTE Registry-2高瀬 徹氏（近畿大学 循環器内科学）Patient Characteristics and Clinical Outcomes among Direct Oral Anticoagulants for Cancer Associated Venous Thromboembolism: From the COMMAND VTE Registry-2末田 大輔氏（熊本大学大学院生命科学研究部 循環器内科）―――

　近年、米国のヘルスケアシステムを標的としたランサムウェア攻撃が2016年から2021年にかけて2倍以上に増え、必要とされる医療の提供が妨害されるとともに、何百万人もの人々の個人情報が流出する事態に陥っていることが、米ミネソタ大学公衆衛生学部のHannah Neprash氏らによる研究から明らかになった。Neprash氏は、「われわれは、さまざまな規模のランサムウェア攻撃が仕掛けられていることに加え、その深刻度が高まりつつあることも突き止めた。これは良いニュースとはいえない。医療提供者と患者にとっては恐ろしいことだ」と危機感を募らせている。研究の詳細は、「JAMA Health Forum」に12月29日掲載された。　ランサムウェアとは、ハッカーたちがコンピューターシステムをロックして使用できない状態にした上で、元に戻すためのランサム（身代金）を要求するマルウェア（悪意のあるソフトウェア）のことだ。Neprash氏らの今回の研究から、診療所や歯科医院から大規模な病院や外科センターまで、あらゆるレベルの医療機関がランサムウェアの攻撃を受けていることが明らかになった。　医療機関に対するランサムウェア攻撃の年間発生件数は、2016年の43件から2021年には91件へと2倍以上に増えていた。また、ランサムウェア攻撃によって約4200万人の患者の個人的な健康情報が流出し、危機的な状況下で救急車が進路を変えさせられたり、予定されていた治療が遅れたりキャンセルされたりするといった事態も発生していた。　Neprash氏は、「ランサムウェアを仕掛ける人たちは、ヘルスケア業界には潤沢な資金があり、医療サービスの提供再開のためなら身代金の支払いを厭わないことを知っているようだ。そのため、ヘルスケア業界を標的とした攻撃が増加の一途をたどっているのだろう」と指摘する。　今回の研究でNeprash氏らは、ヘルスケア業界におけるランサムウェア攻撃の発生を確認できるデータベースを作成した。このデータベースは、連邦政府の監督機関と民間のサイバーセキュリティ脅威インテリジェンス企業から収集した情報を組み合わせたものであるという。　全てのランサムウェア攻撃のうち、医療提供の妨害につながった攻撃の割合は44.4％に上り、その期間が1カ月以上に及んだ例もあった。ランサムウェア攻撃による被害は、検査や歯の治療の予約日の変更などで済んだ場合もあるが、深刻な事態を招いた場合もあった。2019年には、ランサムウェア攻撃を受けた米アラバマ州のスプリングヒル医療センターで1人の乳児が死亡した。乳児はサイバー攻撃の8日後に、同センターでへその緒が首に巻き付いた状態で生まれ、重度の脳障害が残った。そして、その9カ月後に死亡した。当時、同医療センターのコンピューターシステムがダウンしていたため、看護師たちが胎児の心拍の変化に気付かなかったという。乳児の母親は、もし変化に気付いていれば、医師が緊急帝王切開を指示していたはずだと裁判で主張。裁判でもそのような対応をとっていれば乳児を救命できた可能性があるとの見解が示されたが、同センターは不正を否定し、ランサムウェア攻撃を受けている間の診療継続は安全だったと結論付けた。　情報テクノロジー研究グループのポネモン研究所がまとめた2021年9月の報告書によると、米国のヘルスケア提供機関の約4分の1が、ランサムウェア攻撃が患者死亡の増加の原因になると回答。また、処置や検査の遅れによって予後不良になる（70％）、他の医療機関に転院あるいは移送する患者数が増加する（65％）、合併症が増加する（36％）といった回答もあった。　さらに、Neprash氏らのデータベースからは、ランサムウェア攻撃の58％が診療所を標的としていたことも明らかになった。次いで多かったのは病院を標的とした攻撃（22％）で、外来手術センター（15％）、精神医療施設（14％）、歯科医院（12％）が続いた。また、同氏は「ランサムウェア攻撃を評価する最も単純な方法は、個人の健康情報の流出件数を参考にすることだが、攻撃1回当たりの平均流出件数は2016年の約3万7,000件から2021年には約23万件へと大幅に増えていた」としている。　医療情報管理システム協会（HIMSS）のLee Kim氏は、実際にはNeprash氏らが今回報告した数よりも多くの医療機関を狙ったランサムウェア攻撃が行われている可能性が高いとの見解を示し、「考えられている以上に大きな問題であることは確実だと思う」と話す。その上で、医療機関のコンピューターシステムの安全性を向上させるための新たな法律を施行するとともに、医療機関をサイバー攻撃から守るために医療従事者に対する教育を強化する必要があると主張している。

　妊娠合併症と動脈血栓症歴のある妊娠30週の27歳女性が、重度のADAMTS13欠損による急性遺伝性血栓性血小板減少性紫斑病（TTP）の診断を受けた。医療チームは当初、治療的血漿交換（TPE）を実施したが、効果が乏しく中止し、遺伝子組み換えADAMTS13投与に切り替えた。その後、血小板数は正常化、胎児の成長も安定化し、妊娠37週と1日で、在胎不当過小児であったが健康な男子を帝王切開で出産した。その後も患者と生まれた男児の健康状態は良好で、遺伝子組み換えADAMTS13の投与を隔週で継続しているという。スイス・ベルン大学のLars M. Asmis氏らによる症例報告で、NEJM誌2022年12月22日号で発表された。血小板数5～7万/μL、sFlt-1/PlGF比は持続的に上昇、TPEから切り替え　研究グループが初回診察を行ったのは妊娠30週6日の時点。同患者に対し、当初はTPEとメチルプレドニゾロン（1mg/kg）による免疫抑制から成る免疫原性TTP向けの治療を開始した。その後、機能的ADAMTS13インヒビターとIgG・抗ADAMTS13抗体の検査で陰性が認められ、メチルプレドニゾロンの投与は中止した。　連日のTPEにより、ADAMTS13活性ピーク値は約50％だったが、血小板数は5～7万/μL、sFlt-1/PlGF比は持続的に上昇、妊娠週数32週で胎児成長は3パーセンタイルに落ち込んだ。こうした状況を総合的に判断し、血漿難治TTPの発症、胎盤機能不全、切迫子宮内胎児死亡の危険性が高いと判断した。　医療チームは患者とその夫の同意を得て、TPEを中止し、遺伝子組み換えADAMTS13（40U/kg）の週1回注射投与を開始した。初回遺伝子組み換えADAMTS13（2,480U）は、TPE中止後36時間、妊娠32週5日で行った。遺伝子組み換えADAMTS13投与はすべて外来診療で行い、有害薬物反応は認められなかった。患者の血小板数は14～19万/μLに急激に増加し、妊娠期間中その値を維持した。正常Apgarスコア、出生体重1,865gの健康な男児を出産　予定帝王切開時までに、患者のsFlt-1/PlGF比は最大化した後、減少傾向となったが、胎児体重推定値は依然として在胎期間相当3パーセンタイルで推移していた。　帝王切開は妊娠37週1日で行われ、患者は、正常Apgarスコアで出生体重1,865g（在胎期間相当で1パーセンタイル未満）の健康な男児を出産した。出産7日後の退院時、母体血小板数は21万6,000/μLだった。　本報告書作成時点で、患者にはアスピリン投与と、遺伝子組み換えADAMTS13（40U/kg）の隔週投与が継続されている。

小児のコロナ合併症MIS-Cに寄与する遺伝子欠陥を同定新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染症（COVID-19）小児の稀だけれども下手したら命を奪いかねない多臓器炎症症候群（MIS-C）に寄与しうる遺伝子変異が見つかりました1,2）。MIS-CはCOVID-19発症からたいてい4週間後ぐらいに生じ、発熱、嘔吐、心筋の炎症などを引き起こして入院治療を強います。MIS-Cの発生率はSARS-CoV-2感染小児1万例当たりおよそ1例と稀ですが、米国での今夏8月末までのMIS-C小児数は約9千例（8,826例）に上り3）、悲しくも命を落とすこともあって71例は死亡しています。MIS-Cで上昇する生理指標によると複数の臓器での炎症が示唆され、単球の活性化持続がMIS-Cの主な免疫特徴として一貫して報告されています。さらには、単球活性化作用だけにとどまらない2型インターフェロン（IFN-γ）伝達絡みの指標がMIS-Cの初期にしばしば上昇します。そのような背景を受け、米国のロックフェラー大学が率いるチームはSARS-CoV-2への免疫反応を不得手にする生まれながらの遺伝子欠陥がMIS-Cの下地になっているかもしれないと考え、世界のMIS-C患者558例のエクソームやゲノム配列を調べ上げました。実に総勢およそ百人の研究者が携わったその途方もない取り組みは類縁関係のないMIS-C患者5例へとやがて収束します。インターフェロンによって発生してウイルスなどの二本鎖RNA（dsRNA）を感知するタンパク質OASやOASによって活性化される酵素RNase Lの欠陥をもたらす変異をそれらMIS-C患者5例から発見したのです。RNase Lはいわばハサミのようなもので、タンパク質へと翻訳されるmRNAを切断します。見つかったOAS変異はRNase Lを働けなくし、RNase L変異はまともなRNase Lを作れなくします。OASやRNase Lいずれかを欠損した免疫細胞（単核球細胞や骨髄細胞）のdsRNAやSARS-CoV-2への反応を調べたところ果たしてMIS-Cで生じるのに似た炎症性サイトカイン過剰生成が認められました。研究チームはRNase L欠乏細胞でのサイトカイン生成に寄与する経路も突き止めており、OASやRNase Lの欠乏はSARS-CoV-2感染に伴う無節操な炎症性サイトカイン生成をもたらしてMIS-Cを醸成したと結論しています。今回の研究で判明したMIS-C関連変異やそれら変異の免疫への影響の仕組みは川崎病などのMIS-Cに似た他の慢性炎症疾患の研究にも役立つでしょう2）。クリスマス前に心温まった報告～開発段階の薬が妊婦とその胎児を救った血液凝固の制御に携わる血中タンパク質ADAMTS13の重度欠乏による親譲りの血栓性血小板減少性紫斑病（先天性TTP）が妊娠中に判明した女性が武田薬品の開発段階の人工ADAMTS13（recombinant ADAMTS13、TAK-755）投与のおかげで無事に赤ちゃん（男児）を出産することができました4）。先天性TTP患者へのADAMTS13の目下の供給源は血漿ですがその女性のTTPに血漿交換（therapeutic plasma exchange）は歯が立たず、胎児はすぐにでも命を落としかねない状況となりました。女性の担当医師等は早い段階から先を見越して人工ADAMTS13のメーカー（武田薬品）に急遽の斟酌使用（emergency compassionate use）の要望を伝え、必要な手続きを経た上で人工ADAMTS13を入手しました。同剤使用に当たって担当医師は要所要所すべてで女性本人とその夫を交えて方針を決定しました。そのような一刻を争ったであろう状況の中、武田薬品から提供された人工ADAMTS13の投与の甲斐あって女性の血小板数は幸いにも正常化し、胎児の発育も安定化します。そして妊娠は37週過ぎまで持ちこたえてついには帝王切開による赤ちゃん（男児）の出産に漕ぎ着けることができました。クリスマス前の22日にNEJMに掲載されたその報告で著者はスイスと米国の武田薬品の従業員を含む関係者一同に謝意を示しています。論文執筆の時点で女性も男児も健やかに過ごせており、女性は2週間に1回の人工ADAMTS13投与を続けています。人工ADAMTS13は現在第III相試験（NCT04683003）が進行中です。結果がわかるのはしばらく先のようで、試験完了予定は2026年8月末です5）。参考1）Lee D, et al. Science. 2022 Dec 20;eabo3627. [Epub ahead of print]2）Research identifies potential genetic cause for MIS-C complication following COVID-19 infection / Eurekalert3）Melgar M, et al. MMWR Recomm Rep. 2022;71:1-14.4）Asmis LM, et al. N Engl J Med. 2022;387:2356-23615）A Study of TAK-755 in Participants With Congenital Thrombotic Thrombocytopenic Purpura（Clinical Trials.gov）

　女性の不正出血や不妊などの原因となる子宮筋腫の発症に、予想外の要因が関わっていることを示唆する新たな研究結果がこのほど明らかになった。ファストフードの容器や飲料水のプラスチック製のボトルなど、さまざまな物に使われているフタル酸エステルと呼ばれる化学物質が、子宮筋腫の発症を促す可能性があるという。米ノースウェスタン大学産婦人科学のSerdar Bulun氏らによるこの研究結果は、「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」に11月14日掲載された。　子宮筋腫の有病率は高く、女性の最大80％が生涯に1回以上、子宮筋腫を発症する。子宮筋腫を発症した女性の一部は出血や貧血、流産、不妊などを経験する。米国産科婦人科学会（ACOG）の環境医学の専門家であるNathaniel DeNicola氏によると、筋腫は症状が現れた後に見つかることもあるが、帝王切開や画像検査の際に偶然見つかることもある。なぜこうした腫瘍が発生するのかについては十分に解明されていない。ただ、DeNicola氏によると、細胞があらかじめプログラムされた細胞死（アポトーシス）に至らずに増殖すると、それが筋腫あるいはがんの要因になり得るという。アポトーシスは正常な現象であり、ほとんどの成人で毎日約5000万個の細胞が死に至る。　Bulun氏らは今回、子宮筋腫を持つ女性の筋腫から採取した初代細胞を調べた。その結果、症状を伴う子宮筋腫がある女性では、MEHHP〔フタル酸モノ（2-エチル-5-ヒドロキシヘキシル）〕の尿中の濃度が極めて高く、MEHHPの尿中濃度が子宮筋腫の診断を受けるリスクと関連することが明らかになった。MEHHPは、フタル酸エステル類の一種であるDEHP（フタル酸ジ-2-エチルヘキシル）の主要な代謝物である。さらに、筋腫の初代細胞を、尿中に検出されたのと同じ濃度のMEHHPを添加して培養したところ、細胞生存率が高くなり、アポトーシスが減ることが確認された。先行研究でもフタル酸エステル類への曝露と筋腫の増殖に関連があることが示されていたが、今回の研究では、その機序が示されたと言える。　前述のDeNicola氏は、Bulun氏らの研究の強みとして、動物モデルではなく実際の患者から採取した尿検体を使用している点を挙げる。その一方で、化学物質への曝露が筋腫に与える影響について明らかにするためのゴールドスタンダードとなる研究デザインはランダム化比較試験（RCT）であり、Bulun氏らの研究はRCTではないことに同氏は言及している。　DeNicola氏は、「プラスチック製品やパーソナルケア商品に含まれているフタル酸エステル類のような化学物質への曝露量をゼロにするのはかなり難しいが、減らすことは可能かもしれない」と話す。その一つの方法として、政策立案者がパーソナルケア商品、特に化粧品の原料を規制することを提案。また、個人レベルでパーソナルケア商品に含まれるフタル酸エステル類への曝露量を減らしたい場合には、フタル酸エステル類を含有していないことが明示されている商品を探すことを助言している。さらに、食品を温める場合には、プラスチック容器に入った状態で温めることは避けるべきであるとも指摘している。　一方、Bulun氏はプラスチック製のボトルに入った飲料やプラスチック容器に入った食品の摂取は控え、代わりにガラス製のボトルや容器に入ったものを摂取することを勧めている。また、ポリ塩化ビニル（PVC）が使われた製品も避けるべきとしている。　Bulun氏は、政策立案者がこの問題に関するさらなる研究や法律の制定を主導し、そのための資金を投じること、またプラスチック製の袋やボトルを禁止することも可能ではないかとの見解を示す。同氏は、「この研究領域は、人々の健康に関わる最も重要な領域であるにもかかわらず、研究の実施状況はひどく不十分なレベルにとどまっている、というのが私の考えだ」と話している。

　オピオイド使用障害の妊婦では、ブプレノルフィンの投与はメサドンと比較して、新生児の有害アウトカム発生のリスクは低下するが、母体における有害アウトカムのリスクに差はないことが、米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のElizabeth A. Suarez氏らの調査で示された。研究の成果は、NEJM誌2022年12月1日号で報告された。米国メディケイド受給者対象のコホート研究　研究グループは、オピオイド使用障害の妊婦において、2つのオピオイド作動薬が新生児および母体のアウトカムに及ぼす影響を比較する目的で、コホート研究を行った（米国国立薬物乱用研究所［NIDA］の助成を受けた）。　対象は、2000～18年に米国の公的保険（メディケイド）に加入していた47州とワシントンDCの妊婦であった。2つの薬剤への曝露は、妊娠前期（妊娠19週まで）、妊娠後期（妊娠20週～分娩前日）、分娩前30日間に評価が行われた。　新生児の有害アウトカムは、新生児薬物離脱症候群、早産、在胎不当過小、低出生時体重とされた。また、母体の有害アウトカムは、帝王切開と重度の母体合併症（妊娠に起因、または妊娠によって悪化した潜在的に生命を脅かす病態の複合）であった。　新生児および母体のアウトカムのリスク比は、傾向スコアのオーバーラップ重み付け法を用いて交絡因子で補正された。妊娠前期と後期で、有害アウトカムの発生状況が一致　生児出生の妊娠254万8,372件が解析の対象となった。妊娠前期に1万704人がブプレノルフィン、4,387人がメサドンの曝露を受けていた。また、妊娠後期には1万1,272人がブプレノルフィン、5,056人がメサドンに曝露されていた（分娩前30日間は、それぞれ9,976人および4,597人）。　　分娩前30日間の曝露における新生児薬物離脱症候群の発生は、ブプレノルフィン曝露児の52.0％、メサドン曝露児の69.2％で認められ（補正後相対リスク[aRR]：0.73、95％信頼区間[CI]：0.71～0.75）、ブプレノルフィン曝露児で良好だった。　妊娠前期の曝露における早産の発生は、ブプレノルフィン曝露児の14.4％、メサドン曝露児の24.9％で（aRR：0.58、95％CI：0.53～0.62）、また在胎不当過小の発生がそれぞれ12.1％および15.3％に（0.72、0.66～0.80）、低出生時体重の発生は8.3％および14.9％で（0.56、0.50～0.63）、いずれもブプレノルフィン曝露児で少なかった。　また、妊娠前期の曝露における帝王切開の発生は、ブプレノルフィン曝露妊婦の33.6％、およびメサドン曝露妊婦の33.1％に（aRR：1.02、95％CI：0.97～1.08）、また、重度の母体合併症の発生はそれぞれ3.3％および3.5％で（0.91、0.74～1.13）、いずれも両群間に差はみられなかった。　妊娠後期の有害アウトカムの結果は妊娠前期と一致しており、早産（ブプレノルフィン曝露児14.3％ vs.メサドン曝露児25.0％、aRR：0.57［95％CI：0.53～0.62］）、在胎不当過小（13.0％ vs.15.6％、0.75［0.69～0.82］）、低出生時体重（8.2％ vs.14.4％、0.56［0.50～0.62］）の発生はいずれもブプレノルフィン曝露児で良好で、帝王切開（33.1％ vs.32.7％、1.03［0.97～1.09］）、重度の母体合併症（3.4％ vs.3.6％、0.93［0.77～1.14］）の発生については、2つの薬剤の曝露妊婦で差がなかった。　著者は、「この結果は、子宮内でのブプレノルフィン曝露がメサドン曝露よりも新生児に良好なアウトカムをもたらすとする先行研究（MOTHER試験）の知見を支持するものである」とし、「この差の生物学的メカニズムは不明だが、ブプレノルフィン（部分作動薬）とメサドン（完全作動薬）の薬理作用メカニズムの違いが、これらの知見の妥当性を裏付ける可能性がある」と指摘している。

　妊娠中のCOVID-19ワクチン接種による周産期アウトカムへの影響について、有効性と安全性を評価するため、筑波大学附属病院 病院総合内科の渡邊 淳之氏ら日米研究グループによりシステマティックレビューとメタ解析が行われた。本研究の結果、ワクチン接種が新生児集中治療室（NICU）入院、子宮内胎児死亡、母親のSARS-CoV-2感染などのリスク低下と関連することや、在胎不当過小（SGA）、Apgarスコア低値、帝王切開分娩、産後出血、絨毛膜羊膜炎などといった分娩前後の有害事象のリスク上昇との関連がないことが示された。JAMA Pediatrics誌オンライン版2022年10月3日号に掲載の報告。　本研究では、妊娠中のCOVID-19ワクチン接種に関連する新生児アウトカムを調査したすべての前向き研究および観察研究について、2022年4月5日にPubMedとEmbaseデータベースで包括的な文献検索を行い、（1）査読付き雑誌に掲載された研究、（2）妊娠中に少なくとも1回のワクチン接種を受けた妊婦と受けなかった妊婦を比較した研究、（3）新生児アウトカムにおいて、早産（妊娠37週未満での出産）、SGA、Apgarスコア低値（出生5分後のApgarスコアが7未満）、NICU入院、子宮内胎児死亡のうち少なくとも1つを報告する研究、という3つの条件を満たすものを対象とした。最終的に9つの研究を抽出し、妊娠中に少なくとも1回のワクチン接種を受けた妊婦8万1,349例（ワクチン接種群）と受けていない妊婦25万5,346例（ワクチン非接種群）について検証した。オッズ比（OR）はランダム効果モデルを用いて算出された。　被験者のベースラインは次のとおり。平均年齢は、ワクチン接種群：32～35歳vs.ワクチン非接種群：29.5～33歳。合併症については、妊娠前/妊娠糖尿病は、1,267例（1.6％）vs.3,210例（1.3％）。妊娠前/妊娠高血圧は、1,176例（1.4％）vs.3,632例（1.4％）。肥満は、8,420/4万8,231例（17.5％）vs.2万6,108/11万4,355例（22.8％）。喫煙歴は、4,049/8万35例（5.1％）vs.1万8,930/25万2,990例（7.5％）。ワクチン接種群では、98.2％がmRNAワクチン（ファイザー製：6万1,288例、モデルナ製：1万6,036例、規定なし：2,575例）、1.1％がウイルスベクターワクチン（アストラゼネカ製：488例、ヤンセン製：425例）、0.7％が明確に記録されていなかった。6つの研究で投与回数が報告されており、5万2,295/6万1,255例（85.4％）が妊娠中にmRNAワクチンを2回投与されていた。　主な結果は以下のとおり。【新生児のアウトカム】・妊娠中のCOVID-19ワクチン接種は、NICU入院、子宮内胎児死亡のリスク低下と関連していた。NICU入院は、OR：0.88（95％信頼区間[CI]：0.80～0.97）。子宮内胎児死亡は、OR：0.73（95％CI：0.57～0.94）。・そのほかの主要アウトカムは2群間で統計的有意差を示さなかった。早産は、OR：0.89（95％CI：0.76～1.04）。SGAは、OR：0.99（95％CI：0.94～1.04）。Apgarスコア低値のOR：0.94（95％CI：0.87～1.02）。・妊娠初期に1回目のワクチン接種を受けた妊婦と、妊娠中にワクチン接種を受けなかった妊婦の間では、早産（OR：1.81、95％CI：0.94～3.46）、SGA（OR：1.09、95％CI：0.95～1.27）の発生率で有意差はなかった。一方、中期または後期のワクチン接種は、妊娠中にワクチン接種を受けなかった人と比較して、早産（OR：0.80、95％CI：0.69～0.92）、SGA（OR：0.94、95％CI：0.88～1.00）のリスクの低下と関連していた。【母親のアウトカム】・妊娠中のCOVID-19ワクチン接種は、追跡期間中の母親のSARS-CoV-2感染リスク（OR：0.46、95％CI：0.22～0.93）の低下と有意に関連した。・妊娠中のワクチン接種は、帝王切開分娩（OR：1.05、95％CI：0.93～1.20）、産後出血（OR：0.95、95％CI：0.83～1.07）、絨毛膜羊膜炎（OR：1.06、95％CI：0.86～1.31）のリスクとは関連がなかった。　本研究により、妊娠中のCOVID-19ワクチン接種は、新生児および母親の有害事象のリスク上昇と関連せず、新生児のNICU入院、子宮内胎児死亡のリスク低下と関連し、妊娠中期以降の接種で早産、SGAのリスク低下と関連したことが示され、妊婦に対するワクチン接種の安全性と有効性が裏付けられた。さらに研究チームは、集中治療を必要とするCOVID-19に罹患した妊婦のほとんどがワクチン未接種であり、また、無症状感染であっても、子癇前症や早産などのリスク上昇と関連しているとし、新生児および母親をSARS-CoV-2から保護するため、妊婦のワクチン接種率を高めることが最も重要だと指摘している。

　新型コロナウイルス感染症と妊婦の関係性について、これまで（1）一般女性と比較して妊娠中にとくに罹患しやすいということはない（2）罹患した場合は一般女性よりも重症化しやすい（3）罹患した場合、妊娠合併症（帝王切開や早産など）が増える　などの可能性が報告されている。なお、上記は母体についての影響の話であり新生児については記載していない。　このうち、（2）と（3）については複数の中小規模の研究があるものの、研究組み入れ基準が症状ではなく入院時PCR陽性が条件である、同時期のコホートを比較対象とした研究は少なかった。今回の研究では、同時期の妊娠していない新型コロナウイルス感染者と比べた感染妊婦の重症化リスク、および感染妊婦の中でも重症化しやすい要因、そして非感染妊婦と比較して妊娠合併症が増えるかどうかについて検討している。　結果としては、非妊娠女性の感染者と比較して妊婦では入院リスクが2.65倍、ICU/CCUへの入院リスクが5.46倍という結果となった。また、年齢・高血圧既往・妊娠後期の感染がこれらのリスクと相関していた。妊娠合併症について、新型コロナウイルス感染は早産・帝王切開リスクと有意に相関したが、妊娠高血圧腎症、死産のリスクとは相関を認めなかった。　本研究の強みは適切な比較対象集団を置いていること、ほとんどが症状のある妊婦を対象としているため臨床現場の感覚に即したものであること、2021年末までの出産を対象としておりデルタ株の影響を見たコホートであることである。一方、現在主流のオミクロン株についてのデータは今後の報告が待たれる。また、人種について、本研究ではアジア人妊婦の重症化リスク、ICU/CCU入院リスクが共に有意に高く出ているが、これはカナダにおける結果であり、人種によって受けられる医療サービスが違うこと、それに関する要因が考慮できていないことなどから、人種についての結果は慎重な解釈が必要だろう。　妊婦や、妊娠を希望する方への適切な情報提供は感染流行下においては非常に重要であり、その点で非常に価値の高い論文である。日本では同様の研究はほぼ報告されていないが、1件、全国的なアンケート調査で重症化に関わる要因を聞いたものがある1）。この研究でもやはり妊娠後期または産後の感染が重症化と相関したと報告され、日本においても本研究の結果は適応可能と考えてよいだろう。現在3回目のワクチン接種は妊婦においても当然勧められるが、高齢者などと同様4回目以降の接種や、今後妊娠時にワクチン接種を行ったほうがよいかどうかについてはオミクロン株の影響の結果報告が待たれる。

　妊娠糖尿病の妊婦は正常血糖値妊婦と比較して、インスリンを使用していない場合は、帝王切開による分娩や早産児・巨大児が多く、インスリンを使用している場合は、母親のアウトカムに差はないものの、新生児の在胎不当過大や黄疸、呼吸窮迫症候群などの周産期合併症の割合が有意に高いことが、中国・中南大学のWenrui Ye氏らの調査で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年5月25日号で報告された。妊娠糖尿病と妊娠有害アウトカムの関連をメタ解析で評価　研究グループは、妊娠糖尿病と妊娠有害アウトカムとの関連を、最小限の交絡因子を調整したうえで評価する目的で、系統的レビューとメタ解析を行った（中国国家自然科学基金などの助成を受けた）。　1990年1月1日～2021年11月1日の期間に、医学データベース（Web of Science、PubMed、Medline、Cochrane Database of Systematic Reviews）に登録された文献が検索された。　対象は、非妊娠糖尿病（対照群）と妊娠糖尿病（曝露群）が厳格に定義され、妊娠糖尿病と妊娠のさまざまな有害アウトカムの明確な診断基準を有するコホート研究および臨床試験の対照群とした。　これらの基準を満たした研究が、インスリンの使用状況に基づき次の3つのサブグループに分けられた。（1）インスリン非使用（疾患の経過中にインスリンを使用したことがない）、（2）インスリン使用（個別の割合で、妊婦がインスリン治療を受けている）、（3）インスリン使用の報告がない。　妊娠糖尿病や妊娠有害アウトカムに影響を及ぼす可能性のある因子（国の発展状況［先進国、開発途上国］、バイアスのリスク［低、中、高］、診断基準［WHO〔1999年版〕、Carpenter-Coustan基準、国際糖尿病・妊娠学会〔IADPSG〕、その他］、スクリーニング法［universal one step、universal glucose challenge test、リスク因子に基づく選択的スクリーニング］）について、事前に計画されたサブグループ解析が行われた。　インスリンの投与を受けた患者の割合に基づきメタ回帰モデルが適用された。器械分娩や肩甲難産などには差がない　156件（インスリン非使用35件［22.4％］、インスリン使用63件［40.4％］、報告なし58件［37.2％］）の研究に参加した750万6,061例の妊婦が解析に含まれた。133件（85.3％）が母親のアウトカムを、151件（96.8％）は新生児のアウトカムを報告していた。　アジアの研究が39.5％、欧州が25.5％、北米は15.4％で、84件（53.8％）が先進国で行われた研究であった。Newcastle-Ottawa尺度によるバイアスのリスクは、50件（32.1％）が低または中、106件（67.9％）は高だった。　インスリン非使用研究では、交絡因子を調整すると、非妊娠糖尿病妊婦に比べ妊娠糖尿病の妊婦で有意にオッズ比（OR）が高かったのは、次の5つの項目であった。母親のアウトカムでは、帝王切開による分娩（OR：1.16、95％信頼区間[CI]：1.03～1.32）、新生児のアウトカムでは、早産児（在胎期間＜37週）（1.51、1.26～1.80）、分娩から1分後のApgarスコア低値（＜7点）（1.43、1.01～2.03）、巨大児（出生時体重≧4,000g）（1.70、1.23～2.36）、在胎不当過大児（出生時体重が在胎期間の標準の90パーセンタイル以上）（1.57、1.25～1.97）。　また、インスリン使用研究では、交絡因子を調整すると、妊娠糖尿病の女性で有意にORが高かったのは次の4項目で、いずれも新生児のアウトカムであった。在胎不当過大児（OR：1.61、95％CI：1.09～2.37）、呼吸窮迫症候群（1.57、1.19～2.08）、黄疸（1.28、1.02～1.62）、新生児集中治療室入室（2.29、1.59～3.31）。　一方、器械分娩、肩甲難産、分娩後出血、死産、新生児死亡、分娩から5分後のApgarスコア低値、低出生時体重、在胎不当過小児については、交絡因子を調整しても、妊娠糖尿病の有無で明確な差は認められなかった。　サブグループ解析では、先進国よりも開発途上国において、妊娠糖尿病妊婦で巨大児が多く（インスリン使用研究のp＜0.001、インスリン非使用研究のp＝0.001）、インスリン使用研究ではBMIで調整すると巨大児（p＝0.02）と在胎不当過大児（p＜0.001）が有意に多かった。また、インスリン使用の報告がなかった研究では、選択的スクリーニングを受けた妊婦において、妊娠糖尿病妊婦で帝王切開による分娩（p＜0.001）と新生児集中治療室入室（p＜0.001）が有意に多くみられた。　著者は、「これらの知見は、妊娠糖尿病に関連する妊娠有害アウトカムの、より包括的な理解に寄与すると考えられる。今後の研究では、より完全な予後因子で調整することを常に心がける必要がある」としている。