米国のジョンソン・エンド・ジョンソン社（以下、J&J社）は1月20日、同社の医薬品部門である米国ヤンセンファーマシューティカル社（以下、ヤンセン社）で開発中のエボラ出血熱予防ワクチンの第I相ヒト初回投与試験の開始を発表した。　エボラワクチン製剤の第I相ヒト初回試験では、被験者が4つのグループに登録され、実薬またはプラセボ投与群に無作為に割り付けられる。実薬投与群は、登録された4つのグループごとの投与計画に従い、1日目に初回接種（プライム）後、1ヵ月または2ヵ月の間隔をあけて追加接種（ブースト）を受ける。この試験の分析結果は、最適なワクチンの予防効果や効果持続期間を確認するために今後実施する試験における、2つのワクチンの投与順序や間隔などの判断に有益な情報となるという。試験の詳細はClinicalTrials.gov（https://clinicaltrials.gov/）に掲載されている。　試験はオックスフォード大学小児科のオックスフォードワクチングループが進めている。現在被験者の登録が進行中で、最初の被験者に対する初回のワクチンが投与されたという。登録は1月末までに完了予定とのこと。　またJ&J社は、ヤンセン社がBavarian Nordic社との提携により、2015年4月までに大規模臨床試験で使用する40万回分以上のプライムブーストワクチンを生産したことも発表した。今後2015年中に合計200万回分のワクチンが提供可能となり、また必要に応じて12～18ヵ月間で最大500万回分までの迅速な増産が可能となるという。今回、同社らが発表した増産の見通しは、2015年末までに100万回分以上を生産し、そのうち25万回分を2015年5月までに臨床試験で幅広く活用する予定としていた以前の発表に代わる最新情報となる。詳細はヤンセンファーマ株式会社のプレスリリースへ

　4価ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種は、多発性硬化症などの中枢神経系の脱髄疾患の発症とは関連がないことが、デンマーク・Statens Serum研究所のNikolai Madrid Scheller氏らの調査で示された。2006年に4価、その後2価ワクチンが登場して以降、HPVワクチンは世界で1億7,500万回以上接種されているが、多発性硬化症のほか視神経炎、横断性脊髄炎、急性散在性脳脊髄炎、視神経脊髄炎などの脱髄疾患との関連を示唆する症例が報告されている。ワクチンが免疫疾患を誘発する可能性のある機序として、分子相同性や自己反応性T細胞活性化が指摘されているが、HPVワクチンが多発性硬化症のリスクを真に増大させるか否かは不明であった。JAMA誌2015年1月6日号掲載の報告。2国の10～44歳の全女性のデータを解析　研究グループは、2006～2013年のデンマークおよびスウェーデンの10～44歳の全女性における4価HPVワクチンの接種状況および多発性硬化症などの中枢神経系の脱髄疾患の発症に関するデータを用い、これらの関連を検証した（Swedish Foundation for Strategic Research、Novo Nordisk Foundation、Danish Medical Research Council funded the studyの助成による）。　ポアソン回帰モデルを用いて、ワクチン接種者・非接種者に関するコホート解析および自己対照ケースシリーズ（self-controlled case-series）解析を行った。接種後2年（730日）のリスク期間におけるイベント発生率を比較し、発症の率比を推算した。　398万3,824人（デンマーク：156万5,964人、スウェーデン：241万7,860人）の女性が解析の対象となった。そのうち78万9,082人が合計192万7,581回の4価HPVワクチン接種を受けた。接種回数は、1回が78万9,082人、2回が67万687人、3回が46万7,812人であった。2つの解析はともに有意差なし　全体のフォローアップ期間は2,133万2,622人年であった。接種時の平均年齢は17.3歳であり、デンマークの18.5歳に比べスウェーデンは15.3歳と約3歳年少だった。フォローアップ期間中に多発性硬化症が4,322例、その他の脱髄疾患は3,300例に認められ、そのうち2年のリスク期間内の発症はそれぞれ73例、90例であった。　コホート解析では、多発性硬化症、その他の脱髄疾患の双方で、4価HPVワクチン接種に関連するリスクの増加は認めなかった。すなわち、多発性硬化症の粗発症率は、ワクチン接種群が10万人年当たり6.12件（95％信頼区間[CI]：4.86～7.69）、非接種群は21.54件（95％CI：20.90～22.20）であり、補正後の率比は0.90（95％CI：0.70～1.15）と有意な差はなかった。また、その他の脱髄疾患の粗発症率は、それぞれ7.54件（95％CI：6.13～9.27）、16.14件（95％CI：15.58～16.71件）、補正率比は1.00（95％CI：0.80～1.26）であり、やはり有意差は認めなかった。　同様に、自己対照ケースシリーズ解析による多発性硬化症の発症率は1.05（95％CI：0.79～1.38）、その他の脱髄疾患の発症率は1.14（95％CI：0.88～1.47）であり、いずれも有意な差はみられなかった。また、年齢別（10～29歳、30～44歳）、国別、リスク期間別（0～179日、180～364日、365～729日、730日以降）の解析でも、有意な差は認めなかった。　著者は、「4価HPVワクチンは多発性硬化症や他の脱髄疾患の発症とは関連がない。本試験の知見はこれらの因果関係への懸念を支持しない」と結論している。

　ピーナッツアレルギーは食物アレルギーを有する小児の約4分の1で認められ、より重篤な反応を示すものの耐性を獲得しにくいこと、また、有病率は人種および世帯収入などにより差があることが、米・ノースウェスタン大学のAshley A Dyer氏らにより報告された。ピーナッツアレルギーは最も一般的な食物アレルギーの1つであるが、小児の一般集団における包括的な疫学調査は行われていなかった。Allergy and asthma proceedings誌2015年1月掲載の報告。　Dyer氏らは、米国の子供がいる世帯の代表的なサンプルを基に、ピーナッツアレルギーの有病率、診断方法、発症時の症状を調査するランダム化横断研究を行った。実施期間は2009年6月から2010年2月。　3万8,480人の親から得られたデータを基に、人口統計学的特性、食物摂取に関連するアレルギー症状、食物アレルギーの診断方法について分析が行われた。ピーナッツアレルギーのオッズとこれらの特徴との関連性を検討するため、調整モデルを推定した。　主な結果は下記のとおり。・食物アレルギーは3,218人の小児で認められ、うち754人がピーナッツアレルギーを報告した。・ピーナッツアレルギーは、6～10歳の小児（25.5％）、白人の小児（47.7％）、世帯年収が5万～9万9,999ドル（中～高収入世帯）の家の小児（41.7％）で多く報告されていた。・ピーナッツアレルギーの小児のうち76％は、医師によってピーナッツアレルギーの診断が行われていた。・ピーナッツアレルギー発症時の症状は、他の食物アレルギーよりも有意に重篤であった（53.7％ vs 41.0％、p＜0.001）。・ピーナッツアレルギーで耐性を獲得したと報告された頻度は、他の食物よりも少なかった（オッズ比：0.7、95％信頼区間：0.5～0.9）。

　慢性疾患を有する高リスクの小児に対し、患者・家族中心の医療（medical home）に基づき専門的治療を含めた総合的なケアの提供は、通常ケアの提供と比較して、重篤な疾患およびコストの低減に結び付くことが、米国・テキサス大学医療センターのRicardo A. Mosquera氏らによる無作為化試験の結果、示された。患者・家族中心の医療は成人または小児慢性疾患における有害転帰やコストの低減には結び付かないとされている。研究グループは、高リスクのとくに小児慢性疾患では、費用対効果が優れる可能性があるとして本検討を行った。JAMA誌2014年12月24・31日号掲載の報告より。総合的ケア提供vs. 通常ケア提供を無作為化試験　試験は、総合的ケアを提供することで、慢性疾患を有する小児における重篤な疾患（死亡、ICU入室または7日超の入院）の予防および/もしくはコストの低減をもたらすかを評価することが目的だった。　総合的ケアの提供は、テキサス大学の高リスク小児クリニックで行われた。先行試験に基づき整備されたクリニックは、週40時間オープン、慢性疾患児に関する幅広い関心を持つ小児呼吸器科医と2人の看護師が配置されプライマリケアを提供。医師と看護師は電話を共有しており、患児の両親はいつでも直接電話で相談することができた。クリニックには、栄養士やソーシャルワーカーも配置され、また同一クリニックで迅速に有効な治療を行うため、定期的に専門医による治療も提供された。それらの専門家によるアドバイスも24時間電話で受けることができた。　一方、通常ケアは、2週間に1回、専門医、ソーシャルワーカー、栄養士による治療やコンサルテーションを提供するもので、プライマリケアではなかった。　試験は、慢性疾患（前年に緊急部門受診3回以上、入院2回以上または小児ICU入室1回以上、入院推定リスク50％以上）を有する小児を、総合的ケア提供群（105例）と通常ケア提供群（96例）に無作為に割り付けて検討した。被験者登録は2011年3月～2013年2月に行われ、アウトカム評価は2013年8月31日まで行われた。　主要アウトカムは、重篤な疾患（死亡、ICU入室または7日超の入院）を有した小児、およびコストとした。副次アウトカムは各児の重篤疾患、医療サービス、メディケア支払、医学校収入およびコストであった。重篤疾患の発生、コストのいずれも低減　intent-to-treat解析の結果、総合的ケアは、重篤疾患を有する小児の割合、総病院およびクリニックコストの両方を低減した。前者は小児100人年当たり総合的ケア群10例vs.通常ケア群22例で、率比（RR）0.45（95％信頼区間[CI]：0.28～0.73）、後者は同じく1万6,523ドルvs. 2万6,781ドルで、RRは0.58（同：0.38～0.88）であった。ネット財政ベネフィット分析では、総合的ケアの中性費用（cost neutral）またはコスト抑制の割合は97％であった。　総合的ケアは、重篤疾患を抑制し（小児100人年当たり16 vs. 44、RR：0.33、95％CI：0.17～0.66）、緊急部門受診（90 vs. 190、同0.48、0.34～0.67）、入院例（69 vs. 131、0.51、0.33～0.77）、小児ICU入室（9 vs. 26、0.35、0.18～0.70）、入院日数（276 vs. 635、0.36、0.19～0.67）を低減した。　メディケア支払も、小児1人年当たり6,243ドル（95％CI：1,302～1万1,678ドル）減少した。医学校の持ち出し（コスト－収入）は、小児1人年当たり6,018ドルの増大だった。

　低酸素性虚血性脳症（HIE）の新生児に対して72時間/33.5℃の低体温療法を行うと、死亡や機能障害が44～55％低減することが報告されているが、動物モデルでは冷却期間がより長く、冷却体温をより低くするほど良好な神経保護作用が得られる可能性が示唆されている。そこで、米国・ウエイン州立大学ミシガン小児病院のSeetha Shankaran氏らは、より強力な低体温療法の有用性を検討したが、アウトカムの改善は得られなかった。JAMA誌2014年12月24・31日号掲載の報告より。4種の低体温療法の安全性を無作為化試験で評価　研究グループは、HIEの満期出産新生児において、72時間/33.5℃の低体温療法と、より低い体温を長期間持続するアプローチの有用性を比較する2×2ファクトリアルデザインの無作為化試験を実施した［国立衛生研究所（NIH）、ユニス・ケネディ・シュライバー国立小児保健発育研究所（NICHD）などの助成による］。対象は、在胎週数36週以上、呼吸努力が不良で蘇生の必要性があるか、または中等度～重度の脳症の診断で生後6時間以内に新生児集中治療室（NICU）に入室した新生児であった。　被験者は、72時間または120時間の低体温療法を行う群に無作為に割り付けられた後、それぞれ体温を33.5℃または32.0℃まで低下させる群に割り付けられた。最初の50例を登録した後、独立のデータ・安全性監視委員会により安全性（不整脈、持続性アシドーシス、大血管の血栓症と大出血、NICU内死亡）の評価が行われ、その後は25例を登録するごとに同様の評価を繰り返した。　今回の解析は安全性およびNICU内死亡に焦点が絞られ、72時間と120時間、33.5℃と32.0℃を比較した。主要評価項目は18～22ヵ月時の死亡および機能障害であった。NICU内死亡：72時間11％、120時間16％、33.0℃ 12％、32.5℃ 16％　2010年10月～2013年11月までに、ユニス・ケネディ・シュライバーNICHDの新生児研究ネットワークに参加する米国の18施設に364例が登録され、72時間群に185例、120時間群には179例が、また33.5℃群に191例、32.0℃群には173例が割り付けられた。出生時体重が33.5℃群に比べ32.0℃群で有意に（p＜0.02）重かったことを除き、患者背景に差は認めなかった。　NICU内死亡率は、72時間/33.5℃群（95例）が7％（7例）、72時間/32.0℃群（90例）が14％（13例）、120分/33.5℃群（96例）が16％（15例）、120分/32.0℃群（83例）は17％（14例）であった。　また、72時間群のNICU内死亡率は11％、120時間群は16％で、72時間群に対する120時間群の補正リスク比（RR）は1.37（95％信頼区間[CI]：0.92～2.04）であり、有意な差は認めなかった（p＝0.12）。一方、33.0℃群のNICU内死亡率は12％、32.5℃群は16％で、補正RRは1.24（0.69～2.25）であり、やはり有意差はなかった（p＝0.47）。　院内死亡または体外式膜型人工肺（ECMO）の適用（冷却時間別の補正RR：1.33、p＝0.09、冷却体温別の補正RR：1.35、p＝0.22）および治療開始120時間以内死亡（1.36、p＝0.31、1.59、p＝0.21）にも有意な差はなかった。　安全性のアウトカムは、72時間と120時間群、33.5℃と32.0℃群でいずれも類似していたが、大出血の頻度が72時間群3％、120時間群1％と有意差が認められた（補正RR：0.25、0.07～0.91、p＝0.04）。無益性解析（futility analysis）では、より長期、より低い体温に冷却するとNICU内死亡率が2％低下することが確認された。　著者は、「低体温療法を72時間/33.5℃以上に強化しても、HIE新生児のNICU内死亡は改善されなかった」とまとめ、「これらの結果は、治療法や今後の試験のデザインに影響を及ぼす」と指摘している。

　遺伝子診断は現在、希少な疾患の臨床診断に応用され始めているが、一方で、個々の研究解析で得られたゲノム所見は共有されるべきものなのか、いくつのカテゴリーで共有されるべきものなのかといった問題が国際的な議論のトピックとなっている。また、臨床的に重要な異型を確認し共有するための強固な分析ワークフローの開発も重要な課題となっている。英国・Wellcome Trust Genome CampusのCaroline F Wright氏らは、発達障害に焦点を当てた分析ワークフローの開発に取り組み、その概要と臨床的有用性について報告した。Lancet誌オンライン版2014年12月16日号掲載の報告より。英国内の発達障害未診断の子供および両親のゲノムデータを分析　研究グループによる発達障害解読（Deciphering Developmental Disorders：DDD）研究は、英国内を網羅する患者募集ネットワークを整備して行われた。同ネットワークには臨床医180人が関与し、全24地域の遺伝子サービスを網羅していた。ゲノムワイド・マイクロアレイを行い、発達障害未診断の子供およびその両親の全エクソームシーケンスを行った。　データを分析後、関連遺伝子異型を各地の臨床ゲノムチームを介して個々の研究参加者に返信した。分析データを基に、未診断1,133例の27％に診断　結果、エクソームシーケンスとマイクロアレイ分析から約8万の遺伝子異型が特定された。そのうちおよそ400は稀少なもので、変異したタンパク質であると予測された。　新規および既知の発達障害遺伝子とは異なる変異体に焦点を当てることにより、以前に調査はされていたが発達障害が未診断であった1,133例の小児のうち、27％について診断をつけることができた。　両親がノーマルな家系において、子供と両親の全エクソームシーケンスにより、子供のみのシーケンスと比べて、臨床的な評価が必要な原因異型を10倍量減らすことができた。　既知の遺伝子で特定された診断異型の多くは新規のものであり、既知の疾患バリエーションの直近データベースにないものであった。　今回の検討を踏まえて著者は、「強固なワークフローの実施が、大規模なスケールの稀少疾患研究を可能とし、臨床医と研究参加者に診断所見のフィードバックを可能とする」と述べ、「系統的な臨床データの記録、遺伝子表現型知識ベースの整理、臨床意思決定支援ソフトウェアの開発が、さらなる異型除外を自動で行うために必要である。一方で、研究設定内での臨床報告システムの開発と維持には相当なリソースが必要でもある」と指摘している。

　英国・リーズ大学のStephen J Chapman氏らは、外科手術無作為化試験について早期に中断した試験、および未公表の試験がどれくらい存在するのかを調べた。その結果、早期中断率は21％であり、完了後に結果を公表した試験は66％であったことなどを明らかにした。著者は、外科手術試験は実行に困難が伴い資金もかかるが、今回の調査で資源の浪費の証拠が見つかったとして、リスクを覚悟で協力してくれる患者への倫理的観点からも、試験の効率や透明性を高めるために、研究ガバナンスのフレームワークを変えていく必要があると指摘している。BMJ誌オンライン版2014年12月9日号掲載の報告。ClinicalTrials.govデータベースで登録、公表試験を調査　研究グループは、外科手術無作為化試験の早期中断率と未公表率を調べるため、登録された試験と公表された試験を横断的観察研究にて調べた。ClinicalTrials.govデータベースにて、2008年1月～2009年12月に登録されたインターベンショナルな試験について「手術（surgery）」をキーワードに、非小児科部門の第III～IV相臨床試験を検索した。ピアレビュー誌に発表された試験も系統的に探索した。見つからない場合はClinicalTrials.govデータベースに記録された結果を探索した。　また、中断試験および完了後未公表試験について、その理由が開示されていない場合は、担当研究者に電子メールを送った。5件に1件が中断、完了後も3件に1件が未公表　キーワード検索（手術）で818件の登録試験が見つかった。そのうち適格基準を満たした395件について分析した。　早期に中断となっていた試験は21％（81/395件）で、その理由は「被験者の充足不足（44％、36/81件）」が最も多かった。　一方、完了試験314件（79％）のうち、公表していたのは66％（208/314件）であった。試験完了から発表までの期間中央値は4.9年（範囲：4.0～6.0年）であった。　ピアレビュー誌に発表がなく、ClinicalTrials.govデータベースにおいて結果が見つかった試験は6％（20/314件）存在した。　資金提供と試験中断の有意な関連は認められなかったが（補正後オッズ比[HR]：0.91、95％信頼区間[CI]：0.54～1.55、p＝0.735）、資金提供は完了試験の公表率の低さと有意な関連がみられた（同：0.43、0.26～0.72、p＝0.001）。　また、試験研究者の電子メールアドレスが見つかった割合は、中断試験群は71.4％（10/14件）、未公表試験群は83％（101/122）であった。しかし実際に連絡が取れて回答が得られたのは、それぞれ43％（6/14件）、20％（25/122件）にとどまった。回答が得られたのは、紙媒体で公表されていた試験11件と、その他で公表されていた5件（うち4件はピアレビュー誌のインデックスにはなし）、未公表試験では9件であった。　これらの結果を踏まえて著者は、「外科手術無作為化試験は、5件に1件が早期中断になっており、3件に1件は完了後も未公表であった。そして未公表試験の研究者と接触できない頻度が高かった。今回の結果は、研究資源が浪費されている実態を示すものである。臨床データの隠蔽や、リスクを負って治験に参加した患者の協力が無駄になっており、倫理的懸念をもたらすものである」と述べ、「試験の効率性、透明性を高め、こうした懸念を払拭する研究ガバナンスのフレームワークを構築していかなければならない」と提言している。

　オーストラリア生まれの両親から生まれた子供と比べて、アジア生まれの両親から生まれた子供のほうが、ピーナッツアレルギー疾患のリスクが高いという研究報告を、オーストラリア・メルボルン大学のJennifer Koplin氏らが発表した。同現象は、一世代のみにみられ、また他の国からの移民を両親に持つ子供ではみられなかったという。著者は、遺伝子と環境の相互作用によるものではないかと述べ、食物アレルギー予防において湿疹と微生物曝露の役割に注目すべきことが示されたと指摘している。Allergy誌2014年12月号（オンライン版2014年9月29日号）の掲載報告。　オーストラリアの食物アレルギー患者において、アジア系乳児の出現頻度が増しているが、これまで集団レベルでの正式な調査は行われていなかったという。研究グループは、両親が生まれた国によって有病率が異なるとしたら、生活習慣が変わったことに起因している可能性があるとして、（1）両親の生まれた国によるピーナッツアレルギー有病率の違い、（2）その違いに対する環境曝露の寄与を定量化した。　メルボルン住民ベースのHealthNuts studyを行った。5,276例の乳児に皮膚のプリックテストを行い、食物負荷テストで食物感作をスクリーニングした。被験者のうち、535例が両親が東アジア生まれで、574例が英国/欧州の生まれであった。　両親の出生国とその子供のピーナッツアレルギーとの関連を、多変量ロジスティック回帰法を用いて分析した。　主な結果は以下のとおり。・ピーナッツアレルギーは、両親ともオーストラリア生まれの乳児と比べて、両親とも東アジア生まれの乳児でより頻度が高かった（オッズ比[OR]：3.4、95％信頼区間[CI]：2.2～5.1）。一方、両親が英国/欧州生まれの乳児では低かった（同：0.8、0.4～1.5）。・逆に、アジア系両親におけるピーナッツアレルギーの有病率は低かった。・アジア系乳児において湿疹の有病率が高いと、約30％ピーナッツアレルギーが高かった。一方で、ペットとして犬を飼っていると約18％高かった。

　入院中小児患者への維持輸液について、等張液（ナトリウム濃度140mmol/L）の使用が低張液（同77mmol/L）使用よりも、低ナトリウム血症の発生リスクを低下し有害事象を増大しないことが明らかにされた。オーストラリア・メルボルン大学のSarah McNab氏らが無作為化対照二重盲検試験の結果、報告した。小児への維持輸液をめぐっては、低張液使用が低ナトリウム血症と関連しており、神経学的疾患の発生や死亡に結び付いていることが指摘されていた。今回の結果を踏まえて著者は、「小児への維持輸液は、等張液を使用しなければならない」とまとめている。Lancet誌オンライン版2014年11月28日号掲載の報告より。小児への維持輸液を等張液と低張液で割り付けて低ナトリウム血症の発生を評価　試験は、オーストラリア、メルボルンにある王立小児病院で行われた。被験者は、6時間超の維持輸液を必要とする生後3ヵ月～18歳の小児。オンライン無作為化システムを用いて1対1の割合で、等張液（Na140）群と低張液（Na77）群に割り付けて72時間または輸液率が標準維持率の50％未満となるまで投与を行った。　ベースライン時のナトリウム濃度によって小児への維持輸液の割り付けを層別化して行った。研究者、治療担当医、看護師、患者は治療の割り付けについてマスキングされた。　主要アウトカムは、治療期間中の低ナトリウム血症の発生で、血清ナトリウム濃度が135mmol/L未満かつベースラインから3mmol/L以上低下が認められた場合と定義した。評価はintention to treat解析にて行った。小児への維持輸液について等張液群の発生リスクは0.31倍、有害事象も増大せず　2010年2月2日～2013年1月29日の間に、690例を無作為に割り付けた。主要アウトカムデータは、Na140群319例、Na77群322例について入手できた。　結果、小児への維持輸液について、低ナトリウム血症の発生はNa140群12例（4％）、Na77群35例（11％）で、Na140群のほうが有意に低下した（オッズ比[OR]：0.31、95％信頼区間[CI]：0.16～0.61、p＝0.001）。　臨床的な顕性脳浮腫の発生は、両群ともに認められなかった。重篤な有害事象の発生は、Na140群で8例、Na77群は4例であった。治療期間中のてんかん発作は、Na140群は1例であったのに対し、Na77群では7例であった。

　米国・Ann & Robert H. Lurie Children's HospitalのAnne T. Berg氏らは、小児てんかん患者の寛解、再発、薬剤抵抗性の発生頻度を20年間にわたり前向きに調査した。その結果、てんかんのタイプや脳損傷あるいは神経系障害の有無などにより予後は多様で、複雑な経過をたどることを報告した。Epilepsia誌オンライン版2014年11月28日号の掲載報告。　検討は、新規にてんかんと診断された小児の地域ベースコホートを対象とし、頻繁な電話と定期的な診療記録のレビューにより、最長21年間前向きに調査した。寛解期間1、2、3、5年間それぞれの達成状況やその後の再発について記録し、分析した。そのほかのアウトカムとして、薬剤抵抗性（2剤を適正に使用しても発作抑制不能）、2年以内の早期寛解および早期薬剤抵抗性、最終評価時点での完全寛解（CR-LC：最終評価時点で5年間発作および薬物治療なし）についても評価した。発作の経過に関する複合的アウトカムを、早期の持続的寛解およびCR-LC（最良好群）から1年寛解未達成（最不良群）までの8カテゴリーに分けて分析した。　主な結果は以下のとおり。・被験者は613例であった。そのうち516例が10年以上の追跡を完了した。・初回寛解1年達成率は95％、2、3、5年達成率はそれぞれ92％、89％、81％であった。その後の再発は、それぞれ52％、41％、29％、15％で認めた。・再発後に多くが再び寛解を得た。1人につき記録された再発後寛解は、初回寛解1年達成者では最高7回、同2年および3年達成者では最高5回、同5年達成者では最高2回を記録した。・全期間における薬剤抵抗性の発生率は118例（22.9％）、早期薬剤抵抗性（2年以内）は70例（13.6％）、早期寛解は283例（54.8％）、CR-LCは311例（60.3％）であった。・複合アウトカムの発生率は、CR-LCを認める早期の持続的寛解（172例、33％）、CR-LCを認める後期の持続的寛解（51例、10％）、1回の寛解-再発を繰り返した後のCR-LC（61例、12％）、2回以上の寛解-再発を繰り返した後のCR-LC（27例、5％）、さまざまな非CR-LCアウトカム（179例、35％）、1年寛解未達成（26例、5％）であった。・アウトカムの分布は、てんかんのタイプや脳損傷あるいは神経系障害の有無など各グループ間で相違がみられた（p＜0.0001）。・小児てんかんにおける発作の予後は、非常に多様であることが示唆された。複雑な過程をたどることが明らかになった今回の所見は、成人期を迎える若い患者が、てんかんによって受ける影響を理解するための取り組みを促進すると思われた。関連医療ニュース 小児てんかんの予後予測、診断初期で可能 小児てんかんの死亡率を低下させるために 低用量EPA＋DHA、てんかん発作を抑制  担当者へのご意見箱はこちら

12月12日に日本漢字能力検定協会が発表した『今年の漢字』では、「税」が1位に選ばれたようです。今年の世相を表す漢字について、医師に聞いてみたらどんな結果になるのか？CareNet.com会員の医師を対象に募集したところ、1位に選ばれたのはやはり「税」でした。しかし、2位以下では、医師ならではの視点・事情が垣間見られる漢字が上位にランクインしています。※発表にあたってケアネットの達筆社員が筆を執りました。書を持つ5人もケアネット社員です。1位税日本漢字能力検定協会が発表した「今年の漢字」で1位に選ばれた「税」は、CareNet.com会員でも1位にランクインしました。アンケートを行った時期が解散総選挙前という事情もあったせいか、文字どおり、今年4月より8％に引き上げられた“消費税”を表しています。「税」を選んだ理由（コメント抜粋）今だけではなく未来の自分や子供らの生活に大きく関わるにもかかわらず、消費税8％だ10％だと財務省が勝手に決めているのはおかしいと思ってるから。今度の解散ではその辺りを検証した話を聞かせて欲しい。そうでないと、選びようがない...。（勤務医/内科　59歳）4月に消費税が8％に上がり、その後景気が悪化し、12月には来年10月からの10％への引き上げで論議を巻き起こし、衆議院解散にまで発展したため。（開業医/内科　55歳）増税ばかりで明らかに生活が苦しくなりました。我々勤務医程度の収入層が最もダメージが大きいと思います。低所得対策では景気改善は見込めず、むしろ低所得層はある程度見切り、中間層の消費を喚起する政策が必要と思います。（勤務医/臨床研修医　27歳）2位偽数々の「偽」が大騒動を巻き起こした2014年の日本の世相を、一文字で表現するにはぴったりの漢字。今年もさまざまな出来事がありましたが、そのなかでも「STAP細胞」と「ゴーストライター」の件は、衝撃的だったのではないでしょうか？「偽」を選んだ理由（コメント抜粋）「STAP細胞は、あります」・・・ワイドショーをにぎやかした一連の大騒動。研究発表の杜撰さがある一方で、それを追求するマスコミのピント外れのコメント・論拠・検証。すべてが、偽。 朝日新聞の捏造体質、兵庫県議の号泣会見、作曲家ゴーストライター騒動、相変わらずのマスコミの偏向報道。・・・ いつの世も「偽」「嘘」がはびこり、また支配するものではあるが、今年は久しぶりにSTAP細胞という、医学会の大騒ぎがあったので、之を推す。（勤務医/小児科　43歳）ゴーストライター、STAP細胞の問題、大臣や議員の政治資金に関する問題、朝日新聞の誤った報道記事、中国が行っている傷んだ鶏肉やサンゴの密漁など様々な問題などから。（開業医/泌尿器科　54歳）偽りの細胞、偽りの作曲家、偽りのPC遠隔操作疑惑冤罪者、そして偽りの景気回復………。（開業医/腎臓内科　45歳）3位災集中豪雨、地震、火山の噴火などの自然災害はもちろん、エボラ出血熱やデング熱の流行という医療界を震撼させる感染症のパンデミックも、「災」を選んだ先生方のコメントのほとんどに含まれていました。「災」を選んだ理由（コメント抜粋）長野県に住んでいます。今年は大雪、御岳山噴火、県北部での地震など天災が多かったので、災害の「災」を今年の一字に選びました。（勤務医/内科　46歳）福島原発問題もまだまだですし、御嶽山噴火、広島土石流などいろいろありましたので。（開業医/眼科　51歳）自然災害（地震、水害、火山、エボラ出血熱、デング熱流行など）、人災（イスラム国、違法サンゴ漁など）いろいろな災害や災いの多い1年だったから（開業医/耳鼻咽喉科　61歳）4位嘘2位の「偽」を選んだ理由とも共通する「嘘」の一文字。こちらも2014年の出来事といえばまず思い浮かべるであろう、「STAP細胞」と「ゴーストライター」が多く挙げられていました。「嘘」を選んだ理由（コメント抜粋）STAP細胞は仮説としては興味深いが、在ると証明できていない。嘘と言われてもやむを得ない。（勤務医/外科　59歳）STAP細胞と聴覚障害者のピアニスト。医学や医療と離れれば、政治と金の問題が多数。とりわけ号泣？謝罪会見はウケた。（開業医/精神科　45歳）政治の嘘は以前からだが、原発事故以降、なんでもありになってしまった。経済指標の数字を操作することも嘘に等しい。STAP細胞の論文の件も研究者が嘘をついてしまうことが横行していることが明るみになった。日本人は嘘をつかず、誠実であってほしいと思う。（勤務医/小児科　54歳）5位忍“耐え忍ぶ”という言葉がまさに当てはまる一文字。「忍」を選んだ先生方は何を思ったのでしょうか……？「忍」を選んだ理由（コメント抜粋）開業医です。ほそぼそと田舎で小児科を中心に仕事をしています。とにかく今は耐えるしかないと思います。どんなにがんばっても、医療費は削減され、医者が儲けているなどと、間違った報道が多い。いい加減にしてほしい。（開業医/小児科　60歳）世界的異常気象、天災、疾病、色々耐え忍び来年、次世代に安心な世の中を継承していきたい気持ちを込めて。（開業医/内科　51歳）保険査定も厳しい、医師不足も厳しい、医療訴訟も厳しい、あらゆる厳しさに耐え忍ぶ年だったと思います。（勤務医/消化器内科　45歳）★アンケート概要アンケート名『医師が選ぶ！今年の漢字』実施期間2014年12月2日～12月9日調査方法インターネット対象CareNet.com会員医師有効回答数3,570件

　スウェーデン・カロリンスカ研究所のAnne K Ortqvist氏らは、従前、指摘されている「胎児期や出生後間もない抗菌薬曝露は小児喘息と関連している」という知見について、交絡因子による補正後も認められるのかを同国住民ベースのコホート研究で調べた。交絡因子として家族因子を用いた兄弟姉妹間比較や、抗菌薬の治療目的別の違いなどを検討した結果、家族因子は同関連を支持するものではなく、また呼吸器感染症の治療目的使用が尿路感染症や皮膚感染症と比べて関連が強いことなどを明らかにした。著者は、「家族因子や呼吸器感染症によって、同関連は示唆されたり否定されたりすることが判明した」とまとめている。BMJ誌オンライン版2014年11月28日号掲載の報告より。スウェーデン、2006～2010年の出生児49万3,785例について分析　検討は、スウェーデンの人口統計および健康レジスターから、2006～2010年の出生児49万3,785例を特定して行われた。そのうち適格条件を満たした18万894例については兄弟姉妹分析も行った。　喘息の診断歴および喘息薬の処方歴で喘息児を特定。抗菌薬曝露と喘息の関連を、Cox比例ハザード回帰法を用いて全コホートにおいて分析した。また兄弟姉妹群の層別化比例ハザードモデルを用いて、家族内共有因子で補正した分析も行った。さらに、特異的抗菌薬投与群と喘息との関連を評価し、呼吸感染症が交絡因子であるかについても調べた。家族因子、治療目的の感染症因子でリスクが増減　全コホート分析の結果、胎児期の抗菌薬投与と小児喘息リスク増大との関連が認められた（ハザード比：1.28、95％信頼区間[CI]：1.25～1.32）。しかし、同関連は兄弟姉妹分析ではみられなかった（同：0.99、0.92～1.07）。　また、全コホート分析で、小児期の呼吸器感染症治療目的での抗菌薬使用が（HR：4.12、95％CI：3.78～4.50）、尿路感染症および皮膚感染症治療目的での抗菌薬使用よりも（同：1.54、1.24～1.92）、小児喘息リスクが顕著に高かった。　しかし兄弟姉妹分析では、呼吸器感染症使用目的曝露後のリスクは全コホート分析時よりも低く（HR：2.36、95％CI：1.78～3.13）、尿路感染症および皮膚感染症使用目的曝露後ではリスクの増大は認められなかった（同：0.85、0.47～1.55）。

　ドイツ・ベルリン大学シャリテ病院のNatalie Garcia Bartels氏らは、乳児における、おむつクリームおよびウェットシートといったおむつケア商品の皮膚バリアへの影響を、濡れタオル処置とを加えた3群による比較で、前向き無作為化試験にて調べた。結果、ケア商品を使うと皮膚の水和が減少することや、一方で、おむつ皮膚炎の発生および経過は3群で変わらなかったことなどを報告した。Pediatric Dermatology誌2014年11月号の掲載報告。　さまざまなおむつケア商品の、乳児の皮膚バリア機能への影響を調べた検討は、これまでにわずかしかないが、客観的な方法を用いた評価は可能である。　研究グループは、単施設にて、健康な生後9ヵ月（±8週間）の乳児89例を3群に無作為に割り付けて検討した。グループ1は、おむつ交換時に濡れタオルを使用する群（30例）、グループ2は、さらにおむつクリームを1日2回の頻度で塗布する群（28例）、グループ3は、おむつ交換時にウェットシートを用い、おむつクリーム1日2回塗布する群（31例）であった。　おむつが当たっていた皮膚（臀部の上部外側部分）、おむつが当たっていない皮膚（大腿部）、おむつ皮膚炎（DD）が生じていた部位について、1日目、4週目、8週目に最も影響が認められた皮膚領域を用いて経表皮水分蒸散量（TEWL）、皮膚の水和（SCH）、皮膚pH、インターロイキン1α（IL-1α）値、微生物学的コロニー形成の測定評価を行った。また皮膚の状態を、新生児スキンコンディションスコア、おむつかぶれの程度で評価した。　主な結果は以下のとおり。・おむつが当たっていた皮膚において、SCHがグループ2と3では減少していた。一方でTEWL値の低下がグループ2でのみみられた。・皮膚pHは、グループ2と3では上昇した。・全体に、SCH、皮膚pH、IL-1値は、おむつが当たっていない皮膚よりも当たっていた健常な皮膚で上昇していた。・DDの発生および経過は、3群で類似していた。・DD部位は、TEWLや皮膚pHが、影響のなかった皮膚と比べて高値であった。・おむつクリーム塗布を受けた乳児のおむつが当たっていた部分の皮膚は、おむつが当たっていなかった部分の皮膚と比べて、SCHとTEWLは低値であり、皮膚pHは高値であった。・DD発生との相関性は認められなかった。

　ヒトヘルペスウイルス6（HHV6）陽性の薬物アレルギー症候群（DHS）患者は、より重症化する傾向があることが明らかにされた。また、全身性コルチコステロイド治療が、統計的有意差は示されなかったが入院期間の短縮および発熱日数を減少し、統計的に有意に早期回復をもたらしていた。J. Ahluwalia氏らが小児29例の症例についてレトロスペクティブに評価し報告した。British Journal of Dermatology誌オンライン版2014年11月4日号の掲載報告。　研究グループは、DHSの重症度にはHHV6陽性が影響する可能性が示唆されており、また、HHV6陽性DHS患者への全身性コルチコステロイド治療は疾患を長期化することが推測されていたことから、次の2点について検討を行った。（1）小児患者におけるHHV6陽性（再活性を検出）DHS患者vs. HHV6陰性DHS患者の重症度の評価、（2）全身性コルチコステロイド治療に対する反応の評価である。　29例の患者を対象とし、HHV6陽性群vs.陰性群、全身性コルチコステロイド治療の有無で層別化し、入院期間、総発熱日数、疾患の進行停止（CTP）までの期間を調べた。　主な結果は以下のとおり。・HHV6陽性患者とHHV6陰性患者の人口統計学的特性は類似していた。・陽性患者のほうが陰性患者と比べて、入院期間（11.5日vs. 5日、p＝0.0386）、総発熱日数（12.5日vs. 3日、p＝0.0325）、CTP期間（4日vs. 2日、p＝0.0141）が有意に長期であった。・HHV6陰性全患者と、大半の陽性患者（80％）が、全身性コルチコステロイド治療を受けた。・HHV6陰性患者でコルチコステロイド治療を受けた患者は、受けなかった患者よりも、CTP期間が有意に短縮した（3日vs. 2日、p＝0.043）。・また、統計的に有意差は示されなかったが、入院期間と総発熱日数も短縮化の傾向がみられた。・DHS頻度が高かった薬物は、ST合剤（33％）、フェニトイン（10％）、アモキシシリン（10％）などであった。

　米国疾病予防管理センター（CDC）のAnbesaw W. Selassie氏らは、2000～2011年までのサウスカロライナ州における小児てんかんの死亡率、ならびにチーム医療がアウトカムに及ぼした影響などについて調査を行った。その結果、小児てんかんの全死亡率は8.8/1,000人年で、死亡の年間リスクは0.84％であることを報告した。そのうえで、チーム医療介入がアウトカムを改善すること、とくに併存症（co-occurring conditions）を有する患者への適切かつタイムリーな介入が早期死亡リスクを減少させうるとした。Morbidity and Mortality Weekly Report 2014年11月7日号の掲載報告。　てんかんは小児期における一般的な神経系疾患で、米国の2007年における0～17歳のてんかん児は推定45万人。そのうち特別な治療を必要とするてんかん児のおよそ53％が併存症を有しているが、包括的なケアを受けているのは3分の1にとどまっているという。これまでに、てんかん児と一般集団とを比較した死亡リスクの検討において、併存症を有するてんかん児ではよりリスクが高い一方で、併存症を有していないてんかん児の死亡リスクは一般集団と同程度であることが示されていた。しかしながら、検討された試験は少なく、実施された試験もサンプル数が少なく、比較が限定的で代表的なデータとはいえないことから、研究グループは、「超過死亡をより正しく把握するためには、てんかん児の死亡率に関する広範なサーベイランスの必要性が示唆される」として本検討を行った。　検討は、2000～2011年までのサウスカロライナ州におけるてんかん児の死亡率について、人口動態的特性および死因の側面から行った。　主な結果は以下のとおり。・てんかん児の全死亡率は8.8/1,000人年で、年間死亡リスクは0.84％であった。・てんかん児の主な死因は、病状進行、心血管障害、外傷であった。・医療および医療以外のシステムとの協同によるチーム医療によりアウトカムの改善が可能であり、特別な医療サービスを必要とする小児におけるコスト軽減につながると思われた。ただし、いずれもさらなる検討が求められる。・てんかん児、とくに併存症を有する患児には、適切かつタイムリーな医療・ソーシャルサービスの投入が、早期死亡リスクを減少させる可能性があった。・「チームケア」が、てんかん児のアウトカムを改善するか否かの評価にあたっては、医療従事者、ソーシャルサービス提供者、支援団体などが協働することが望ましい。関連医療ニュース 小児てんかんの予後予測、診断初期で可能 小児てんかん患者、最大の死因とは 統合失調症患者の突然死、その主な原因は  担当者へのご意見箱はこちら

　南アフリカ共和国では、2009年に小児への7価肺炎球菌ワクチン（PCV7）定期接種が導入され、2011年からはPCV7に代わりPCV13の定期接種が行われている。同国National Health Laboratory Service（NHLS）のAnne von Gottberg氏らは、ワクチン定期接種導入前後の侵襲性肺炎球菌感染症発症の変化を調べた。その結果、2歳未満児と22～45歳の年齢群での効果が最も大きく、それぞれPCV7タイプの肺炎球菌髄膜炎の減少は89％、57％であったことなどを報告した。NEJM誌2014年11月13日号（オンライン版2014年11月11日号）掲載の報告より。ワクチン導入前と導入後の侵襲性肺炎球菌感染症の発生の変化を調査　2009年に導入された同国PCV7、PCV13の接種スケジュールは3回タイプのもの（生後6週、14週、36週時）で、2012年において1歳児の接種率（3回接種を完了）は推定81％であったという。　研究グループは、全国規模の検査施設ベースのサーベイランスを行い、ワクチン定期接種導入前（2005～2008年、ベースライン）から導入後2011年および2012年への疾患発生の変化を、同国ハイリスク年齢群（2歳未満、25～44歳）に焦点を当てて調べた。全年齢の侵襲性肺炎球菌感染症の発生は40％減少　8年間（2005～2012年）のサーベイランスで、3万5,192例の侵襲性肺炎球菌感染症症例を特定した。このうち70％で分離株を入手できた。年齢が不明な症例は5％であった。　全年齢における侵襲性肺炎球菌感染症の発生は10万人年当たり、ベースライン9.4例から2012年は5.7例へと相対比で40％減少していた。　減少率が最も大きかったのは2歳未満児群と25～44歳群であった。　2歳未満児群の発生は、54.8例から17.0例へと69％減少していた。このうちPCV7に含まれる血清型の発生例だけをみると32.1例から3.4例へと89％（95％信頼区間[CI]：－92～－86％）減少していた。　HIV非感染小児におけるPCV7血清型疾患の発生は、85％（95％CI：－89～－79％）の減少であった。一方で、同群ではワクチンに含まれていない血清型の発症例が33％（同：15～48％）増大していた。　25～44歳の成人では、疾患発生は3.7例から1.6例へと57％（同：－63～－50％）減少していた。　結果を踏まえて著者は、「小児と成人においてみられたPCV7血清型の侵襲性肺炎球菌感染症発生の減少は、ワクチン接種の直接的効果と間接的効果が反映された結果だと思われる」とまとめている。

定義・病態1)2)食物アレルギーは「原因食物を摂取した後に、免疫学的機序を介して生体に不利益な症状（皮膚、粘膜、消化器、呼吸器、アナフィラキシーなど）が惹起される現象」を指し、食中毒や自然毒、免疫機序を介さない食物不耐症（仮性アレルゲンに伴う不耐症や乳糖不耐症など）は食物アレルギーと分けて区別する。疫学乳幼児期で5～10％、学童期で2～5％と考えられている。発症はそのほとんどが0～1歳であり、病型は即時型がほとんどである。主要原因食物は鶏卵、牛乳、小麦であり、全体の2/3を占める。また、これらの原因食物はほとんどが乳幼児期発症であり、そのうち3歳までにおよそ50％、6歳までに80～90％が耐性を獲得（食べられるようになること）する。原因食物は年齢ごとに異なり、学童期以降になると、甲殻類、果物類、小麦、ソバ、落花生、木の実などの発症が多い。表1を拡大する臨床病型1）新生児乳児消化管アレルギー7)早期新生児期に消化器症状（嘔吐、下痢、血便）を主に発症してくる。ほとんどは牛乳が抗原であるが、まれであるが大豆や米が原因のこともある。表2を拡大する2）食物アレルギーの関与する乳児アトピー性皮膚炎乳児期に顔面から前胸部にはじまり2ヵ月以上の慢性の経過を辿る。乳児の慢性湿疹のすべてが本疾患ではない。環境抗原が原因の古典的アトピー性皮膚炎であったり、乳児湿疹のコントロール不良例であったりするので慎重な鑑別が必要である。3）即時型8)誘発症状は蕁麻疹に代表される皮膚症状が90％程度の症例に認められる。以下、呼吸器、粘膜、消化器、全身症状の順に多い。アナフィラキシー症状も少なくなく、ショックの頻度は、7～10％と考えられている（図1）。図1を拡大する4）口腔アレルギー症候群果物や野菜に頻度が多く、症状は口腔喉頭症状のみであり、具体的には口腔内違和感（舌が腫れた感じ、口蓋のひりひり感など）、口唇周囲の症状が中心である。食品抗原と一部花粉やラテックス抗原との間に交叉性があり、合併しやすい傾向がある。5）食物依存性運動誘発アナフィラキシー9)原因食物（小麦、甲殻類、木の実類など）を摂取して、およそ4時間以内に運動を行ったときに誘発される。再現性は必ずしも高くない。診断されても、運動する前に原因食物を食べなければ良く、また食べたらおよそ4時間は運動をしなければ、除去の必要はない。診断1)2)診断のためのフローチャートを、乳児期に発症の多い、「食物アレルギーの関与する乳児アトピー性皮膚炎」と全年齢層に幅広く分布する「即時型」の2通り示す（図2-1、2-2）。いずれにしても十分な問診の情報を元に、他覚的検査を補助診断材料として用い、最終的には食物経口負荷試験の結果を基本に診断を進める。図2-1を拡大する図2-2を拡大する1）特異的IgE抗体検査（ImmunoCAP®、Skin Prick Test）特異的IgE抗体価の結果のみで、食物アレルギーの診断を行うことはできない。しかし、経口食物負荷試験実施は敷居が高く、検査結果で除去指導が行われている臨床の実態があるのも事実であり、食物アレルギー診療の1つの問題点である。主に行われる検査手法はImmunoCAP®法（Thermo Scientific社）であり、同結果を用いて負荷試験を実施したときの95％以上の陽性的中率となる抗体価の報告がある。とくにわが国からはprobability curveの報告があり（図3）、因子（年齢、原因食物）を考慮しながら本指標を利用することで、食物負荷試験の陽性リスクの確率的な高低を知ることができる10)。Skin Prick Test（皮膚プリックテスト）も同様に感度、特異度とも高いが、陽性的中率が低く、臨床的有用性は特異的IgE抗体検査に劣る11)。一般的には食べられる（耐性獲得）状況になっても、陽性になる傾向があり、耐性獲得の判断には向かない。図3を拡大する2）食物経口負荷試験食物アレルギーの診断は食物負荷試験がgold standardである。経口食物負荷試験は9歳未満の患児に対して、2006年に入院負荷試験、2008年に外来負荷試験に対して診療報酬が認められるようになった。実施には、小児科を標榜している保険医療機関、小児食物アレルギーの診断および治療の経験を10年以上有する小児科を担当する常勤医師が1名以上、急変時などの緊急事態に対応するための体制その他当該検査を行うための体制が整備されている必要がある。食物負荷試験を行うにあたって施行方法、適応、症状出現時の対応、検査結果の見方、その後の経過の追い方を詳しく理解する必要がある。その詳細は、「食物アレルギー経口負荷試験ガイドライン2009（日本小児アレルギー学会刊行）」に詳しい12)。食物アレルギーの治療1）必要最小限の除去と栄養指導食物アレルギーの診療の基本は“正しい診断に基づく必要最小限の除去”と“栄養指導”であり、積極的に治癒を誘導する治療方法や薬物は現状ではない。医師は定期的に特異的IgE値をチェックしながら、時期がきたら経口食物負荷試験を実施し耐性獲得の有無を確認するだけである。食物アレルギー児は、必要最小限ではあるが除去食をしながら耐性の獲得を待つことになる。除去食は、成長発達著しい乳幼児期に栄養学的リスクを取らせることになるため、医師は常に栄養評価を念頭に置き、管理栄養士とともに栄養指導を行いながら経過を追う必要がある。食物アレルギーの栄養指導には、厚生労働科学研究（研究分担者 今井孝成）で作成された「食物アレルギーの栄養指導の手引き2011」が参考になる13)。食物アレルギー研究会のホームページ（www.foodallergy.jp）などで無償ダウンロードできる。2）薬物療法クロモグリク酸ナトリウムは、食物アレルギーに伴う皮膚症状に保険適応があるのであって、耐性を誘導したり、内服することで原因食物が食べられるようになったりするような効果は持たない。第2世代以降のヒスタミン薬やロイコトリエン受容体拮抗薬なども、継続投与することで耐性を誘導するものではない。3）経口免疫療法（減感作療法）14)その効果は一目置くに値するが、治療中のアナフィラキシー症状（時にはショック症状）の誘発リスクがあるため、保護者および患児に対して十分なインフォームドコンセントを得て、かつ食物アレルギーおよびアナフィラキシー症状に十分な経験がある医師の監督下で慎重に行われる必要がある。安易に食物アレルギー患者に本法を導入することは、厳に慎むべきである。減感作のメカニズムは不明な点が多く、今後の研究の進展が期待される。アナフィラキシー15)アナフィラキシー症状は、アレルギー反応が原因で複数の臓器症状が急速に全身性にあらわれる状況を指す。小児における原因は食物が多いが、薬物や昆虫なども原因となる。アナフィラキシーショックは、アナフィラキシー症状のうち血圧低下、それに起因する意識障害などを伴う最重症の状態を指し、生命の危機的状況にある。症状の進行が速く、秒～分単位で進展していく。このため発症早期の発見と対処が重要である。アナフィラキシーの治療は、ショックおよびプレショック状態の場合には、できるだけ迅速にアドレナリン0.01mg/kg（最大0.3mg）を筋肉注射するべきである。アナフィラキシーショックに陥った場合には、発症30分以内のアドレナリン投与が予後を左右する。アドレナリンには自己注射薬（エピペン®）があり、0.3mgと0.15mgの2剤形がある。2009年には救急救命士は、自己注射薬の処方を受けている患者がアナフィラキシーに陥り、アドレナリンを注射すべき状況にあるとき、メディカルコントロールが無くても患者に自己注射薬を注射することが認められている。参考文献1）日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会．食物アレルギー診療ガイドライン2012.協和企画；2011.2）「食物アレルギーの診療の手引き2011」検討委員会編．厚生労働科学研究班による食物アレルギーの診療の手引き2011．3）今井孝成． アレルギー．2004；53：689-695．4）海老澤元宏ほか. アレルギー．2004；53：844．5）長谷川実穂ほか. 日小児アレルギー会誌．2007；21：560.6）今井孝成、板橋家頭夫. 日小児会誌．2005；109：1117-1122.7）Miyazawa T, et al. Pediatr Int. 2009; 51: 544-547.8）今井 孝成．アレルギー．2004；53：689-695.9）相原雄幸. 日小児アレルギー会誌．2004；18：59-67.10）Komata T, et al. J Allergy Clin Immunol. 2007; 119: 1272-1274.11）緒方 美佳ほか．アレルギー．2010；59： 839-846.12）宇理須厚雄ほか監修．日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会　経口負荷試験標準化ＷＧ．食物アレルギー経口負荷試験ガイドライン2009.協和企画；2009.13）厚生労働科学研究班（研究分担者：今井孝成）．食物アレルギーの栄養指導の手引き2011.14）海老澤 元宏ほか．日小児アレルギー会誌．2012；26：158-166.15）今井 孝成ほか．アレルギー．2008；57：722-727.

森林や農地など、自然の近くに家があるほど、小児のアトピー性感作が少ないことが、フィンランド・ヘルシンキ大学 のLasse Ruokolainen氏らにより報告された。Allergy誌オンライン版2014年11月11日掲載報告。西洋的なライフスタイルはアレルギーや喘息、その他の慢性炎症性疾患の高い有病率と関連することが知られている。Ruokolainen氏らはこのことを明らかにするため、自然環境とアトピー性感作が関連しているとの仮説を立て、これを検証した。仮説環境微生物叢を含む生物多様性との接触が少ない小児では、ヒト共生微生物叢の構成や免疫寛容に悪影響が生じる。方法●解析には、フィンランドとエストニアの4つのコホート試験を用いた。●6ヵ月～20歳の小児・青年の合計1044人のデータを用いた。●アトピー性感作の有無は、吸入アレルゲンの特異的IgE抗体測定で評価した。●自宅周辺の自然環境はCORINE2006分類（土地被覆データ）により、（1）森林、（2）農地、（3）市街地、(4)湿地、（5）水辺の近く、の5つに分類された。結果●森林または農地から2～5km以内に自宅があることと、アトピー性感作との間に、有意な逆相関の関連が認められた。●この関連は6歳以上の小児でみられた。●土地被覆データにより、健康人の皮膚のプロテオバクテリアの相対存在量には20％ものばらつきがみられることが示された。●上記より、自然環境が共生微生物叢に強い影響を与えるという仮説が支持された。考察●自宅周辺に森林や農地など緑の多い環境があることは、小児アトピー感作リスクと逆相関の関連がある。よって、小児のうちに自然の多い環境にいることは、とくに重要と考えられる。●環境による影響は、免疫寛容に影響を及ぼす共生微生物叢の環境微生物叢によってもたらされる可能性がある。

ハチミツが小児の咳嗽に有効