RAS遺伝子変異を有する既治療膵管腺がん（PDAC）患者において、daraxonrasib（RMC-6236、GTP結合型変異および野生型RASを標的とする経口のRAS(ON)マルチ選択的阻害薬）は、300mg用量の投与により抗腫瘍活性が示され、Grade3以上の治療関連有害事象は約3割で認められた。米国・ダナ・ファーバーがん研究所のBrian M. Wolpin氏らRMC-6236-001 Investigatorsが、同国の16施設で実施した第I/II相試験「RMC-6236-001試験」の結果を報告した。PDACに対する現行治療法は有効性が限定的である。PDACの90％以上で活性化RAS遺伝子変異が認められることから、これを治療標的とした新たな治療法が期待されていた。NEJM誌2026年5月7日号掲載の報告。米国16施設で第I/II相試験を実施　RMC-6236-001試験の対象は、コドン12、13または61でのKRAS、NRASまたはHRAS遺伝子変異を有する進行固形腫瘍の成人患者で、PDACについては、5-FUまたはゲムシタビンを含む化学療法後に病勢進行または許容できない有害事象が生じた患者が対象となった。　研究グループは、用量漸増期において固形腫瘍患者に10～400mgのdaraxonrasibを1日1回経口投与した。用量拡大期ではPDAC患者に120mg、200mgまたは300mgを投与した。　主要評価項目は安全性、副次評価項目は抗腫瘍効果および薬物動態であった。　本論では、PDAC患者を対象とした解析結果が報告された。第III相試験の推奨用量は300mg、Grade3以上の有害事象の発現は約30％　2022年6月22日～2025年6月30日に、RAS遺伝子変異を有する既治療のPDAC患者168例が登録され、daraxonrasibを投与された（300mg群83例、160～220mg群51例、120mg以下群34例）。　治療関連有害事象は、全Gradeについて168例中161例（96％）に認められ、Grade3以上の事象は50例（30％）で報告された。死亡に至った事象はなかった。　主な全Gradeの治療関連有害事象（発現割合20％以上）は発疹88％、下痢46％、悪心42％、口内炎または粘膜炎40％、嘔吐31％、疲労20％であった。　daraxonrasibの抗腫瘍効果は各用量で観察され、奏効率は総じて300mg群で高く、第III相試験の推奨用量として300mgを選択することが支持された。　2次治療としてdaraxonrasib 300mgの投与を受けたRAS G12変異を有する26例のサブグループ解析では、確定奏効率35％（95％信頼区間[CI]：17～56）、奏効期間中央値8.2ヵ月、無増悪生存期間（PFS）中央値8.5ヵ月、全生存期間（OS）中央値13.1ヵ月であった。　また、RAS G12、G13またはQ61変異を有し2次治療としてdaraxonrasib 300mgを投与された38例では、確定奏効率29％（95％CI：15～46）、奏効期間中央値8.2ヵ月（95％CI：3.8～8.8）、PFS中央値8.1ヵ月、OS中央値15.6ヵ月であった。

　免疫チェックポイント阻害薬の適応とならない局所進行切除不能または転移を有する未治療のトリプルネガティブ乳がんを対象とした第III相TROPION-Breast02試験において、抗TROP2抗体薬物複合体であるダトポタマブ デルクステカン（Dato-DXd）は、化学療法と比較してQOL悪化までの期間を延長したことを、英国・Barts Cancer InstituteのPeter Schmid氏が欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2026、5月6～8日）で報告した。　これまでの解析では、Dato-DXdが治験責任医師選択化学療法（パクリタキセル、nab-パクリタキセル、カペシタビン、エリブリン、カルボプラチン）と比較して、主要評価項目である全生存期間および無増悪生存期間において統計的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示したことが報告されている。今回報告された患者報告アウトカム（PRO）解析では、全般的健康状態/QOL（GHS/QoL）、身体機能、疼痛、乳房症状、上肢症状について、初回悪化までの期間（time to first deterioration：TTFD）および悪化が確認されるまでの期間（time to confirmed deterioration：TTCD）などを評価した。PROは主としてEORTC QLQ-C30、EORTC Item Library（IL146、IL116）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・合計644例がDato-DXd群または化学療法群に1対1で無作為に割り付けられた。・GHS/QOL悪化までの期間は、Dato-DXd群のほうが化学療法群よりも有意に長かった。中央値とハザード比（HR）、95％信頼区間（CI）は以下のとおり。　-TTFD　23.5ヵ月vs.8.3ヵ月（HR：0.64［95％CI：0.46～0.88］）　-TTCD　未到達vs.29.0ヵ月（HR：0.61［95％CI：0.41～0.91］）・身体機能についてもDato-DXd群で悪化リスクの有意な低下が認められた。　-TTFD　10.4ヵ月vs.4.1ヵ月（HR：0.67［95％CI：0.51～0.90］）　-TTCD　24.9ヵ月vs.9.0ヵ月（HR：0.59［95％CI：0.42～0.83］）・上肢症状についてもDato-DXd群で悪化リスクの有意な低下が認められた。　-TTFD　未到達vs.12.5ヵ月（HR：0.51［95％CI：0.35～0.75］）　-TTCD　両群とも未到達（HR：0.48［95％CI：0.30～0.76］）・疼痛および乳房症状についてもDato-DXd群で悪化リスクの低下傾向がみられたものの、統計学的有意差は認められなかった。・患者報告による症候性有害事象および治療忍容性は、主解析における医師報告の安全性プロファイルとおおむね一致していた。

　アロマターゼ阻害薬（AI）治療中または治療後に再発または進行したホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）進行乳がんに対するフルベストラントへのカピバセルチブの上乗せ効果を検討した国際第III相CAPItello-291試験において、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）はPIK3CA、AKT1、PTENのいずれかの遺伝子変異を有する患者および全体集団で有意に改善したことが報告されている。今回、副次評価項目である全生存期間（OS）の最終解析で、PIK3CA/AKT1/PTEN遺伝子に変異を有する患者集団および全体集団のいずれにおいても統計学的に有意な改善は認められなかったことを、米国・City of Hope Comprehensive Cancer CenterのHope S. Rugo氏が欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2026、5月6～8日）で発表した。しかしながら、PFS2および初回化学療法開始/死亡までの期間（TFSC）が延長し、臨床的に意義のある効果が示されたという。・対象：男性もしくは閉経前/後の女性のHR+/HER2-の進行乳がん患者（AI投与中/後に再発・進行、進行がんに対して2ライン以下の内分泌療法・1ライン以下の化学療法、CDK4/6阻害薬治療歴ありも許容、SERD・mTOR阻害薬・PI3K阻害薬・AKT阻害薬の治療歴は不可、HbA1c 8.0％未満）・試験群（C＋F群）：カピバセルチブ（400mg1日2回、4日間投与、3日間休薬）＋フルベストラント（500mg）355例・対照群（P＋F群）：プラセボ＋フルベストラント 353例・評価項目：［主要評価項目］全体集団およびPIK3CA/AKT1/PTEN遺伝子に変異を有する患者集団におけるPFS［副次評価項目］全体集団およびPIK3CA/AKT1/PTEN遺伝子に変異を有する患者集団におけるOS、PFS2など［探索的評価項目］TFSC　主な結果は以下のとおり。・PIK3CA/AKT1/PTEN遺伝子に変異を有する患者集団におけるOS中央値は、C＋F群28.5ヵ月、P＋F群30.4ヵ月で、P＋F群のほうが長かった。一方、ハザード比（HR）は0.83（95％信頼区間[CI]：0.63～1.10、p＝0.201）でC＋F群で良好だったが、有意な差は認められなかった。・全体集団におけるOS中央値は、C＋F群29.4ヵ月、P＋F群28.6ヵ月、HRは1.00（95％CI：0.83～1.19）で差は認められなかった。・病勢進行後に3ライン以上の後治療を受けた割合はP＋F群で多く、分子標的薬の使用割合はC＋F群25.8％、P＋F群42.5％であった。・PFS2中央値は、PIK3CA/AKT1/PTEN遺伝子に変異を有する患者集団ではC＋F群15.9ヵ月、P＋F群11.1ヵ月（HR：0.68、95％CI：0.53～0.88）であり、全体集団ではC＋F群15.4ヵ月、P＋F群12.7ヵ月（HR：0.85、95％CI：0.72～1.00）であった。・TFSC中央値は、PIK3CA/AKT1/PTEN遺伝子に変異を有する患者集団ではC＋F群11.0ヵ月、P＋F群6.0ヵ月（HR：0.62、95％CI：0.48～0.80）であり、全体集団ではC＋F群11.0ヵ月、P＋F群7.0ヵ月（HR：0.74、95％CI：0.63～0.87）であった。・追跡期間の延長によって、新たな安全性に関する懸念は認められなかった。　Rugo氏は、OSに有意な改善が認められなかったことについて、両群における後続治療や病勢進行後の治療の不均衡がOSの差の検出力を低下させた可能性を指摘した。

　MYC/BCL2二重発現リンパ腫（DEL）は、MYCおよびBCL2の共発現で定義されるびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）の高リスクの一形態で、標準治療であるR-CHOP（リツキシマブ、シクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン、prednisone）療法による免疫化学療法後の予後が不良とされる。中国・上海交通大学医学院附属瑞金医院のPeng-Peng Xu氏らは「DEB試験」において、DELの1次治療では選択的ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬ツシジノスタット＋R-CHOP併用療法は、R-CHOP療法単独と比較して無イベント生存期間（EFS）を有意に改善し、毒性作用は全般に管理可能であることを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年4月22日号で報告された。中国の無作為化プラセボ対照比較第III相試験、主要エンドポイントはEFS　DEB試験は、中国の40施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照比較第III相試験（Shenzhen Chipscreen Biosciencesの助成を受けた）。2020年5月～2022年7月に、年齢18～80歳、未治療のCD20陽性DEL（免疫組織化学検査で、MYC発現≧40％かつBCL2発現≧50％と定義）患者423例（年齢中央値63歳、男性47.5％）を登録した。　被験者を、ツシジノスタット（20mg/日、21日を1サイクルとし1日目、4日目、8日目、11日目に経口投与）群（211例）またはプラセボ群（212例）に無作為に割り付けた。加えて、全例にR-CHOP療法を6サイクル施行した。これらの併用療法で完全奏効を達成した患者は、それぞれツシジノスタットまたはプラセボによる維持療法（最長24週間）を受けた。　主要エンドポイントはEFSで、無作為化から病勢進行までの期間、完全奏効後の再発、全死因死亡、残存病変に対する新たな治療の開始で定義した。副次エンドポイントは、完全奏効割合、病勢進行、無病生存期間（DFS）、全生存期間（OS）および忍容性などとした。EFSはツシジノスタット群が有意に優れる、完全奏効割合も　ツシジノスタット群の80.6％が6サイクルのツシジノスタット＋R-CHOPを完遂し、プラセボ群の77.8％が6サイクルのプラセボ＋R-CHOPを完遂した。追跡期間中央値は41.3ヵ月（四分位範囲[IQR]：16.4～48.4）だった。　EFS中央値は、ツシジノスタット群が未到達（95％信頼区間[CI]：35.3～未到達）、プラセボ群は26.4ヵ月（95％CI：10.1～未到達）であった。層別ハザード比（HR）は0.72（95％CI：0.54～0.96）であり、ツシジノスタット群で有意に優れた（p＝0.02）。また、2年EFS率は、それぞれ60.3％および50.5％だった（群間差：9.8％、95％CI：0.4～19.2）。　併用療法後の完全奏効割合は、ツシジノスタット群で73.0％、プラセボ群で61.8％であった（群間差：11.1％、95％CI：2.3～20.0）。2年無増悪生存期間（PFS）率はツシジノスタット群69.3％、プラセボ群62.8％（HR：0.78、95％CI：0.56～1.09）、2年DFS率はそれぞれ76.9％および72.8％（HR：0.79、95％CI：0.51～1.20）、2年OS率は81.4％および73.6％（HR：0.77、95％CI：0.53～1.13）であり、いずれも数値上はツシジノスタット群のほうが良好だった。PFS、DFS、OSの中央値には、両群とも未到達であった。治療関連の重篤な有害事象は47.9％vs.28.3％　併用療法中のGrade3以上の有害事象は、ツシジノスタット群で85.8％、プラセボ群で72.6％に発生した。維持療法中のGrade3以上の有害事象は、それぞれ77.4％および39.1％に認めた。　治療関連の重篤な有害事象は、プラセボ群の28.3％に比べツシジノスタット群は47.9％と頻度が高かったが、全般に支持療法により管理可能であった。治療関連有害事象による死亡は、ツシジノスタット群で6例（2.8％）、プラセボ群で7例（3.3％）に発生した。エピジェネティック調節薬の有益性を初めて実証　著者は、「本試験は、DLBCLにおけるエピジェネティック調節薬の有益性を初めて実証した研究であり、この高リスク患者群に、MYCおよびBCL2発がんタンパク質を二重の標的とする新たな1次治療法をもたらすものである」としている。　また、「DLBCL患者では、1次治療における完全奏効の達成が長期の治癒に結びつくことが先行研究で確認されている。本試験では、R-CHOPへのツシジノスタットの追加により、R-CHOP単独に比べ完全奏効割合が11.1％向上し、OSなどで数値上の改善を認めた」と考察している。

　化学療法を併用せずトラスツズマブ・ペルツズマブ（HP）による術前療法を受けたHER2陽性・腫瘍径5～30mmの未治療早期乳がん患者において、59.6％が病理学的完全奏効（pCR）を達成し、同レジメンを術後も継続した場合に健康関連QOL（HRQoL）が良好であることが示された。スペイン・Hospital Arnau de VilanovaのAntonio Llombart Cussac氏が、pCRに基づくde-escalation戦略を評価する目的で実施されたPHERGain-2試験の結果を、欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2026、5月6～8日）で発表した。　PHERGain-2試験は、多施設共同の第II相非盲検単群試験。HER2陽性（IHCスコア3+）かつリンパ節転移陰性、腫瘍径5～30mmの未治療早期乳がん患者を登録対象とした。患者には術前療法として、HPの皮下投与を3週間ごと8サイクル実施。術後療法について、pCRの達成状況に応じて以下の3群に割り付けられた。コホートA（pCR［ypT0/is、ypN0］を達成）：HP投与を継続して計18サイクルコホートB（乳房内に浸潤性残存病変ありおよび/またはypN0［i+/mol+］もしくはypN1mi）：トラスツズマブ エムタンシン（T-DM1）を3週間ごと10サイクルコホートC（ypN1～3）：任意の術後化学療法＋T-DM1を3週間ごと10サイクル※ホルモン受容体（HR）陽性の場合は術前および術後に内分泌療法を併用［主要評価項目］1年時点でHRQoLの平均スコア（EORTC-QLQ-C30による評価）が10％以上低下した患者の割合および3年無再発期間（3y-RFI）（STEEP基準による評価）［主要な副次評価項目］pCR、安全性　主な結果は以下のとおり。・2021年8月～2024年3月に、396例が登録された（年齢中央値：55歳［範囲：24～85］、閉経後：59.3％、腫瘍径中央値：18mm［範囲：7～30］、HR陽性：72.7％、T1：61.6％）。試験治療を完了したのは352例であった。・データカットオフは2025年3月28日、追跡期間中央値は15.1ヵ月であった。・術前HPによる治療後1年時点でpCRを達成した患者は236例（59.6％）であった（コホートA）。残存病変を有する患者のうち148例がコホートB、7例がコホートCに組み入れられた。・pCR率について、HR陽性とHR陰性（58.3％vs.63.0％）、T1とT2（ともに59.6％）の間で有意差は認められなかった。・ベースライン時点におけるHRQoLの平均スコアは78.6（95％信頼区間[CI]：76.8～80.5）、1年時点でHRQoLの平均スコアが10％以上低下した患者の割合は、コホートAで37.3％（95％CI：30.1～44.9％）、残存病変を有する患者（コホートB＋C）では51.9％（95％CI：41.9～61.7％）であった。・治療関連有害事象は86.6％で発現し（Grade 3以上は5.6％）、重篤な有害事象は6.1％で発現した。肺臓炎による死亡が1例（0.3％）報告され、T-DM1との因果関係が認められた。　　Cussac氏は、「本試験では、標準的な化学療法＋HPレジメンに匹敵する優れたpCR率および臨床的に意義のあるHRQoLの維持が示された」とまとめている。なお、3y-RFIについては現在評価中とした。

　HER2変異陽性の進行・転移のある非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療において、ゾンゲルチニブは迅速かつ持続的な客観的奏効と、無増悪生存期間（PFS）の改善をもたらし、脳転移に対する有効性も期待できることを、米国・University of Texas M.D. Anderson Cancer CenterのJohn V. Heymach氏らBeamion LUNG-1 Investigatorsが、「Beamion LUNG-1試験」の結果で示した。ゾンゲルチニブは経口投与型の不可逆的チロシンキナーゼ阻害薬で、野生型の上皮成長因子受容体（EGFR）には、ほとんど作用せずにHER2を選択的に阻害するため、関連する毒性作用を最小限に抑えるとされる。研究の成果はNEJM誌2026年4月30日号に掲載された。国際的な第Ia/Ib相多コホート試験　Beamion LUNG-1試験は、オーストラリア、欧州、アジア（日本を含む）、米国の53施設で実施した第Ia/Ib相多コホート試験（Boehringer Ingelheimの助成を受けた）。2023年11月～2025年8月に、進行または転移のあるHER2変異陽性非扁平上皮NSCLC患者を登録した。　本論では、未治療の患者（コホート2）および活動性の脳転移を有する患者（探索的コホート4）の解析結果が報告された。　両コホートとも、コホート1の用量設定解析で決定された投与法（21日を1サイクルとし、ゾンゲルチニブ120mgを1日1回、経口投与、病勢進行・同意の撤回・許容できない毒性作用の発現まで投与を継続）による治療を受けた。　主要評価項目は盲検化された独立中央レビューによる確定された客観的奏効、副次評価項目はPFSなどであった。未治療例の1次治療（コホート2）、確定された客観的奏効は76％　コホート2は、原発巣への治療を受けていない患者74例（年齢中央値67歳［四分位範囲[IQR]：35～88］、女性37例［50％］）であった。安定した無症候性の脳転移（既治療か否かは問わない）を有する患者も含めた。　データカットオフ日（2025年8月21日）の時点で、確定された客観的奏効が56例（76％、95％信頼区間[CI]：65～84）で得られた。8例（11％）が完全奏効、48例（65％）が部分奏効だった。標的病変の総腫瘍径の、ベースラインからの最大の変化率中央値は－59％（範囲：－4～－100）であった。　また、奏効期間中央値は15.2ヵ月（95％CI：9.8～評価不能［NE］）、PFS中央値は14.4ヵ月（11.1～NE）だった。　一方、全Gradeの有害事象は73例（99％）に発現し、このうちGrade3以上は33例（45％）であった。治療関連有害事象は67例（91％）に認め、このうちGrade3以上は14例（19％）だった。活動性脳転移（コホート4）、確定された頭蓋内客観的奏効が47％　コホート4は、原発巣への治療の有無にかかわらず、活動性の脳転移（既治療か否かは問わない）を有する患者30例であった。　Response Assessment in Neuro-Oncology Brain Metastases（RANO-BM）の基準に準拠すると、データカットオフ日の時点で、確定された頭蓋内客観的奏効が47％（95％CI：30～64）で達成された。　脳への放射線療法を受けていない23例のうち57％（95％CI：37～74）と、1次治療としてゾンゲルチニブの投与を受けた8例のうち4例の50％（22～79）で、頭蓋内客観的奏効が得られた。　頭蓋内奏効期間中央値は6.9ヵ月（95％CI：2.9～NE）、頭蓋内PFS中央値は8.2ヵ月（4.1～11.3）であった。　コホート4の安全性プロファイルは、試験全体と一致していた。治療関連有害事象は28例（93％）にみられ、このうちGrade3以上は5例（17％）であった。Grade4の治療関連有害事象（ALT値上昇）を1例に認め、Grade5の治療関連有害事象（死亡）の報告はなかった。　著者は、「この経口標的治療薬は、進行性の疾患において、化学療法に代わる有効な1次治療の選択肢となる可能性がある」としている。　また、「脳放射線照射を受けていない活動性脳転移で頭蓋内奏効を示したことは、ゾンゲルチニブの頭蓋内活性を強調する知見といえる」「HER2に基づく治療法が1次治療の領域へと移行するに従って、治療の適切な順序、併用薬、耐性に関する重要な課題が、その重要性をさらに高めている」と指摘している。

　イタリア・Humanitas UniversityのDomenica Lorusso氏らは「ROSELLA試験」の最終的な解析結果において、プラチナ製剤抵抗性卵巣がん患者に対するrelacorilant＋nab-パクリタキセルの併用はnab-パクリタキセル単独と比較して、全生存期間（OS）の有意な改善をもたらすことを報告した。コルチゾールはグルココルチコイド受容体を介して作用し、がん細胞に生存シグナルを供給することで抗アポトーシスタンパク質の発現を増加させる。relacorilantは、コルチゾールの生存シグナルを阻害し、いくつかのクラスの細胞毒性化学療法に対する腫瘍の感受性を高めるfirst-in-classの選択的グルココルチコイド受容体拮抗薬。研究の成果は、Lancet誌2026年4月18日号に掲載された。14ヵ国の無作為化第III相試験　ROSELLA試験は、14ヵ国117施設で実施した非盲検無作為化第III相試験（Corcept Therapeuticsの助成を受けた）。2023年1月～2024年4月に、年齢18歳以上、1～3ラインのがんに対する全身療法を受け、プラチナ製剤抵抗性（最終投与日から6ヵ月以内に病勢が進行）の卵巣がん女性381例を登録した。　被験者を、relacorilant（nab-パクリタキセル投与の前日・当日・翌日に150mgを経口投与）＋nab-パクリタキセル（1サイクルを28日とし、1・8・15日目に80mg/m2を静脈内投与）の併用療法を受ける群（188例）、またはnab-パクリタキセル単独療法（前述と同じ投与スケジュールで100mg/m2を静脈内投与）を受ける群（193例）に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、無増悪生存期間（PFS）とOSの2つであった。このうちPFSについてはすでに、有意な改善（ハザード比[HR]：0.70、p＝0.0076）が示されたことを報告している。OSが4.1ヵ月延長、2次的PFSも有意に良好　ベースラインで全例がベバシズマブの投与を受けており、167例（44％）が3ラインの治療を、234例（61％）がPARP阻害薬の投与を受けていた。47例（12％）はBRCA変異陽性の卵巣がんだった。　追跡期間中央値24.8ヵ月の時点で、OS中央値は、nab-パクリタキセル単独群が11.9ヵ月（95％信頼区間[CI]：10.0～13.8）であったのに対し、relacorilant併用群は16.0ヵ月（95％CI：13.0～18.3）と4.1ヵ月有意に延長した（死亡のHR：0.65、95％CI：0.51～0.83、両側層別log-rank検定のp＝0.0004）。　12ヵ月時のOS率は、relacorilant併用群が60％、nab-パクリタキセル単独群は50％で、18ヵ月OS率はそれぞれ46％および27％であった。　全身療法による後治療は、relacorilant併用群の68％、nab-パクリタキセル単独群の72％が受けた。後治療レジメンでは、ゲムシタビン（34％）、ペグ化リポソームドキソルビシン（22％）、治験中の治療（15％）、カルボプラチン（14％）の割合が高かった。　担当医評価による2次的PFS（無作為化から後治療時の病勢進行または全死因死亡のうち先に発生したイベントまでの期間）は、relacorilant併用群で有意に良好だった（HR：0.73、95％CI：0.58～0.90、両側層別log-rank検定の名目上のp＝0.0037）。安全性プロファイルは主解析時と一致　OSの最終解析時のrelacorilant併用群の安全性プロファイルは、主解析時と一致していた。relacorilant併用群で投与期間中に発現した有害事象では、好中球減少症（64％）、貧血（61％）、疲労感（54％）、悪心（44％）の頻度が高かった。　重篤な有害事象は、relacorilant併用群で35％、nab-パクリタキセル単独群で24％にみられた。relacorilant併用群でrelacorilantの投与中止に至った有害事象は10％（19例）に認めた。主解析以降の追跡期間中に、新たな安全性シグナルの発生はなかった。有望な新たな作用機序　著者は、「これらの結果は、relacorilant＋nab-パクリタキセル併用療法を、プラチナ製剤抵抗性卵巣がん患者に対する、バイオマーカーによる選別を必要としない新たな標準治療の選択肢として位置付けるもの」としている。また、「2次的PFSの有意な改善は、relacorilantの追加による治療効果が、後治療にも及ぶことを示唆する」「選択的グルココルチコイド受容体拮抗作用は、腫瘍学の多くの領域において有望な新たな作用機序として位置付けられる」と指摘している。

卵巣明細胞がんの新規経口薬「ハイツエキシン錠10mg」今回は、PI3Kα阻害薬「リソバリシブメシル酸塩水和物（商品名：ハイツエキシン錠10mg、製造販売元：海和製薬、販売元：大鵬薬品工業）」を紹介します。卵巣明細胞がんは治療選択肢が限られる希少がんであり、従来の治療法に抵抗性を示す卵巣明細胞がんに対する新たな治療選択肢として期待されています。＜効能・効果＞がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞がんの適応で、2026年3月23日に製造販売承認を取得しました。なお、投与にあたっては、コンパニオン診断薬であるAmoyDx PIK3CA変異検出キットを用いて遺伝子変異の有無を確認する必要があります。＜用法・用量＞通常、成人にはリソバリシブメシル酸塩として1回40mgを1日1回空腹時に経口投与します。なお、患者の状態により適宜減量します。本剤は食事の影響を避けるため、食事の1時間前から食後2時間までの間の服用は避けます。＜安全性＞重大な副作用として、間質性肺疾患（8.6％）、高血糖（89.2％）による糖尿病性ケトアシドーシス（1.1％）、多形紅斑（2.2％）などの重度の皮膚障害、血小板減少症（35.5％）、重度の下痢（6.5％）、体液貯留（末梢性浮腫［26.9％］、顔面浮腫［15.1％］、低アルブミン血症［5.4％］、腹水［1.1％］など）、ニューモシスチス・イロベチイ肺炎（1.1％）などの重篤な感染症、QT間隔延長（2.2％）があります。その他の副作用として、発疹（72.0％）、口内炎（68.8％）、悪心（52.7％）、疲労（41.9％）、食欲減退（38.7％）、下痢（36.6％）、体重減少（35.5％）、嘔吐、蛋白尿（いずれも20％以上）、腹痛、低カリウム血症、貧血、好中球減少症、ALT増加、AST増加、高クレアチニン血症（いずれも10～20％未満）、腹部膨満、便秘、腹部不快感、レッチング、排便回数増加、高コレステロール血症、低ナトリウム血症、発熱、白血球減少症、γ-GTP増加、血中ビリルビン増加、血中アルカリホスファターゼ増加、頭痛、味覚不全、浮動性めまい、皮膚乾燥、湿疹、手掌・足底発赤知覚不全症候群、そう痒症、皮膚亀裂、皮膚炎（いずれも10％未満）があります。＜患者さんへの指導例＞ 1.この薬は、PI3Kα阻害薬であり、がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞がんに用いられます。 2.下記の症状が現れた場合は、速やかに医療機関を受診してください。 咳、息切れ、息苦しさ、発熱などが現れた場合 のどが渇く、多飲（お水をたくさん飲む）、多尿（トイレの回数が増える）、体重が減る、 疲れやすい・だるいなどが現れた場合 皮膚に発疹、発赤、乾燥、かゆみなどが現れた場合 便が泥状か、完全に水のようになる、便意切迫感がある、トイレから離れられないほど頻回の下痢などが現れた場合 手足のむくみ、靴が履きにくい、体重が増える、お腹の張り、息切れなどが現れた場合 動悸、胸の痛み、胸部の不快感、冷や汗、全身倦怠感、めまい、失神などが現れた場合 ＜ここがポイント！＞卵巣がんは早期発見が困難で、症状が現れたときには進行していることが多いため「サイレントキラー」とも呼ばれ、婦人科の悪性腫瘍の中でもとくに治療が困難な疾患の1つです。卵巣がんは、組織学的に漿液性、類内膜、粘液性および明細胞の4つの主要な型に分類されます。このうち卵巣明細胞がんは、欧米では卵巣がん全体の約8％とまれですが、日本では約25％と高頻度に認められ、発生率に人種差が存在します。卵巣明細胞がんは、子宮内膜症を背景に発生することが古くから知られており、多くの症例がStageIで診断されます。しかし、早期発見にもかかわらず、他の組織型と比較して予後不良であることが大きな特徴です。その主要因は、卵巣がんの標準的化学療法である白金製剤をはじめとする抗がん薬に対して治療抵抗性を示すことにあります。卵巣明細胞がんの病態において、PIK3CA遺伝子の点突然変異は極めて重要な役割を果たしています。PIK3CA遺伝子変異は、患者の30～40％という高頻度で認められ、これは他の上皮性卵巣がんと比較して最も高い割合です。PIK3CA遺伝子は、細胞の増殖・生存などのコントロールにおいて中心的役割を担うPI3Kα（ホスファチジルイノシトール3-キナーゼアルファ）の触媒サブユニットをコードしています。とくにエクソン9およびエクソン20領域は変異のホットスポットとして知られ、これらの活性化変異や遺伝子増幅は腫瘍の発生・進行・維持に深く関与し、さらに薬剤耐性にも寄与すると考えられています。リソバリシブメシル酸塩水和物は、PI3KαのATP結合部位に結合してキナーゼ活性を阻害し、腫瘍増殖抑制作用を示すと考えられています。投与対象は白金系抗悪性腫瘍薬を含む化学療法歴を有する患者であり、成人には1日1回空腹時に経口投与します。本剤は、従来の治療法に抵抗性を示す卵巣明細胞がんに対する新たな治療選択肢として期待されています。化学療法歴のあるPIK3CA遺伝子変異陽性の卵巣明細胞がん患者を対象とした国際共同第II相試験（CYH33-G201試験）において、主要評価項目である盲検下独立評価委員会評価による奏効率（RECISTv1.1に基づく）は、有効性評価対象全体において34.5％（95％信頼区間[CI]：24.48～45.69）であり、95％CIの下限はヒストリカルコントロールの8％を上回ることが示されました。

　がん患者に対する化学療法は、病院や治療施設で長時間をかけて、点滴で薬剤を静脈に投与するのが通常である。しかし、米メイヨー・クリニック総合がんセンターのRoxana Dronca氏らによる新たな研究で、一部の患者では、自宅でも化学療法を安全に実施でき、患者の負担や煩わしさを大幅に軽減できる可能性が示された。この研究結果は、「NEJM Catalyst」4月号に掲載された。　Dronca氏は、「がん治療は従来、患者が長時間にわたり点滴センターで過ごすことを必要としてきた。しかも多くの場合、その場所は自宅から遠く離れている。在宅化学療法により、高品質な医療を患者のもとへ安全に届けることが可能となり、患者がメイヨー・クリニックに期待する水準を維持しつつ負担を軽減できるようになる」とニュースリリースで述べている。　このパイロット研究では、さまざまな固形がん患者10人（65歳以上が80％）を対象に6カ月以上にわたり在宅化学療法を実施した。患者は、1人当たり5〜16回（総計93回）の抗がん剤の静脈内投与を自宅で受けた。患者はオンライン診療および遠隔モニタリングを通じて、常時、がん医療チームと接続された状態を維持した。　その結果、在宅化学療法は安全かつ有効に実施可能であり、治療関連の点滴反応（抗がん剤投与後24時間以内）やカテーテル関連感染は認められなかった。10人中6人（60％）が6カ月以上の在宅化学療法を完了し、そのうち4人は6カ月以降も継続を希望した。4人は在宅化学療法を早期に中止したが、その理由は、自宅では実施できない別の化学療法レジメンへの変更が必要になったためであった。試験期間中に、医療機関での治療への変更を希望した患者はいなかった。　経験や満足度に関する調査に回答した全ての患者が遠隔診療に対して高い満足度を示し（6/6人）、ケアチームにより感情面で支えられたと回答した（7/7人）。さらに、71％（5/7人）は他の人にも在宅化学療法を勧めると回答した。　研究グループによると、在宅化学療法は治療に伴う身体的・精神的・経済的負担の軽減に寄与する。なぜなら、患者は通院の必要がなくなり、日常生活への支障も少なくなるためだ。Dronca氏は、「この治療アプローチは、単なる利便性の向上にとどまらない。治療中の生活の質（QOL）を改善し、従来のがんセンターにアクセスすることが困難な患者に対する医療提供の拡大にもつながる」と述べている。　メイヨー・クリニックは現在、2023年8月に開始した本パイロット研究に続く本格的な臨床試験を実施中である。

　ホルモン受容体陽性HER2陰性（HR+/HER2-）乳がんのリアルワールドコホートにおいて、早期（5年未満）および晩期（5～10年）再発の関連因子を特定することを目的とした後ろ向き研究の結果、臨床的に低リスクに分類される患者であっても晩期再発が生じる可能性がある一方、早期再発は高い腫瘍量および増殖活性を反映することが示唆された。チリ・Pontificia Universidad Catolica de ChileのBenjamin Walbaum氏らによるBMC Cancer誌オンライン版2026年4月10日号掲載の報告より。.　本研究では、1981～2022年に診断されたStageI～IIIのHR+/HER2-乳がん症例について、後ろ向き解析を実施した。無浸潤疾患生存（iDFS）率がSTEEP 2.0基準に従い評価され、評価変数には転移部位や早期および晩期の浸潤性再発が含まれた。早期再発は診断後6～＜60ヵ月に発生した浸潤性再発、晩期再発は≧60～＜120ヵ月に発生した浸潤性再発と定義された。　主な結果は以下のとおり。・計4,367例のHR+/HER2-乳がんの女性患者が解析に組み入れられた。・81.2％がStageI/IIであり、41.4％にリンパ節転移が認められた。また、42.0％が術前化学療法を、94.0％が術後内分泌療法を受けていた。・5年および10年iDFS率は、それぞれ85.0％および70.0％であった。・847件の浸潤性イベント（19.4％）のうち、54.3％が早期再発であり、45.7％が晩期再発であった。・晩期再発例と比較して早期再発例では、StageI腫瘍の割合が低く、リンパ節転移の割合と組織学的グレードが高く、Ki-67高値と関連していた。・多変量解析において、より進行した病期が早期再発および晩期再発の双方に関連する唯一の独立した因子であった。また、高齢であることは晩期再発と関連していた。・再発例の70.2％で遠隔転移が認められ、高腫瘍量、グレード3、Ki-67高値と関連していた。また、47.5％で内臓転移が認められた。

　2026年3月、タルラタマブ（商品名：イムデトラ）が小細胞肺がん（SCLC）の2次治療に承認された。アムジェンが主催したメディアセミナーでは、関西医科大学呼吸器腫瘍内科学講座の倉田 宝保氏と肺がん患者会のワンステップの長谷川 一男氏が登壇。医師と患者の立場から、新たな展開の意義を語った。小細胞肺がん治療における免疫チェックポイント阻害薬の導入　SCLCは肺がんの10〜15％を占める。喫煙との関連が高く、病勢進行も速い。進行の速さに加え、喫煙歴のある患者が多いため、咳や痰などの症状がSCLCによるものなのか、その鑑別は容易ではない。発見時には片肺にとどまっている限局性であっても、もう一方の肺に浸潤した進展型となっていることがほとんどだ。　1960年代、SCLCの治療には薬物療法が有効であることが証明されている。しかし、予後は不良で、1981年当時の生存期間中央値（MST）は、限局型が14ヵ月、進展型では7ヵ月にとどまっていた。その後、同時化学放射線療法（シスプラチン＋エトポシド＋放射線）により限局型のMSTは27.3ヵ月に、シスプラチン＋イリノテカン療法により進展型のMSTは12.8ヵ月に延びるが、それ以降、近年まで成績は向上しなかった。　そのような中、SCLCにも免疫チェックポイント阻害薬（ICI）が導入された。ICIは腫瘍変異量が多い腫瘍に有効性が高い。喫煙との関連が深いため腫瘍変異量が多いSCLCではICIの効果が期待されていた。　しかし、SCLCにおけるICIの効果は限定的であった。進展型SCLCの1次治療でICIを化学療法に上乗せしても、5年生存率の改善は10〜12％にとどまる。理由の1つにSCLCがCold tumorであることもあげられている。SCLCでは、T細胞受容体およびT細胞ががん細胞を認識するMHCクラスIの発現が低く、PD-L1発現も低い。さらに、腫瘍へのリンパ球浸潤が少ないことが明らかになっている。　十分とは言えなくとも選択肢が増えた1次治療に比べ、2次治療以降はさらに深刻な状況である。日本におけるSCLC2次治療の標準療法であるアムルビシン単剤のMSTは6〜9ヵ月程度にとどまる。そのような状態にもかかわらず、アムルビシン承認以降、約20年にわたって2次治療に新規薬剤は登場しなかった。タルラタマブによる課題の克服と2次治療への導入　こうした課題を背景に、タルラタマブが登場した。タルラタマブはSCLC細胞に高発現するDLL3とT細胞表面のCD3に結合する二重特異性T細胞エンゲージャー（BiTE）である。　タルラタマブはDLL3を介してT細胞をがん細胞に近接させ、T細胞を活性化・増殖させるとともに、炎症性サイトカインなどの放出を誘発してがん細胞のアポトーシスをもたらす。「免疫的にColdなtumorをHotに変え、免疫療法を作用させていく薬」と倉田氏は説明した。　タルラタマブの承認根拠となったDeLLphi-301試験では、3次治療以降のSCLC患者を対象に単剤投与が行われた。奏効率（ORR）は41.4％、生存期間中央値（OS）は14.3ヵ月という成績を示した。「3次治療の患者は免疫系が疲弊していて免疫治療が効きにくい状態にある。そういう状態でこれだけの効果を示すことは非常に興味深い」と倉田氏は評価する。　今回、2次治療適応追加の根拠となったのが、タルラタマブ単剤と化学療法を比較したDeLLphi-304試験である。主要評価項目であるOS中央値は、タルラタマブ群の13.6ヵ月に対し、化学療法群では8.3ヵ月。ハザード比は0.60（95％信頼区間：0.47〜0.77）、p＜0.001と、タルラタマブによる有意なOS延長が示された。一方、サイトカイン放出症候群（多くはGrade2以下）は半数以上に認められ、発熱、食欲減退、味覚不全などの有害事象が報告されている。　倉田氏は「これからのSCLCの治療に免疫療法は欠かせない。有害事象を管理してタルラタマブを使用するのはわれわれの責務」とし、また「免疫療法はより早い段階での投与が効果を高めることがわかっている。今後タルラタマブの2次治療以前の使用が実現することを強く期待している」と述べた。SCLC患者が直面する現実　長谷川 一男氏らが運営する肺がん患者の会ワンステップでは、2ヵ月に1度「おしゃべり会」を設けている。同会にSCLC患者も参加するが、1〜2回で来られなくなることが多かったという。　疾患自体の厳しさにとどまらず、SCLCの患者・家族が直面する現実は深刻だ。患者の喫煙が発症に関連することから、家族は患者を責め、患者は罪悪感に苛まれる。　2016年の日本肺癌学会学術集会。プログラムの中に「30年間変わらない小細胞肺がんの治療」と題したセッションが設けられていたという。当時は分子標的薬や免疫療法が非小細胞肺がんの景色を変えていた時期であり、SCLCが取り残されていた現実を表しているといえるだろう。30年変わらなかった治療に光が差し始めた　転機が訪れたのは2019年だった。世界肺がん学会（WCLC2019）の最重要演題が集まるPresidential Symposiumで、SCLCの免疫治療の結果が発表された。「長く止まっていた領域にようやく光が差し始めた瞬間だった」と長谷川氏は当時の興奮を伝える。　その後、SCLCに対してタルラタマブが臨床導入される。長谷川氏によれば、タルラタマブが臨床で使われるようになってから、治療中も仕事を続けているSCLC患者に出会うこともあるという。　SCLC治療に選択肢が増えることは「仕事ができる、家族との時間を守れる」など患者・家族の日常生活にも大きな恩恵をもたらす。「以前は生きられるかどうかで精一杯というのがSCLC患者さんの実情だったが、今はどう生きるかを考える余地が出てきた」と長谷川氏は強調した。　長谷川氏は最後に、「タルラタマブのような新薬が3次治療から2次治療、そして1次治療へと移行していき、SCLC患者の現実をどんどん変えてくれることを願っている」と結んだ。

　1～2ラインの治療歴を有するプラチナ製剤抵抗性再発卵巣がん患者において、ペムブロリズマブ＋週1回パクリタキセル併用療法（ベバシズマブ併用または非併用）が週1回パクリタキセル単独（ベバシズマブ併用または非併用）と比較して、無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）を有意に改善することが、国際共同無作為化二重盲検第III相試験「ENGOT-ov65/KEYNOTE-B96試験」において認められた。イタリア・IRCCSのNicoletta Colombo氏らが、2回の中間解析結果および最終解析結果を報告した。上皮性卵巣がんは再発しやすく、プラチナ製剤併用化学療法に抵抗性となることが多い。著者は、「ペムブロリズマブ＋週1回パクリタキセル併用療法（ベバシズマブ併用または非併用）は、プラチナ製剤抵抗性再発卵巣がん患者に対する新たな治療選択肢となることが、第III相の無作為化比較試験で裏付けられた」とまとめている。Lancet誌2026年4月18日号掲載の報告。25ヵ国187施設でPFS・OSを評価　ENGOT-ov65/KEYNOTE-B96試験は、南北アメリカ、日本を含むアジア、欧州、オセアニアの計25ヵ国187施設（婦人科腫瘍センター）で実施された。　対象は、組織学的に確認された上皮性卵巣がん、卵管がんまたは原発性腹膜がんを有し、1～2ラインの全身療法（少なくとも1ラインのプラチナ製剤を含む治療）を受け、プラチナ製剤併用化学療法の最終投与後6ヵ月以内に画像上の病勢進行が認められた18歳以上の患者であった。　研究グループは適格患者を、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群またはプラセボ＋パクリタキセル群に1対1の割合で無作為に割り付けた。ベバシズマブ投与予定の有無、試験地およびPD-L1発現状況（CPS）で層別化した。　ペムブロリズマブ400mgまたはプラセボを6週間間隔で最大18サイクル静脈内投与し、パクリタキセルは両群とも非盲検下で80mg/m2を1サイクル3週間の1日目、8日目、15日目に静脈内投与した。また、両群とも、治験責任医師の判断により非盲検下でベバシズマブ10mg/kgを2週間間隔で静脈内投与することが許容された。　主要評価項目は、RECIST v1.1に基づく治験責任医師評価によるPFS、主要副次評価項目はOSであった。中間解析でPFSが有意に改善、最終解析でOS改善も検証　2021年12月13日～2023年7月3日に、643例が登録されペムブロリズマブ＋パクリタキセル群（322例）またはプラセボ＋パクリタキセル群（321例）に無作為化された。　第1回中間解析（データカットオフ：2024年4月3日、追跡期間中央値15.6ヵ月［四分位範囲[IQR]：12.4～19.3］）において、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群はプラセボ＋パクリタキセル群と比較し、PD-L1 CPS 1以上集団（中央値8.3ヵ月vs.7.2ヵ月、ハザード比[HR]：0.72、95％信頼区間[CI]：0.58～0.89、p＝0.0014、有意水準α＝0.012）、全患者集団（中央値8.3ヵ月vs.6.4ヵ月、HR：0.70、95％CI：0.58～0.84、p＜0.0001、α＝0.0023）のいずれにおいてもPFSの有意な延長が認められた。　第2回目中間解析（データカットオフ：2025年3月5日、追跡期間中央値26.6ヵ月［IQR：23.4～30.4］）では、PD-L1 CPS 1以上集団においてOSが有意に改善した（中央値18.2ヵ月vs.14.0ヵ月、HR：0.76、95％CI：0.61～0.94、p＝0.0053、α＝0.0083）。全患者集団のOSについては、HRはペムブロリズマブ＋パクリタキセル群が良好な傾向にあったが、統計学的有意差には達しなかった（HR：0.81、95％CI：0.68～0.97、p＝0.011、α＝0.0084）。　最終解析（データカットオフ：2025年9月5日、追跡期間中央値32.7ヵ月［IQR：29.5～36.4］）では、全患者集団においてOSの有意な改善が認められた（中央値17.7ヵ月vs.14.0ヵ月、HR：0.82、95％CI：0.69～0.97、p＝0.011、α＝0.024）。　Grade3以上の治療関連有害事象は、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群で320例中217例（68％）、プラセボ＋パクリタキセル群で318例中176例（55％）に発現した。全Gradeでの主な治療関連有害事象は、貧血、末梢神経障害、脱毛、疲労および悪心であった。治療関連有害事象による死亡は、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群で4例（大腸炎、間質性肺疾患、急性骨髄性白血病および腸管穿孔各1例）、プラセボ＋パクリタキセル群で5例（心不全1例、腸管穿孔2例、大腸穿孔2例）が報告された。

　CD19キメラ抗原受容体T（CD19-CAR-T）細胞療法は、再発・難治性B細胞性悪性腫瘍に対する革新的な細胞免疫療法であり、急性リンパ芽球性白血病（ALL）や大細胞型B細胞リンパ腫（LBCL）を中心に臨床実装が進んでいる。　2026年2月27日～3月1日に開催された第48回日本造血・免疫細胞療法学会総会では、「CD19-CAR-T細胞療法」をテーマとしたシンポジウムが開催され、ALLやLBCLに対する治療の進化と課題、さらに治療アクセスの課題などを含めた包括的な議論が展開された。CD19-CAR-T細胞療法はすでに重要な治療選択肢として位置付けられている中で、その治療最適化に伴い、治療戦略の再設計や医療提供体制の整備などが同時に求められる段階に入っていることが示された。LBCLに対するCD19-CAR-T細胞療法の最前線　冒頭、米国のCaron Jacobson氏（米国・Dana-Farber Cancer Institute）は、LBCLにおけるCD19-CAR-T細胞療法の現状と将来展望について、主要な臨床試験データを基に包括的に概説した。　まず、3つの主要臨床試験により、LBCLに対するCD19-CAR-T細胞療法（Axi-cel、Tisa-cel、Liso-cel）の長期寛解の可能性が示され、再発・難治性患者の約40％で長期寛解が達成されていることが確認された。さらに、長期寛解を維持している患者の多くが、CAR-T細胞投与後に微小残存病変（MRD）陰性を達成していることも示されている。　また、CD19-CAR-T細胞療法は治療戦略のタイミングにも大きなパラダイムシフトをもたらしている。ZUMA-7試験（Axi-cel）やTRANSFORM試験（Liso-cel）などの第III相試験では、ハイリスク患者に対して二次治療の段階でCAR-T細胞療法を早期導入することにより、従来の化学療法および自家幹細胞移植と比較して、無イベント生存率（EFS）が有意に改善することが示された。一方で、三次治療以降にCAR-T細胞療法を施行した患者では治療成績が低下する傾向がみられ、投与時期の遅れが治癒機会の減少につながる可能性が示唆された。さらに、リアルワールドデータ（CIBMTR解析）もこれらの知見を支持しており、併存疾患や攻撃的な疾患生物学的背景により臨床試験の対象外であった患者においても、有効性および安全性がおおむね再現されていることが示された。　続いて、次世代CAR-T細胞製品の開発動向が紹介された。CD19/CD20二重標的CAR-Tや、迅速製造プロセスを導入した製品（例：KITE-753）などが開発されており、T細胞の幹性（stemness）を維持・向上させながら毒性を抑制し、高い完全寛解率（CR）を確保することを目指している。また、CD19陰性再発への対応策として、CD22やB細胞活性化因子受容体（BAFF-R）を標的とするCAR-T細胞療法の可能性についても解説された。　さらに、患者側、T細胞側、腫瘍側の各因子は相互に影響し合い、CAR-T細胞療法の治療効果を規定していることが強調された。したがって、腫瘍微小環境、既存の免疫状態、ならびに最終的に投与されるT細胞製品の特性が治療アウトカムに及ぼす影響を総合的に理解することが、より精緻で多面的な治療戦略を構築するうえで不可欠となる。　最後にJacobson氏は、「現時点において、CD19-CAR-T細胞療法は高リスクLBCLに対する最も有力な治癒選択肢として確立されている。しかし、今後さらなる治療成績の向上を実現するためには、腫瘍微小環境の制御やT細胞機能の最適化に加え、患者個々の免疫学的背景を踏まえた個別化アプローチの導入が重要となる。これらを統合的に発展させることで、より安全かつ持続的な治療効果の達成が期待される」と締めくくった。ALLに対するCART療法の位置付け：小児・若年成人例を中心として　続いて、加藤 格氏（京都大学医学部附属病院 小児科）は、ALLにおけるCD19-CAR-T細胞療法の臨床的位置付けについて、小児および思春期・若年成人（AYA）世代を中心に概説した。　近年、ALLの治療成績は年代を追うごとに着実に向上している。治療プロトコールの改良や支持療法の進歩を背景に、生存率は全体として改善傾向にあり、とりわけ小児領域（0～14歳）では2000年ごろに5年全生存率が約90％に達するなど、きわめて良好な成績が得られている。一方で、初回治療後に再発を来した症例の予後は依然として不良であり、長年にわたり重要な臨床課題とされてきた。こうした状況の中、2014年以降（日本では2019年以降）にCD19-CAR-T細胞療法（Tisa-cel）が承認され、再発・難治例に対する治療戦略を大きく変える画期的治療法として位置付けられるようになった。　現在、日本で小児ALLに対するTisa-cel療法を実施可能な施設は35施設に及ぶ（造血幹細胞移植実施施設は71施設）。2019～21年にTisa-cel投与実績のあった11施設におけるリアルワールドデータ（42症例）の解析では、完全寛解率（CR/CRi）93％、MRD陰性化率97％と高率であり、1年全生存率（OS）は82％、1年EFSは56％と良好な成績が示された。これらは国際共同第III相試験（ELIANA試験）などと比較しても遜色のない結果であり、日本の実臨床においても高い有効性と再現性が確認された。　治療成績に影響を及ぼす因子についても検討が進んでいる。遺伝子異常は従来の化学療法では重要な予後因子であったが、CD19-CAR-T細胞療法の初期反応性には大きな影響を与えないとされる。ただし、KMT2A遺伝子再構成例では再発時に骨髄性白血病への形質転換を来しやすく、予後不良であることから慎重な経過観察が必要である。また、投与時の残存腫瘍量も重要であり、低腫瘍量であるほど望ましいが、造血細胞移植とは異なり、必ずしも投与前にMRD陰性化を達成する必要はない。骨髄中芽球比率が5％未満にコントロールされていれば、十分な治療効果が期待できるとされている。さらに、ブリナツモマブの先行使用については、理論上はCD19発現低下が懸念されるものの、現時点では治療成績に重大な悪影響を及ぼすとは示されていない。　CD19-CAR-T細胞療法後の造血幹細胞移植の適応については、「全例に実施するか」ではなく、「どの症例に実施すべきか」という個別化医療の観点から議論されている。再発リスクや持続的寛解の可否、CAR-T細胞の持続性などを踏まえたリスク層別化が重要である。とくに、B細胞無形成が6ヵ月未満で回復する症例や、投与後28日目の次世代シーケンシング（NGS）でMRD陽性が確認される症例では、再発リスクが高い可能性があり、追加移植を検討すべきとされる。　このように、CD19-CAR-T細胞療法はALL治療のパラダイムを大きく変革した。今後は、治療後に一律に移植を行うのではなく、B細胞回復動態や遺伝学的背景などを踏まえ、患者ごとに最適な後療法を選択する個別化治療の重要性がいっそう高まっている。CAR-T 治療アクセスを向上させる体制整備　最後に、加藤 光次氏（九州大学病院 血液・腫瘍・心血管内科）は、日本におけるCD19-CAR-T細胞療法のアクセス格差と、その解消に向けた体制整備に関する現状と課題について論じた。　CD19-CAR-T細胞療法は国内導入から7～8年が経過し、再発・難治性びまん性LBCLを中心に実臨床で定着している。累積症例数は3,000例以上に達し、全国レジストリを通じて長期フォローを含むリアルワールドデータが蓄積されつつある。細胞治療ワーキングの解析では、2019～21年と2022～23年を比較して治療成績は改善傾向を示した。支持療法の標準化、患者選択の適正化、治療プロセスの成熟がその背景にあると考えられる。一方で、患者からT細胞を採取するアフェレーシスから、製造されたCAR-T細胞を輸注するまでのVein-to-Vein（V2V）期間は中央値約60日と、大きな短縮には至っていない。海外では米国約50日、欧州約66日と報告され、約2週間の差が無増悪生存率に20％以上の影響を及ぼしうることが示唆されている。国内データでもV2V延長は予後不良と関連しており、時間的ボトルネックの解消は喫緊の課題である。V2Vは単なる製造期間ではなく、紹介タイミング、施設選択、情報共有など、医療システム全体の「アクセス設計」によって規定される指標となる。　こうした課題に対し、日本造血・免疫細胞療法学会主導の下、企業と連携して全国共通の紹介フォームが整備された。病歴、治療歴、病勢、検査値などを標準化フォーマットで共有することで、紹介の迅速化と情報の質向上を図るものである。これは同時にリアルワールドデータの精度向上にも寄与する。また、施設偏在の是正を目的としたマッチングアプリ構想も進行中である。紹介元が患者情報を入力すると、各施設の受け入れ状況を踏まえた候補が提示される仕組みで、地域研究を経て全国展開が検討されている。　約4％で発生し、現在治験薬として提供されている規格外製品（Out of Specification：OOS）への対応も重要な論点である。OOS投与例の解析では、Grade3以上のサイトカイン放出症候群（CRS）13％、Grade3以上の免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群（ICANS）4.3％と、安全性はおおむね許容範囲内であった。完全寛解率も約40％と一定の有効性が示されている。薬機法改正により、市販後の枠内での適切な提供の位置付けと長期データの構築が求められる。　長期安全性の観点では、CAR-T細胞療法後二次がんが焦点となる。海外では発症率約4％と報告され、T細胞リンパ腫の発症もまれながら注目を集めている。CAR-T関連T細胞リンパ腫疑い例ではCAR遺伝子の確認や挿入部位解析を行い、企業と連携した検査体制が整備されつつある。さらに、妊娠例に対する対応や、全身性エリテマトーデスなど自己免疫疾患への応用も進み、診療科横断的な連携体制の構築が新たな課題となっている。　加藤氏は次のように述べて講演をまとめた。「経済面では、日本の薬価は欧米より低水準に設定されており、企業の採算性低下によるドラッグロスが懸念される。持続可能なアクセス確保には、アカデミアによる質の高いリアルワールドデータの提示、企業の開発意欲の維持、国による適正な価格・償還制度設計が不可欠である。CD19-CAR-T細胞療法の均てん化とは、紹介標準化、V2V短縮、安全性監視、経済的持続性を包含する包括的なアクセス再設計にほかならない。全国的な連携強化が、次世代細胞療法時代の基盤整備につながることが期待される。」

　近年、がん薬物療法領域での皮下注射剤の活用が広がっている。2026年度診療報酬改定では外来腫瘍化学療法診療料への皮下注製剤の算定も認められる見通しとなった。第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）では、腫瘍内科医、薬剤師、緩和ケア医、看護師、制度申請者の立場から、皮下注射の現状と課題が多角的に論じられた。がん治療の時間毒性を改善できる皮下注射　大阪大学の吉波 哲大氏は、腫瘍内科医の立場からがん薬物療法における「時間毒性」の概念を提示した。がん薬物療法においては、骨髄抑制や悪心などの薬剤毒性に加え、近年は経済毒性が注目されている。もう1つの側面として、吉波氏は時間毒性の重要性を訴える。　時間毒性は経済毒性とも無関係ではない。たとえば、通院により仕事を休むことで、給与に影響が出る。このように、時間毒性は深刻化すると経済毒性につながる。「医療者は時間毒性に対する取り組みを強く認識しなければならない」と吉波氏は説明した。　吉波氏が専門とする乳がん領域でも皮下注射は活用されている。HER2陽性乳がんでは、トラスツズマブとペルツズマブの併用療法が用いられるが、近年トラスツズマブとペルツズマブの配合皮下注製剤（商品名：フェスゴ）が登場した。フェスゴは2剤併用と同等の血中濃度と有効性を示す。投与時間に関しては、従来の2剤投与の90分超に対し、フェスゴでは最短5分と、1時間以上短縮ができる。患者に2剤投与とフェスゴ投与のどちらを選ぶかを聞いたところ、85％がフェスゴと回答している。その理由の多くは「診療における所要時間の短さ」であった。　皮下注製剤について吉波氏は「がん治療の時間毒性を軽減する可能性を十分に秘めている」と結論付ける。製剤技術の進化が皮下注射の可能性を広げる　小牧市民病院の山本 泰大氏は、薬剤師の観点から皮下注製剤の特性と今後の展開を論じた。従来、皮下投与可能な薬液量は2mLが目安とされてきたが、ヒアルロン酸を配合することで皮下組織にスペースが確保される。そのため、薬液量が増えても投与が可能になった。同院では現時点で外来化学療法患者の約20％が皮下注射を受けている。「今後もさらに増えていくであろう」と山本氏は述べた。　国内で承認されている皮下注射抗がん剤として、前述のフェスゴに加えてダラツズマブ、アミバンタマブ、モスネツズマブなどがある。海外でもいくつかの薬剤で臨床試験が進んでいるという。　「皮下注射抗がん剤は、今後もさらに広がっていくことが予想され、医療コストや患者負担軽減につながることは間違いない。これからは臨床現場での運用や副作用のエビデンスを蓄積していくべき」と山本氏は述べる。緩和ケア領域における皮下注射のメリット　広島市立広島市民病院の余宮 きのみ氏は、緩和ケアにおける皮下注射の臨床的意義を紹介した。緩和ケア領域において持続皮下注はその簡便性と安全性から世界的に普及している。日本緩和医療学会の「がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン（2020年版）」でも、経口困難な患者に対するオピオイドの持続皮下注が推奨される。　緩和ケアにおける皮下注射の利点として余宮氏は、ルート確保の容易さ、シリンジポンプを小さくできる可能性、経口剤に比べた鎮痛達成の早さといった点などを挙げた。　「皮下注射は緩和領域においても重要な選択肢になるであろう」と余宮氏は述べる。安全な皮下注射投与のために　国立がん研究センター東病院の市川 智里氏は、看護師の立場から発言。皮下注射は簡便ではあるものの必ずしも安全というわけではないと指摘した。抗体薬、G-CSF製剤、ホルモン薬と多岐にわたる薬剤が皮下注射として使用されており、薬剤ごとの特性と注意事項を把握しておくことの重要性を強調する。　具体的には、6R（Right Patients・Right Drug・Right Dose・Right Time・Right Route・Right Purpose）と全身状態評価の徹底を挙げた。投与部位、硬結・疼痛予防、放射線照射部位・瘢痕部位の回避といった基本を押さえるとともに、皮下脂肪層が薄い高齢者や低栄養患者に対する工夫も重要だという。　同院では薬剤別の早見表（投与間隔、使用針ゲージ、投与部位、投与前チェック項目など）を化学療法室に掲示し、スタッフが入れ替わっても一定の質を保てるよう工夫している。市川氏はまた、「投与観察時間を患者とのコミュニケーション機会として活用し、副作用や生活上の意見を聞き取ることで治療継続を支援していきたい」と話す。外来腫瘍化学療法診療料への皮下注射の算定　国立がん研究センター中央病院の下井 辰徳氏は、2026年度診療報酬改定における「外来腫瘍化学療法診療料」への皮下注射剤算定について解説した。従来、点滴・静注は外来腫瘍化学療法診療料として算定されるが、皮下注製剤は算定対象外とされていた。　算定対象外であるため、医療機関は皮下注射を積極的に選択しにくいのが現状だ。フェスゴを例にとると、外来腫瘍化学療法診療料が算定できないという理由で、4割以上の患者で使用されていないという。　こうした状況を受け、日本臨床腫瘍学会をはじめとする団体が合同で医療技術評価分科会に要望を提出した。要望で示したのは、皮下注も点滴と同様に専門的なケアと安全管理を伴う医療行為であること、算定されない現状が患者の時間毒性軽減という利益を阻害していること、財政影響が限定的であるといった点である。　中医協での審議の結果、点数は点滴・静注よりも少ないが、2026年6月から皮下注製剤に対しても算定が認められる見通しだ。「次回診療報酬改定までの2年間で、算定の活用状況、点数設計などが検討されていくと予想される」と下井氏は述べる。

　『高齢者のがん薬物療法ガイドライン 改訂第2版』が2026年3月25日に発刊され、第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）のシンポジウムで全17項目のクリニカルクエスチョン（CQ）が解説された。初版には泌尿器領域のCQはなかったため、すべて新規で尿路上皮がん（CQ15）、前立腺がん（CQ16）、腎がん（CQ17）の3つのCQが設定された。CQ15　転移性尿路上皮がんに対して免疫チェックポイント阻害薬単剤療法や併用療法は、高齢者や超高齢者に対して推奨されるか？推奨：転移性尿路上皮がんに対して免疫チェックポイント阻害薬単剤療法や併用療法を、高齢者や超高齢者に対して弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の条件付きの推奨エビデンスの強さ：D 　転移尿路上皮がんの標準治療は長らくシスプラチンを中心としたプラチナ製剤併用化学療法であったが、近年では免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の有効性や安全性が複数のランダム化比較試験（RCT）によって示されている。しかし、高齢者におけるエビデンスは十分に確立されておらず、実臨床では個別に適応を判断しているのが現状である。そこで本CQでは、転移尿路上皮がんの高齢者（75歳以上と定義）・超高齢者（80歳以上と定義）に対して、ICIの投与を開始した群（介入群）と無治療あるいは化学療法の投与を開始した群（対照群）のアウトカムを評価した。RCTにおいて、全体集団ではICIによる全生存期間（OS）や無増悪生存期間（PFS）、奏効率の優越性が示されているが、高齢者や超高齢者に限定しているものではなかった。2件の後ろ向き研究において、ICIを投与した75歳以上と未満の群間におけるOSに有意差は認めなかったが、設定した対照群に合致しなかった。75歳以上のPFSと治療中断・延期に関するデータを示した第II相試験が存在するが、75歳未満のデータは示されていない。コホート研究において高齢者でも同様の有効性が期待され、観察研究において高齢者での重篤な有害事象は示されなかったものの、RCTの結果を高齢者にそのまま適用できるかどうかの明確なエビデンスはないと判断された。CQ16　転移性ホルモン感受性前立腺がんに対してタキサン系抗がん薬は、高齢者や超高齢者に対して推奨されるか？推奨：転移性ホルモン感受性前立腺がんに対して、タキサン系抗がん剤を高齢者または超高齢者に使用することは、患者の全身状態、併存疾患、価値観、生活背景を総合的に考慮したうえで行うことが望ましい。推奨のタイプ：当該介入または比較対照のいずれかについての条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　転移性ホルモン感受性前立腺がんの1次治療として、アンドロゲン除去療法（ADT）を基盤としたドセタキセル併用療法やアンドロゲン受容体シグナル阻害薬（ARSI）の併用が推奨されている。第III相のRCTであるCHAARTEDやSTAMPEDEにおいて、ADTへのドセタキセル上乗せによる有意なOSの延長が示され、ARASENSによりADT＋ドセタキセルへのダロルタミド上乗せの有用性が示されている。しかし、転移性ホルモン感受性前立腺がんは高齢者に多い疾患であるにもかかわらず、高齢者を対象としたドセタキセルの有効性や安全性に関するエビデンスは十分に確立されていない。そこで本CQでは、タキサン系抗がん剤の治療適応のある転移性ホルモン感受性前立腺がん患者を対象に、高齢者（75歳以上と定義）・超高齢者（80歳以上と定義）に対してタキサン系抗がん剤の投与を開始した群（介入群）とタキサン系抗がん剤の投与を減量あるいは行わない群（対照群）のアウトカムを評価した。OSについては、CHAARTEDの70歳以上においてタキサン併用群ではADT単独と比較して有意な改善を認めた一方で、STAMPEDEの70歳以上では有意な延長は示さなかった。75歳以上を対象とした観察研究でもOSの有意差は認められなかった。PFSは、75歳以上を対象とした観察研究において、ADT＋ドセタキセル併用群ではADT＋アビラテロン併用群よりも有意に短縮した。1件のRCTでOS延長の優越性が示されたため一定の望ましい効果は期待でき、各RCTに高齢者・超高齢者は一定数含まれているため、適切な症例を選べば毒性は許容範囲内と評価された。CQ17　転移性腎がんに対して免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法は高齢者や超高齢者に対して推奨されるか？　進行腎がんの薬物療法では、9種の分子標的薬と4種のICIが保険適用となっており、1次療法として複合免疫療法（ICIを含む併用療法）が有効である。しかし、高齢者に限定した前向き試験は存在せず、後ろ向き研究も限定的であり、日常診療では若年者のエビデンスを高齢者に外挿しているのが現状である。そこで本CQでは、65歳以上を高齢者、75歳以上を超高齢者と定義し、それぞれの年代におけるICIを含む併用療法のアウトカムを評価した。高齢者に特化したICIを含む併用療法の有用性を検討した介入試験は存在しなかったため、高齢者サブグループ解析の結果をもとにシステマティックレビューとメタ解析を施行した。（1）65歳以上の高齢者推奨：65歳以上の高齢者の転移性腎がん患者に対して、免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法を行うことを弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　メタ解析の結果、OS、PFS、奏効率のいずれにおいても、ICI併用群ではTKI単剤群と比較して有意に良好な結果が示された。重篤な有害事象については、両群で大きな差は認められなかった。ICIを含む併用療法は高齢者においても十分な有効性と許容可能な安全性を示しており、若年者と同様に標準治療として推奨できるが、エビデンスの確実性は低いと評価された。（2）75歳以上の超高齢者推奨：75歳以上の高齢者の転移性腎がん患者に対して、免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法は、エビデンスが乏しく、明確に推奨することはできない。個別の病状や価値観を考慮して行うことが望ましい。推奨のタイプ：推奨なしエビデンスの強さ：D　OSとPFSはICI併用による明確な改善効果は示されなかったものの、奏効率はICI併用群で有意に良好であった。有害事象の発現頻度に有意差はなかった。75歳以上の高齢者については患者数が少なく、OS・PFSにおける明確な有効性があると結論付けることは難しく、「推奨なし」と評価された。

　ファイザーは2026年4月21日、「化学療法歴のあるHER2陽性の手術不能又は再発乳癌」の治療薬として、抗悪性腫瘍薬/HER2チロシンキナーゼ阻害薬ツカチニブ（商品名：ツカイザ）を発売した。本剤は2020年4月に米国食品医薬品局（FDA）、2021年2月に欧州医薬品庁（EMA）からすでに承認を取得している。　本剤の製造販売承認は、海外第II相試験のHER2CLIMB試験および日本を中心とした国際共同第II相HER2CLIMB-03試験の結果に基づく。HER2CLIMB試験は、トラスツズマブ、ペルツズマブおよびトラスツズマブ エムタンシンの治療歴のある切除不能な局所進行または転移・再発乳がん患者を対象として、トラスツズマブおよびカペシタビンとの併用で、ツカチニブまたはプラセボを投与する二重盲検試験。ツカチニブ群はプラセボ群と比較して、主要評価項目である盲検下独立中央判定の評価に基づく無増悪生存期間、重要な副次評価項目である全生存期間、脳転移を有する患者集団における無増悪生存期間および奏効率を統計学的に有意に改善した。ツカチニブ群で認められた主な有害事象は、下痢、手掌・足底発赤知覚不全症候群、悪心、嘔吐、口内炎、アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ増加、アラニンアミノトランスフェラーゼ増加、関節痛および血中クレアチニン増加であり、管理可能な安全性プロファイルであると判断された。　HER2CLIMB-03試験では、HER2CLIMB試験と同様の患者集団において、ツカチニブ、トラスツズマブならびにカペシタビンの併用を単群で評価。全体および日本人部分集団において、HER2CLIMB試験と類似した有効性と安全性の結果が得られた。【製品概要】商品名：ツカイザ錠50mg、同150mg一般名：ツカチニブ エタノール付加物効能又は効果：化学療法歴のあるHER2陽性の手術不能又は再発乳癌用法及び用量：トラスツズマブ（遺伝子組換え）及びカペシタビンとの併用において、通常、成人にはツカチニブとして1回300mgを1日2回経口投与する。なお、患者の状態により適宜減量する。製造販売承認取得日：2026年2月19日薬価収載日：2026年4月8日発売年月日：2026年4月21日製造販売元：ファイザー株式会社

　がんやがん治療に伴い生じる認知機能障害を総称して、CRCI（cancer-related cognitive impairment）という。抗がん剤による治療中や治療後の患者に生じる記憶力や集中力、作業能力の一時的な低下を表す「ケモブレイン」は、CRCIの一種である。このほど、新たな研究において、運動ががん患者のCRCIを防ぎ、認知機能を保ちながら日常生活を円滑に送るのに役立つ可能性が示された。英ロチェスター大学医療センター、ウィルモットがん研究所のがん予防・制御研究プログラムで共同リーダーを務めるKaren Mustian氏らによるこの研究結果は、「Journal of the National Comprehensive Cancer Network」3月号に掲載された。　今回の研究では、米国内で2、3、4週サイクルで初回の化学療法を受ける予定だった687人の遠隔転移のないがん患者を対象に、CRCIおよび精神的疲労に対する運動の効果がランダム化比較試験で検討された。参加者は、6週間の自宅ベースの個別化された運動療法を受ける群（354人）と標準治療を受ける群（333人）にランダムに割り付けられた。参加者の認知機能をFunctional Assessment of Cancer Therapy-Cognitive Function（FACT-Cog）、精神的疲労を多次元疲労症状調査票（Multidimensional Fatigue Symptom Inventory；MFSI）で評価するとともに、血液サンプルからIL-1βやIL-6など6種類の炎症関連マーカーを測定した。547人が介入の前後で完全なFACT-Cogデータを提供し、うち348人は血液サンプルも提供した。　介入前後で、全ての参加者で認知機能の低下と精神的疲労の増加が見られた。解析の結果、2週サイクルで化学療法を受けている運動療法群では、標準治療群と比較して、全般的な認知機能低下の程度が有意に低く、また、自覚的な認知機能障害や他者が認識する認知機能障害の程度も低かった。一方、3週または4週サイクルで化学療法を受けている運動療法群では、標準治療群との間に有意差は認められなかった。　精神的疲労についても介入の前後で、全ての参加者において有意に悪化した。しかし、運動療法群は標準治療群と比較して、介入後の精神的疲労が有意に軽度であった。特に2週サイクルの化学療法を受けている患者では、運動療法群では精神的疲労の悪化が認められなかったのに対し、標準治療群では有意な悪化が認められた。3週および4週サイクルで化学療法を受けている患者では、両群間に有意差は認められなかった。さらに、1日当たりの歩数についても、運動療法群では介入前後でほぼ維持されていたのに対し、標準治療群では介入前と比べて歩数が有意に53％減少した。　Mustian氏は、「安全でシンプルな運動プログラムが、化学療法を受ける患者にとって重要な支持療法の一部となり得ることを示している」とニュースリリースで述べている。また研究グループは、運動療法の効果を得るには、2週サイクルの化学療法が「最適なタイミング（スイートスポット）」である可能性も指摘している。　本研究をレビューした、米ワシントン大学医学部の腫瘍内科医であるLindsay Peterson氏は、多くの患者がケモブレインを心配していると述べた上で、「今回の研究結果は有望だ。化学療法中の認知機能低下のリスクを減らすために患者自身ができることが運動である可能性を示している」とコメントしている。同氏はさらに、「多くの患者にとって、思考の明瞭さを保ち、記憶力を維持し、治療中も精神的に活動的でいることは、自立した生活の維持や就労の継続、家族のケア、さらに全体的な生活の質（QOL）を保つ上で極めて重要だ」と付け加えている。

「緩和ケア」はがん診療を行う上で重要な役割を担っています。とくにがん患者の約70％が痛みを経験するといわれており、がん疼痛管理においてオピオイドは欠かせない薬剤です。しかし、治療経過の中で痛みの原因そのものが軽減した場合や、全身状態の変化により薬剤の代謝や排泄が変化した場合には、オピオイドが過量となることがあります。オピオイド使用中の患者さんやご家族から、「眠気が強い」「様子がいつもと違う」といった相談が、かかりつけ医に寄せられることも少なくありません。このような場面で、「外来での対応にとどめてよいのか」「病院への相談や紹介が必要なのか」と判断に迷うことも多いと思います。今回は、オピオイド過量が疑われる場面における評価のポイントと対応について、症例を通して整理します。【症例1】70歳、男性主訴悪心、嘔吐、眠気病歴進行胃がん（StageIV）に対して緩和的化学療法を実施中。初診時より心窩部痛を自覚しており、オキシコドンを使用していた。1ヵ月前のCTで原発巣の縮小を指摘されていた。1週前から日中も寝て過ごすことが多くなり、悪心のため食事摂取量も低下していた。昨日より嘔吐も出現したため、家族に連れられてかかvりつけ医（クリニック）を受診。診察所見呼吸数12回/分、瞳孔2.5mm/2.5mm、眠気が強い様子ではあるが、意思疎通は問題なく可能。発熱なし、腹部圧痛なし、心窩部の持続痛なし、腸蠕動音正常、食事摂取割合3割程度。排便は毎日あり、普通便。内服ロキソプロフェン60mg 3錠 分3、アセトアミノフェン500mg 3錠 分3、オキシコドン徐放錠60mg/日、オキシコドン散10mg/回（最近は使用せず）【症例2】58歳、女性主訴尿量減少、傾眠病歴進行直腸がん術後再発に対して緩和的化学療法を実施中。以前から骨盤内病変による臀部痛、肛門部痛があり、モルヒネ製剤を使用していた。3日前からストマ排泄量が増加し、口渇感と尿量減少を自覚していた。本日朝より傾眠傾向となり、「声をかけたら返答はあるがすぐに寝入ってしまう」と家族がかかりつけ医（クリニック）に相談。診察所見話しかけると覚醒し、短文での簡単なコミュニケーションは可能だが、刺激がなくなるとすぐに入眠する。呼吸数8回/分、瞳孔1.5mm/1.5mm。抗がん剤10日前にイリノテカンを含む治療を実施。内服ロキソプロフェン60mg 3錠 分3、モルヒネ徐放性剤120mg/日、モルヒネ速放性製剤ステップ1　オピオイド過量徴候の評価オピオイド過量となりやすい状況オピオイド過量は、必ずしも増量時に起こるわけではありません。外来で評価する際には、まず過量となりやすい背景がないかを整理しておくことが重要です。不適切なベース設定疼痛評価が十分でないまま増量が続いている場合全身状態の変化脱水、肝機能障害、腎機能障害により、オピオイドの代謝・排泄が低下している場合痛みの大きな変化がん治療や神経ブロックなどにより、痛みが大幅に軽減した場合代謝産物の蓄積腎機能障害がある、または急激に進行した場合（オピオイド代謝産物が蓄積しやすい）このような状況がある場合には、「投与量が変わっていない」ことだけで過量を否定しないことが重要です。必ず確認したい3つのポイントオピオイド過量を疑う際には、以下の3点を必ず確認します。（1）眠気（傾眠）眠気が強くなっていないか、呼びかけへの反応が鈍くなっていないかを確認します。刺激がなくなるとすぐに入眠してしまう場合は注意が必要です。家族からの「最近よく寝ている」「反応が遅い」といった訴えは重要なサインになります。（2）呼吸抑制呼吸数は必ず実測します。呼吸数の低下は、オピオイド過量を示唆する最も重要な所見の1つです。短時間でも数えて確認することが望まれます。（3）縮瞳縮瞳はオピオイド過量の典型的な所見です。他の症状と併せて評価することで、判断の助けになります。上記に加えて、他のオピオイド関連副作用（悪心・嘔吐、便秘、せん妄など）が悪化していないかも確認します。これらの副作用が目立ってきている場合も、過量を疑うきっかけとなります。ステップ2　対応は？では、冒頭の患者さんの対応を考えてみましょう。症例1の場合、画像上で原発巣の縮小が確認されており、レスキュー薬の使用もないことから、痛みの原因そのものが軽減している可能性があり、相対的オピオイド過量が疑われます。眠気や悪心といった所見はみられるものの、意思疎通は可能で呼吸数も保たれており、急速な悪化は認められていません。このような場合には、外来での対応が可能です。対応としては、オピオイドの漸減を行います（表1）。表1　オピオイドの減量方法画像を拡大するオピオイド退薬症候（表2）の出現を避けるため、急激な減量は避け、症状を確認しながら慎重に調整することが重要です。減量後は、数日以内の再診や電話でのフォローを行い、痛みの再燃や副作用、退薬徴候の出現がないかを確認します。経過の中で判断に迷う場合には、病院側と情報を共有しながら対応することで、安全に調整を進めることができます。表2　オピオイド退薬症候画像を拡大する症例2の場合、傾眠の進行と呼吸数の低下が認められ、オピオイド過量による中枢神経抑制が強く疑われます。加えて、下痢による脱水や尿量減少を背景に、腎機能障害が急速に進行している可能性があり、短時間で状態が悪化するリスクが高い状況です。このような場合には、外来での減量や経過観察にとどまらず、速やかに病院へ相談・紹介することが適切です。呼吸抑制や意識障害が進行している可能性があるため、ナロキソンによる拮抗や注射製剤への切り替えを含めた速やかなオピオイド用量調整が必要となることがあり、病院での対応が望まれます。外来では、オピオイドを大きく調整する判断は避け、呼吸数や意識状態、脱水や尿量減少といった背景因子を整理したうえで、病院側に情報を共有します。早期に連携することで、重篤化を防ぐことが重要です。まとめオピオイド過量は、増量時だけでなく、痛みの軽減や全身状態の変化をきっかけに生じることがあります。外来では、まず眠気（傾眠）、呼吸数、縮瞳の3点を確認し、急な変化がないかを評価することが重要です。状態が安定している場合には、かかりつけ医での慎重な減量や経過観察が可能な一方、呼吸抑制や意識障害を伴う場合には、外来で完結させず速やかに病院へ相談する判断が求められます。日常診療での気付きを共有しながら連携して対応することが、安全ながん疼痛管理につながります。1）Isaac T, et al. Pain Res Manag. 2012;17:347-352.2）Snijders RAH, et al. Cancers(Basel). 2023;15:591.3）World Health Organization. WHO guidelines for the pharmacological and radiotherapeutic management of cancer pain in adults and adolescents. Geneva: World Health Organization;2018.4）日本緩和医療学会編. がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン2020年版. 金原出版;2020.講師紹介

　『高齢者のがん薬物療法ガイドライン 改訂第2版』が2026年3月25日に発刊され、第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）のシンポジウムで全17項目のクリニカルクエスチョン（CQ）が解説された。消化管領域からは、胃がんに関する2項目（CQ4、CQ5）、大腸がんに関する2項目（CQ6、CQ7）の計4つのCQが設定された。CQ4　高齢者では切除不能進行・再発胃がんに対して、オキサリプラチンの併用は推奨されるか？推奨：高齢者では切除不能進行・再発胃がんに対して、オキサリプラチン併用療法を行うことを弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　胃癌治療ガイドラインでは、切除不能進行・再発胃がんの1次治療としてオキサリプラチンを含むレジメンが推奨されている。高齢者においては末梢神経障害や骨髄抑制といった有害事象が懸念されるため、条件付きの推奨としてオキサリプラチンを含まないレジメンを使用することもある。そこで本CQでは、高齢の根治切除不能胃がんの1次治療として、オキサリプラチンを併用する化学療法（減量投与を含む）（介入群）とオキサリプラチンを併用しない化学療法（対照群）のアウトカムを評価した。2件のランダム化比較試験（RCT）（1件はシスプラチン併用）において、無増悪生存期間（PFS）は併用群で有意に良好で、全生存期間（OS）と奏効率は併用群で良好な傾向を示した。オキサリプラチン通常量と減量投与を評価したRCTでは、減量群では奏効率の低下を認めた。治療関連死は併用群で0％、非併用群で3.8％であった。Grade3以上の有害事象は併用群で多いという報告と少ないという報告があり、結果は一貫しなかった。末梢神経障害は併用群66.7％、非併用群7.7％であり、併用群において有意な増加がみられた。しかし、4サイクル後のglobal QOLは併用群のほうが良好であり、有害事象よりもがんの病勢制御ができることのメリットがより大きいと考えられた。OSは併用群で良好で望ましい効果は大きく、治療関連死は両群で差がないため望ましくない効果は小さいと評価された。CQ5　高齢者では切除不能進行・再発胃がんに対して、バイオマーカーに基づいた治療は推奨されるか？推奨：高齢者の切除不能進行・再発胃がんに対して、バイオマーカーに基づいた化学療法を行うことを弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　近年、胃がんの治療では、HER2、CLDN18.2、CPS、MSI（MMR）といったバイオマーカーに基づいて治療レジメンの選択を行うことが推奨されているが、高齢者における分子標的薬の有効性・安全性は十分に評価されていない。そこで本CQでは、高齢の根治切除不能胃がんの1次治療として、バイオマーカーに基づいた化学療法（トラスツズマブ、ニボルマブ、ペムブロリズマブ、ゾルベツキシマブの併用）を行う群（介入群）とバイオマーカーに基づいた化学療法を行わない群（対照群）のアウトカムを評価した。13件の研究が対象となった。トラスツズマブ、ニボルマブ、ペムブロリズマブ併用はRCTの高齢者サブグループ解析でOSの有意な改善が確認できたが、ゾルベツキシマブは明らかなOS改善効果を認めなかった。PFSは、ATTRACTION-4でニボルマブ併用による良好な傾向を認めたが、ゾルベツキシマブは良好な傾向を認める試験（SPOTLIGHT）と認めない試験（GLOW）があった。治療関連死、Grade3以上の有害事象、QOLについてはRCTで高齢者集団に限定した解析は存在しなかった。RCTの高齢者サブ解析において一部の薬剤ではOSの有意な改善が示されて益は大きいものの、高齢者に限定した安全性のデータがないことからエビデンスの強さは「C（弱い）」と評価された。CQ6　結腸がん術後（R0切除、StageIII）の70歳以上の高齢者に対して、術後補助化学療法を行う場合、どのような治療が推奨されるか？推奨：結腸がん術後（R0切除、StageIII）の70歳以上の高齢者に対して、術後補助化学療法を行う場合には、フッ化ピリミジン単独療法もしくはオキサリプラチン併用の補助化学療法を行うことを弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入または比較対照のいずれかについての条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　大腸癌治療ガイドラインにおいて、StageIIIの大腸がんに対してオキサリプラチン併用療法は強く推奨、フッ化ピリミジン単独療法は弱く推奨されている。しかし、70歳以上の高齢者に対するオキサリプラチンの上乗せ効果については議論がある。そこで本CQでは、結腸がん術後（R0切除、StageIII）の70歳以上の高齢者を対象に、フッ化ピリミジンとオキサリプラチンの併用療法を6ヵ月施行する群（介入群）とフッ化ピリミジン単独療法を6ヵ月施行する群（対照群）のアウトカムを比較した。3件のRCTではいずれもオキサリプラチン併用による有意なOSの改善効果は示されなかったが、4件の観察研究ではいずれも併用群で良好であった。3件のRCTではいずれも無病生存期間（DFS）の改善効果は示されなかったが、1件の観察研究では併用群で有意に良好であった。Grade3/4の有害事象およびGrade3/4の末梢神経障害は併用群で有意に多かった。RCTではOS・DFSの有意な延長効果は示されないことから益は小さく、Grade3以上の有害事象は増加することから害は中であると評価された。CQ7　切除不能進行再発大腸がんの高齢患者の初回化学療法においてオキサリプラチンまたはイリノテカンの使用は推奨されるか？推奨：切除不能進行再発大腸がんの高齢患者の初回化学療法において、オキサリプラチンやイリノテカンの併用は一律には行わず、患者の状態に応じて判断することを弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入に反対する条件付きの推奨エビデンスの強さ：B　切除不能進行再発大腸がんの1次治療では、オキサリプラチンおよび/またはイリノテカンを併用した強力なレジメンが推奨されているが、忍容性に問題のある患者ではオキサリプラチンやイリノテカンを併用しないレジメンが推奨されている。そこで本CQでは、切除不能進行再発大腸がんの高齢患者を対象に、オキサリプラチンまたはイリノテカンを併用する化学療法を行う群（介入群）とこれらを併用しない化学療法を行う群（対照群）のアウトカムを比較した。日本で行われた第III相のRCT（JCOG1018）において、70歳以上の高齢者に対するオキサリプラチン併用による有意なOSの延長は認められず、その他の5件のRCTでもオキサリプラチンまたはイリノテカン併用による有意なOSの延長は確認されなかった。JCOG1018を含む5件のRCTにおいて、オキサリプラチンまたはイリノテカン追加による有意なPFSの延長は認めなかったが、NORDIC-9ではS-1単独群（標準用量）よりも減量SOX療法のほうがPFSは有意に延長した。Grade3以上の有害事象はNORDIC-9では併用群で有意に少なかったが、その他の試験ではいずれも併用群で有害事象の頻度が高かった。有害事象による治療中止は、NORDIC-9を除くRCTでは併用群で高い傾向を認めた。併用群ではOS・PFSともに有意な改善効果を示していないことから益はわずかである一方、Grade3以上の有害事象の頻度は併用群で高く、治療中止の割合も高い傾向を示したことから害は大きいと評価された。

講師紹介＜今回のPoint＞高齢者大腸がんは“例外”ではなく“主戦場”標準用量OX/IRI上乗せは一貫せず、毒性増のリスクがあるため、GAで強度を最適化BEVは高齢者でも上乗せが期待できる一方、血栓・高血圧・出血などに注意＜症例＞78歳、女性。上行結腸がんに対して根治的外科切除を受けられ、pT4aN2aM0、pStageIIICの診断。既往に高血圧症を認めるも、全身状態は良好（Performance Status：PS 0）で、腎機能含め臓器機能障害なし。バイオマーカー評価も実施され、ミスマッチ修復正常（pMMR）/KRAS G12D変異/BRAF野生型と報告。術後経過も良好で、患者は術後補助化学療法に対して意欲的であった。1）“高齢者”大腸がんが“標準”の時代地域がん登録全国推計値（2023年）では、大腸がん罹患の65歳以上が77.4％、70歳以上が66.6％、75歳以上が48.9％を占めています。すなわち大腸がん診療の主戦場は高齢者と言えます。高齢者は臓器機能・併存症・認知機能・栄養・社会背景などの個体差が大きく、過剰治療（重篤毒性・入院）と過小治療（暦年齢のみで有効治療を回避）の双方を生みやすく、その鍵になるのがGeriatric Assessment（GA）です。（GAの詳細は第1回「高齢者がん診療で悩ましいこと」、第2回「高齢者がん診療のキホン」を参照）2）薬剤別にみた“高齢者における落とし穴”オキサリプラチン（OX）：上乗せ効果は一貫せず、毒性は増える傾向術後補助療法に関して、本邦ガイドライン（2024年版）で「PS良好、基礎疾患・併存症がなく主要臓器機能が保たれれば80歳以上でも補助化学療法を弱く推奨」としつつも、「フッ化ピリミジン（FP）に対するOX上乗せ効果は明確でなく、行わないことを弱く推奨」と記載されています1）。高齢者薬物療法ガイドラインでも、「ステージIII結腸がんの70歳以上では補助療法自体は提案される一方、OX併用は提案しない」という立場です2）。背景として、FP補助療法のOS延長効果は80歳以上でも期待できる一方、高齢者では骨髄毒性が強く出る傾向が示されています。また、切除不能進行・再発においても、標準用量OXの上乗せは限定的です。JCOG1018（75歳以上 PS0～2、または70～74歳PS2）では、FP＋ベバシズマブ（BEV）に対するOX上乗せで奏効率は上昇したものの、無増悪生存期間（PFS）/全生存期間（OS）の有意な改善は示されず、Grade≧3の毒性が増加しました3）。改訂ガイドライン（2026年版）4）でも、「高齢者一次治療としてFP＋BEVに標準用量OXの併用は一律に行わないことを弱く推奨」が追加されました。一方で、frail高齢者に減量OXを組み合わせる戦略を示唆する試験（例：NORDIC 9）5）もあり、「高齢者＝一律にOX否定」ではなく、柔軟な減量併用が現実的です。イリノテカン（IRI）：奏効率は上がるが、毒性増を念頭に75歳以上の初回治療を対象としたFFCD 2001-2002試験では、FPへのIRI上乗せで奏効率は高かったのですがPFS/OSの明確な改善は示されず、Grade≧3の毒性は増加しました6）。高齢者では“腫瘍縮小”と“治療継続性”のバランスがより重要であり、IRI併用に際してはUGT1A1遺伝子の評価も含め、慎重な見極めが重要です。ベバシズマブ（BEV）：上乗せ効果は示されるが、血栓・高血圧などに要注意AVEX試験（70歳以上、OX/IRI不適）によると、カペシタビン（Cape）＋BEVはCape単剤に比べPFSを有意に延長し、高齢者でも効果は期待できる一方、動脈・静脈血栓症、高血圧などの合併症リスクを踏まえた管理が必須と報告されています7）。（表）高齢者を対象/含む臨床試験結果画像を拡大する3）GA活用によるレジメン決定・用量調節・実施割合GAは「やるべきこと」ではなく、治療の成功確率を上げるツールです。前述のFFCD 2001-2002試験では登録患者の44％でGAデータが収集され、認知機能および手段的日常生活動作（IADL）の不良や抑うつ状態とGrade≧3の毒性増強、予定外入院が関連しました6）。つまりGAは、レジメンの強度（併用・減量）を決めるだけでなく、入院リスクを予見して先回りの介入（支持療法・家族調整・通院設計）につなげられる可能性があります。PRODIGE 20（75歳以上初回治療、化学療法±BEV）でも、IADLが良好なほど有効性と安全性のバランスが保たれることが示され8）、GAの情報が「どこまで攻めるか」を決める指標になり得ます。当科では初診患者全例に対して、G8およびCARGスコア、MMSE評価（75歳以上を目安）を医師の診察前にメディカルスタッフに実施してもらい、図に示す対応を念頭に、レジメン強度や支持療法、方針決定の参考にしています。（CARGの詳細は第5回「副作用対策、用量調節で悩ましいこと」を参照）（図）当院における治療前介入画像を拡大する大腸がんには有効な薬剤・レジメンが比較的豊富で、今後はバイオマーカーに基づく分子標的治療を含め、個別化治療がさらに進展していきます。一方で、術後補助療法から進行再発まで、OXやIRIを用いた殺細胞性薬剤は今後も重要なキードラッグです。高齢化が進む大腸がん診療では、暦年齢のみならず、GAによる事前の状態把握に加え、通院や支援体制など生活環境（サポート）を治療設計に組み込むことが「真の個別化治療」につながると考えます。高齢者がん治療のカギ、「毒性が出る前に整える」高齢者治療で大切なのは、強度を一律に下げることではありません。毒性が出る前に整える（栄養状態・併存症・臓器機能・認知機能の評価）ことで、結果として標準に近い治療を安全に届けられる患者さんもいます。加えて、先生方の日常診療でも「高齢・独居・老老介護」の患者さんは増えているのではないでしょうか？ GAを“治療を成立させるため”の道具として活用することに加え、患者さんの“治療を受ける環境”の整備・把握も今後ますます重要になると考えます。1）大腸癌研究会編. 大腸癌治療ガイドライン 医師用 2024年版. 2024. 金原出版.2）日本臨床腫瘍学会/日本癌治療学会編. 高齢者のがん薬物療法ガイドライン. 2019. 南江堂.3）Takashima A, et al. J Clin Oncol. 2024;42:3967-3976.4）日本臨床腫瘍学会/日本癌治療学会編. 高齢者のがん薬物療法ガイドライン改訂第2版. 2026. 南江堂.