2026年3月、タルラタマブ（商品名：イムデトラ）が小細胞肺がん（SCLC）の2次治療に承認された。アムジェンが主催したメディアセミナーでは、関西医科大学呼吸器腫瘍内科学講座の倉田 宝保氏と肺がん患者会のワンステップの長谷川 一男氏が登壇。医師と患者の立場から、新たな展開の意義を語った。小細胞肺がん治療における免疫チェックポイント阻害薬の導入　SCLCは肺がんの10〜15％を占める。喫煙との関連が高く、病勢進行も速い。進行の速さに加え、喫煙歴のある患者が多いため、咳や痰などの症状がSCLCによるものなのか、その鑑別は容易ではない。発見時には片肺にとどまっている限局性であっても、もう一方の肺に浸潤した進展型となっていることがほとんどだ。　1960年代、SCLCの治療には薬物療法が有効であることが証明されている。しかし、予後は不良で、1981年当時の生存期間中央値（MST）は、限局型が14ヵ月、進展型では7ヵ月にとどまっていた。その後、同時化学放射線療法（シスプラチン＋エトポシド＋放射線）により限局型のMSTは27.3ヵ月に、シスプラチン＋イリノテカン療法により進展型のMSTは12.8ヵ月に延びるが、それ以降、近年まで成績は向上しなかった。　そのような中、SCLCにも免疫チェックポイント阻害薬（ICI）が導入された。ICIは腫瘍変異量が多い腫瘍に有効性が高い。喫煙との関連が深いため腫瘍変異量が多いSCLCではICIの効果が期待されていた。　しかし、SCLCにおけるICIの効果は限定的であった。進展型SCLCの1次治療でICIを化学療法に上乗せしても、5年生存率の改善は10〜12％にとどまる。理由の1つにSCLCがCold tumorであることもあげられている。SCLCでは、T細胞受容体およびT細胞ががん細胞を認識するMHCクラスIの発現が低く、PD-L1発現も低い。さらに、腫瘍へのリンパ球浸潤が少ないことが明らかになっている。　十分とは言えなくとも選択肢が増えた1次治療に比べ、2次治療以降はさらに深刻な状況である。日本におけるSCLC2次治療の標準療法であるアムルビシン単剤のMSTは6〜9ヵ月程度にとどまる。そのような状態にもかかわらず、アムルビシン承認以降、約20年にわたって2次治療に新規薬剤は登場しなかった。タルラタマブによる課題の克服と2次治療への導入　こうした課題を背景に、タルラタマブが登場した。タルラタマブはSCLC細胞に高発現するDLL3とT細胞表面のCD3に結合する二重特異性T細胞エンゲージャー（BiTE）である。　タルラタマブはDLL3を介してT細胞をがん細胞に近接させ、T細胞を活性化・増殖させるとともに、炎症性サイトカインなどの放出を誘発してがん細胞のアポトーシスをもたらす。「免疫的にColdなtumorをHotに変え、免疫療法を作用させていく薬」と倉田氏は説明した。　タルラタマブの承認根拠となったDeLLphi-301試験では、3次治療以降のSCLC患者を対象に単剤投与が行われた。奏効率（ORR）は41.4％、生存期間中央値（OS）は14.3ヵ月という成績を示した。「3次治療の患者は免疫系が疲弊していて免疫治療が効きにくい状態にある。そういう状態でこれだけの効果を示すことは非常に興味深い」と倉田氏は評価する。　今回、2次治療適応追加の根拠となったのが、タルラタマブ単剤と化学療法を比較したDeLLphi-304試験である。主要評価項目であるOS中央値は、タルラタマブ群の13.6ヵ月に対し、化学療法群では8.3ヵ月。ハザード比は0.60（95％信頼区間：0.47〜0.77）、p＜0.001と、タルラタマブによる有意なOS延長が示された。一方、サイトカイン放出症候群（多くはGrade2以下）は半数以上に認められ、発熱、食欲減退、味覚不全などの有害事象が報告されている。　倉田氏は「これからのSCLCの治療に免疫療法は欠かせない。有害事象を管理してタルラタマブを使用するのはわれわれの責務」とし、また「免疫療法はより早い段階での投与が効果を高めることがわかっている。今後タルラタマブの2次治療以前の使用が実現することを強く期待している」と述べた。SCLC患者が直面する現実　長谷川 一男氏らが運営する肺がん患者の会ワンステップでは、2ヵ月に1度「おしゃべり会」を設けている。同会にSCLC患者も参加するが、1〜2回で来られなくなることが多かったという。　疾患自体の厳しさにとどまらず、SCLCの患者・家族が直面する現実は深刻だ。患者の喫煙が発症に関連することから、家族は患者を責め、患者は罪悪感に苛まれる。　2016年の日本肺癌学会学術集会。プログラムの中に「30年間変わらない小細胞肺がんの治療」と題したセッションが設けられていたという。当時は分子標的薬や免疫療法が非小細胞肺がんの景色を変えていた時期であり、SCLCが取り残されていた現実を表しているといえるだろう。30年変わらなかった治療に光が差し始めた　転機が訪れたのは2019年だった。世界肺がん学会（WCLC2019）の最重要演題が集まるPresidential Symposiumで、SCLCの免疫治療の結果が発表された。「長く止まっていた領域にようやく光が差し始めた瞬間だった」と長谷川氏は当時の興奮を伝える。　その後、SCLCに対してタルラタマブが臨床導入される。長谷川氏によれば、タルラタマブが臨床で使われるようになってから、治療中も仕事を続けているSCLC患者に出会うこともあるという。　SCLC治療に選択肢が増えることは「仕事ができる、家族との時間を守れる」など患者・家族の日常生活にも大きな恩恵をもたらす。「以前は生きられるかどうかで精一杯というのがSCLC患者さんの実情だったが、今はどう生きるかを考える余地が出てきた」と長谷川氏は強調した。　長谷川氏は最後に、「タルラタマブのような新薬が3次治療から2次治療、そして1次治療へと移行していき、SCLC患者の現実をどんどん変えてくれることを願っている」と結んだ。

　がん免疫療法において腸内細菌叢へのアプローチが注目されている。近年、生菌製剤として用いられる酪酸菌Clostridium butyricum MIYAIRI 588株（以下、CBM588）が、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を用いた進行肺がん患者の全生存期間（OS）の延長と関連していたことが、後ろ向き研究で報告されている1）。また、腎細胞がんでは、無作為化比較試験においても、CBM588がICIによる治療を受ける患者の無増悪生存期間や奏効率の改善に寄与する可能性が示唆されている2,3）。そこで、本邦においても、CBM588の使用の有無と食物繊維の摂取量がICIの効果に及ぼす影響について、前向き観察研究での検討が実施された。その結果、CBM588の使用はICIによる治療を受けた非小細胞肺がん（NSCLC）患者のOSを延長する可能性があり、その効果は食物繊維摂取量が多いと増強されることが示唆された。第66回日本呼吸器学会学術講演会において、徳永 龍輝氏（熊本大学病院 呼吸器内科）が報告した。　本研究は、単施設前向き観察研究として実施された。対象は、2021年3月～2024年8月に熊本大学病院でICIによる治療を開始した、20歳以上の進行・再発NSCLC患者101例とした。ICI治療開始3週間前から投与中の期間に、整腸剤としてCBM588を投与された患者（CBM588群、55例）と投与されなかった患者（対照群、46例）に分類した。また、アンケート回答が得られた88例について、推定食物繊維摂取量が10g/1,000kcal以上に相当するhigh-fiber集団（CBM588群25例、対照群30例）と、それ未満のlow-fiber集団（それぞれ23例、10例）に分類して評価した。OSの解析には、傾向スコアに基づく逆確率重み付け（IPTW）を用いたCox比例ハザードモデルを使用した。　主な結果は以下のとおり。・CBM588群は対照群と比較して、OSが有意に延長した。OS中央値はCBM588群未到達、対照群10.1ヵ月であった（ハザード比[HR]：0.44、95％信頼区間[CI]：0.24～0.78、p＝0.005）。・IPTWを用いた解析においても、CBM588群でOSの有意な延長が認められた（HR：0.28、95％CI：0.14～0.58、p＜0.001）。・食物繊維摂取量別の解析において、CBM588群ではhigh-fiber集団がlow-fiber集団と比較して、OSが有意に延長した。OS中央値はhigh-fiber集団未到達、low-fiber集団27.3ヵ月であった（HR：0.26、95％CI：0.08～0.82、p＝0.021）。・一方、対照群では、high-fiber集団とlow-fiber集団の間にOSの差はみられなかった（OS中央値：15.9ヵ月vs.16.1ヵ月）。　本結果について、徳永氏は「腸内細菌は食物繊維の発酵により酪酸などの短鎖脂肪酸を産生する。この酪酸はCD8陽性T細胞の抗腫瘍機能を高めるとされており、ICIの抗腫瘍効果を増強した可能性が考えられる」と考察した。また「NSCLC患者において、CBM588はICIの効果を増強し、生存期間を延長する可能性がある。また、十分な食物繊維摂取下では、さらにICIの抗腫瘍効果を増強する可能性があることが示唆された」とまとめた。

　『高齢者のがん薬物療法ガイドライン 改訂第2版』が2026年3月25日に発刊され、第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）のシンポジウムで全17項目のクリニカルクエスチョン（CQ）が解説された。初版には泌尿器領域のCQはなかったため、すべて新規で尿路上皮がん（CQ15）、前立腺がん（CQ16）、腎がん（CQ17）の3つのCQが設定された。CQ15　転移性尿路上皮がんに対して免疫チェックポイント阻害薬単剤療法や併用療法は、高齢者や超高齢者に対して推奨されるか？推奨：転移性尿路上皮がんに対して免疫チェックポイント阻害薬単剤療法や併用療法を、高齢者や超高齢者に対して弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の条件付きの推奨エビデンスの強さ：D 　転移尿路上皮がんの標準治療は長らくシスプラチンを中心としたプラチナ製剤併用化学療法であったが、近年では免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の有効性や安全性が複数のランダム化比較試験（RCT）によって示されている。しかし、高齢者におけるエビデンスは十分に確立されておらず、実臨床では個別に適応を判断しているのが現状である。そこで本CQでは、転移尿路上皮がんの高齢者（75歳以上と定義）・超高齢者（80歳以上と定義）に対して、ICIの投与を開始した群（介入群）と無治療あるいは化学療法の投与を開始した群（対照群）のアウトカムを評価した。RCTにおいて、全体集団ではICIによる全生存期間（OS）や無増悪生存期間（PFS）、奏効率の優越性が示されているが、高齢者や超高齢者に限定しているものではなかった。2件の後ろ向き研究において、ICIを投与した75歳以上と未満の群間におけるOSに有意差は認めなかったが、設定した対照群に合致しなかった。75歳以上のPFSと治療中断・延期に関するデータを示した第II相試験が存在するが、75歳未満のデータは示されていない。コホート研究において高齢者でも同様の有効性が期待され、観察研究において高齢者での重篤な有害事象は示されなかったものの、RCTの結果を高齢者にそのまま適用できるかどうかの明確なエビデンスはないと判断された。CQ16　転移性ホルモン感受性前立腺がんに対してタキサン系抗がん薬は、高齢者や超高齢者に対して推奨されるか？推奨：転移性ホルモン感受性前立腺がんに対して、タキサン系抗がん剤を高齢者または超高齢者に使用することは、患者の全身状態、併存疾患、価値観、生活背景を総合的に考慮したうえで行うことが望ましい。推奨のタイプ：当該介入または比較対照のいずれかについての条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　転移性ホルモン感受性前立腺がんの1次治療として、アンドロゲン除去療法（ADT）を基盤としたドセタキセル併用療法やアンドロゲン受容体シグナル阻害薬（ARSI）の併用が推奨されている。第III相のRCTであるCHAARTEDやSTAMPEDEにおいて、ADTへのドセタキセル上乗せによる有意なOSの延長が示され、ARASENSによりADT＋ドセタキセルへのダロルタミド上乗せの有用性が示されている。しかし、転移性ホルモン感受性前立腺がんは高齢者に多い疾患であるにもかかわらず、高齢者を対象としたドセタキセルの有効性や安全性に関するエビデンスは十分に確立されていない。そこで本CQでは、タキサン系抗がん剤の治療適応のある転移性ホルモン感受性前立腺がん患者を対象に、高齢者（75歳以上と定義）・超高齢者（80歳以上と定義）に対してタキサン系抗がん剤の投与を開始した群（介入群）とタキサン系抗がん剤の投与を減量あるいは行わない群（対照群）のアウトカムを評価した。OSについては、CHAARTEDの70歳以上においてタキサン併用群ではADT単独と比較して有意な改善を認めた一方で、STAMPEDEの70歳以上では有意な延長は示さなかった。75歳以上を対象とした観察研究でもOSの有意差は認められなかった。PFSは、75歳以上を対象とした観察研究において、ADT＋ドセタキセル併用群ではADT＋アビラテロン併用群よりも有意に短縮した。1件のRCTでOS延長の優越性が示されたため一定の望ましい効果は期待でき、各RCTに高齢者・超高齢者は一定数含まれているため、適切な症例を選べば毒性は許容範囲内と評価された。CQ17　転移性腎がんに対して免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法は高齢者や超高齢者に対して推奨されるか？　進行腎がんの薬物療法では、9種の分子標的薬と4種のICIが保険適用となっており、1次療法として複合免疫療法（ICIを含む併用療法）が有効である。しかし、高齢者に限定した前向き試験は存在せず、後ろ向き研究も限定的であり、日常診療では若年者のエビデンスを高齢者に外挿しているのが現状である。そこで本CQでは、65歳以上を高齢者、75歳以上を超高齢者と定義し、それぞれの年代におけるICIを含む併用療法のアウトカムを評価した。高齢者に特化したICIを含む併用療法の有用性を検討した介入試験は存在しなかったため、高齢者サブグループ解析の結果をもとにシステマティックレビューとメタ解析を施行した。（1）65歳以上の高齢者推奨：65歳以上の高齢者の転移性腎がん患者に対して、免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法を行うことを弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　メタ解析の結果、OS、PFS、奏効率のいずれにおいても、ICI併用群ではTKI単剤群と比較して有意に良好な結果が示された。重篤な有害事象については、両群で大きな差は認められなかった。ICIを含む併用療法は高齢者においても十分な有効性と許容可能な安全性を示しており、若年者と同様に標準治療として推奨できるが、エビデンスの確実性は低いと評価された。（2）75歳以上の超高齢者推奨：75歳以上の高齢者の転移性腎がん患者に対して、免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法は、エビデンスが乏しく、明確に推奨することはできない。個別の病状や価値観を考慮して行うことが望ましい。推奨のタイプ：推奨なしエビデンスの強さ：D　OSとPFSはICI併用による明確な改善効果は示されなかったものの、奏効率はICI併用群で有意に良好であった。有害事象の発現頻度に有意差はなかった。75歳以上の高齢者については患者数が少なく、OS・PFSにおける明確な有効性があると結論付けることは難しく、「推奨なし」と評価された。

　『高齢者のがん薬物療法ガイドライン 改訂第2版』が2026年3月25日に発刊され、第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）のシンポジウムで全17項目のクリニカルクエスチョン（CQ）が解説された。乳腺領域からは、HER2陽性（CQ12）、トリプルネガティブ（CQ13）、ホルモン受容体陽性HER2陰性（CQ14）の高齢者の周術期乳がんの薬物療法に関する計3つのCQが設定された。CQ12　高齢者HER2陽性乳がん周術期治療には、どのような治療が推奨されるか？　HER2陽性乳がん術後の標準治療は、化学療法と抗HER2モノクローナル抗体トラスツズマブの併用療法である。しかし、高齢者では治療利益と化学療法やトラスツズマブの忍容性のバランスが問題となるため、化学療法とトラスツズマブの併用、化学療法のみ、トラスツズマブのみ、経過観察など治療選択が割れやすい。本CQでは、高齢者HER2陽性乳がん患者の周術期治療の実臨床における個別化治療と意思決定を支えるため、（1）トラスツズマブ＋化学療法、（2）トラスツズマブ単剤、（3）トラスツズマブ＋ペルツズマブ＋化学療法の3つに分けて評価を行った。（1）トラスツズマブ＋化学療法推奨：高齢者HER2陽性乳がん周術期治療には、トラスツズマブ＋化学療法を強く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の強い推奨エビデンスの強さ：A　4件のランダム化比較試験（RCT）（HERA、BCIRG006、NSABP B-31/N9831統合解析）で、トラスツズマブ＋化学療法群は化学療法単独群に比べ、全生存期間（OS）および無病生存期間（DFS）が改善した。これらは高齢者のみを対象とした試験ではないが、60歳以上のサブグループにおいても良好であり、高齢者でも治療利益は大きいと考えられた。トラスツズマブの併用により心不全や心機能低下が有意に増加したが、その多くは可逆的であった。OS・DFSの延長について、トラスツズマブ＋化学療法の益は大きく一貫していることから、化学療法単独よりも優れていると評価された。（2）トラスツズマブ単剤推奨：化学療法の忍容性がない場合には、トラスツズマブ単剤が選択肢となりうる。推奨のタイプ：当該介入または比較対照のいずれかについての条件付きの推奨エビデンスの強さ：B　わが国で行われた70歳以上の高齢者HER2陽性乳がん患者を対象としたRCT（RESPECT）において、トラスツズマブ単剤群は化学療法併用群と比べ、OS・DFSの非劣性は統計学的に示されなかった。トラスツズマブ単剤群では治療開始12ヵ月においてQOL低下が少なかった。Grade3以上の有害事象は化学療法併用群において有意に多く生じていた。1件のRCTに限られるが日本人高齢者を対象として直接性が高く、結果に対する不確実性は少ないと評価された。（3）トラスツズマブ＋ペルツズマブ＋化学療法推奨：再発リスクが高く、全身状態良好で化学療法に十分耐えうる状況に限り、トラスツズマブ＋ペルツズマブ＋化学療法が選択肢となりうる。推奨のタイプ：当該介入または比較対照のいずれかについての条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　1件のRCT（APHINITY）において、トラスツズマブ＋ペルツズマブ＋化学療法群はトラスツズマブ＋化学療法群と比べてOSの有意差は認められなかった一方、ペルツズマブ追加により無浸潤疾患生存期間（iDFS）は有意に改善し、とくにリンパ節転移陽性例ではハザード比0.72と良好な上乗せ効果が示された。Grade3以上の有害事象はペルツズマブ追加により6％増加した。下痢によるQOL低下もみられたが、永続的な有害事象ではなかった。1件のRCTに限られ、高齢者に特化した試験ではないが、ペルツズマブによる予後改善が期待でき、かつ十分な忍容性があると判断される患者では検討しうると評価された。CQ13　高齢者の周術期トリプルネガティブ乳がんに対して、免疫チェックポイント阻害薬の使用は推奨されるか？推奨：周術期トリプルネガティブ高齢者乳がんに対して、免疫チェックポイント阻害薬の併用を弱く推奨する。推奨のタイプ：当該介入の条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　トリプルネガティブ乳がんの周術期標準治療は化学療法であるが、近年では再発高リスク症例に対して免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を併用したレジメンも推奨されている。高齢者では、治療効果と有害事象のバランスが重視されるため、ICIの使用推奨を検討することは臨床的に重要である。そこで本CQでは、高齢者トリプルネガティブ乳がんで、ICIを含む薬物治療を実施した群（介入群）とICIを含まない薬物治療または経過観察の群（対照群）のアウトカムを評価した。OS・DFSを指標とした2件のRCT（KEYNOTE-522、IMpassion031）および関連サブ解析において、OSには有意差を認めなかったが（文献検索期間終了後にOS改善の報告あり）、DFSはKEYNOTE-522では介入群で有意な延長を認め、IMpassion031でも延長傾向が示された。Grade3以上の有害事象の頻度に差はなかった。免疫関連有害事象（irAE）は介入群で増加したが、AE of special interestの定義が異なったため、評価には限界があった。ICI併用による持続的なQOL低下は認めなかった。根拠となる試験には全身状態が良好な高齢者が一部含まれるのみで、高齢者におけるエビデンスは十分ではないと評価された。CQ14　ホルモン受容体陽性HER2陰性高齢者乳がんの術後内分泌療法にアベマシクリブやS-1の併用は推奨されるか？　ホルモン受容体陽性HER2陰性乳がん術後の標準治療は内分泌療法であるが、再発リスクが高い場合は追加治療が検討される。近年では内分泌療法にアベマシクリブやS-1を併用する新たな治療戦略が登場している。これらの薬剤は作用機序ならびに治療効果、有害事象のプロファイルが異なることから、本CQでは（1）内分泌療法＋アベマシクリブ、（2）内分泌療法＋S-1に分けて、それぞれを内分泌療法単独と比較した。（1）アベマシクリブ推奨：ホルモン受容体陽性HER2陰性高齢者乳がんの術後内分泌療法として、再発リスクが高く治療に耐えうる状況に限り、アベマシクリブが選択肢となりうる。推奨のタイプ：当該介入または比較対照のいずれかについての条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　1件のRCT（monarchE）において、内分泌療法＋アベマシクリブ群は内分泌療法のみの群と比べてOSの有意差は認められなかった（文献検索期間終了後にOS改善の報告あり）が、iDFSはアベマシクリブ追加により有意に改善した。Grade3以上の有害事象は併用群で増加した。下痢などは高齢者で問題となりやすく、休薬・減量を含めた管理を要した。本試験は高齢者に特化したものではないが、アベマシクリブ併用による再発抑制効果は示される一方、有害事象増加にも留意が必要であり、高齢者への適用は個別に判断すべきと評価された。（2）S-1推奨：再発高リスクホルモン受容体陽性HER2陰性高齢者乳がんの術後内分泌療法へのS-1併用は、患者の全身状態やリスク・ベネフィットを総合的に考慮したうえで行うことが望ましい。推奨のタイプ：当該介入または比較対照のいずれかについての条件付きの推奨エビデンスの強さ：C　1件のRCT（POTENT）において、内分泌療法＋S-1群は内分泌療法のみの群と比べてOSの有意差は認められなかったが、iDFSはS-1追加により有意に改善した。Grade3以上の有害事象は併用群で好中球減少（8％）、下痢（2％）などが報告された。1件のRCTに限られ、かつ高齢者に特化した試験ではないという限界を有するもののS-1併用による再発抑制効果は示唆されている一方、毒性増加のリスクもあることから高齢者に対する適用は個別に判断すべきと考えられた。

　非小細胞肺がん（NSCLC）および小細胞肺がん（SCLC）における免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の投与タイミングについてスイス・ローザンヌ大学のSolange Peters氏が欧州肺がん学会（ELCC2026）で発表。午後投与は午前投与に対する非劣性を示した。　ICIの治療効果に、概日リズム（サーカディアンリズム）が与える影響については、長年議論されてきた。近年、ICIの抗腫瘍効果について、遅時間帯投与に比べ早時間帯投与で 臨床結果 が改善するという研究が、後ろ向き研究やメタアナリシスで示されている1-3）。しかし、現時点では、ほとんどのエビデンスは後方視的研究である。肺がんにおいては、第III相無作為化試験で早時間帯投与による生存改善が示された4）。しかし、同研究はプロトコールの不一致が指摘されるなど、さらなる検証が必要とされているという。　そのような背景から、ETOP（欧州胸部腫瘍プラットフォーム）とロシュによる共同研究であるi-TIMES試験が行われた。　同研究は、個々の患者データ（IPD）を用いた後方視的なマッチド・コホート患者レベル・メタ解析で、目的は午前投与に対する午後投与の非劣性評価である。解析対象となった試験は、ICI（アテゾリズマブ）対化学療法を無作為で比較したロシュ提供の第II/III相無作為化臨床試験（計8試験）である。マッチングされた患者は、ICIの投与タイミングによって、午前投与群と午後投与群に分類された。主要評価項目は全生存期間である。午前投与に対する午後投与の非劣性の限界値として、ハザード比（HR）の95％信頼区間（CI）上限を1.18に設定した。　主な結果は以下のとおり。・ 8つの試験から3,060例を分析、最終的なマッチング解析コホートは1,550例となった。・全体の32％が午後投与、41％が午前投与、28％は午前と午後が混在していた。解析には午前投与と午後投与だけが用いられている。・主要評価項目である全生存期間（OS）中央値は、午前投与群で17.3ヵ月、午後投与群では16.0ヵ月あった。午前投与に対する午後投与のOSのHRは1.039、95％CIは0.925～1.168であった。95％CIの上限は、事前に設定された非劣性限界1.18を下回り、午後投与の非劣性が示されている。・非マッチングの解析によるOS中央値では、午前投与18.5ヵ月、午後投与15.7ヵ月。HRは1.088で95％CIは0.982～1.207と、午後投与の非劣性は示されなかった。　Peters氏は「i-TIMES試験では、ICIの投与タイミングが治療効果の重要な決定要因となる可能性は低いという結果を示した。これにより、各施設の状況に応じた柔軟で実用的な治療スケジュールの設定によって、臨床アウトカムを損なうことなく治療が可能であることを示唆している」と結んだ。

　KRAS p.G12D変異を有する既治療進行非小細胞肺がん（NSCLC）および膵管腺がん（PDAC）の患者において、開発中のsetidegrasib（KRAS G12D変異体を標的とするファーストインクラスの標的タンパク質分解誘導薬）は抗腫瘍活性を示し、治療中止に至った有害事象の発現は低頻度であったことが、米国・Memorial Sloan Kettering Cancer CenterのWungki Park氏らによる、第I相試験の結果で報告された。KRAS p.G12D変異は、NSCLC患者の5％にみられる。PDAC患者では40％にみられ、最も頻度の高い変異型であるが、KRAS p.G12D変異を標的とする承認薬は現状では存在していない。NEJM誌オンライン版2026年3月25日号掲載の報告。5ヵ国28施設で、NSCLCおよびPDAC患者を対象に実施　研究グループは、KRAS p.G12D変異を有する既治療の進行固形がん患者において、setidegrasibの安全性、薬物動態、薬力学、および抗腫瘍活性を評価する国際共同非盲検多施設共同第I相試験（用量漸増コホートおよび用量拡大コホートを含む）を実施した。setidegrasibは、10～800mgの用量で週1回静脈内投与された。　本試験の主要目的は、安全性プロファイル（主要評価項目とした用量制限毒性および有害事象）の評価、および第II相の試験用量を確定することであった。　2022年6月21日～2025年4月24日に、日本を含む5ヵ国28施設で203例（NSCLC 59例、PDAC 124例、その他固形がん20例）が登録された。2025年10月9日（安全性評価のデータのカットオフ日）時点で、計24例（NSCLC 20例、PDAC 4例）が治療を継続していた。治療中止の理由としては病勢進行が最も多かった（152/179例［85％］）。第II相の推奨試験用量は600mg、Grade3以上の有害事象の発現は42％　安全性、薬物動態、薬力学および有効性の解析に基づき、第II相の推奨試験用量として選択されたのは、76例（NSCLC 45例、PDAC 31例）が受けていた週1回600mg静脈内投与であった。76例の年齢中央値は、NSCLC群68歳（範囲：36～81）、PDAC群65歳（36～79）であり、NSCLC群の30％、PDAC群の57％がアジア人であった。前治療ライン数中央値は、両群とも2（範囲：1～5）であった。前治療として、NSCLC群の93％がプラチナベース化学療法＋免疫チェックポイント阻害薬を、PDAC群では84％がゲムシタビン＋パクリタキセルまたはnab-パクリタキセルを、52％がmFOLFIRINOXを受けていた。　週1回600mg静脈内投与された76例の安全性解析の結果、Grade3以上の有害事象は32例（42％）に発現した。治療関連有害事象は71例（93％）で報告され、最も多くみられたのは注入に伴う反応（80％）および悪心（30％）であった。治療中止に至った有害事象は2例であった。　600mgの投与を受けたNSCLC患者45例において、36％（95％信頼区間[CI]：22～51）が部分奏効を示し、無増悪生存期間（PFS）中央値は8.3ヵ月（95％CI：4.1～推定不能）、推定12ヵ月全生存率は59％（95％CI：40～74）であった。　2次治療または3次治療として600mgの投与を受けた転移のあるPDAC患者21例（うち67％が3次治療）において、24％（95％CI：8～47）で部分奏効が認められ、PFS中央値は3.0ヵ月（95％CI：1.4～6.9）、全生存期間中央値は10.3ヵ月（95％CI：4.2～13.0）であった。

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の投与時刻が治療効果と関連する可能性が示唆されているが、乳がんにおけるエビデンスは限られている。第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）では、早期トリプルネガティブ乳がん（TNBC）の術前療法におけるペムブロリズマブの投与時刻と病理学的完全奏効（pCR）の関連について後ろ向きに検討した2つの単施設研究の結果を、国立がん研究センター中央病院の齋木 琢郎氏とがん研究会有明病院の久野 真弘氏がそれぞれ発表した。投与が1時間早まるごとにpCR達成のオッズが1.5倍に～国立がん研究センター中央病院 齋木氏　齋木氏らは、2022年8月～2025年8月に国立がん研究センター中央病院でKEYNOTE-522レジメンによる術前療法を受け、その後手術を受けたTNBC患者102例を後ろ向きに検討した。投与時刻はペムブロリズマブ投与完了時刻とした。主な結果は以下のとおり。・投与時刻の中央値は午後12時48分（範囲：午前10時13分～午後3時40分）であった。・102例中53例（52.0％）がpCRを達成した。・単変量解析では、組織学的グレード3、核グレード3、ペムブロリズマブ投与時刻の中央値がpCRと有意な関連が認められた。・多変量解析では、組織学的グレード3、投与時刻の中央値がpCRと有意な関連がみられた。調整オッズ比は1.007（1分早まるごと）であり、これは投与が1時間早まるごとにpCR達成のオッズが1.5倍（1.00760）高まることを示す。・各薬剤（ペムブロリズマブ、カルボプラチン、パクリタキセル、AC）の相対用量強度と投与時刻に有意な関連はみられなかった。　齋木氏は「本結果は、ペムブロリズマブを早い時刻に投与することが、pCRの達成率向上に関連する可能性を示唆しているが、カットオフ値は見いだせなかった」とまとめ、午後の投与が良好であった、あるいは差がなかったという結果を示した先行研究との違いについては、「先行研究のコホートでは主に午後に投与していたのに対し、われわれのコホートは主に午前中に投与していたことがこの違いを説明するかもしれない」と考察した。適切なカットオフ時刻ならびに治療のどのフェーズに注目するかを後ろ向きに検討～がん研究会有明病院 久野氏　久野氏らは、ペムブロリズマブの投与時刻とpCRの関連を、とくに治療フェーズの影響に注目して検討した。2022年10月～2024年12月にがん研究会有明病院でKEYNOTE-522レジメンによる術前療法を開始したTNBC患者99例を後ろ向きに検討した。ペムブロリズマブの投与開始時刻を電子カルテから抽出、4つのフェーズ（全サイクル、初回サイクル、カルボプラチン＋パクリタキセルフェーズ、アントラサイクリンフェーズ）についてROC解析を行い、最適なカットオフ値を決定した。主な結果は以下のとおり。・99例中65例がpCRを達成した。・全サイクルにおける投与開始時刻の分布を見ると、pCR群とnon-pCR群の間で有意な差は認められなかった。ROC曲線から導き出された時刻（正午）をカットオフ値として適用しても両群間でpCR率に差はなかった。・4つの治療フェーズで投与開始時刻とpCRの関連を調べたところ、カルボプラチン＋パクリタキセルフェーズのみが午前11時のカットオフ値でpCR率と有意な関連を示し、午前11時より早い時刻で開始した群は95.2％（20/21例）、遅い時刻で開始した群は57.7％（45/78例）であった（p＝0.0007）。内的妥当性に関してはMaxstat解析とBootstrap（1,000回）を施行し、安定性を確認した。早い時刻で開始した群と遅い時刻で開始した群の背景因子は、Ki-67値を除いてバランスが取れていた。・多変量解析において、カルボプラチン＋パクリタキセルフェーズにおける投与開始時刻とpCRの関連は、Ki-67値および生殖細胞系列BRCA病的バリアントの有無を調整後も維持された。腫瘍浸潤リンパ球データが利用可能なサブセット（63例）では関連が有意ではなくなったが、早い時刻で開始した群が8例と症例数は限られていた。　久野氏は「全サイクルを通じたペムブロリズマブの投与開始時刻はpCRと関連していなかったが、カルボプラチン＋パクリタキセルフェーズにおいて午前11時より早いペムブロリズマブ投与開始は高いpCR率と関連している可能性が示唆された。あくまで単施設後ろ向き研究のため、外的妥当性や前向き研究のデータが必要である」とまとめた。2つの研究の違い　2演題の発表後における質疑応答で、齋木氏は2つの研究の違いについて「久野先生の解析手法は先行研究の手法を踏襲し、科学的なアプローチだが、われわれの研究の目的は投与タイミングの重要性を結論付けることではなく、その重要性を探索することであった」と述べた。久野氏は「pCRに対する投与時刻の効果を評価する手法が異なっていた。われわれはROC曲線（Youden index）などの解析手法を用いて最適なカットオフ値を決定したのに対し、齋木先生は1時間ごとの変化がpCRのオッズ比に与える影響を解析していた」と説明し、「手法は異なるが共に後ろ向き研究を行っているので、今後ぜひ協力したい」と呼びかけた。

　食道胃接合部腺がんを含む手術不能進行胃がんに対する初期薬剤治療は、CAPOX療法などの代謝拮抗薬（フッ化ピリミジン系）とプラチナ製剤の併用療法が標準治療となっていたが、最近、遺伝子診断の進歩と免疫チェックポイント阻害薬（ICI）や新たな分子標的薬の登場により劇的に変化している。　日本胃癌学会が遺伝子診断に関するバイオマーカーとして推奨しているのは、ヒト上皮成長因子受容体2（HER2）、Programmed cell Death Ligand 1（PD-L1）、マイクロサテライト不安定性/ミスマッチ修復（MSI/MMR）、Claudin（CLDN）18の4検査である。なかでも、HER2蛋白の有無により初期治療が選別されている。すなわち、HER2陽性胃がんに対しては抗HER2抗体であるトラスツズマブ（商品名：ハーセプチン）を追加した3剤併用レジメンが初期治療の第1選択となり、さらにICIを追加した4剤併用療法も使用されつつある。一方、胃がんの80％以上を占めるHER2陰性胃がんに対しては、標準化学療法にニボルマブやペムブロリズマブなどのICIを加えた、化学療法と免疫療法による3剤併用治療が標準的な初期治療として確立している。さらに、血管新生阻害薬（VEGFR阻害薬：ベバシズマブ）やCLDN18陽性胃がんに対してはCLDN18を標的とした抗体薬（ゾルベツキシマブ）も承認されている。　今回、中国の多施設共同研究として、HER2陰性切除不能胃がんに対する初回治療としてCAPOX＋ICI（camrelizumab）の3剤併用療法を行った後、維持療法としてCAPOX単独、camrelizumab単独およびcamrelizumab＋血管新生阻害薬（apatinib）の3群について有用性の指標としての全生存期間（OS）と安全性を比較した結果、camrelizumabを用いた群のOSがCAPOX単独群に比べて有意に延長した。維持療法にニボルマブやペムブロリズマブを使用すると化学療法単独に比べてOSが延長するとした以前の報告を支持するものであった。しかし、apatinibの追加はcamrelizumab単独群と比較してOSの延長がなく、有害事象が増加した結果、ICIに血管新生阻害薬を併用する意義は高くないことが示唆された（BMJ誌2026年3月12日号）。　今後、ICIを含めた最適な維持療法の確立が期待される。　最後に、わが国における手術不能進行がんに対する薬物療法に関する課題を述べておく。1つは、個別化医療推進に伴う課題であり、分子標的薬など新規薬剤の薬価の高騰および、治療レジメンを選択するためのHER2などのバイオマーカーの検査およびコンパニオン診断薬のコストである。国民皆保険制度による国の負担がこれ以上大きくなると、保険制度自体の存続が困難となる可能性が危惧される。次は、最近の臨床研究、とくに高精度のRCTに関する日本からの発信はがんセンター中心に限られつつあるのに対して、中国や韓国からの報告の多さが顕著となっている点である。今回の研究も中国の75施設が共同で行ったRCTであるが、現在の日本では多施設共同RCTの実施自体が難しいことから、この分野においてさらに遅れていく可能性も危惧される。

レポーター紹介2026年2月26～28日に米国・サンフランシスコで開催された2026 ASCO Genitourinary Cancers Symposium（ASCO GU 2026）における重要演題を、がん研有明病院 先端医療開発科の竹村 弘司氏がレビューする。泌尿器腫瘍領域の薬物療法は新規薬剤の開発や臨床応用の発展が目覚ましく、臨床現場における標準治療も大きく変化している。ASCO GU 2026ではPractice changeとなることが期待される重要演題が複数報告されるとともに、バイオマーカー研究や早期臨床開発中の薬剤における重要な知見が共有された。本稿では、臨床医（泌尿器科医、腫瘍内科医）が知っておくべき重要な演題について、私見を交えながら詳細を解説する。ASCO GU 2026の重要演題 One-slide summaryINDEX【腎がん】LITESPARK-011試験【腎がん】LITESPARK-022試験【尿路上皮がん】KEYNOTE-B15 （EV-304）試験【尿路上皮がん】IMvigor011試験 exploratory analysis【前立腺がん】PEACE-3試験【前立腺がん】PAnTHA試験[腎がん　演題1]LITESPARK-011Belzutifan Plus Lenvatinib Versus Cabozantinib for Advanced Renal Cell Carcinoma After Anti-PD-(L)1 Therapy: Open-Label Phase 3 LITESPARK-011 Study1. 背景転移を有する腎細胞がん（mRCC）において、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を含む治療が標準治療となった。現在、ICI治療後の後方ラインで用いられている薬剤は、ICI導入前の時代に確立されたエビデンスであるものも多く、現代の治療シークエンスにおける位置付けは十分に確立されていない。ベルズチファンはHIF-2α阻害薬として新たな作用機序を有し、既治療mRCCにおいて有効性が示されている。LITESPARK-011試験は、ICI治療後の進行例を対象に、ベルズチファンとVEGFR-TKIであるレンバチニブの併用療法について、標準治療の1つであるカボザンチニブと比較して、有効性・安全性を検証した第III相試験である。2. 試験デザインデザイン国際多施設共同、オープンラベル、第III相無作為化比較試験対象抗PD-(L)1抗体治療後に進行した局所進行または転移を有する淡明細胞型腎細胞がん（clear cell RCC）（最大2レジメンまで、VEGFR-TKI既治療も許容）介入併用群ベルズチファン120mg＋レンバチニブ20mg対照群カボザンチニブ60mg評価項目主要評価項目無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）副次評価項目奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など3. 結果747例が無作為化され、ベルズチファン＋レンバチニブ群371例、カボザンチニブ群376例であった。背景因子は両群でおおむね均衡しており、IMDCリスク分類は中間群が約6割を占めた。主要評価項目であるPFS中央値は、併用群14.8ヵ月、対照群10.7ヵ月であり、ハザード比（HR）：0.70（95％信頼区間[CI]：0.59～0.84、p＝0.00007）と有意な改善が認められた。PFS改善効果は事前に設定されたサブグループ解析でも一貫していた。OSは中間解析時点で、併用群34.9ヵ月、対照群27.6ヵ月であり、HR：0.85（95％CI：0.68～1.05）と改善傾向を示したが、統計学的有意差には至らなかった。ORRは52.6％vs.40.2％と併用群で高かった。安全性プロファイルは既知の各薬剤の毒性とおおむね一致しており、管理可能な範囲であった。ただし、併用療法群で心機能障害が7％（Grade3以上が4.6％）でみられた。4. 結論ベルズチファン＋レンバチニブ併用療法は、抗PD-(L)1治療後の進行clear cell RCCにおいて、カボザンチニブと比較してPFSを有意に改善し、主要評価項目を達成した。OSは未成熟ながら改善傾向を示しており、新たな治療選択肢となる可能性が示された。5. 筆者コメントベルズチファンはLITESPARK-005試験の結果を受けて、後方ライン・単剤での有効性が示され臨床実装されているが、Primary PDの割合が比較的高いこと（約3分の1が初回評価で病勢進行）が課題である。HIF-2α阻害薬の臨床開発において、（1）「より前方ライン」での使用がよいのか、（2）「併用薬剤」はどれが最も効果を最大化するか、というのが現在の大きなClinical questionsである。本試験は、レンバチニブとの併用でカボザンチニブと比較してPFSやORRを改善したことから、サルベージ治療として奏効が期待される後方ラインの選択肢として有望である。ただし、OSの統計学的優位性が現時点で証明されておらず、今後の長期フォローアップデータを確認していく必要がある（現時点では、確固とした標準治療とまでは言えないと考える）。[腎がん　演題2]LITESPARK-022Adjuvant Pembrolizumab Plus Belzutifan Versus Pembrolizumab for Clear Cell Renal Cell Carcinoma: The Randomized Phase 3 LITESPARK-022 Study1. 背景腎摘除後の再発高リスクclear cell RCCに対しては、KEYNOTE-564試験によりペムブロリズマブによる術後補助療法が標準治療として確立されている。LITESPARK-022試験は、術後補助療法としてのペムブロリズマブにベルズチファンを上乗せすることで、治療成績の向上が得られるかを検証した第III相試験である。2. 試験デザインデザイン国際多施設共同、二重盲検、第III相無作為化比較試験対象腎摘除後12週以内の再発中間高リスクclear cell RCC（intermediate-high risk、high risk、M1 NED）介入併用群ペムブロリズマブ400mg（約1年間）＋ベルズチファン120mg（最大54週）対照群ペムブロリズマブ＋プラセボ評価項目主要評価項目無病生存期間（DFS）副次評価項目OS、安全性など3. 結果1,841例が無作為化され、併用群921例、対照群920例であった。リスク分類は中間・高リスクが約85％、M1 NEDが約9％を占め、両群間で背景は均衡していた。主要評価項目であるDFSはHR：0.72（95％CI：0.59～0.87、p＝0.0003）と、併用群で有意な改善が認められた。DFS中央値はいずれの群でも未到達であった。2年時点でのDFSは併用群で80.7％、対照群で73.7％であった。OSは中間解析時点でHR：0.78（95％CI：0.55～1.09）と改善傾向を示したが、統計学的有意差には至っておらず、今後のフォローアップが必要である。安全性については、併用群で有害事象による中止率がやや高い傾向がみられたものの、全体として管理可能な範囲であった。4. 結論ペムブロリズマブにベルズチファンを併用する術後補助療法は、再発高リスクclear cell RCCにおいてDFSを有意に改善し、主要評価項目を達成した。OSは未成熟であるが改善傾向を示しており、術後補助療法の新たな選択肢となる可能性が示唆された。5. 筆者コメント臨床現場において標準治療として確立されるためには、OSのフォローアップデータの結果がポジティブであることが必要であると考える。HIF-2α阻害薬が術後療法の領域で有効性があることが示唆されたことは非常に興味深い。腎がん領域ではRAMPART試験（デュルバルマブ＋トレメリムマブ）のフォローアップデータも期待されており、複数のレジメンが今後使用可能となった場合の治療戦略は混沌としていく可能性がある。[尿路上皮がん　演題1]KEYNOTE-B15 (EV-304)Neoadjuvant and Adjuvant Enfortumab Vedotin Plus Pembrolizumab for Participants With Muscle-Invasive Bladder Cancer Who Are Eligible for Cisplatin: Randomized, Open-Label, Phase 3 KEYNOTE-B15 Study1. 背景筋層浸潤性膀胱がん（MIBC）に対する標準治療は、シスプラチンを含む術前化学療法後の根治的膀胱全摘除術である。シスプラチン適格患者においては、ゲムシタビン＋シスプラチン（GC療法）による術前化学療法が実施されている。一方で、進行・転移を有する尿路上皮がんの領域では、エンホルツマブ ベドチン（EV）＋ペムブロリズマブ併用療法（EVP療法）が高い有効性を示し、治療パラダイムを変えた。KEYNOTE-B15試験は、シスプラチン適格MIBC患者を対象に、EVP療法による周術期治療の有効性と安全性を検証した第III相無作為化比較試験である。2. 試験デザインデザイン国際多施設共同、オープンラベル、第III相無作為化比較試験対象シスプラチン適格のMIBC（cT2-T4aN0M0またはT1-4aN1M0）介入併用群EVP 4コース（術前）→膀胱全摘除術→EV 5コース＋ペムブロリズマブ13コース（術後）対照群GC 4コース（術前）→膀胱全摘除術（術後は経過観察、ただし2023年2月以降、病理結果に応じて術後ニボルマブが可となった）評価項目主要評価項目無イベント生存期間（EFS）副次評価項目OS、病理学的完全奏効（pCR）、安全性など3. 結果808例が無作為化され、EV＋ペムブロリズマブ群405例、GC群403例であった。背景因子は両群で均衡しており、年齢中央値は66歳、ECOG PS 0が約8割、病期はT2N0が約19％、T3/T4aN0が約72％、N1が約8％であった。追跡期間中央値は33.6ヵ月であった。主要評価項目であるEFSは、EVP群で有意な改善が認められた。EFS中央値は併用群で未到達、対照群で48.5ヵ月であり、HRは0.53（95％CI：0.41～0.70、 片側p＜0.0001）と、明確なリスク低減が示された。副次評価項目であるOSについても有意な改善が認められた。OS中央値はいずれの群でも未到達であったが、HRは0.65（95％CI：0.48～0.89、片側p＝0.0029）であった。pCR率は55.8％vs.32.5％と、併用群で有意に高かった。安全性については、Grade3以上の有害事象は75.7％vs.67.2％と併用群でやや高頻度であったが、既知の安全性プロファイルとおおむね一致しており、新たな安全性シグナルは認められなかった。周術期治療の導入による手術完遂率への明らかな悪影響も認められなかった。4. 結論EVP療法による周術期治療は、シスプラチン適格MIBC患者において、従来のシスプラチンベース化学療法と比較してEFS・OSを有意に改善し、主要評価項目を達成した。周術期治療戦略における新たな標準治療となる可能性が示された。5. 筆者コメント本演題の結果はPractice changeであり、ASCO GU 2026の最重要演題である。EVが合計9コース投与されるため、末梢神経障害が懸念される。今後は術後療法が省略できる可能性がないかの検証が必要である。また、EVP療法のような強力な薬物治療が使用可能となったことにより、膀胱温存療法についての研究も今後検証されていくことが予想される。 [尿路上皮がん　演題2]IMvigor011 exploratory analysisCirculating tumor (ct)DNA-guided adjuvant atezolizumab (atezo) in muscle-invasive bladder cancer (MIBC): Exploratory analysis of ctDNA dynamics in the IMvigor011 trial.1. 背景IMvigor011試験は、膀胱全摘後MIBCに対してctDNA陽性例を選択し、術後アテゾリズマブの有効性を検証した第III相試験であり、既報では主要評価項目のDFSおよび主な副次評価項目のOSを達成している。本発表はその探索的解析であり、ctDNA陽性・陰性という二値評価にとどまらず、ctDNA陽性化のタイミングやctDNA濃度、さらに治療中のctDNA clearanceが予後やアテゾリズマブの効果とどのように関係するかを検討した。2. 試験デザイン膀胱全摘後のMIBC患者を対象に、6週ごとにctDNAを測定し、ctDNA陽性となった患者をアテゾリズマブ1,680mg q4w最大1年とプラセボに2対1で無作為化した。ctDNA陰性を1年間維持した患者は無治療経過観察とされた。本探索的解析では、ctDNAの陽性化時期、ctDNA濃度、ctDNA動態などとDFS/OSといった臨床的アウトカムとの関連を解析した。3. 結果761例がsurveillanceに登録され、379例がいずれかの時点でctDNA陽性、377例がpersistent ctDNA陰性であった。ctDNA陽性379例のうち、初回検査で陽性化したのは225例、追跡中に陽性化したのは154例であった。未治療集団において、ctDNA陽性化のタイミングは予後と強く関連した。DFS中央値は、persistent ctDNA陰性群で未到達、初回検査陽性群で6.0ヵ月（95％CI：5.1～6.6）、追跡中陽性化群で11.1ヵ月（95％CI：9.2～13.5）であった。OS中央値はpersistent ctDNA陰性群で未到達、初回検査陽性群で21.9ヵ月（95％CI：15.0～NE）、追跡中陽性化群で35.1ヵ月（95％CI：24.9～NE）であった。すなわち、早期にctDNA陽性となる症例ほど予後不良であった。また、初回ctDNA濃度別のDFS中央値は、≦0.1 MTM/mLで12.2ヵ月、＞0.1～≦3 MTM/mLで7.8ヵ月、＞3 MTM/mLで5.3ヵ月であり、OS中央値はそれぞれ35.1ヵ月、29.3ヵ月、21.1ヵ月であり、高濃度ctDNAほど予後不良であった。一方、アテゾリズマブの有効性はctDNA陽性化時期や濃度にかかわらず、おおむね一貫していた。全体コホートでDFS中央値は9.9ヵ月vs.4.8ヵ月、DFSはHR：0.64（95％CI：0.47～0.87）であった。初回陽性例ではHR：0.62、追跡中陽性化例ではHR：0.67であり、濃度別でも≦0.1 MTM/mLで0.81、＞0.1～≦3 MTM/mLで0.59、＞3 MTM/mLで0.47であった。OSについては全体で32.8ヵ月vs.21.1ヵ月、HR：0.67（95％CI：0.44～1.01）で、各サブグループでも大きな方向性の違いはみられなかった。4. 結論IMvigor011の探索的解析により、MIBC術後のctDNAは単なる陽性・陰性だけでなく、陽性化のタイミングと濃度が追加の予後情報を与えることが示された。早期陽性化および高濃度ctDNAはDFS・OS不良と関連し、一方でpersistent ctDNA陰性例はきわめて良好な転帰を示した。また、アテゾリズマブはctDNA陽性化時期や濃度にかかわらず一貫した有効性を示し、さらにctDNA clearanceを促進した。これらの結果は、ctDNA動態を用いたより精緻な術後リスク層別化および治療最適化の可能性を支持する。5. 筆者コメントIMvigor011試験の結果から、ctDNAは尿路上皮がんにおける術後予後因子のみならず、ICIの効果予測因子としても有用であることが示された。今回の探索的解析ではctDNAの「動態」が臨床的アウトカムに関連することが報告された。本邦ではまだ臨床現場での使用ができていないが、今後の尿路上皮がんのバイオマーカーとして広く用いられることが期待されるため、今後もその有用性の研究に注目する必要がある。[前立腺がん　演題1]PEACE-3Final overall survival results from EORTC 1333/PEACE-3: enzalutamide with or without radium-223 in metastatic castration-resistant prostate cancer1. 背景転移のある去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）において、エンザルタミドは1次標準治療の1つである。PEACE-3試験は、骨転移を有するmCRPC患者において、エンザルタミドにRa223を併用することで、エンザルタミド単剤を上回る臨床的有用性が得られるかを検証した第III相試験である。前回の解析では主要評価項目であるrPFS（画像評価PFS）の有意な改善が示されており（ESMO 2024）、本発表では副次評価項目である最終OS解析の結果が報告された。2. 試験デザイン試験デザイン国際多施設共同、無作為化、第III相試験対象骨転移を有するmCRPC、無症候性または軽症候性、WHO PS 0～1、エンザルタミドおよびRa223未治療、内臓転移なし、ADT継続中介入1対1で無作為化治療群エンザルタミド160mg/日＋Ra223 55 kBq/kgを4週ごとに6回対照群エンザルタミド160mg/日評価項目主要評価項目rPFS副次評価項目OS、次治療開始までの期間、疼痛進行までの期間、初回症候性骨関連事象までの期間、安全性層別因子  国、疼痛、ドセタキセル既往、骨修飾薬使用、アビラテロン既往※骨修飾薬は試験途中の2018年3月以降、必須となった。3. 結果446例が登録され、エンザルタミド＋Ra223群222例、エンザルタミド群224例であった。年齢中央値は両群とも70歳で、PS 0が69％、mHSPC段階でのドセタキセル既往は約30％、骨病変10個以上は約4割、骨外病変を約3分の1に認めた。追跡期間中央値は4.8年であった。最終OS解析では、OS中央値はエンザルタミド＋Ra223群38.21ヵ月、エンザルタミド群32.62ヵ月であった。HRは0.76（95％CI：0.60～0.96）で、片側p値はlog-rank 0.0096であり、事前に設定された有意水準（1-sided α＝0.0248）を満たした。24ヵ月OS率は71.1％vs.67.7％、36ヵ月OS率は54.2％vs.47.4％であった。なお、生存曲線は18ヵ月付近まで交差がみられたが、その後は併用群で一貫して良好であった。rPFSについても、前回報告と同様に改善が維持されていた。rPFS中央値は19.19ヵ月vs.16.43ヵ月、HR：0.71（95％CI：0.57～0.89）であり、24ヵ月rPFS率は44.1％vs.37.2％であった。安全性について、Grade3～5の試験治療下における有害事象（TEAE）は69.3％vs.57.6％、Grade3～5のdrug-related TEAEは28.9％vs.18.8％であった。発表全体としては、「moderate increase in adverse events」と総括されている。4. 結論PEACE-3試験の最終OS解析により、骨転移を有するmCRPCにおいてエンザルタミドへのRa223追加は、エンザルタミド単剤と比較してOSを有意に改善することが確認された。rPFS改善も維持されており、安全性は一定の上昇を伴うものの管理可能な範囲であった。BPA併用を前提として、エンザルタミド＋Ra223はmCRPCの1次治療における有力な選択肢となる可能性が示された。5. 筆者コメントPositive studyであるが、現在の臨床実践ではmHSPCの段階でARSI（新規アンドロゲン受容体シグナル阻害薬）が導入される症例が多く、本試験の適格基準に合致する患者は実際には多くないと思われる。[前立腺がん　演題2]PAnTHAFirst-in-human assessment of actinium-225-PSMA-Trillium (BAY3563254) in mCRPC: dose-escalation results from the phase 1 PAnTHA study1. 背景mCRPCに対する放射性リガンド療法として、β線放出核種である177Lu-PSMA-617の有効性が確立されつつある。一方、α線放出核種である225Acは、より高いlinear energy transferと短い飛程を有し、理論的には強力な抗腫瘍効果と周辺正常組織への影響低減が期待される。PAnTHA試験ではfirst-in-humanである225Ac-PSMA-Trilliumのdose-escalation studyの結果が発表された。2. 試験デザイン試験デザイン第I相、dose-escalation part対象18歳以上、ECOG PS 0～1、mCRPC、PSMA陽性病変を1つ以上有する患者主な適格条件ARPI（アンドロゲン受容体経路阻害薬）既治療、1〜2レジメンのタキサン系薬剤既治療、放射性医薬品（radionuclide therapy）未治療治療225Ac-PSMA-Trilliumを6週ごとに最大4サイクル投与用量75/100/125/150 kBq/kg主要評価項目安全性、有効性、recommended dose for expansion（RDE）の決定3. 結果dose-escalation partでは計50例が登録された。年齢中央値は70.5歳で、骨転移は90％の患者でみられた。追跡期間中央値は7.2ヵ月、80％が4サイクルを完遂し、投与サイクル中央値は4であった。安全性については、全例で何らかのTEAEを認めたが、DLT（用量制限毒性）は全用量レベルで認められなかった。Grade3～4のTEAEは全体で44％に出現し、用量調整は10％、治療中止は6％、治療関連の死亡は認めなかった。発表では「no DLTs or Grade 3 xerostomia」と総括されており、口腔乾燥の重篤例がみられなかった点はα線PSMA治療として注目される。主なGrade3以上の有害事象としてはリンパ球減少と貧血が挙げられた。有効性については、全50例におけるPSA50達成率は62％、PSA90達成率は40％であった。測定可能病変を有する24例におけるORRはCRで42％、DCRで79％であった。用量別では125 kBq/kgが最もバランス良好と判断され、RDEとされた。この125 kBq/kgコホートでは、PSA50達成率83％、PSA90達成率67％、ORRはconfirmed responseのみで43％、confirmed＋unconfirmedで71％であった。さらに、ベースラインSUVmeanが高い症例ほど反応率が高く、PSA50達成率はSUVmean ≦6で22％、＞6～≦10で57％、＞10で93％であった。4. 結論PAnTHA試験は、225Ac-PSMA-TrilliumがmCRPCにおいて良好な忍容性を示し、DLTを認めず、かつ有望な生化学的・画像学的抗腫瘍効果を示すことを初めて報告した。とくに125 kBq/kgは安全性と有効性のバランスに優れ、RDEとして選択された。225Acを用いたPSMA標的α線治療の臨床開発を前進させる重要なfirst-in-humanデータである。5. 筆者コメントPSMA-based therapyは本邦での臨床使用が欧米と比較して遅れをとっている。本試験のように次世代のラジオリガンドが続々と開発されており、今後の動向に注目が必要である。

　進行非小細胞肺がん（NSCLC）において、抗菌薬やプロトンポンプ阻害薬（PPI）の使用は、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の有効性の低下と関連する可能性が指摘されている。しかし、術前ICI＋化学療法などの周術期治療に及ぼす影響は明らかになっていない。そこで、切除可能NSCLCに対する術前ICI＋化学療法について、抗菌薬やPPIが及ぼす影響を多施設共同後ろ向き観察研究「CReGYT-04 Neo-Venus」の副次解析で評価した。その結果、抗菌薬やPPIの使用は、術前ICI＋化学療法の奏効と有意な関連がみられなかった。本研究結果は、戸田 道仁氏（関西労災病院 呼吸器外科）らによって、Lung Cancer誌2026年4月号で報告された。　本研究は日本の29施設で実施された。対象は、2023年3月～2024年7月の期間に、ニボルマブ＋化学療法による術前治療を開始した切除可能StageIIA～IIIBのNSCLC患者131例とした。根治的手術を受け、外科的転帰の解析対象となった113例について、治療開始前30日以内の抗菌薬やPPIの使用と奏効割合（ORR）、病理学的完全奏効（pCR）、病理学的奏効（MPR）などとの関連を調べた。　主な結果は以下のとおり。・抗菌薬の使用は4.4％（5例）、PPIの使用は20.4％（23例）にみられた。・抗菌薬の有無別にORR、pCR、MPRを評価した結果、抗菌薬の有無による差はみられなかった。詳細は以下のとおり（抗菌薬ありvs.なしの値を示す）。　ORR：80.0％vs.70.4％（p＝1.000）　pCR：40.0％vs.35.8％（p＝1.000）　MPR：60.0％vs.59.6％（p＝1.000）・PPIの有無別にORR、pCR、MPRを評価しても、PPIの有無による差はみられなかった。詳細は以下のとおり（PPIありvs.なしの値を示す）。　ORR：78.3％vs.68.9％（p＝0.532）　pCR：43.5％vs.33.3％（p＝0.507）　MPR：60.9％vs.58.9％（p＝1.000）・感度解析として、逆確率重み付け解析を実施しても抗菌薬やPPIの使用は、ORR、pCR、MPRに有意な影響を示さなかった。・多変量解析の結果、PD-L1 TPS 50％以上（オッズ比[OR]：9.660、95％信頼区間[CI]：3.493～30.405、p＜0.05）およびStageII（OR：5.208、95％CI：1.895～16.075、p＜0.05）がpCRの独立した予測因子であった 。・PD-L1 TPS 50％以上（OR：7.259、95％CI：2.650～23.628、p＜0.05）は、MPRについても独立した予測因子であった。　本研究結果について、著者らは「切除可能NSCLC患者において、抗菌薬やPPIの使用は、術前ICI＋化学療法の効果との有意な関連はみられなかった」とまとめた。また「より大規模なサンプルサイズで、長期フォローアップを伴う研究が必要である」と指摘している。

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）治療中、プロトンポンプ阻害薬（PPI）、非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）などの一般的な併用薬が治療効果に影響するとの報告があるが、その因果関係には議論がある。米国・ミシガン大学のDaria Brinzevich氏らは、米国退役軍人保健局（VHA）の全国データベースを用い、非小細胞肺がん（NSCLC）患者における一般的併用薬とICI治療成績の関連を検証した。Cancer誌オンライン版2025年12月15日号掲載の報告。　2005～23年に治療を受けたStageIVのNSCLC患者のうち、1次または2次治療でICI（n＝3,739）または化学療法（n＝6,585）を受けた患者を対象とした。20種類の薬剤クラス（PPI、ヒスタミンH2受容体拮抗薬、抗菌薬、スタチン、β遮断薬、ACE阻害薬/ARB、NSAIDs、オピオイド、ステロイド、抗凝固薬など）について「治療開始前3ヵ月内の処方」を併用と定義した。主要評価項目は全生存期間（OS）とTTNT（次治療開始までの期間）と併用薬の関連で、傾向スコアに基づく重み付けを用いたCox比例ハザードモデルで解析した。ICI群で名目上有意（p＜0.05）な関連が認められた薬剤については、化学療法群でも同様の解析を行い、非特異的な影響を検証した。　主な結果は以下のとおり。・ICI群は男性が97％、60～79歳が81％、ICI＋化学療法併用が45％、1次治療が71％だった。対照群（化学療法群）は多くの背景因子でICI群と類似していたが、59歳以下が24％（ICI群9.4％）と若年者が多く、併存疾患もやや少なかった。・ICI群において、20の薬剤クラスの中で15はOSと、14はTTNTと有意な関連を示さなかった。一方で、ループ利尿薬、抗凝固薬、オピオイド、ペニシリン系およびフルオロキノロン系抗菌薬はOS不良と関連した。しかし、これらの関連は化学療法群でも同様に認められ、ICIの特異的な影響ではないことが示唆された。これらの薬剤はICI群においてTTNTの悪化とも関連したが、化学療法群でも同様の関連性が観察された。・抗菌薬（1点）、PPI（1点）、ステロイド（2点）から構成される「immunomodulatory drug score」もICI群でOSおよびTTNT不良と関連したが、化学療法群でも同様の関連が認められた。すなわち、同スコアはICI効果修飾因子ではなく、一般的な予後指標である可能性が高いと考えられた。　著者らは、「本研究では、一般的に処方される併用薬がStageIV NSCLCにおけるICIの有効性を変化させることは認められなかった。従来報告されてきた併用薬とICI効果の関連の多くは、疾患重症度や基礎疾患など、未測定の交絡因子による可能性が高い。ICI治療中であっても、併存疾患の治療を過度に制限する必要はない可能性が示唆される」としている。

　PD-L1陽性転移トリプルネガティブ乳がん（TNBC）の初回治療は、IMPassion130試験（Schmid P, et al. N Engl J Med. 2018;379:2108-2121.）、KEYNOTE-355試験（Cortes J, et al. N Engl J Med. 2022;387:217-226.）の結果に基づき、化学療法＋免疫チェックポイント阻害薬（ICI：抗PD-L1抗体アテゾリズマブ、もしくは抗PD-1抗体ペムブロリズマブ）が標準治療として用いられている。IMPassion130試験では全生存期間（OS）延長の可能性が示され、KEYNOTE-355試験では統計学的有意にOSが延長された。一方、2次治療以降では抗体薬物複合体（ADC）の開発が活発に行われており、TNBC全体に対するサシツズマブ ゴビテカン（SG）（Bardia A, et al. N Engl J Med. 2021;384:1529-1541.）やHER2低発現TNBCに対するトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）（Modi S, et al. N Engl J Med. 2022;387:9-20.）が用いられており、いずれもOS延長が示されている（T-DXdは探索的）。そのため、TNBCの1次治療としてADC製剤とICIの併用は大きな期待をもって開発されている。　ASCENT-04試験はPD-L1陽性転移TNBCの初回治療として、SG＋ペムブロリズマブ併用療法と化学療法＋ペムブロリズマブを比較した第III相試験である（Tolaney SM, et al. N Engl J Med. 2026;394:354-366.）。主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）中央値において11.2ヵ月vs.7.8ヵ月（ハザード比[HR]：0.65、95％信頼区間[CI]：0.51～0.84、p＜0.001）と統計学的有意にSG＋ペムブロリズマブ併用群で良好であった。一方、OS中央値は未成熟であり両群で未到達であったが、HRは0.89（95％CI：0.62～1.29）とややSG＋ペムブロリズマブ併用群で良さそうな傾向を認めた。なお、本試験ではクロスオーバーが許容されており、治療を中止した化学療法＋ペムブロリズマブ群の81％が後治療としてSGによる治療を受けていた。　本試験はPD-L1陽性転移TNBCに対するADC製剤とICIの併用療法の有効性を示した初の試験である。PD-L1陽性転移TNBCに対してはこれ以外にもダトポタマブ デルクステカンとICI併用の試験も行われている（NCT06954480）。いずれもOSを延長することが期待される薬剤であり、今後の試験結果が待たれる。TNBCはPD-L1陽性/陰性にかかわらず、化学療法を中心とした治療が行われてきた。今後も化学療法の重要性は変わらないものの、ADC製剤をはじめとした作用機序の明確な薬剤を用いた治療がより早いラインで使用されるようになっていくだろう。

　進行した非小細胞肺がん（NSCLC）では、初診時に切除不能と判断される症例が多く、治療の主軸は全身治療に置かれてきた。しかし、治療反応が良好な一部の患者に対して、全身治療後に外科切除を行うサルベージ手術の意義は十分に検討されていない。今回、全身治療後にサルベージ手術を行った高度に選択された症例を解析した結果、進行肺がんでも長期生存が現実的となる可能性が示された。研究は愛知県がんセンター呼吸器外科部の瀬戸克年氏、坂倉範昭氏らによるもので、詳細は12月17日付で「Thoracic Cancer」に掲載された。　分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場により、進行NSCLCに対する全身治療成績は大きく向上している。これに伴い、初診時には切除不能と判断された症例でも、全身治療後に病変が局在化・縮小し、根治を目的としたサルベージ手術が行われるケースが増えている。一方、薬物療法後の手術は治療関連線維化など特有の課題を伴い、長期予後への真の影響については十分なエビデンスがない。こうした背景から本研究は、全身治療後にサルベージ手術を行ったNSCLC症例を後ろ向きに解析し、その安全性と腫瘍学的成績、臨床的意義を検討した。　本研究では、2014年1月1日から2024年12月31日にかけて愛知県がんセンターで治療を受けた、初診時に切除不能と診断されたNSCLC患者を対象とした。このうち、化学療法、分子標的治療、免疫療法のいずれか、またはそれらの併用後に、根治目的のサルベージ手術を受けた32例を後ろ向きに解析した。主要評価項目は全生存期間（OS）とし、副次評価項目として無再発生存期間（RFS）、重篤な合併症（ClavienーDindo分類IIIa以上）、およびR0切除（完全切除）率を設定した。生存解析にはKaplanーMeier法およびlog-rank検定を用いた。　年齢中央値は61.0歳で、男性が約3分の2を占めた。ECOG Performance Status（PS）は30例が0、残る2例も1で、PS 2以上の症例は認めなかった。初診時に切除不能と判断された理由は遠隔転移が最多で、次いでN3リンパ節転移や高度N2病変などであった。手術前に行われた全身治療の治療ライン数中央値は1で、細胞障害性抗がん薬、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬が症例に応じて使用されていた。　追跡期間中央値40.1か月時点で、OSの中央値には到達せず、RFSの中央値は49.9か月であった。5年OS率は75.0％（95％信頼区間〔CI〕 51.6～88.3）、5年RFS率は46.3％（95％CI 26.3～64.2）であった。　サルベージ手術の内訳は、肺葉切除術21例（65.6%）、区域切除術6例（18.8%）、楔状切除術5例（15.6%）であり、R0切除は26例（81.3％）で達成された。　合併症は全体で4例（12.5％）に発生した。重篤な合併症は1例で、胸膜癒着術を要する遷延性気漏であった。術後90日以内の死亡は認められなかった。　さらに、術後24か月以内に再発または死亡を認めなかった症例を予後良好群（18例）、認めた症例を予後不良群（14例）とし、探索的に各因子について単変量解析を行った。その結果、腺がんのみが有意に良好な予後と関連していた（88.9% vs. 35.7%、P＝0.003）。　著者らは、「初診時に切除不能と判断されたNSCLC患者において、全身治療後に行われたサルベージ手術が、安全性および有効性の両面で良好な成績を示した。追跡期間中央値40.1か月における5年OS率は75％、5年RFS率は46％であり、厳密に選択された症例では、サルベージ手術が生存期間延長を目指す治療選択肢となり得る可能性が示唆された」と述べている。　その一方で、単施設・後ろ向き研究である点に加え、全身治療のみで管理された症例や、全身治療後に外科へ紹介されたものの手術に至らなかった症例が含まれていないことから、選択バイアスの影響は否定できないとしている。このため、今後は多施設前向き研究による検証が必要であると述べている。

講師紹介＜今回のPoint＞高齢者にも適応可能な標準治療が増えており、「高齢だから治療しない」という考えはもはや通用しない。免疫チェックポイント阻害薬は、高齢者でも適切に使えば有効性があり、副作用リスクとのバランスを見ながら“使いどころ”を見極めることが重要。ベストサポーティブケアは多職種と共有しながら日常診療に組み込むことで実践的な価値が生まれる。＜症例＞81歳、男性。嗄声のため耳鼻科を受診したところ胸部CTで左肺に腫瘤を指摘された。精査の結果、肺腺がんStageIVB（骨転移、副腎転移あり）と診断され、本人は積極的な治療を希望している。既往に高血圧、脂質異常症、脊柱管狭窄症があり、Performance Status（PS）は1。82歳の妻と同居しているが、妻は脳梗塞後遺症のため介護が必要である。息子夫婦は車で40分程度の地域で生活している。娘は他県に嫁いでおり、治療のサポートは困難である。遺伝子変異検査ではドライバー変異なしPD-L1 TPS 5%G8：11点（失点項目：年齢、併用薬数、BMI、食事量の減少など）CARGスコア：platinum-doubletを想定　11点［高リスク（陽性項目：年齢、転倒歴、歩行）］多職種カンファレンスで治療方針を決定することになった。「高齢だから治療しない」はもう古い―肺がん治療にエビデンスあり75歳の日本人の平均余命は、男性で12.13年、女性で15.74年とされています1）。一方、切除不能・進行非小細胞肺がんでベストサポーティブケア（BSC）のみが行われた場合、予後は一般に1年未満です。そのため、明らかな命に関わる併存疾患がない場合には、遺伝子変異が陰性であっても、暦年齢のみで治療を見送るのではなく、何らかの積極的治療を検討する必要があります。以下は70歳以上を対象とした主な非小細胞肺がんの臨床試験の要約です。（表1）画像を拡大する免疫チェックポイント阻害薬の有効性と“使いどころ”現在、ドライバー遺伝子変異が陰性の非小細胞肺がんに対しては、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を中心とした治療が1次治療の主軸となっています。しかしながら、高齢者に対してICIをどのように使用するのかの指針はなく、irAE管理の問題から高齢者には使用しにくいという声もあると聞きます。以下に、ICI関連の高齢者を対象とした臨床試験をまとめます。（表2）画像を拡大するNEJ057試験の結果からは、一部の高齢者ではICI単剤が適切と考えられることが示唆されており、どのような患者がその適応となるかを見極めることが重要です。また、免疫老化の影響から高齢者ではICIの効果が劣る可能性が指摘される一方で、臨床試験の結果からは、高齢者こそICIの恩恵を受ける可能性があるとも考えられます。治療選択にあたっては、PD-L1発現、腫瘍サイズや転移部位といった腫瘍側の因子に加えて、個々の免疫状態を考慮することが重要です。暦年齢にとらわれず、適切な症例選択を行うことで、ICI治療の真の価値を引き出すことが可能になります。高齢者機能評価（GA）の日常診療での有用性筆者らは、根治的治療が困難な75歳以上の非小細胞肺がん患者1,020例を対象に、患者満足度を主要評価項目としたクラスターランダム化第III相比較試験「ENSURE-GA study」を実施しました。本試験は全国78施設に協力いただき、治療開始前にGAを実施し、その結果を患者・家族と共有するとともに多職種チームにより脆弱性を認めた項目に関してできる限り介入をする群（GAM群）と、GAの結果は提供せず通常通りに診療を実施する非介入群（SC群）に施設をランダム化しました。その結果、GAM群では患者満足度が有意に上昇することが明らかとなりました2）。また、本試験では開始前と終了後に参加施設へアンケート調査を実施したところ、試験開始時にGAを日常診療で実施している施設の割合は25%にとどまっていました。ところが、2022年の試験終了時には、GA導入率は56%と大幅に上昇していました。さらに、「GAの実施は日常診療に役立ったか？」という問いに対しては、すべての施設から「役立った」との肯定的な回答が得られています。これらの結果は、GAの実施が患者満足度を向上させるのみならず、医療現場への定着・活用を促す実践的な意義を示しています。今後は、治療適応の見極めにとどまらず、患者の価値観や希望に基づいた支援を継続的に提供するための枠組みとして、GAのさらなる普及が期待されます。冒頭の症例の治療選択肢に正解はないと思います。GA結果を患者と家族に提示しつつ、患者の希望や環境に合わせた治療を、医療者とともに納得して選択した治療内容が正解だと思います。どの治療を選ぶとしても食事量の低下や転倒歴への対応、有害事象を早めに覚知できる体制を構築してから治療を開始することが重要です。日本人肺がん患者におけるG8とCARGスコア：ENSURE-GA試験より第2回ではG8（Geriatric 8）、第5回ではCARGスコア（Cancer and Aging Research Groupスコア）を紹介しましたが、いずれも「日本では妥当性が検証されていない点に注意」と述べました。ENSURE-GA試験では、これらのスクリーニングツールについて日本人肺がん患者における実際の妥当性を検討しています。G8については、国際的なカットオフ値である14点を用いた場合、91.4%（908例中834例）が陽性と判定され、ほとんどの症例が「脆弱性あり」とされました3）。この結果は、「日本人高齢者においては従来の基準は過度に感度が高過ぎる可能性」を示唆しており、日本人に適したカットオフ値の再検討や、肺がん患者に特化した新たなスクリーニングツールの開発の必要性を浮き彫りにしています。現時点では、75歳以上の非小細胞肺がん患者でG8が15点以上の症例は、上位10%の“お元気な”高齢者とみなすことができるため、ほぼperfect healthとして標準的治療を選択するといった活用法が有効です。一方、CARGスコアについては、治療レジメンごとに有害事象との関連を解析しましたが、Grade3以上の有害事象を予測するには十分な鑑別能は確認されませんでした（表3）4）。今後はがん種別・治療内容別に有害事象をより精緻に予測できる新たなスコアリングツールの開発が求められます。（表3）画像を拡大する1）厚生労働省：令和５年簡易生命表の概況2）Soda S, et al. J Clin Oncol. 2023;41:12041.3）中島和寿. 第64回日本肺癌学会学術集会（2023年）. 「高齢肺癌患者における機能評価の有用性を検討するクラスターランダム化第III相試験 (ENSURE-GA study)」4）ASCO2024：Geriatric assessment in older patients with non-small cell lung cancer: Insights from a cluster-randomized, phase III trial-ENSURE-GA study (NEJ041/CS-Lung001).

　BeOne（旧：BeiGene）は2026年1月6日にプレスリリースを出し、同社が開発する抗HER2二重特異性抗体zanidatamabとPD-1阻害薬チスレリズマブに化学療法を加えた併用療法が、HER2陽性胃がんの1次治療として有用な結果を示したと発表した。HER2陽性胃がん1次治療は長くトラスツズマブ＋化学療法が標準治療だったが、新たな選択肢となる可能性がある。日本も参加するこのHERIZON-GEA-01試験の中間解析結果は、2026年1月8～10日に開催された米国臨床腫瘍学会消化器がんシンポジウム（ASCO GI 2026）でも報告されている。・試験デザイン：国際共同非盲検第III相試験・対象：未治療の進行・転移、HER2陽性胃/胃食道腺がん：914例・試験群：zanidatamab＋化学療法＋チスレリズマブ：302例　　　　　zanidatamab＋化学療法：304例・対照群：トラスツズマブ＋化学療法（トラスツズマブ群）：308例・評価項目：［主要評価項目］無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）［副次評価項目］奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値は26ヵ月だった。・PFS中央値は、トラスツズマブ群8.1ヵ月に対し、zanidatamab＋化学療法群は12.4ヵ月（ハザード比[HR]：0.65、p＜0.0001）、zanidatamab＋化学療法＋チスレリズマブ群は12.4ヵ月（HR：0.63、p＜0.0001）だった。・OS中央値は、トラスツズマブ群19.2ヵ月に対し、zanidatamab＋化学療法群24.4ヵ月（中間解析では統計的有意差なし）、zanidatamab＋化学療法＋チスレリズマブ群26.4ヵ月（HR：0.72、p＝0.0043）だった。・PFSおよびOSの有益性はPD-L1発現レベルに関係なく、一貫して認められた。なお、登録患者のおよそ3分の1がPD-L1＜1％であった。・ORRはzanidatamab＋化学療法群が69.6％、zanidatamab＋化学療法＋チスレリズマブ群が70.7％、DOR中央値はzanidatamab＋化学療法群が14.32ヵ月、zanidatamab＋化学療法＋チスレリズマブ群が20.7ヵ月だった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAEs）はトラスツズマブ群の59.6％、zanidatamab＋化学療法群の59.0％、zanidatamab＋化学療法＋チスレリズマブ群の71.8％で発生した。主な有害事象は下痢、低カリウム血症、貧血などだった。　同社はリリース内のコメントで「HERIZON-GEA-01試験の結果は有望であり、zanidatamab＋化学療法＋チスレリズマブ群のOS中央値は2年を超え、転移HER2陽性胃がんの治療における大きな進歩を示した。HER2陽性胃がんに対する免疫チェックポイント阻害薬のこれまでの研究とは異なり、チスレリズマブの追加は、PD-L1が1％未満の場合でも有意な活性を示し、このサブグループに対する潜在的な新たな治療選択肢を示唆するとともに、PD-L1が1％以上の患者の選択肢を広げるものだ」とした。

　2025年9月、『がん患者におけるせん妄ガイドライン 2025年版』（日本サイコオンコロジー学会/日本がんサポーティブケア学会編、金原出版）が刊行された。2019年の初版から改訂を重ね、今回で第3版となる。日本サイコオンコロジー学会 ガイドライン策定委員会 せん妄小委員会委員長を務めた松田 能宣氏（国立病院機構近畿中央呼吸器センター心療内科/支持・緩和療法チーム）に改訂のポイントを聞いた。――「がん患者におけるせん妄」には、その他の臨床状況におけるせん妄とは異なる特徴がある。がん治療にはオピオイド、ステロイドなどの薬剤が多用されるが、それらが直接因子となったせん妄が多くみられる。さらに、近年では免疫チェックポイント阻害薬に代表されるがん免疫療法の普及に伴い、この副作用としてせん妄を発症する患者も増えている。また高カルシウム血症や脳転移など、がんに伴う身体的問題を背景としてせん妄を発症することもある。進行がん患者におけるせん妄は、その原因が複合的であることが多い。さらに、終末期におけるせん妄では身体的要因の改善が困難であり、治療目標をせん妄の回復からせん妄による苦痛の緩和に変更し、それに合わせてケアを組み立てていく必要もある。総論に7つの個別テーマを新設　2025年版は前版と比較して約40ページ増となった。総論では、「関連する病態についてより詳しく説明できるとよいのでは」という委員会の議論を経て、7つのテーマを追加した。　総論に追加したテーマは以下のようになっている。1．アルコール離脱せん妄（評価のためのスコア、薬物治療）2．術後せん妄（周術期神経認知障害、超高齢・がん外科治療の文脈も含む）3．低活動型せん妄（頻度・症状・鑑別・マネジメント）4．身体拘束に関する考え方（実態・葛藤・多職種アプローチ・法的倫理的視点）5．認知症に重畳するせん妄（頻度・リスク因子・評価・対応）6．せん妄とがん疼痛の合併（終末期、可逆的などで分岐する対応アルゴリズムなど）7．在宅におけるせん妄診療（介護者負担、投与経路制限、在宅継続の可否、在宅アルゴリズムなど）　「アルコール離脱せん妄」はがん患者に限ったものではないが、アルコールが関連するがん、たとえば頭頸部がんとの関連が深いため、別個に取り上げた。通常、せん妄治療にベンゾジアゼピン系薬を単剤で使うことはほぼないが、アルコール離脱せん妄の場合は適応となるなど、治療の独自性も高い。「術後せん妄」は、通常のがん患者におけるせん妄とはまた状況が異なり、頻度も高いため、改めて扱うこととした。　せん妄は「過活動型せん妄」「低活動型せん妄」「活動水準混合型」の3つに分類される。中でも低活動型せん妄は見逃しやすく、がん患者での頻度が高いために取り上げた。「身体拘束」は、これまで過活動型の患者に対し、安全性確保のために拘束するケースがあった。しかし、近年はその有害性が報告されるようになっており、拘束を最小限にするための多職種によるアプローチをまとめた。　高齢化社会の進行の中で「認知症」とせん妄を併発する患者が増えている。なかなか鑑別が難しいが、評価や対応についてまとめた。また、「せん妄とがん疼痛の合併」も非常に多いパターンで、中等度以上の痛みを伴うがん患者の3分の1以上がせん妄を合併している、との報告もある。ここには厚労省科研費里見班による報告があったので、そちらの治療アルゴリズムを掲載している。前版までは病院におけるせん妄治療が中心だったが、在宅医療におけるせん妄も増加していることを受け、介護者の存在や薬剤の制限など、在宅医療独自の状況を踏まえて項目を作成した。CQでは予防と併用療法の項目を追加　CQは4つ新設し、前版の12から15となった。増えたCQは以下のとおりとなっている。CQ3：ラメルテオン単独投与による予防は推奨されるか？CQ4：オレキシン受容体拮抗薬単独投与による予防は推奨されるか？いずれも「単独で投与しないことを提案する」（推奨の強さ：2、エビデンスの確実性：D）　予防目的の薬物治療として、新規睡眠薬（ラメルテオン/オレキシン拮抗薬）を明示的に扱うようになったのが大きな変更点となる。いずれも現時点では予防に有効とのエビデンスは確立しておらず、「単独で投与しないことを提案する」との記載となった。予防には非薬物的介入が第1選択という点は前版から変わらないが、実臨床においてはせん妄予防よりも睡眠リズムをつくることを目的に新規睡眠薬を投与する医師が一定数いると予想され、こうした処方までを一概に否定するものではない。高リスク群など一部の集団においては「個々の患者の状況やリスクを適切に評価し、予防的投与の妥当性を判断することが必要」との点も明記した。CQ11：症状軽減を目的に、抗精神病薬＋ベンゾジアゼピン系薬の併用投与は推奨されるか？「併用で投与することを提案する」（推奨の強さ：2、エビデンスの確実性：C）　このCQに関する文献は1件のみで、エビデンスとして質の高い研究ではあったものの、試験対象が「すでにハロペリドールを定時投与されている終末期の重症せん妄患者」に限定されていたことには注意が必要だ。よって、どんな症例でも併用投与を推奨するわけでなく、症例ごとの見極めが重要になる。また、試験の治療薬はロラゼパム注とハロペリドール注であったが、日本ではロラゼパム注が使われることは少なく、今後は日本で汎用されているベンゾジアゼピン系薬での検討や、重症例以外の検討が求められる。CQ12：症状軽減を目的に、抗精神病薬＋抗ヒスタミン薬の併用投与は推奨されるか？「併用で投与しないことを提案する」（推奨の強さ：2、エビデンスの確実性：D）　せん妄に認められる不穏の症状に対して、抗ヒスタミン薬や抗精神病薬を用いることがあるが、抗ヒスタミン薬はせん妄の原因ともなり得るなど安全性の懸念も残る。検討対象となった観察研究では、併用投与によるアウトカム改善は認められなかったため、「併用で投与しないことを提案する」との記載になった。　がん患者のせん妄は、臨床試験が組みにくく、エビデンスが蓄積されにくい分野だ。理由としては、患者ごとにせん妄の原因が異なっているため試験の組み入れ条件をそろえることが難しい、終末期患者が多く同意取得が困難、といった背景がある。一方、患者数は多く、医療者・患者/家族ともケアに悩むことが多い分野でもある。今後も限られたエビデンスを集め、ガイドラインのアップデートや外部評価に努めたい。患者自身や家族がケアに関わることも多いので、同じ学会で作成する『がん患者における 気持ちのつらさガイドライン』『がん医療における 患者・医療者間のコミュニケーションガイドライン』と一緒に、患者向けガイドの作成も進めている。

　がん免疫療法の効果は、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を投与する時刻によって異なる可能性のあることが、新たな研究で示唆された。進展型小細胞肺がん（extensive-stage small-cell lung cancer；ES-SCLC）患者を対象にしたこの研究では、15時より前にICIの点滴を受けた患者では、15時以降に点滴を受けた患者に比べて無増悪生存期間（PFS）と全生存期間（OS）が有意に長かったことが示されたという。中南大学（中国）湘雅医学院付属腫瘍病院のYongchang Zhang氏らによるこの研究結果は、「Cancer」に12月8日掲載された。　Zhang氏は、「点滴を行う時刻の調整は、生存期間を延ばすための安価な方法となる可能性がある。追加費用も不要で、さまざまな医療現場で容易に実施できる簡単な介入だ」と述べている。　この研究では、2019年5月から2023年10月までの間にES-SCLCと診断され、化学療法に抗PD-L1抗体（アテゾリズマブまたはデュルバルマブ）を併用する一次治療を受けた397人を対象に、ICIの投与時刻が効果に影響するのかどうかが検討された。ICIの投与時刻は、各患者の最初の4サイクルのICI投与時刻の中央値とした。　解析の結果、ICIの効果を最大限に高める最適な投与時刻のカットオフは15時であることが示された。15時より前にICI投与を受けた患者では、15時以降に投与を受けた患者と比べて、PFSとOSが有意に長かった。多変量解析では、15時より前の早い投与時刻はPFSとOSのいずれにおいても独立した予後因子であることが確認され、病勢が進行するリスクは約52％（調整ハザード比0.483）、死亡リスクは約63％（同0.373）低下すると推定された。　Zhang氏は、「この研究結果は即時的な臨床的意義があり、現在のES-SCLC治療のプロトコルに変革をもたらす可能性を秘めている」と述べている。　研究グループは、ICIの投与時刻による効果の差は、体内時計（概日リズム）が免疫反応を含むさまざまな生体機能に影響するためだと考えている。それでも、概日リズムががん治療に及ぼす影響を理解し、患者の概日リズムを治療に最大限に活かす方法を確立するには、さらなる研究が必要だと指摘している。　研究グループは、「今回の知見は、生体リズムとICIによる治療の重要な相互作用を示しており、治療戦略の最適化に向けた新しい可能性を開くものだ」と結論付けている。（HealthDay News 2025年12月9日）

講師紹介＜今回のPoint＞「プロの勘」ではなく、高齢者機能評価（Geriatric Assessment：GA）で根拠を可視化しチームで共有することが信頼される医療の土台に治療方針決定にGAを活用すれば、単なる点数評価で終わらず、個別化した薬剤調整が可能にGAは多職種との連携に使ってこそ意味がある＜症例＞（第1回、第2回、第4回と同じ患者）88歳、女性。進行肺がんと診断され、本人は『できることがあるなら治療したい』と希望。既往に高血圧、糖尿病、軽度の認知機能低下があり、PSは1〜2。診察には娘が同席し、『年齢的にも無理はさせたくない。でも本人が治療を望んでいるなら…』と戸惑いを見せる。遺伝子変異検査ではドライバー変異なし、PD-L1発現25％。G8：10.5点（失点項目：年齢、併用薬数、外出の制限など）/HDS-R 20点（認知症の可能性あり）多職種カンファレンスで免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の単剤投与を提案。薬剤師には併用薬の整理を、MSWには家庭環境の支援を依頼し、チームで治療準備を整えた。副作用なく3サイクル投与できたが病勢は進行。ベストサポーティブケア（BSC）への移行を提案したが、本人は次治療を希望。TTF-1陰性でありカルボプラチン（CBDCA）＋ナブパクリタキセル（nab-PTX）療法が検討された1）が、標準量か減量すべきかが議論された 。その道のプロにGAは不要!?GA普及の初期、しばしば耳にしたのが、 「患者が診察室に入ってくる足音で脆弱性の有無がわかる」「結局、全例抗がん剤減量するからGAは不要」 といった声です。つまり“プロの勘があるのでGAは必要ない”という意見です。おそらく、臨床経験豊富な先生は頭の中で独自のGAを実施されているものと思います。ですが、そのプロの勘を見える化し、チームで共有することができているでしょうか。GAの本質は、「コンセンサスのあるツールで構造化された評価を行い、結果を共有して意思決定の質を高め、必要な介入へとつなげる」点にあります。多職種とつなげて点から線へ流れを作り、評価するだけのGAではなく、使いこなしてこそ価値が出るものと考えます。それこそが「プロの勘」をチーム医療の武器に変える力と言えるでしょう。GAのSDMへの貢献：再治療をどうするか冒頭の症例は、ICIによる副作用を認めなかったことで、本人・家族とも「次もいけるかも」という安心感がありました。ここで、改めて高齢者機能評価を実施してみましょう。生活機能基本的日常生活動作（BADL）…自立手段的日常生活動作（IADL）…買い物、食事の支度、交通手段に関して介助が必要G89点（失点項目：年齢、併用薬数、外出の制限、体重減少など）CARGスコア2）（失点項目：移動の制限、転倒歴など）＊CARGの詳細は本文後半のコラム参照＜図1より算出したCARGスコア＞多剤併用標準量13点、高リスク多剤併用減量11点、高リスク単剤標準量11点、高リスク単剤減量9点、中リスク（図1）CARGスコア［参考］画像を拡大するG8は初回治療前と比較し、若干の体重減少のため点数が下がっていました。また、転倒歴が判明し、栄養指導や自宅環境の整備を再度実施することにしました。カンファレンスではこの結果をもとに「単剤減量＋支持療法強化」が提案されると判断しました。本人と家族には、「細胞傷害性抗がん薬の投与は高リスクであること」「前回のように必ずうまくいくとは限らないこと」を丁寧に説明した結果、十分な支持療法を実施しながらnab-PTX単剤を減量して開始する方針になりました。GAによる「見える根拠」を示した説明で、本人・家族の納得度を高め、信頼関係の構築にもつながった症例です。（図2）高齢者機能評価は誰のため？GAにより治療選択とその対策を見える化する画像を拡大する適切な投与量調節とはGAで脆弱性を認める→減量すべき、は一見自然な流れですが「どのくらい減らすか」には明確な指針がありません。米国・ロチェスター大学教授Supriya G. Mohile氏のラボでは、GAで脆弱性がある場合、細胞傷害性抗がん薬は一律80％の減量を行っていました。非常に明快な指針ですが、日本では減量にもエビデンスが必要と考える文化が根強く、考え方をそのまま導入するのは困難だと思います。そこで、以下の視点から減量を検討することを提案いたします。一律の減量ではなく、エビデンスに基づいた減量レジメンの選択臨床試験で用いられた減量基準に従った投与量調整GAを活用し、医師自身が理論的に納得したうえで減量を提案たとえ結果的に減量という同じ結論に至っても、そのプロセスが納得に裏付けられたものであるかどうかがSDMの質を左右すると考えます。このように、高齢者に抗がん剤治療を行う場合は最終的に減量を推奨することも多いと思いますが、GAを用いて理論的に担当医自身も納得したうえで患者や家族に提案すること、点数だけで治療を決めず、介入や十分な支持療法を検討することも重要だと思います。Chemo-Toxicity Calculator、CARG scoreとは何か？2,3）CARGスコアは、米国のArti Hurria氏らが高齢がん患者における化学療法の毒性リスクを予測するために開発したツールで、Cancer and Aging Research Group（CARG）によって報告されました。65歳以上の多がん種患者を対象に、化学療法前に包括的高齢者機能評価（CGA）を実施し、治療中に生じたCTCAE Grade3以上の有害事象との関連からリスク因子を抽出しています。評価項目には、年齢・性別・身長/体重・がん種・レジメンの強度・Hb・Cr値に加え、難聴、転倒歴、100m歩行の制限、人付き合いの制限など、身体的・社会的な要素が含まれています。G8だけでは算出できない項目が多く、CARGスコアの計算はより包括的な高齢者評価を行う良い契機になります。リスクスコアは低（0～5点）、中（6～9点）、高リスク（10点以上）に分類され、視覚的に有害事象リスクを把握しやすいのが利点です。ただし、細胞傷害性抗がん薬を対象としたツールであり、ICIや分子標的薬には適用できず、日本では前向き研究による妥当性検証がされていない点には注意が必要です。1）Kogure Y, et al. Lancet Healthy Longev. 2021;2:e791-e800.2）Hurria A, et al. J Clin Oncol. 2011;29:3457-3465. 3）Cancer and Aging Research Group：Chemo-Toxicity Calculator

　がん治療の経済的毒性が注目される中、日本肺癌学会が開催する肺がん医療向上委員会において、近畿大学の高濱 隆幸氏が講演した。高濱氏は肺がん診療の現場において、治療医が患者とのShared Decision Making（SDM）に、経済的視点を組み込む重要性を訴えた。治療の進歩と経済的負担の長期化　分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬といった新薬の登場により、肺がん患者の生存期間中央値は2年を超え、予後は著しく改善している。これらの新薬は高額であり、生存期間の長期化の見返りとして治療費や通院費などの副次的費用が増加する。また、離職による収入減で経済的負担を長期にわたって強いられる患者もいる。日本肺がん患者連絡会の調査では、肺がん患者の88％が高額療養費制度を利用しているにもかかわらず、63％が何らかの経済的負担を感じているという。診察室での経済的負担への対応　現状、診察室で医療費に関する議論を行うことは時間的制約などから難しく、患者も医師も金銭的な話題を避けがちである。この結果、患者は治療選択に必要な重要な経済情報を得る機会を逸している可能性が高い。　治療医は、治療の説明を行うだけでなく、患者にとって「最初の窓口」としての役割を再認識し、金銭的な問題を持つ患者を院内の適切な専門職へ迅速につなぐことが求められる。医師がすべての経済的負担を抱え込むのではなく、専門家との連携を強化することが、患者にとって最善のサポートを提供するカギとなる、と高濱氏は述べる。SDMにおける経済的背景の考慮　SDMにおいては、エビデンスに加え、患者の価値観、ライフスタイル、さらに経済的背景を把握する姿勢が不可欠である。肺癌診療ガイドライン2025年版に、初めて薬剤費の目安が記載されたことは、その必要性の高まりを示すものである。処方医は、自身が選択するレジメンのコストを最低限の基礎知識として身に付けておくべき時代、ともいえる。　国際的には、ASCOのValue FrameworkやESMOのMagnitude of Clinical Benefit Scaleなど、コスト効率を評価するツールが存在する。今後は、日本国内でも実用的なツール開発が今後検討されるべきであろう。　治療医は、最善の治療を届けたいという気持ちを忘れずに、どのようにしたら日本の医療制度が残せるのかを考えていくべきであり、学会は客観的なデータに基づいた議論を主導していくことが、最善の治療を患者に届けるための基盤となる、と高濱氏は結んだ。

　日本ベーリンガーインゲルハイムは、ゾンゲルチニブ（商品名：ヘルネクシオス）を2025年11月12日に発売した。発売を機に「非小細胞肺がん（NSCLC）のアンメットニーズと最新治療」をテーマとしたメディアセミナーを2025年11月18日に開催した。後藤 功一氏（国立がん研究センター東病院 副院長 兼 呼吸器内科 科長）がHER2遺伝子変異陽性NSCLC治療のアンメットニーズと最新治療について紹介し、HER2遺伝子変異陽性NSCLC患者の清水 佳佑氏（肺がんHER2「HER HER」代表）が、患者会の運営経験、患者が抱える課題やアンメットニーズを述べた。HER2遺伝子変異陽性NSCLCの特徴　後藤氏は、LC-SCRUM-Asiaの取り組み、HER2遺伝子変異陽性肺がんの特徴や治療法などについて紹介した。　LC-SCRUM-Asiaは、肺がんの原因となる希少遺伝子変化を見つけ出し、有効な治療薬を届けることを主な目的としている。後藤氏によると、これまでに2万5千例以上の肺がん患者が登録され、これまでの活動に伴って14種類の分子標的薬が臨床応用されているとのことだ。　LC-SCRUM-Asiaにおける遺伝子解析結果によると、HER2遺伝子変異は日本人NSCLC患者の2.6％にみられる。このうちexon20挿入変異が79％であり、そのなかでYVMA変異（HER2 A775_G776insYVMA）が66％を占める。HER2遺伝子exon20挿入変異を有するNSCLC患者の特徴としては、若年発症が多い（年齢中央値65歳［範囲：29～90］）、女性の割合が多い（57％）、非喫煙者が多い（55％）、腺がんがほとんど（98％）といったことが挙げられる1）。　現在、HER2遺伝子変異陽性NSCLC患者に対する1次治療の標準治療の1つとして、免疫チェックポイント阻害薬＋化学療法があるが、LC-SCRUM-Asiaの登録患者における無増悪生存期間（PFS）中央値は8.5ヵ月であった1）。化学療法単独と比較してPFSは延長しているが、アンメットニーズが存在すると言える。新たな治療選択肢の登場　そのようななか、2次治療以降の選択肢として、HER2を標的とする抗体薬物複合体トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）が登場した。既治療のHER2遺伝子変異陽性NSCLC患者を対象とした国際共同第II相試験「DESTINY-Lung02試験」2）において、T-DXd 5.4mg/kgは奏効割合（ORR）50.0％（完全奏効［CR］2.9％、部分奏効［PR］47.1％）、PFS中央値10.0ヵ月、全生存期間（OS）中央値19.0ヵ月といった良好な治療成績を示した。ただし、後藤氏は「有効な薬剤であることに間違いないが、限界も存在する」と述べる。　そこで、新たな治療選択肢として登場したのがゾンゲルチニブである。ゾンゲルチニブは、HER2と構造的な関連のある野生型EGFRに対する阻害活性を弱め、HER2を選択的に阻害するように設計された薬剤である。野生型EGFRを阻害すると、発疹や下痢などのEGFR関連有害事象が生じやすくなるが、ゾンゲルチニブはその毒性を軽減するように開発された。　既治療のHER2遺伝子変異陽性NSCLC患者を対象とした国際共同第I相試験「Beamion LUNG-1試験」3）において、ゾンゲルチニブはORR 71％（CR 7％、PR 64％）、PFS中央値12.4ヵ月という良好な有効性を示した。安全性については、主な治療関連有害事象（TRAE）として下痢（56％）や肝機能障害（AST増加24％、ALT増加21％）、発疹（33％）などがみられたが、全体のGrade3以上のTRAEの発現割合は17％であった。　Beamion LUNG-1試験の結果から、『肺癌診療ガイドライン2025年版』では、T-DXdと並んで、2次治療以降でゾンゲルチニブ単剤療法を行うことが強く推奨された（推奨の強さ：1、エビデンスレベル：C）4）。　後藤氏は、ゾンゲルチニブについて「最も大きな特徴は毒性が軽いという点である。非常に使いやすい薬剤であり、HER2遺伝子変異陽性NSCLCの治療において、最も使われる薬剤になるのではないかと考えている」と期待を語った。HER2肺がんの患者会設立と活動　清水氏は、2017年にStageIIIBの肺腺がんの告知を受け、標準治療および臨床試験への参加を経てCRに至ったがんサバイバーであり、HER2遺伝子変異またはHER2過剰発現を有する肺がんを対象とした患者会として、2018年に肺がんHER2「HER HER」を設立した。　清水氏は「日常のことやHER2に関することを話したいと思っても話す場がない。臨床試験の情報を得ても共有する場所がなく、もったいない。HER2遺伝子変異またはHER2過剰発現を有する肺がん患者が安心して集まる場があるとよい」という思いを抱えていたという。そのようななか、日本臨床腫瘍学会学術集会の懇親会において、ROS1融合遺伝子陽性の肺がんを対象とした患者会の会員と出会ったことで、肺がんHER2「HER HER」の設立を決意したとのことだ。　現在（講演時）の会員数は52名であり、30～60代の患者が中心で、とくに50代の患者が多い。患者家族も会員の約4分の1を占めている。HER2遺伝子に特化した患者会であることから、沖縄県から宮城県まで会員が分布している。そのため、活動はオンラインが中心とのことである。　本患者会では「治療と共に」「仲間と共に」「社会と共に」という3つのテーマを掲げている。活動としては、患者同士で日々の治療や副作用、治療や生活の不安や悩みなどについて情報共有をするほか、臨床試験の情報を共有しているという。また、ほかの肺がんの患者団体、疾患を超えた団体とも活動を行っており、「社会と一緒に医療を作っていきたい」と考えながら、研究への患者・市民参画（PPI）の活動も積極的に進めているとのことである。患者会の活動で得られた変化とアンメットニーズ　このような活動を進めていくなかで、周囲との関係性に変化があったと清水氏は語る。その例として、医療者とのコミュニケーションの変化、家族や周囲の方との関係の変化などを挙げた。医療者との関係性について、清水氏は「患者会内の先輩患者から医療者とのコミュニケーション方法を学ぶことで、医療者との信頼関係の構築につながることがあった。治療に関する知識や情報を持つことで、主治医と共に納得して治療を進められるようになった方もいた」と述べた。また、生活の工夫など、普段聞くことのできない体験談を聞くことで、家族や周囲の方との関係に変化が生まれ、生活がしやすくなったという方もいたとのことである。　一方で、課題も存在すると清水氏は述べる。EGFR遺伝子などの主要なドライバー遺伝子と比較し、希少遺伝子異常は治療選択肢が限られる場合があり、臨床試験情報へのアクセスが求められることもある。実際に、臨床試験の探し方や参加方法がわからないといった相談を受けることもあるという。これについて、後藤氏は「遺伝子解析結果とその結果に関連する臨床試験情報を患者へ直接提供するLC-SCRUM-Supportというプロジェクトを開始している。患者またはその近親者のメールアドレスを登録いただくと、現在進行中の臨床試験情報が届くため、患者会の皆さまにも活用いただきたい」と述べた。　以上を踏まえ、清水氏は「形式的なPPIにとどまらず、双方向のコミュニケーションが当たり前になることが重要だと捉えている。より患者の声が生きる設計を共に作っていき、情報が誰でも届く社会になることを期待している」と述べた。また、今後の活動について「がん治療を行っている患者や家族には、それぞれの悩みや不安がある。少しでもその不安や悩みを解消し、穏やかな生活を送っていただきたい。そのため、一人ひとりの声をしっかりと聞き、寄り添いながら活動を進めたいと考えている。私たちの声が誰かの治療に繋がり、誰かの声が私たちの希望に繋がる。『HER HER』はその架け橋のような存在でありたいと思っている」と語った。