株式会社パシフィックマーケティングは12日、がんや生活習慣病等の病気が発症する可能性（リスク）を自己判定する予防観点での検査サービス「リスクチェックシリーズ」の販売を同日より開始した。この検査サービスは、株式会社バイオマーカーサイエンスが、研究開発・事業化していたバイオマーカー技術に基づき、一般検査用として開発したもの。検査はバイオマーカーとして評価の高い「尿中8-OHdG」を採用し、微量（1mL）の尿をサンプルとして、DNA損傷度を判定する。DNAの酸化度合いから、がんの発症リスクや生活習慣病の発症リスクを自己判定することにより、受診者本人の予防への自覚を促すことが可能となっているという。検査は一般的な健康診断に追加できる「一般健診追加タイプ」と、郵送で検体を送付する「郵送検診タイプ」の2種類。一般向けではなく、企業・団体等の検査機関に対してのみ販売される。がん発症リスクを検査する一般健診追加タイプの価格は、5,250 円/個（税込）。最低申込数は5,000検体。生活習慣チェック、DNA損傷度等も選択できる郵送検診タイプの価格は、6,300 円/個（税込）。こちらは100検体より申し込み可能。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.pacific-m.com/riskcheck/img/bms_pc20100412.pdf

株式会社ナガセ ビューティケァは30日、同社が首都圏の20歳代～50歳代の働く女性を対象に行ったアンケート“働く女性の「メタボと生活習慣」に関する意識調査”の結果を発表した。結果から、働く女性の7割以上が、自分はメタボまたはメタボ予備軍だと思っていることがわかった。危機感は20代からすでに始まっているようだ。「メタボ＝男性」というイメージを持ってしまいがちだが、同社では、仕事が忙しく生活習慣の乱れた働く女性も、知らぬ間に「メタボへの道」を歩き始めているのではないかと仮定して調査を行った。それを裏切る予想外の回答が続々とあがり、多くの働く女性が「メタボ」に危機感を持っていることが浮き彫りになったという。働く女性に『自分はメタボあるいはメタボ予備軍だと思いますか？』と質問したところ、7割以上が自分はメタボ・メタボ予備軍だと感じている、と回答した（「メタボだと思う」13.4％、「ややメタボ気味だと思う」22.8％、「今はメタボではないが、危機感はある」38.8％）。また、なぜそのように思うのかを自由に答えてもらったところ、「お腹が出てきた・肉がついたと感じるから」（98人）という答えが一番多く、次いで「太っている・太ってきたと感じるから」（47人）、「体重が以前に比べて増加したから」（46人）という回答が続いた。また、「階段を上る時に息切れがし、降りる時は膝に体重がかかり痛みを感じるため」（30代）というリアルな回答もあった。健康診断や医師からメタボと診断されたり、メタボの基準に当てはまるというよりも、以前と比べて変化した体重や体型がきっかけで、自己流でメタボと判断しているようだ。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://nbc.jp/beauty/pdf/20100330.pdf

4月のメタボ健診スタートも近いが、オムロンヘルスケアがまとめた意識調査によると、30―50歳代の7割が肥満解消の必要性を感じているが、このうち4割は特に何もしていないことがわかった。調査によると、メタボリックシンドロームという言葉を知っている人が3年連続増加し80％を突破。しかし、2人にひとりが自身をメタボリックシンドローム（予備軍を含む）と感じているが、それらの人の中には診断基準（ウエスト径）を正しく理解していない人も多いという。さらに、全体の7割が肥満解消（ダイエット）の必要性を感じているが、そのうち4割は特に努力していない。そして、ダイエットが必要と感じて何らかの努力をしている人でも、努力に「たいへん満足している」人は100人に1人だった。また、全体のうち4割の人が過去1年間に健康診断を受けていなかった。詳細はプレスリリースへhttp://www.healthcare.omron.co.jp/corp/news2007/0124.html

性的搾取を目的とする少女・女性の人身売買は南アジア全域にわたり、凶悪な性犯罪かつ重大な人権侵害と認められる。その被害少女・女性たちのHIV有病率と感染予測因子について、ハーバード大学公衆衛生スクールのJay G. Silverman氏らが調査を行った。報告は、JAMA誌8月1日号に掲載された。売買時年齢17.0歳、HIV陽性38.0％本研究は、ネパールの被害少女・女性を対象に行われた。性的搾取を目的にネパールから連れ出され、NGOによって保護され本国へ戻りリハビリサービスを受けた287例。1997年1月～2005年12月にかけての彼女たちの健康診断および診療録を、2006年1月に総合的に調査した。主要評価項目は、人口統計学的特性および人身売買・売春体験に基づくHIV有病率とリスク。無事に本国に戻れた少女・女性のうち38.0％（109/287）がHIVポジティブだった。このうち人身売買の証拠書類が残っていた225例の記録から、売買時の年齢正中値は17.0歳、15歳未満の少女が14.7％（33例）いたことが確認された。15歳未満の少女のリスクがとりわけ高い売買時の年齢が18歳以上群と15歳未満群を比べると、15歳未満群のHIVリスクが高かった（補正オッズ比；AOR 3.70）。感染率は60.6％（20/33）である。さらに、HIVポジティブには、売買先がインドのムンバイである（AOR 4.85）、強制売春の期間が比較的長い（AOR 1.02）との特性が見られ、売春宿での隷属的な期間が増すほどリスクは増加していた。事後解析では、複数の売春宿に抑留されていた15歳未満群でオッズ比が高く（対18歳以上群オッズ比5.03）、抑留期間が1年以上に及んだ者で高かった（同2.67）。以上のように対象のHIV有病率は高く、とりわけ15歳未満で人身売買された少女のリスクが高いことが明らかとなった。Silverman氏らは、「明らかとなった所見は、南アジアの特に若年者を対象に、性的搾取を目的とした人身売買が減るよう注意を払うこと、および治療介入する必要性を示している」と結論づけた。（武藤まき：医療ライター）