性的搾取を目的とする少女・女性の人身売買は南アジア全域にわたり、凶悪な性犯罪かつ重大な人権侵害と認められる。その被害少女・女性たちのHIV有病率と感染予測因子について、ハーバード大学公衆衛生スクールのJay G. Silverman氏らが調査を行った。報告は、JAMA誌8月1日号に掲載された。
売買時年齢17.0歳、HIV陽性38.0％
本研究は、ネパールの被害少女・女性を対象に行われた。性的搾取を目的にネパールから連れ出され、NGOによって保護され本国へ戻りリハビリサービスを受けた287例。1997年1月～2005年12月にかけての彼女たちの健康診断および診療録を、2006年1月に総合的に調査した。
主要評価項目は、人口統計学的特性および人身売買・売春体験に基づくHIV有病率とリスク。
無事に本国に戻れた少女・女性のうち38.0％（109/287）がHIVポジティブだった。このうち人身売買の証拠書類が残っていた225例の記録から、売買時の年齢正中値は17.0歳、15歳未満の少女が14.7％（33例）いたことが確認された。
15歳未満の少女のリスクがとりわけ高い
売買時の年齢が18歳以上群と15歳未満群を比べると、15歳未満群のHIVリスクが高かった（補正オッズ比；AOR 3.70）。感染率は60.6％（20/33）である。
さらに、HIVポジティブには、売買先がインドのムンバイである（AOR 4.85）、強制売春の期間が比較的長い（AOR 1.02）との特性が見られ、売春宿での隷属的な期間が増すほどリスクは増加していた。
事後解析では、複数の売春宿に抑留されていた15歳未満群でオッズ比が高く（対18歳以上群オッズ比5.03）、抑留期間が1年以上に及んだ者で高かった（同2.67）。
以上のように対象のHIV有病率は高く、とりわけ15歳未満で人身売買された少女のリスクが高いことが明らかとなった。Silverman氏らは、「明らかとなった所見は、南アジアの特に若年者を対象に、性的搾取を目的とした人身売買が減るよう注意を払うこと、および治療介入する必要性を示している」と結論づけた。
（武藤まき：医療ライター）
