1年以上前に薬剤溶出ステント（DES）の留置を受けた心房細動患者において、非ビタミンK拮抗経口抗凝固薬（NOAC）単剤療法はNOAC＋クロピドグレルの併用療法と比較し、全臨床的有害事象（NACE）に関して非劣性であることが認められた。韓国・Yonsei University College of MedicineのSeung-Jun Lee氏らが、同国32施設で実施した研究者主導の無作為化非盲検非劣性試験「Appropriate Duration of Antiplatelet and Thrombotic Strategy after 12 Months in Patients with Atrial Fibrillation Treated with Drug-Eluting Stents trial：ADAPT AF-DES試験」の結果を報告した。ガイドラインの推奨にもかかわらず、DES留置後の心房細動患者におけるNOAC単剤療法の使用に関するエビデンスは依然として限られていた。NEJM誌オンライン版2025年11月8日号掲載の報告。第2または第3世代DES留置後1年以上の高リスク心房細動患者が対象　研究グループは、心房細動と診断され、登録の1年以上前に第2世代または第3世代のDESを留置するPCIを受け、CHA2DS2-VAScスコアが2以上の19～85歳の患者を、NOAC単剤療法群またはNOAC＋クロピドグレル併用療法群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　NOACは担当医師の選択としたが、試験ではアピキサバンまたはリバーロキサバンのみを使用した。　主要エンドポイントは、無作為化後12ヵ月時点における全死因死亡、心筋梗塞、ステント血栓症、脳卒中、全身性塞栓症または大出血もしくは臨床的に重要な非大出血の複合であるNACEで、非劣性マージンは主要エンドポイント発現率の群間差の片側97.6％信頼区間（CI）の上限が3.0％とし、ITT解析を行った。なお、非劣性が認められた場合、主要エンドポイントにおけるNOAC単剤療法の優越性を第1種過誤率4.8％（両側）として検定することが事前に規定された。12ヵ月時のNACE発現率、単剤群9.6％vs.併用群17.2％　2020年4月～2024年5月に計1,283例がスクリーニングされ、このうち960例が無作為化された（単剤療法群482例、併用療法群478例）。平均年齢は71.1歳、女性が21.4％であった。　主要エンドポイントのイベントは単剤療法群で46例（Kaplan-Meier推定値9.6％）、併用療法群で82例（17.2％）に発現し、絶対群間差は－7.6％（95.2％CI：－11.9～－3.3、非劣性のp＜0.001）、ハザード比（HR）は0.54（95.2％CI：－0.37～0.77、優越性のp＜0.001）であった。　大出血もしくは臨床的に重要な非大出血は、単剤療法群で25例（5.2％）、併用療法群で63例（13.2％）に発現した（HR：0.38、95％CI：0.24～0.60）。大出血の発現率はそれぞれ2.3％および6.1％（HR：0.37、95％CI：0.18～0.74）、臨床的に重要な非大出血の発現率は2.9％および7.1％（0.40、0.21～0.74）であった。

　成人の心臓病患者では、血中ビタミンD濃度が最適域に達するように患者ごとに用量を調整して投与すると、そうでない場合に比べて心筋梗塞の発症リスクが5割以上低下することが示された。米インターマウンテン・ヘルスの疫学者Heidi May氏らによるこの研究結果は、米国心臓協会（AHA）年次総会（Scientific Sessions 2025、11月7〜10日、米ニューオーリンズ）で発表された。　過去の研究では、血中ビタミンD濃度の低下は心臓の健康状態の悪化につながることが示されている。今回のランダム化比較試験（TARGET-D）では、急性冠症候群の成人患者630人（平均年齢63歳、男性78％）を対象に、血中ビタミンD濃度が最適（40ng/mL超〜80ng/mL以下）になるように、患者ごとに用量を調整してビタミンD投与することで、心筋梗塞の再発、脳卒中、心不全による入院、または死亡を予防できるかどうかを検証した。試験参加者の48％に心筋梗塞の既往歴があった。参加者は、3カ月ごとに血液検査で血中ビタミンD濃度を確認して投与量を調整する治療群か、ビタミンD濃度のモニタリングや用量調整を行わない標準治療群のいずれかにランダムに割り付けられた。　この研究手法についてMay氏は、「ビタミンDに関するこれまでの臨床試験では、参加者全員に同量のビタミンDを投与し、事前に血中濃度を確認せずにその潜在的な影響を検証していた」と指摘する。その上で、「われわれの取ったアプローチはこうした研究とは異なる。登録時と研究期間を通して各参加者の血中ビタミンD濃度を確認し、必要に応じて投与量を調整することで、血中ビタミンD濃度を40～80ng/mLの範囲に維持した」と説明している。なお、参加者全体の85％、治療群の52％は試験開始時のビタミンD濃度が40ng/mL未満であり、治療群が最適な血中ビタミンD濃度を達成するためには、FDAの1日当たりの推奨量である800IU（20μg）を大幅に上回る5,000IU（125μg）が必要であったという。　平均4.2年間の追跡期間中に、心筋梗塞、心不全による入院、脳卒中、死亡を含む主要心血管イベントが107件発生した（治療群15.7％、標準治療群18.4％）。解析の結果、治療群では標準治療群に比べて、心筋梗塞の発症リスクが52％低いことが示された。一方で、死亡、心不全による入院、脳卒中の発生に関しては、両群間で有意な差は認められなかった。　こうした結果からMay氏は、「心臓病に罹患している人は、自分に必要なビタミンDの量を決めるために、血液検査による血中ビタミンD濃度の測定やその投与量について、医療従事者と相談することを勧める」とニュースリリースで述べている。　研究グループは、心筋梗塞の既往歴がある人とない人の両方に対するビタミンD補充の有効性を検証するには、さらなる臨床試験が必要だと述べている。 　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　妊娠中の「つわり」は多くの人が経験する症状であるが、中には吐き気や嘔吐が重く、入院が必要になるケースもある。こうした重いつわり（悪阻）で入院した妊婦164人を解析したところ、ヘリコバクター・ピロリ菌（以下ピロリ菌）に対する抗体（IgG）が陽性である人は入院が長引く傾向があることが分かった。妊娠前や妊娠初期にピロリ菌のチェックを行うことで、対応を早められる可能性があるという。研究は、日本医科大学武蔵小杉病院女性診療科・産科の倉品隆平氏、日本医科大学付属病院女性診療科・産科の豊島将文氏らによるもので、詳細は10月6日付けで「Journal of Obstetrics and Gynaecology Research」に掲載された。　妊娠悪阻は妊娠の0.3〜2％にみられる重度のつわりで、持続する嘔吐や体重減少により入院を要することも多い。進行すると電解質異常や肝・腎機能障害、ビタミンB1欠乏によるウェルニッケ脳症（意識障害やふらつきを伴う急性脳症）などを生じることがある。原因としてヒト絨毛性ゴナドトロピン（hCG）や胎盤容積の大きさなどが知られるが、近年はピロリ菌感染との関連も指摘されている。しかし、日本人妊婦における感染と重症度や入院期間との関係は十分に検討されていない。本研究では、重度妊娠悪阻で入院した症例を対象に、入院時の各種指標とピロリ菌に対するIgG抗体の有無が入院期間に及ぼす影響を後ろ向きに検討した。　本研究では、2011年1月～2023年6月までに日本医科大学付属病院または日本医科大学武蔵小杉病院で入院治療を要した重度妊娠悪阻患者164人が含まれた。患者はまず、抗H. pylori IgG抗体の有無（陽性群 vs 陰性群）に基づき2群に分けられた。その後、すべての患者を長期入院群（21日以上）と短期入院群（21日未満）に分類して、二次解析が行われた。統計手法には、マン・ホイットニーのU検定、t検定、フィッシャーの正確確率検定、ロジスティック回帰分析が適宜用いられた。　解析対象164人中、抗H. pylori IgG抗体陽性の患者は23人（14.0％）、陰性は141人（86.0％）であった。これら2群の入院期間を比較したところ、抗H. pylori IgG抗体陽性群の入院中央値（範囲）は24日（6〜70日）であり、陰性群の中央値15日（2〜80日）と比べて有意に長かった（P＝0.032）。　次に長期入院群と短期入院群を比較したところ、長期入院群では尿ケトン体強陽性（3≦）の割合（P＝0.036）や抗H. pylori IgG陽性の割合（P＝0.022）が有意に高かった。入院時の検査所見を比較すると、長期入院群では血清遊離サイロキシン（FT4）値が有意に高かったが、その他の検査項目に有意差は認められなかった。　多変量ロジスティック回帰分析の結果、単変量解析で有意だった因子を調整後も、入院長期化の独立したリスク因子として確認されたのは抗H. pylori IgG陽性のみであった（オッズ比〔OR〕 4.665、95％信頼区間〔CI〕 1.613～13.489、P＝0.004）。尿ケトン体強陽性は入院期間延長の傾向を示したが、統計的有意差は認められなかった（OR 2.169、95％CI 0.97～4.85、P＝0.059）。一方、尿ケトン体強陽性の有無で患者を層別すると、陽性群の入院中央値は19日（4〜80日）、陰性群の12日（2〜55日）であり、有意に入院期間が延長されていた（P＝0.001）。　著者らは「今回の研究結果から、抗H. pylori IgG抗体の検査で、重度の悪阻で入院が長引きやすい妊婦を特定できる可能性が示唆された。抗体陽性の妊婦は、入院中により注意深く観察されることで、体調管理の助けになると考えられる。また、妊娠前からの準備（プレコンセプションケア）が、悪阻の予防策として有効かもしれない」と述べている。　また、著者らは、妊娠前のピロリ菌スクリーニングや除菌の有効性については現時点では仮説にすぎず、本研究はその可能性を示すにとどまると説明している。今後は、ガイドラインや保険制度の見直しを含め、前向き研究で有効性や費用対効果を検証することが重要だとしている。

スーパーマーケットやコンビニに並ぶ、色鮮やかで手軽な食品たち。袋を開ければすぐに食べられ、味も見た目にもおいしく、しかも安価だったりします。私たちの生活に欠かせない存在となったこれらの食品ですが、その多くが「超加工食品」と呼ばれるカテゴリーに属することをご存じでしょうか。近年、この超加工食品が私たちの健康に深刻な悪影響を及ぼしているという科学的証拠が次々と明らかになっています。そして今回、医学誌The Lancet誌が、超加工食品に関する大規模な特集シリーズを組み、その健康リスクについて警鐘を鳴らしました1）。本記事では、この最新の論文に基づき、超加工食品とはいったい何なのか、具体的にどのようなリスクがあるのか、そして私たちはどう向き合えばよいのかを考えていきたいと思います。キッチンにはない「謎の成分」が目印？ 超加工食品の定義と見分け方まず、私たちが普段口にしている食品は、加工の度合いによって4つのグループに分けられます。これを「Nova分類」と呼びます。 1.未加工・最小限の加工食品 野菜、果物、肉、卵、牛乳など、素材そのものや、乾燥・粉砕・加熱などの単純な加工しかしていないもの 2.加工食材 料理に使う油、バター、砂糖、塩など 3.加工食品 缶詰の野菜、チーズ、焼きたてのパンなど、素材に塩や油を加えて保存性を高めたりおいしくしたりしたもの 4.超加工食品 ここが今回の主役です超加工食品とは、単に加工された食品というわけではありません。最大の特徴は、「家庭のキッチンには通常置いていないような工業的な成分」が含まれていることです。具体的には、カゼイン、乳糖、乳清などの抽出物や、加水分解タンパク質、異性化糖（高果糖コーンシロップ）、硬化油などが挙げられます。さらに、風味を良くしたり、見た目を整えたりするための「化粧品のような添加物」、たとえば香料、着色料、乳化剤、甘味料、増粘剤などがふんだんに使われています。身近な例で言えば、炭酸飲料、スナック菓子、大量生産された袋入りのパン、チキンナゲットなどの再構成肉製品、インスタントスープ、そして「ヘルシー」をうたうダイエットシェイクや一部の植物性代替肉なども、実は多くがこのカテゴリーに含まれます。「ヘルシー」な「超加工食品」がこの世の中にはたくさん存在するのです。しかし、実際には見分け方はシンプルです。パッケージの表側に騙されてはいけません。見分けるには、パッケージの裏側にある原材料名を見る必要があります。もしそこに、あなたの家のキッチンにない、見慣れない名前（たとえば「○○抽出物」「○○色素」「乳化剤」「スクラロース」など）が並んでいたら、それは超加工食品である可能性が高いと言えます。なぜ「超加工」されると体に悪いのか？ 栄養バランスだけではない複合的なリスクそれでも、「カロリーや栄養バランスに気をつければ、加工食品でも問題ないのでは？」と思うかもしれません。しかし、今回の論文は、問題がそれほど単純ではないことを指摘しています。第一に、栄養の質が劇的に低下します。超加工食品の割合が増える食事は、糖分、脂肪、塩分が高くなりやすく、逆に健康維持に不可欠な食物繊維、タンパク質、ビタミン、ミネラルが不足する傾向があります。第二に、「食べ過ぎ」を引き起こす構造になっています。超加工食品は、企業が利益を最大化するために、消費者が「もっと食べたい」と感じるように設計されています。柔らかくて噛む必要があまりない、心地よい食感、絶妙に調整された味と香りなど、私たちの満腹中枢を麻痺させるのです。実際、米国国立衛生研究所（NIH）が行った実験では、栄養価をそろえた食事であっても、超加工食品中心の食事をしたグループは、そうでない食事をしたグループに比べて、1日当たり約500kcalも多く摂取し、体重が増加したというデータがあります。第三に、食品添加物や汚染物質のリスクです。パッケージから溶け出す化学物質や、加工過程で生成される有害物質、そして乳化剤や人工甘味料などが腸内環境（マイクロバイオーム）を乱し、体に炎症を引き起こす可能性が指摘されています。つまり、超加工食品は、単に栄養が偏っているだけでなく、物理的な構造や化学的な組成そのものが、私たちの体のシステムを狂わせる可能性があるのです。がん、心臓病、うつ病まで… データが示す深刻な健康リスクでは、実際に超加工食品を食べ続けると、どのような病気のリスクが上がるのでしょうか。論文では、世界中の100以上の長期的な追跡調査の結果を統合し、解析しています。その結果、超加工食品の摂取量が多いグループは、少ないグループに比べて、以下のような病気のリスクが統計的に有意に高くなることが明らかになりました。 肥満・過体重：リスクが21％増加 2型糖尿病：リスクが25％増加 心血管疾患（心臓病や脳卒中など）による死亡：リスクが18％増加 うつ病：リスクが23％増加 クローン病：リスクが90％増加 全死亡リスク（あらゆる原因による死亡）：リスクが18％増加 とくに注目すべきは、これらのリスク上昇の度合いが、健康に良いとされる「地中海食」がもたらす病気予防効果と、ほぼ同程度のインパクト（ただし逆方向、つまり悪影響として）を持っているという点です。つまり、超加工食品を食べることは、健康的な食事のメリットを相殺し、さらにマイナスに突き落とすほどの力を持っていると言えます。ただし、すべての超加工食品が同じように悪いわけではないでしょう。たとえば、全粒粉を使った大量生産のパンやヨーグルトなどは、清涼飲料水や加工肉に比べればリスクが低い可能性があります。しかし、全体として見れば、加工されていない食品（普通のヨーグルトや手作りの肉料理）の方が、超加工されたバージョン（甘味や香料入りのヨーグルトやソーセージ）よりも健康的であるという大原則は変わりません。私たちはどうすればいいのか？この論文の結論として、超加工食品の蔓延は、世界的な慢性疾患の増加の「主要な推進要因」であると断定されています。イギリスやアメリカでは、すでにカロリー摂取量の半分以上が超加工食品で占められています。日本や韓国などのアジア諸国はまだそこまで高くはありませんが、その消費量は年々増加傾向にあります。私たち消費者ができることは、まず「知ること」です。買い物の際、時々パッケージの裏を見て、なじみのない添加物が入っていないか確認することが第一歩です。そして、無理のない範囲で「素材」に近い食品を選び、自宅で調理する頻度を増やすことが、最善の防衛策といえます。もちろん、忙しい現代社会において、超加工食品を完全にゼロにすることは現実的ではないでしょう。しかし、「便利さ」の裏側に、私たちの健康を蝕むリスクが潜んでいることを理解し、日々の選択を少しずつ変えていくことが、自分や家族の未来を守ることにつながるのではないでしょうか。 参考文献・参考サイト 1） Monteiro CA, et al. Ultra-processed foods and human health: the main thesis and the evidence. The Lancet. 2025 Nov 18. [Epub ahead of print]

進行性家族性肝内胆汁うっ滞症のそう痒治療薬「ビルベイ顆粒200μg/600μg」今回は、回腸胆汁酸トランスポーター阻害薬「オデビキシバット水和物（商品名：ビルベイ顆粒200μg/600μg、製造販売元：IPSEN）」を紹介します。本剤は、進行性家族性肝内胆汁うっ滞症に伴うそう痒の治療薬であり、そう痒に苦しむ本症患者のQOL改善が期待されています。＜効能・効果＞進行性家族性肝内胆汁うっ滞症に伴うそう痒の適応で、2025年9月19日に製造販売承認を取得しました。なお、ABCB11遺伝子変異を有する患者のうち、胆汁酸塩排出ポンプ蛋白質（BSEP）の機能を完全に喪失する変異を有する患者では本剤の効果は期待できません。＜用法・用量＞通常、オデビキシバットとして40μg/kgを1日1回朝食時に経口投与します。なお、効果不十分な場合には、120μg/kgを1日1回に増量することができますが、1日最高用量として7,200μgを超えないようにします。体重別の1日投与量は下表を参考にします（40μg/kg/日の場合）。＜安全性＞副作用として、血中ビリルビン増加、ALT増加、下痢、嘔吐、腹痛、ビタミンD欠乏（いずれも10％以上）、肝腫大、AST増加、ビタミンE欠乏（いずれも1％以上10％未満）があります。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、回腸胆汁酸トランスポーター阻害薬です。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症に伴うそう痒を改善します。2.小腸に作用して、胆汁酸の再取り込みを減少させ、血液中の胆汁酸濃度を低下させます。3.朝食（1日の最初の食事）時に、飲食物とともに飲んでください。4.カプセルは容器なのでカプセルごと飲まず、飲む直前にカプセル型容器を開けて顆粒剤のみを服用してください。＜ここがポイント！＞進行性家族性肝内胆汁うっ滞症（PFIC）は、胆汁酸の分泌および輸送に関与する遺伝子の変異によって引き起こされる希少疾患であり、一般に乳児期および小児期初期に発症します。胆汁うっ滞により、ビリルビンや胆汁酸などの胆汁成分が肝臓内に蓄積すると、肝障害が進行し、肝硬変や肝不全、さらには肝細胞がんを発症することがあります。PFICと診断された小児では、黄疸に加えて重度のそう痒が認められることが多く、とくに重度のそう痒の緩和はQOL（生活の質）向上の観点からも重要な治療目標となります。PFICは、日本では厚生労働省の指定難病（#338）に指定されています。本剤の有効成分であるオデビキシバットは、腸管に存在する回腸胆汁酸トランスポーター（IBAT）に可逆的に結合し、門脈系への胆汁酸の再取り込みを減少させます。これにより、肝臓への胆汁酸負荷および血清中胆汁酸濃度が低下し、胆汁うっ滞に伴うそう痒の改善が期待されます。本剤はカプセル型容器に封入された顆粒剤です。カプセルは容器であることから、投与はカプセルごとではなく容器内の顆粒剤のみを全量投与します。PFIC-1およびPFIC-2の小児患者（生後6ヵ月以上18歳以下、体重5kg超）を対象としたプラセボ対照二重盲検海外第III相試験（A4250-005試験）において、主要評価項目である「24週時までに空腹時血清中胆汁酸濃度がベースラインから70％以上低下または24週時に70μmol/L以下に達した患者の割合」は、本剤群全体で33.3％であり、本剤40μg/kg/日群および120μg/kg/日群でそれぞれ43.5％および21.1％でした。片側検定によるプラセボ群との比較では、いずれの本剤群でも高く、本剤群のプラセボ群に対する優越性が検証されました（本剤群全体：片側p＝0.0015、40μg/kg/日群：片側調整p＝0.0015、120μg/kg/日群：片側調整p＝0.0174）。

　ジョンソン・エンド・ジョンソン メディカル カンパニーは、10月20日の世界骨粗鬆症デーに関連し、疾患啓発イベント「親子で話す骨のこと」を開催した。慶應義塾大学 整形外科 教授の中村 雅也氏、歌手の早見 優氏が登壇し、若年期からの骨粗鬆症予防の重要性を伝えた。　骨粗鬆症の患者数は毎年増加傾向にあり、2023年のデータで受診者数は138万人、うち9割以上を女性が占める1）。中村氏は「女性は閉経後から骨密度が急速に低下し、70代以降では骨折リスクが大幅に上昇する。患者数増加は高齢化に加え、疾患への意識向上による受診増加も要因だと考えられる」と解説した。さらに中村氏は、「骨粗鬆症は進行するまで自覚症状が乏しいため、注意を払われにくい。高齢になって転倒や骨折を経験してから骨の健康を考えるのでは遅い。閉経期を迎える40～50代から骨密度変化に関心を持ち、早期に介入することが重要」と強調した。　そして、さらに早期からの介入の重要性についても言及。「骨の健康は中年～高齢期だけの問題ではない。骨密度のピークは10〜20代で形成されるが、20代で骨量が低い人は、その後の減少がより顕著になる傾向がある」と指摘。若い時期の十分な栄養、運動、日光浴によるビタミンD合成といった生活習慣が、将来の骨折リスクを左右するとした。「若い女性は過度なダイエットで十分な栄養素を摂れていないケースが多く、これが骨密度のピークを下げている可能性がある」と指摘した。さらに、運動と日光曝露の重要性も指摘、「日焼けを気にして屋内に閉じこもる人もいるが、少しの時間でも日光に当たり、体を動かすことが大切だ」とした。2人の娘の親である早見氏も「10代のしっかりとした食生活や運動による“骨貯金”が、40～50代になって効いてくるということですね」と応じた。骨粗鬆症に関する最新のエビデンスと推奨事項・40～50代では閉経後に骨密度が低下しやすくなる一方、10～20代の骨密度にも注目が集まっている。20代は骨密度のピークを迎える時期だが、生活習慣によってそのピーク値は変動し、将来の骨密度に影響を与えるとされる。若い時期の過度なダイエットや運動が骨密度低下の引き金になる可能性もある。・国内の大学による20年以上の追跡調査では、20代で骨密度が低かった人は、40代でより骨密度が低下しやすい傾向があることが明らかになっている。・骨への機械的刺激が骨形成を促進するため、骨密度を高めるためには、負荷のかかる下肢運動（階段昇降、かかと上げ、軽いジャンプなど）などが効果的。・運動環境にも注意が必要。日光を浴びない屋内ジムだけで運動していると、骨を強くするために必要なビタミンDの生成が不足する可能性がある。紫外線を気にする人が多いが、朝15分程度の日光浴でも十分な効果が期待できる。・カルシウムだけでなく、ビタミンD、ビタミンK、タンパク質、ミネラルなどをバランスよく摂取することが骨の健康維持には不可欠。　中村氏は、臨床現場での課題として「骨粗鬆症は診断の機会が限られている」ことを指摘。とくに閉経前後や長期ステロイド使用中の女性、低BMI、家族歴を有する患者など、ハイリスク群への骨密度測定（DXA）の積極的実施を推奨した。中村氏は「骨粗鬆症の予防は、家庭での会話から始まる」とし、親世代が自身の骨の健康に関心を持ち、子供世代と共に学ぶことで、ライフコースを通じた骨粗鬆症予防の文化が形成されることの重要性を訴えた。

　骨や筋肉の健康を守るうえで欠かせない栄養素、ビタミンD。その不足は骨粗鬆症や骨折リスクの増大と関わることが知られている。今回、日本の大規模調査で、一般住民におけるビタミンD欠乏の割合がこの10年で有意に減少したことが明らかになった。血中ビタミンD濃度も上昇しており、将来的に骨粗鬆症や骨折の発症リスク低減につながる可能性があるという。研究は東京大学医学部附属病院22世紀医療センターロコモ予防学講座の吉村典子氏らによるもので、詳細は8月27日付で「Archives of Osteoporosis」に掲載された。　ビタミンDは骨密度の維持に不可欠だが、世界的に血中25(OH)D濃度の低値が報告されており、世界的にビタミンD欠乏は広くみられ、とくに南アジア・中東で顕著である。さらに閉経後女性では欠乏率が高く、東アジアでも90％に達するとの報告がある。日本においても閉経後女性のビタミンD不足は深刻である。国内で実施されている「Research on Osteoarthritis/Osteoporosis against Disability（ROAD研究）」は、運動器疾患の予防を目的とした地域住民コホート研究である。2005～2007年調査では、ビタミンD不足・欠乏が9割以上と高頻度に認められ、その傾向は男性よりも女性で顕著であった。その後も同一地域で追跡調査が継続されており、本研究では調査開始から10年後のデータを用いて、ビタミンD欠乏の10年間の推移を明らかにすることを目的とした。　ROAD研究のベースライン調査は2005～2007年に実施され、東京都板橋区（都市部）、和歌山県日高川町（山間部）、和歌山県太地町（沿岸部）の3地域から参加者を募った。都市部の参加者についてはベースライン時に骨密度測定が行われていなかったため除外し、本研究の解析対象は山間部および沿岸部の参加者1,690名とした。血液サンプルは1,683名（男性595名、女性1,088名）から採取され、血中25DおよびインタクトPTH（副甲状腺ホルモン）濃度を測定した。参加者は面接形式の質問票に回答し、骨密度測定とX線検査も受けた。第4回調査は2015～2016年に実施され、1,906名（男性637名、女性1,269名）が参加した。全参加者はベースライン調査と同一の評価を受けた。ビタミンD欠乏および不足は、それぞれ血中25D濃度が20ng/mL未満、20ng/mL以上30ng/mL未満と定義された。　平均血中25D濃度は、ベースラインで23.3ng/mL、第4回調査では25.1ng/mLとなり、有意な上昇が認められた（P＜0.001）。ビタミンD不足および欠乏の有病率は、ベースラインでそれぞれ52.9％と29.5％であったのに対し、第4回調査では54.8％と21.6％となり、ビタミンD欠乏が有意に減少していた（P＜0.001）。この傾向は男女ともに一貫して認められた。　骨密度に関しては、腰椎（L2-4）および大腿骨頸部のいずれも、第4回調査の方がベースライン調査より有意に高値を示した（腰椎P＜0.001、大腿骨頸部P＜0.05）。また第4回調査では、男女とも腰椎（L2-4）の骨粗鬆症有病率がベースラインより有意に低下していた（P＜0.01）。　本研究について著者らは、「10年間隔の地域住民調査においてビタミンD欠乏症の有病率が有意に減少した。この好ましい傾向は、今後の骨粗鬆症および骨折発症率の低下に寄与する可能性がある」と述べている。　一方で、30～50代の女性では依然としてビタミンD欠乏症の割合が高く、この世代が今後閉経期を迎えて骨粗鬆症リスクの高い年齢層に入ってきた際には、将来的に骨粗鬆症の増加につながる可能性があると警鐘を鳴らしている。著者らは、この点を公衆衛生上の重要な課題として指摘した。

植物抽出物の育毛剤が無作為化試験で目に見えて効果ありスキンケア化粧水によく使われる熱帯原産の植物ツボクサ（Centella asiatica）抽出物、インスリン増殖因子1（IGF-1）、線維芽細胞増殖因子7（FGF-7）、カフェイン、ビタミンを含む育毛液のわずか2ヵ月足らずの使用による有望な効果が、健康な成人60人が参加したプラセボ対照無作為化試験で示されました1,2）。抜け毛や薄毛の悩みは万国共通で、多ければ男性の2人に1人、女性の3～4割が生涯に少なくともいくらかの男性型脱毛症（AGA）を呈するようです。日本では全年齢の男性のおよそ10人に3人にAGAが生じ、50歳以上になると半数近い40％ほどに認められるようになります3）。AGAは単なる見た目の問題にとどまらず、心理的な負担、不安、自信低下と関連し、生きづらさや人付き合いの困難さえ招くことがあります。ミノキシジルやフィナステリドがAGA治療の定番として広く使われていますが、効果を得るには長期の投与を必要とします。毛髪の成長期を引き伸ばすミノキシジルの投与をやめることは、しばしば数ヵ月以内にしっぺ返しの脱毛をもたらします。フィナステリドは性機能障害、ホルモン関連の害を引き起こすことがあり、妊婦が曝露すると胎児に奇形が生じる恐れがあります。そのような欠点があるミノキシジルやフィナステリドに代わるAGA治療として、毛包を刺激する増殖因子の研究が始まっています。なかでも真皮乳頭細胞の増殖、毛髪成長期の延長、毛包再生を促すIGF-1とFGF-7は主要な生理活性因子と目されています。身近な植物成分のカフェインはそのIGF-1活性を促し、毛髪成長期を長くして毛がより長く丈夫に生えるのを助けることが知られています。カフェインは脱毛予防を謳うシャンプーによく含まれています。やはり植物成分のパントテン酸（ビタミンB5）やその派生物Dパンテノールも発毛調節作用があるらしく、前者は毛包の成長を促し、後者は毛乳頭細胞の増殖を促進することが示されています。市販の頭皮ローションの成分にもなっているツボクサ抽出物は毛根を丈夫にする働きが報告されています。また、毛包を好調にし、毛乳頭細胞を発生させる働きもあるようです。さらには、発毛を促す化合物アラリアジオール（araliadiol）がツボクサから精製されてもいます。台湾・Schweitzer Biotech Companyの研究者は幾重もの仕組みで発毛を促すことを目指してそれら成分をひとまとめにした育毛液を開発し、まずは健康な成人を募った無作為化試験でその効果のほどを検討しました。被験者60人にはプラセボか4種類のローションのいずれかが投与されました。4種類のローションはいずれも下地としてカフェインとパンテノールを含み、その1つは他に有効成分を加えず、あとの2つには長時間作用するようにしたIGF-1/FGF-7かツボクサ由来の細胞外小胞（EV）も加えられました。残りの1つはIGF-1/FGF-7とツボクサ由来EVのどちらも含むSchweitzer Biotech Companyにとって本命の全部込み育毛液です。いずれも1mLが晩の洗髪後の頭皮に56日間1日1回塗布され、プラセボを含むどの投与群も頭髪の状態の改善を示しました。なかでも全部込みの育毛液が同社の狙いどおり最も効果的で、調べた指標のどれも有意に改善しました。たとえば、頭髪の密度が目に見えて改善し、プラセボ群を2倍くらい上回って25％ほど上昇しました。60人ばかりの小規模試験結果であり、より長期の大人数の試験での検討が今後必要です。そのような今後の検討次第で植物由来EVと増殖因子IGF-1/FGF-7の組み合わせは頭皮や毛髪の調子を維持する普段使いの手当てとなりうるかもしれません1）。 参考 1） Chang TM, et al. A 56-Day Randomized, Double-Blinded, and Placebo-Controlled Clinical Assessment of Scalp Health and Hair Growth Parameters with a Centella asiatica Extracellular Vesicle and Growth Factor-Based Essence. medRxiv. 2025 Sep 12. 2） Serum based on plant extracts boosts hair growth in weeks / NewScientist 3） Tsuboi R, et al. J Dermatol. 2012;39:113-120.

　ビタミン介入は、自閉スペクトラム症（ASD）および注意欠如・多動症（ADHD）のマネジメントにおいて、費用対効果が高く利用しやすいアプローチとして、主に便秘などの消化器症状の緩和を目的として用いられる。最近の研究では、ビタミンがASDやADHDの中核症状改善にも有効である可能性が示唆されている。しかし、既存の研究のほとんどは患者と健康者との比較に焦点を当てており、臨床的に意義のあるエビデンスに基づく知見が不足していた。中国・浙江大学のYonghui Shen氏らは、ASDおよびADHD患者におけるビタミン介入に焦点を当て、メタ解析を実施した。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2025年8月30日号の報告。　PubMed、Web of Science、Cochrane Libraryより対象研究を検索した。ASDおよびADHD患者におけるビタミン介入に焦点を当て、メタ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・ビタミン補給は、ASDおよびADHDの両方の症状を有意に改善することが示唆された。・その効果は、ビタミンの種類や障害によって違いがあることが明らかとなった。・ビタミンB群のサプリメントは、とくにASD関連症状の軽減に有効であり、ビタミンD群のサプリメントは、ADHD症状の改善により有効であることが示唆された。　著者らは「さまざまなビタミンが、疾患特異的な治療効果を発揮することが示唆された。ASDおよびADHDに対する個別化された臨床介入を行ううえで、これらのビタミンが役立つ可能性がある」としている。

今回のキーワード迷走神経反射解離性健忘脱力発作離人感・現実感消失症解離性神経学的症状症解離性遁走前回（その1）、失神するメカニズムから、腰抜けや記憶喪失になるメカニズムを、脳科学の視点から仮説を使って解き明かしました。このシネマセラピーの記事では、これまでほぼすべての精神障害の起源を掘り下げてきました。これらの現象も、その起源がありそうです。それでは、そもそもなぜ迷走神経反射、腰抜け、そして記憶喪失は「ある」のでしょうか？この謎の答えに迫るために、今回も引き続き、米国ドラマ「24（トゥエンティ・フォー）」を踏まえて、進化精神医学の視点から、これらの病態の起源に迫ります。なお、正式名称としては、記憶喪失は解離性健忘、腰抜けは脱力発作です。ただ、この記事では、わかりやすさを優先して、よく使われる通称の「腰抜け」「記憶喪失」で表記します。じゃあなんで迷走神経反射、腰抜け、そして記憶喪失は「ある」の？迷走神経反射、腰抜け、そして記憶喪失の病態のメカニズムがわかりました。それでは、そもそもなぜこのような病態は「ある」のでしょうか？ここで、進化医学の視点から、進化の3つの時期に注目して、これらの病態の起源を掘り下げてみましょう。（1）死んだふりで生き延びる―迷走神経反射の起源約5億年前に魚類が誕生してから、天敵が近くにいる時に危険を素早く察知する扁桃体が進化しました。同時に、天敵に追い詰められて戦うことも逃げることもできなくなった時にいったん動かなくなる迷走神経反射も進化しました。これは、その間に天敵を油断させて、また動けるようになったら、すきを見て逃げるための、捨て身の生存戦略です。1つ目の進化は、死んだふり（擬死）で生き延びることです。実際に、現在、迷走神経反射に類似する現象は、魚類から、両生類、爬虫類、鳥類、そして哺乳類まで多くの動物で確認されています2）。たとえば、「タヌキ寝入り」は日常的な言い回しになるくらい有名です。これが、「戦うか逃げるか、または固まるか（”fight, flight, or freeze”）」と呼ばれるゆえんです。そして、これが、迷走神経反射の起源であり、五感や体感の感度が鈍くなり、現実感がなくなる病態（離人感・現実感消失症）の起源でもあります。つまり、迷走神経反射は、太古の私たちの祖先が獲得した進化の産物の名残りだったというわけです。だから、迷走神経反射は「ある」のです。（2）困ったふりで生き延びる―腰抜けの起源約700万年前に人類が誕生して、約300万年前にアフリカの森からサバンナに出て、血縁で集団になって助け合う社会脳が進化しました。そんななか、天敵である猛獣から逃げきれない絶体絶命な状況になった時、先ほどの死んだふりではなく腰が抜けるだけで意識がある方が、一緒にいる仲間たちに運んでもらい、逃げるのを助けてもらえるチャンスは増えるでしょう。これは、仲間頼みの捨て身の生存戦略です。2つ目は、困ったふりで生き延びることです。「ふり」という言い回しをあえて使っていますが、先ほどの「死んだふり」と同じように、もちろん本人が意識してできることではなく、無意識です。これを支持する事実が2つあります。1つは、性差です。実際に、腰抜けを含む解離性神経学的症状症の性差においては、男性よりも女性が2～3倍多いです1）。これは、腰抜けになることによって、女性は周りの体格で勝る男性たちから援助行動を引き出すことができます。一方で、その逆の男性が腰抜けになる状況は、体格差から考えると、負担が大きいため、助けてもらえる可能性が低くなります。この点で、現代でも、「腰抜け」という言葉は、女性ではなく、男性に対しての軽蔑の言葉になっていることも納得がいきます。このような事情によって、腰抜けになる人がとくに女性で増えるような進化の選択圧がかかり、性差に表れていると言えるでしょう。もう1つは、腰抜けになるのは人間だけであるという事実です。人間以外の他の動物で明らかな腰抜けは確認されていないことからも、腰抜けは、動物で唯一助け合いをする人間ならではの現象であると言えるでしょう。なお、ペットの犬や猫が獣医から「腰が抜ける」と指摘されることはあります。しかし、その原因のほとんどは、心理的なもの（重度ストレス）ではなく、ビタミン不足や外傷などの身体的なものであると言われています。（3）知らないふりで生き延びる―記憶喪失の起源約300万年前以降、人類は社会脳の進化によって、家族や部族の絆に思い入れを持つようにも進化しました。そんななか、災害や部族間の争いで、自分の家族が死んだり殺された時、悲嘆にくれたり敵の部族を恨み続けるよりも、そのトラウマ体験をはじめ、家族の顔やそれまでの記憶をいっそ思い出せない方が、その後に引き取ってくれた新しい家族や敵の部族社会の中にスムーズに馴染んでいき、自分の子孫を残す確率を高めます。これは、新しい環境に適応するための生存戦略です。3つ目は、知らないふりで生き延びることです。今回も、「ふり」という言い回しをあえて使っていますが、先ほどの「死んだふり」「困ったふり」と同じように、もちろん本人が意識してできることではなく、無意識です。そもそも、人類が言葉を話すように進化したのは、たかだか約20万年前です。そして、過去、現在、未来などの時間軸を認識するなど概念的な思考ができるようになったのは、人類史ではごく最近の約10万年以降です。つまり、情報化された現代社会と違って、原始の社会では、言葉さえなく、その日暮らしでその瞬間を生きているだけであり、どんな人生を送ってきたかという記憶（全生活史）はそれほど重要ではないため、記憶喪失になってもそれほど困らないでしょう。それどころか、むしろ記憶喪失になった方が新しい社会に溶け込めて好都合だったでしょう。これを支持する事実が2つあります。1つは、思い出せない範囲です。先ほどもご紹介しましたが、トラウマ体験だけ思い出せない記憶喪失（選択的健忘）もあることです。まさにそのトラウマ体験だけを「知らないふり」して何ごともなかったように生き延びていけます。逆に、一般常識が思い出せなくなることはないことです。まるで、それまでの人生を「知らないふり」して、何ごともなかったように新しい環境で生き延びていけます。どちらにしても、あまりにも都合が良く、単なる脳の障害では説明ができません。もう1つは、記憶喪失になって放浪する病態（解離性遁走）があることです。トラウマ体験のあった場所から遠ざかろうとする無意識の回避の心理に加えて、放浪し続けることで、結果的に自分を受け入れてくれる新たな社会に巡り合う可能性が高まる点で、都合が良いです。これも、単なる脳の障害では説明ができません。なお、エピソード記憶と意味記憶は、同じ記憶機能として括られていますが、その心理発達の時期、進化の起源の時期はかなり違うことが考えられます。その詳細については、以下の記事をご覧ください。 1） DSM-5-TR、p330、p352：日本精神神経学会、医学書院、2023 2） 「死んだふり」で生きのびる、p82：宮竹貴久、岩波書店、2022

さらなるAIツールを用いて医学的疑問や論文を簡単に検索！前回はChatGPTを用いた論文検索について解説しましたが、実はChatGPT以外にも、英語の医学論文を探したり読んだりすることに特化したAIツールが続々と登場しています。論文は、学会発表や研究執筆のためだけでなく、臨床における疑問や解決策を調べる際にも非常に役立ちます。必要な情報を論文から素早く簡単に得ることができれば、忙しい臨床現場でも大きな助けとなるでしょう。今回は、使いやすく、しかも無料で使えるAI論文検索ツールをご紹介します。1. Elicit：効率的にリサーチクエスチョンに答える概要と特徴Elicitは、英語の論文データベースから情報を抽出し、ユーザーのリサーチクエスチョンに対して「エビデンスに基づいた回答候補」を提示してくれるAIツールです。開発元は、米国の非営利研究機関「Ought」で、主に研究者や大学院生を対象としています。大きな特徴は、従来のPubMed検索と異なり、検索キーワードを探して整えなくとも、「質問文」を直接入力できる点にあります。たとえば、“Does vitamin D reduce the risk of respiratory infections?”（ビタミンDは呼吸器感染症のリスクを減らしますか？）と入力すると、それに関連する文献を自動で抽出し、著者名、要旨、研究対象・結果などを比較しやすい表形式で提示してくれます。Elicitは自ら論文データを保持しているわけではありませんが、PubMedを含むオープンアクセス型の論文データベースと連携しています。その中核を担っているのがSemantic Scholarという、AIを活用した無料の学術論文検索エンジンです（研究機関が開発した「AI版PubMed」のようなもの）。このSemantic Scholarのデータをベースに、ElicitがさらにAIで再構成した内容を検索結果として提示するため、各論文の要点が非常に整理されており、読みやすくなっているのが特徴です。Elicitは無料で使える機能が非常に充実しており、日常的な文献検索や簡単なリサーチには十分対応可能です。質問を入力すると、まず約50件の関連文献をピックアップし、その中から5〜10件程度の論文の要約と違いの比較を提示してくれます。さらに、各論文にはリンクも付いており、そこから元のジャーナルや原文にアクセスすることも可能です。有料プランに加入すると使える機能はさらに増えますが、筆者はこれまで無料プランであまり不便を感じたことはありません。具体的な使い方を説明していきましょう。使い方まずは、トップページにアクセスし、アカウント登録を行います。その後チャットボックスに、知りたい医学的な質問を英語で入力します。※日本語でも検索は可能ですが、その場合は日本語論文が多く抽出される傾向にあります。海外論文を中心に調べたい場合は、英語で質問することをお勧めします。Elicitの優れた点は、質問内容をその場で吟味してくれることです。入力したリサーチクエスチョンが適切かどうか、あるいはより詳細な質問が必要かを、検索前に教えてくれます。また、英語表現が多少不自然でも、AIが自動で修正してくれます。もちろん、完璧な英文で質問したい場合は、先週紹介したChatGPTを使って事前に英文を整えるのも良い方法です。しかし、明確なリサーチクエスチョンが決まっている場合やある程度の英語文がタイピングできる方は、細かい文法等は気にせず、直接Elicitに英語で書き込んでしまって大丈夫です。たとえば、“Does metformin reduce the risk of dementia?”（メトホルミンは認知症のリスクを軽減しますか？）と入力すると、Elicitがさらに詳細な関連質問を3つほどチャットボックスの下部に提示してくれます。クリックすると、“Does metformin reduce the risk of dementia in older adults with type 2 diabetes?”（メトホルミンは2型糖尿病を患う高齢者の認知症リスクを軽減しますか？）といったように、より具体的なクエスチョンに自動で書き換えてくれます（このとき、英語の文法も修正してくれます）。これで右矢印ボタンをクリックして1分ほど待つと、表形式で文献がリストアップされます。画像を拡大する内容としては、以下のような情報が表示されます。文献タイトル発表年研究デザイン研究対象（例：高齢者、糖尿病患者など）サンプルサイズ結果の概要全文解析かアブストラクトのみの解析かこれらの情報が一覧で表示されるため、文献の傾向や比較が一目でわかります。気になる論文があれば、それをクリックすることで、要約ページや原文サイトへのリンクにアクセスすることが可能です。結果はまとめて登録したメールアドレスに送られるので、あとから見返すのにも便利です。2. OpenEvidence：系統的レビュー作成の革新的ツール概要と特徴OpenEvidenceは、Daniel Nadler氏によって設立された医療AIスタートアップで、AIを活用してエビデンスマップやシステマティックレビューを自動生成するプラットフォームです。AIに加えて専門チームの人間によってもハイブリッドで評価・更新されています。見た目や使用感はChatGPTに似ていますが、医学情報のみに特化している点が大きな特徴です。このOpenEvidenceの最大の魅力は、どんな医学的な質問にも、論文の引用元情報を添えて即座に回答してくれることにあります。まさに「革新的」で、使いやすさという観点では世界的に有名なUpToDateすらしのぐ印象です。さらに現在（2025年9月時点）、OpenEvidenceは無料で提供されています。日本国内でも、医療者、医学生、研究者であれば登録するだけでフル機能を利用可能なはずです。OpenEvidenceが優れている点はいくつもありますが、主なものを2つ挙げます。1）引用される論文の質の高さ文献は主にPubMedやEMBASEなどから収集されており、たとえばNEJMやJAMAといった、世界のトップジャーナルの論文がよく引用されることが特徴です。もちろん、最終的な引用の妥当性については各自で確認が必要ですが、筆者の経験上、AIハルシネーション（AIによる捏造）のような現象はほとんど起きていません。2）英語で質問を入力する必要がない「AIと医療英語の連載記事」という本連載の大前提が崩れてしまいますが、英語が前提な多くの医療AIツールの中で、OpenEvidenceでは日本語で質問を入力すれば、日本語で回答が返ってきます。しかも、回答には英語の論文の引用情報も付いてくるのです。つまり、AIが日本語の質問を英訳し、英語文献を検索・要約したうえで、それを再び日本語に翻訳して提示してくれている、という複雑なプロセスを一瞬で行ってくれています。使い方まずはサイトにアクセスし、メールアドレスの登録を済ませます。その際に、画像を拡大するこのような画面が出てきますが、これに医療関係者であることを示すものを送ればすぐ使えるようになります（日本のライセンスでも可能です）。一旦登録すると、その後は制限なく利用可能です。画像を拡大する知りたい内容をチャットボックスに入力すると、その質問に対する自動生成された情報と、対応する引用文献が提示されます。引用元を確認したい場合は、画面を下にスクロールすることで、論文のリンクだけでなく、研究の種類や質についての細かな情報も確認できます。論文を探すことはもちろんですが、日常臨床の疑問に対する情報収集に最も適していると感じます。まとめ2つのツールを紹介しました。それぞれの簡単な特徴は以下のとおりです。Elicit研究同士の比較がしやすい。疑問テーマが決まっているときの初期検索OpenEvidence文章での記載で読みやすい。臨床現場の疑問やエビデンスチェックこれらのツールをうまく組み合わせることで、論文の情報を短時間に効率的に引き出すことができます。ぜひ活用してみてください。

　母親が朝に搾乳した母乳を乳児に夕方に与えると、母乳が持つ本来のリズムと異なる合図を乳児に与えてしまう可能性があるようだ。母乳の中には、乳児の睡眠・覚醒リズムに関与すると考えられるホルモンや免疫因子なども含まれているが、それらは日内で変動することが、新たな研究で明らかにされた。このことから研究グループは、午前中に搾乳して保存した母乳を午後や夕方に与えると、意図せず乳児の休息を妨げる可能性があると警告している。米ラトガース大学栄養科学分野のMelissa Woortman氏らによるこの研究結果は、「Frontiers in Nutrition」に9月5日掲載された。　Woortman氏は、「母乳は栄養価の高い食品だが、搾乳した母乳を乳児に与える際には、タイミングを考慮する必要がある」と話している。また、論文の上席著者であるラトガース大学生化学・微生物学分野教授のMaria Gloria Dominguez-Bello氏は、「このような情報を受け取るタイミングは、幼少期、とりわけ、体内時計がまだ発達段階にある乳児期には特に重要だろう」と同大学のニュースリリースの中で述べている。　医師は母乳を、乳児の免疫システムの構築や成長中の身体の栄養を助けるビタミン、ミネラル、化合物を豊富に含む「スーパーフード」と見なしている。母乳は乳児にとって最良の栄養源であると広く考えられている。しかし、1日を通して常に直接授乳することができないため、搾乳して保存しておいた母乳を後で与える母親は少なくない。　今回の研究は、38人の授乳中の母親から、1日（24時間）の中で4つの異なる時間帯（午前6時、正午、午後6時、午前0時）に採取した母乳サンプルを収集し、その成分の変動を解析した。調べた成分は、メラトニン、コルチゾール、オキシトシン、免疫グロブリンA（IgA）、ラクトフェリンで、いずれもELISA法を用いて濃度を測定した。また、微生物組成は16S rRNA解析により評価した。　メラトニンとコルチゾールは、いずれも睡眠・覚醒リズムに関与するホルモンであり、メラトニンは夜間に分泌が増えて睡眠を促し、コルチゾールは朝に分泌が増えて覚醒を促す。オキシトシンは「愛情ホルモン」とも呼ばれ、母子の絆形成に関与するとされる。IgAは免疫系によって産生される抗体の一種であり、ラクトフェリンは糖タンパク質で乳児をさまざまな感染症から守る働きを持つ。これらはいずれも乳児の免疫機能や消化器系の発達などに影響を与える。　解析の結果、メラトニンとコルチゾールの濃度には明確な日内変動が認められ、メラトニンは真夜中、コルチゾールは早朝に濃度がピークに達することが明らかになった。この結果についてWoortman氏は、「血液中のホルモンは概日リズムに従って変動する。授乳中の母親では、それが母乳に反映されやすい。メラトニンやコルチゾールなどのホルモンも、概日リズムに従って母体循環から母乳に移行する」と説明している。他の成分は、1日を通してほぼ安定していた。一方、母乳中の微生物組成は昼夜で変動し、夜間には皮膚由来の細菌、日中には環境由来の細菌が増加することが示された。　研究グループは、「この結果は、搾乳した母乳はできるだけ採乳・保存した時間帯に合わせて与えるべきであることを示唆している」と述べている。Dominguez-Bello氏は、「搾乳した母乳に『朝』『午後』『夕方』のラベルを貼り、それに応じて授乳すれば、搾乳と授乳のタイミングをそろえ、母乳本来のホルモン・微生物組成や概日リズムの情報を保つのに役立つ可能性がある」とアドバイスしている。一方、Woortman氏は、「母親が1日中乳児と一緒にいることが難しい現代社会において、授乳時間と搾乳時間を合わせることは、搾乳した母乳を与える際に母乳のメリットを最大限に引き出すシンプルで実用的な方法だ」と述べている。

　ビタミンA摂取とがんリスクの関連について、メタ解析では食事性ビタミンA摂取量が多いほど乳がんや卵巣がんの罹患率が低いと報告された一方、臨床試験ではビタミンAが肺がんや前立腺がんの死亡リスクを高めることが報告され、一貫していない。今回、病院ベースの症例対照研究の結果、食事性ビタミンA摂取量とがんリスクにU字型の関係がみられたことを、国際医療福祉大学の池田 俊也氏らが報告した。Nutrients誌2025年8月25日号に掲載。　本研究は、ベトナム科学技術省と日本政府の支援を受けて実施されたプロジェクトにおける症例対照研究で、参加者をベトナム・ハノイの主要な4つの大学病院で募集した。症例は新規がん患者で、食道がん（195例）、胃がん（1,182例）、結腸がん（567例）、直腸がん（482例）、肺がん（225例）、乳がん（281例）、その他のがん（826例）の3,758例、対照はがんを罹患していない患者で、外傷、尿路結石、胆石症、ヘルニア、多汗症、良性前立腺肥大症、痔核、甲状腺結節などの非がん性疾患のための手術で新規に入院した患者2,995例であった。食事性ビタミンA摂取量は半定量食物摂取頻度調査票を用いて調査した。ビタミンA摂取量とがんリスクとの関連は、オッズ比（OR）および95％信頼区間（CI）を算出して評価した。制限付き3次スプライン曲線により、母集団のビタミンA摂取量の中央値（86.6μg/日）および平均値（108.4μg/日）に近い四分位である85.3～104.0μg/日が安全な範囲であると示唆され、この四分位を基準とした。　主な結果は以下のとおり。・ビタミンA摂取量とがん罹患率の間に、基準と比較してU字型の関連が認められた。・最低摂取量と最高摂取量の両方ががんリスク上昇と関連しており、OR（95％CI）値はそれぞれ1.98（1.57～2.49）と2.06（1.66～2.56）であった。・このU字型パターンは、性別、肥満度、喫煙の有無、飲酒の有無、血液型A型、食道がん、胃がん、乳がん、直腸がんで定義されたサブグループで一貫してみられたが、肺がんと結腸がんではみられなかった。

　これまでに報告された疫学研究によれば、食事は大腸がんリスクに寄与する主要な環境要因の1つとされている。とくにキャベツ、ブロッコリー、カリフラワー、芽キャベツなどのアブラナ科の野菜はポリフェノール、食物繊維、ビタミンCなどを豊富に含み、これらががん予防に寄与する可能性が示されていた。中国・The Second Clinical Medical School of Inner Mongolia University for the NationalitiesのBo Lai氏らは、アブラナ科の食物摂取量と大腸がん発症の関連についてメタ解析した。BMC Gastroenterology誌2025年8月11日号掲載の報告。　研究者らは5つのデータベース（PubMed、Scopus、Embase、Web of Science、Cochrane Library）で2025年6月28日まで、「Cruciferous Vegetable（CV：アブラナ科の野菜）」、「Colonic Neoplasms（結腸新生物）」（MeSH）、「Colon Cancer（結腸がん）」および関連するキーワードや同義語などを検索した。最終解析にはコホート研究7件、症例対照研究10件の計17件の研究（結腸がん症例：9万7,595例、全参加者：63万9,539例）が含まれた。　主な結果は以下のとおり。・CV摂取量と結腸がんの発生には逆相関（統合オッズ比[OR]：0.80、95％信頼区間[CI]：0.72～0.90）が認められた。原著研究のOR値は1.0から0.6まで幅があった。・CV摂取量の最少群と比較して、最多群では結腸がんの発生率が17％減少した（OR：0.83、95％CI：0.59～1.18）。・CV摂取量と結腸がんリスクの相関は非線形だった。約20g/日からリスクの有意な減少が見られ、40g/日で低下傾向が頭打ちとなった。1g当たりの保護効果のピークは20～40 g/日で、60g/日を超えると大幅に減衰した。・対象研究を地域別に見るとアジア（OR：0.77）と北米（OR：0.82）においてはCV摂取量と結腸がんリスクに有意な関連が見られた一方で、欧州（OR：0.94）では有意差がなかった。・研究デザイン別では症例対照研究（OR：0.79）がコホート研究（OR：0.89）よりもリスク低減の度合いが大きかった。　研究者らは「本研究によれば、アブラナ科の野菜の摂取は結腸がんリスクを低下させる可能性がある。最大のリスク低減をもたらす最適な摂取量は、1日当たり40～60gであった」とまとめている。

透析患者が被災したら？豪雨の後の水害で多くの家屋が浸水し、停電、断水のため医療機関も機能不全になっています。避難所のスタッフから、維持透析を週3回行っていて明日が透析日という避難者がいて、対応について相談を受けました。どうすればよいでしょうか？血液透析には、1人当たり1回の透析で100L以上の大量の水が必要であり、装置を動かすには当然電気が必要です。大災害で施設や設備が損傷したり、断水や停電が起きたりすると血液透析ができなくなり、透析患者の生命は危険にさらされます。事実、東日本大震災では、一時は数百施設が透析不能となり、1,300名以上の患者さんが一時的に被災県外に移動しました。熊本地震でも約30施設で透析ができなくなったことが報告されています。普段からの備え透析施設は、支援透析施設が使えるように、患者カードや手帳、透析記録のコピーなど災害時に必要な情報を患者に提供します。他施設で透析をするうえで必要な情報ドライウェイト氏名・年齢アレルギーがあればその内容感染症の有無（慢性肝炎など）処方されている薬の種類とその飲み方人工血管の場合血流の向き普段透析を受けている施設の連絡先普段から患者さんに対して、災害時は透析時間が短くなったり、次の透析までの間隔が長くなったりする場合があることを説明し、自分で自分の身を守ることの大切さを強調しましょう。避難所に避難した場合は、透析患者であることを自治体の職員やボランティア、巡回の医師・看護師に申し出るよう指導をしておくことが必要です。また、透析スタッフもしっかり訓練しておくことも重要です。災害時には、基本的には各自治体が透析災害対策本部のネットワークを利用して、行政・透析関連企業および該当都道府県下のすべての透析施設間の連絡ができるようになっています。日本透析医会の災害時情報ネットワークのウェブサイトも参考にしてください1）。アメリカでは、ハリケーンに備え、前もって透析をしておくことで透析患者の予後を改善することに成功しています。台風など、あらかじめ災害が起こることが予期できる場合には、前倒しをして透析をしておくことも考慮してもいいかもしれません2,3）。避難所での対応【食事】避難所では、非常食や配給食が提供されることが多く、透析患者にとっては平常時よりも尿素窒素やカリウムの数値が高くなる危険性があります。避難所では、水分は日常の3分の2程度に減らすように指導されている患者さんが多いですが、過度な脱水は血栓症の原因にもなります。水分制限は食事摂取の低下の原因にもなります。一方で、食事量が不足してカロリーが減ると、体内のタンパク質が壊れて尿素窒素やカリウムが上昇するため、栄養は十分に摂る必要があります。災害時に透析患者が食事面で留意すべき点食塩、タンパク質、カリウム、リンを平時より大幅に制限する1日の水分量は「尿量＋300～400mL以下」に抑えるエネルギー（カロリー）をしっかり確保するカロリー確保には、白米、麺類、パンなど炭水化物が有効です。ただし、麺類やパンには意外に多くの塩分が含まれているため注意が必要です4）。そこで、「カロリーメイト」のようなバランス栄養食品が勧められます。カロリーメイトは、十分なカロリーが摂れ、カルシウム、ビタミン、食物繊維などを多く含む一方、塩分やタンパク質、リン、カリウムの摂取量を比較的抑えやすいというメリットがあります。参考カロリーメイト（ブロックタイプ：1箱4本入り）の場合、カロリー400kcal、カルシウム200mg、食物繊維2g、タンパク質8～9g、カリウム90～100mg、リン80～100mg、食塩相当量約0.7～0.9gです（大塚製薬「カロリーメイト」サイトより）。【応急処置】避難所の医療資源と環境でできることは限られていますが、透析患者の生命を奪うのは主にうっ血性心不全と高カリウムです。危険な高カリウム血症に対しては、内服薬としては陽イオン交換樹脂製剤のポリスチレンスルホン酸ナトリウム（商品名：ケイキサレート）が使われることがあります。陽イオン交換樹脂製剤は大腸でナトリウムとカリウムを交換しますが、カルシウムも吸着するため、カリウムに対する選択性は乏しいといわれています。ケイキサレート30gを20％ソルビトール50mLに溶解して内服してもらいます。非ポリマー無機陽イオン交換化合物の経口剤であるジルコニウムシクロケイ酸ナトリウム（商品名：ロケルマ）は、胃で吸収され、カリウムに対する選択性が比較的高いのですが、災害時の使用については即効性の面を考慮し、薬剤師や製造元への確認が必要です。避難所では難しいかもしれませんが、血糖値を測定しながらインスリン＋グルコース療法を行い、透析までの緊急回避を行う場合もあります。ヒューマリンR注10単位＋50％ブドウ糖550mLを静脈注射し、その後は10％ブドウ糖液を50mL/hで投与する方法が提唱されています5,6）。災害時要配慮者である透析患者の被災時の対応について概説しました。災害医療は、あくまで日常の救急医療の延長であり、普段から「もしも」のことを意識しておくことが必要なことは言うまでもありません。 1） 日本透析医会 災害時情報ネットワーク 2） Lurie N, et al. Early dialysis and adverse outcomes after Hurricane Sandy. Am J Kidney Dis. 2015;66: 507-512. 3） Foster M, et al. Personal disaster preparedness of dialysis patients in North Carolina. Clin J Am Soc Nephrol. 2011;6:2478-2484. 4） Inoue T, Nakao A, Kuboyama K, Hashimoto A, Masutani M, Ueda T, Kotani J. Gastrointestinal symptoms and food/nutrition concerns after the great East Japan earthquake in March 2011: survey of evacuees in a temporary shelter. Prehosp Disaster Med. 2014;29:303-306. 5） Fadel E, et al. Scoping Review of Kidney Patients and Providers Perspectives on Disaster Management. Kidney Int Rep. 2025;10:1346-1359. 6） Lempert KD, et al. Renal failure patients in disasters. Disaster Med Public Health Prep. 2019;13:782-790.

　トランスサイレチン型心アミロイドーシス（ATTR-CM）治療薬として、2025年6月25日に国内で適応追加承認を取得した核酸医薬のブトリシラン（商品名：アムヴトラ）。この治療薬が果たす役割について、7月に開催されたアルナイラムのメディアセミナーで北岡 裕章氏（高知大学医学部 老年病・循環器内科学 教授）が解説した。高齢者心不全では心アミロイドーシスの想起を　心アミロイドーシスは心不全の原因疾患の1つで、2025年3月に発刊された『2025年改訂版 心不全診療ガイドライン』においてもその項目が設けられ、心不全として鑑別診断が重要な疾患として位置付けられた（推奨表57参照）。しかし現状は、「循環器医でもアミロイドーシスの概念をあまり持っていない医師も少なくない」と北岡氏は問題提起する。その理由について、「たった10年前には患者が300例ほどしかいないとされ、原因として疑うのは非常に難しい時代だった」とコメント。しかし、時代は変わり、核医学検査による診断法が確立したことで、120万人いると推定される心不全患者の10％程度をATTR-CMが占めることも明らかになってきている。とくにATTR-CMwt＊は加齢に起因することから、高齢者で診断されることが“まれではない”状況になっているが、2019年に治療薬として四量体安定化薬が処方できるようになったことで、「指数関数的に治療を受けられる患者数が増加している」と説明した。＊wild type（野生型）の略治療薬の使い分けにも期待　心アミロイドーシスの原因となるトランスサイレチン（TTR）は、肝臓から産生され、四量体の状態であれば甲状腺ホルモンやビタミンAを運搬する役割を果たすが、単量体に解離することでアミロイド線維を形成し、臓器に沈着する。さらに近年では、肝臓から直接ミスフォールディングされたTTRが産生されることも示唆されている。その結果、アミロイド沈着が心不全症状の発現前より始まり、時間経過とともにBNPやトロポニンなどのバイオマーカーの上昇、心機能やQOL低下などに影響を与え、生命予後を脅かすようになる。これについて同氏は「以前と比較して早期診断により生存率は高くなっているが、年齢から想定される生存率と比較すると、ATTR-CM患者の生存率はいまだに低い状況にある」と述べ、潜在患者の発掘と治療法普及の加速化が課題であることについて言及した。　しかし、今回のブトリシランの適応追加はATTR-CMに対する治療選択を広げ、心アミロイドーシス診療の追い風となるだろう。既存治療薬はTTR四量体の安定化を図るものであったが、ブトリシランはさらに上流部分に作用し、効果を発揮する。その作用機序は、ブトリシランが肝臓特異的に取り込まれRNA誘導サイレンシング複合体（RNA-induced silencing complex：RISC）と結合することで肝臓内においてTTR mRNAを分解し、TTR産生を抑制（ノックダウン）させる。本薬剤が適応追加承認に至ったHELIOS-B試験の対象者のうち約40％は、既存薬（タファミジスまたはタファミジスメグルミン）が投与されていた患者であったが、投与有無によらず主要評価項目＊＊を達成している。この結果を踏まえ、「本薬剤により全死亡リスクが低下し、一般集団の生存率に近づいた」と同氏は説明。新たな治療薬が加わったことで、実臨床では治療薬の使い分けがトピックになっており、本薬剤がATTR-CM治療の第1選択薬となりうるとして期待されているとも話した。＊＊全体集団/ブトリシラン単剤投与部分集団における二重盲検期間の全死因死亡および再発性心血管関連イベントの複合エンドポイントRNA干渉（RNAi）とその治療薬　RNAiは植物のペチュニアと線虫から発見された遺伝子サイレンシングで、DNA配列を変化させることなく遺伝子発現・タンパク質を抑制することができる。この原理を応用した低分子干渉RNA（small interfering RNA：siRNA）製剤は、生体内に備わる自然なプロセス（RISCを介して繰り返しmRNAを切断）において効果を発揮する。これまで、細胞内に送達されたsiRNAが体内で作用する際の課題として、（1）体内で分解されやすい、（2）細胞膜の通過が困難、（3）オフターゲット作用の懸念があったが、同社は独自のドラッグデリバリーシステム（DDS）を開発し、解決に導いたという。現在国内では同社の開発により4つのsiRNA製剤（パチシラン［商品名：オンパロット］、ギボシラン［同：ギブラーリ］、ブロリシラン［同：アムヴトラ］、インクリシラン［同：レクビオ］）が発売されている。

「調査対象に偏りが見受けられるため、調査結果については詳細な分析が必要」と日本医師会こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。いろいろあった夏の甲子園（全国高校野球選手権大会）も終わり、野球はNPBとMLBのポストシーズン進出争いにその焦点が移ってきました。気になるのはMLBのロサンゼルス・ドジャースの夏に入ってからの失速ぶりです。この週末のサンディエゴ・パドレスとの3連戦では1勝2敗と負け越し、結果、パドレスにナショナル・リーグ西地区首位に並ばれました（現地8月24日現在、25日には再び首位に）。投手陣、とくにリリーフ陣の弱さがポストシーズンに向けて最大の弱点になっています。大谷 翔平選手で視聴率を稼いできたNHKも気が気でないでしょう。開幕時はワールドシリーズ出場間違いなしと言われたスター軍団のあと1ヵ月余りの戦いぶりと、ダルビッシュ 有投手擁するパドレスのさらなる追い上げに注目したいと思います。さて、今回も前回に引き続き、三党合意（自民・公明・維新）で決まったOTC類似薬の保険外しについて書いてみたいと思います。前回は、日本医師会が8月6日の記者会見で、OTC類似薬の保険外しの動きに対し強い反対の意向を改めて表明、その理由として「経済的負担の増加」と「自己判断・自己責任での服用に伴う臨床的なリスク」を挙げたこと、その一方で、今年7月、日本経済新聞社と日経メディカル Onlineが共同で医師に対して行った調査では「OTC類似薬の保険外しに医師の賛成6割」という意外な結果が出たことについて書きました。日本医師会は、記者会見でこの結果に対し、「調査対象に偏りが見受けられるため、調査結果については詳細な分析が必要」と苦言を呈したのですが、そんなに”偏った”調査だったのでしょうか。もう少しその内容を見てみましょう。「保険適用から外してもよい」と考える薬効群分類は「総合感冒薬」「湿布薬」「ビタミン剤」など日経メディカル Onlineは7月30日付けで「医師7,864人に聞いたOTC類似薬の保険適用除外への賛否」という記事を配信しました。対象は日経メディカル Onlineの医師会員で総回答者数は7,864人、調査期間は参議院選挙前の2025年7月1～6日です。同記事によれば、調査に回答した医師の過半数である62％が「OTC類似薬の保険適用除外」に対し賛成（「賛成」20％、「どちらかと言えば賛成」42％の合計）でした。なお、回答した医師の内訳は、病院勤務医70.1％、診療所勤務医15.2％、病院経営者1.5％、診療所開業医10.8％、研究者・行政職1.1％、その他2.4％です。病院勤務医が7割と最も多く、診療所開業医が実際の割合（病院長含め開業医の割合は医師全体の約2割程度）よりも若干低かったのですが、大きな「偏り」というほどのものではないでしょう。立場別での賛否では、病院勤務医が「賛成」の率が最も高く（69％）、次いで診療所勤務医（54％）、病院経営者（51％）の順でした。診療所開業医は「賛成」36％、「反対」が63％でした。「反対」が多いとはいえ約4割が保険適用除外に「賛成」とは、ある意味意外な結果でした。OTC類似薬のうち、「保険適用から外してもよい」と考える薬効群分類について聞いた質問では、「総合感冒薬」（51％）、「外用消炎鎮痛薬（湿布薬）」（41％）、「ビタミン剤」（37％）、「外用保湿薬（ヘパリン類似物質など）」（31％）が上位を占めました。保険適用から除外してよいと考える理由については、「増え続ける国民医療費を抑制するため」52％、「医薬品目的で受診する人を減らすため」31％、「OTC薬と効果に大きな違いがないため」27％、「多忙な診療業務の負担を軽減するため」16％という結果でした。つまり、勤務医を中心に現場の医師たちの実に半数が、増え続ける医療費をなんとかせねばと考えており、さらに、医師の働き方改革や医師偏在によって多忙を極める医師たちの一定数が、OTC類似薬の保険適用除外は医薬品目的で受診する人を減らし、診療業務を効率化するためにプラスになると考えているわけです。日本医師会の主張と現場の医師の意向のズレは、「軽症でも患者を手放さず、初診料・再診料を柱に診療報酬を確保する」ことを第一義とする（診療所開業医中心の）日医と、「本当に診療が必要な患者だけを効率的に診たい」現場医師との間にある、”診療方針のズレ”といえるかもしれません。OTCよりも危険な処方薬ですらきちんと説明が行われず、ポリファーマシーによる健康被害も起こっている日本医師会は「自己判断・自己責任での服用に伴う臨床的なリスク」を反対の理由に挙げ、「OTC類似薬の保険適用除外は、重複投与や相互作用の問題等、診療に大きな支障を来たす懸念がある」とその危険性を指摘していますが、現実問題として重複投与や相互作用を常に気にしながら処方箋を書いている医師はどれくらいいるのでしょうか。以前（第270回　「骨太の方針2025」の注目ポイント[後編]）にも書いたことですが、そもそも現状、処方箋を発行する医師は薬の説明をほぼ薬局薬剤師に丸投げし、その薬局薬剤師も印刷された薬剤情報提供書を右から左へ受け流しているだけ、というところが少なくありません（私や家族の経験からも）。OTCよりも危険な処方薬ですらきちんと説明が行われず、ポリファーマシーによる健康被害も起こっている状況はそのままに、「OTC類似薬の保険適用除外は、診療に大きな支障を来たす懸念がある」とはやや言い過ぎではないでしょうか。「経済的負担の増加」は税制などの制度変更とマイナ保険証を活用したDXで改善できるのでは？OTC類似薬の保険適用除外のもう一つの問題と言われる患者の「経済的負担の増加」ですが、こちらは税制などの制度変更とマイナ保険証を活用したDXで改善できるのではないでしょうか。今年5月の三党協議の場で、使用額が大きいOTC類似薬の上位6品目と湿布薬1品目について、通常の使用日数で患者負担額がどれくらい違うかについての厚生労働省の試算が示されています。それによれば、「ヘパリン類似物質クリーム」で市販薬はOTC類似薬の5.4倍、その他の薬でも1.1〜3.4倍という結果でした。日本医師会の江澤 和彦常任理事は8月6日の記者会見でOTC類似薬を保険適用外にすることで、患者の自己負担額で比較すると30倍以上になると指摘、「経済的な問題で国民の医療アクセスが絶たれる」と懸念を示しています。しかし、患者負担の面からみれば増加ですが、国の医療費負担の面からは削減になるわけで、セルフメディケーション税制（特定市販薬を年1万2,000円超購入した場合、超過分を8万8,000円まで控除できる制度）の限度額や対象薬剤を拡充したり、医療費控除との併用を認めるような改革を行ったりすれば、患者の経済的負担増はいくらでも軽減できると思います。セルフメディケーション税制は現行の医療費控除の「特例」のため、重複控除を避ける必要があるため「選択適用」となっていますが、それこそ今の時代に合っていない制度と言えるでしょう。なお、セルフメディケーション税制については2026年12月に制度の期限を迎えるものの、国は制度の恒久化と対象薬剤（インフルエンザ検査を追加など）の拡大を検討しています。3党合意と骨太の方針でOTC類似薬の保険適用除外が決まっているのですから、それに合わせて同制度の抜本的な見直しを期待したいところです。セルフメディケーション推進で職能の重要性が増すと考えられる薬剤師、しかし日本薬剤師会はOTC類似薬の保険適用除外になぜか「反対」また、薬局等でOTCを購入しているのが患者本人なのか、家族など第三者用なのか、というチェック等もマイナンバーカードを活用し、お薬手帳の情報などと紐付けることで、より効率的に行うことができるのではないでしょうか。さらに、セルフメディケーション税制に基づく所得控除の申告もe-Tax（国税電子申告・納税システム）で簡単にできるようにすれば、OTCの活用は今まで以上に進むはずです。要はそうした制度・仕組みをつくろう、セルフメディケーションを推進しようという意欲や熱意が国や各ステークホルダーにあるかどうかだと思います。その意味では、診療と処方権を絶対に手放したくない日本医師会はさておいて、セルフメディケーション推進でその職能の重要性が増すと考えられる薬剤師を束ねる日本薬剤師会が、OTC類似薬の保険適用除外に対して「今までの仕組みを壊すことになる」（岩月 進・日本薬剤師会会長）などとして「反対」の立場を表明（2025年2月段階）しているのがまったく解せません。薬剤師は自分たちの職能を高めたり、仕事を増やしたりすることが嫌いなのでしょうか。AIやロボットに仕事を奪われてもいいのでしょうか。OTC類似薬の保険適用除外は、2025年末までの予算編成過程を通じて具体的な検討を進め、早期に実現可能なものは2026年度から実行される予定です。そうした動きを阻止するべく日本医師会、日本薬剤師会など守旧派勢力が今後、どんなアクション起こすかが注目されます。

　血中のビタミンDレベルが低い人では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患時に重症化するリスクが高まるようだ。新たな研究で、ビタミンD欠乏症の人は新型コロナウイルス感染により入院する可能性が36％高くなることが示された。南オーストラリア大学（オーストラリア）のKerri Beckmann氏らによるこの研究結果は、「PLOS One」に7月18日掲載された。　2022年に報告された研究によると、米国人の約5人に1人（22％）はビタミンD欠乏症であるという。この研究では、UKバイオバンク参加者のデータを用いて、血中のビタミンDレベルと新型コロナウイルス感染およびCOVID-19による入院との関連を検討した。対象は、2006年から2010年のベースライン時にビタミンDレベルを1回以上測定し、新型コロナウイルスのPCR検査結果が記録されている15万1,543人である。ビタミンDレベルは、欠乏（0〜＜24nmol/L）、不足（25〜50nmol/L）、正常（＞50nmol/L）の3群に分類した。　対象者のうち、2万1,396人がPCR検査で陽性と判定されていた。解析からは、ビタミンDレベルが正常な群を基準とした場合の新型コロナウイルス感染に対する調整オッズ比は、ビタミンDレベルが不足している群で0.97（95％信頼区間0.94〜1.00）、欠乏している群で0.95（同0.90〜0.99）であり、わずかながらも感染リスクは低い傾向が認められた。一方、COVID-19の重症化の調整オッズ比については、ビタミンDレベルが不足している群で1.19（同1.08〜1.31）、欠乏している群で1.36（同1.19〜1.56）であり、リスクが有意に高いことが示された。　Beckmann氏は、「この研究では、ビタミンDが欠乏しているか不足している人では、ビタミンDレベルが正常な人と比べてCOVID-19で入院する可能性は高いものの、新型コロナウイルスに感染するリスクが高いわけではないことが示された」と述べている。その上で同氏は、「ビタミンDは免疫システムの調整に重要な役割を果たすため、ビタミンDレベルが低いと、COVID-19のような感染症に対する体の反応に影響を及ぼす可能性がある」と同大学のニュースリリースの中で述べている。　Beckmann氏はまた、「COVID-19はかつてほどの脅威ではなくなったかもしれないが、依然として人々の健康に影響を与えている。最もリスクが高くなるのはどういう人なのかを理解することで、リスクの高い人のビタミンDレベルをモニタリングするなど、さらなる予防策を講じることが可能になる」と述べている。ただし同氏は、「現時点では、ビタミンDサプリメント自体がCOVID-19の重症度を軽減できるかどうかは不明である。新型コロナウイルスとの共存が続く中で、この点については、今後の研究で検討する価値が十分にあるだろう」と話している。

薬物療法Q. 併存疾患に対する薬物療法は？併存疾患に対する薬物療法として、糖尿病治療薬（GLP-1受容体作動薬、GIP/GLP-1受容体作動薬、SGLT2阻害薬）、肥満症治療薬（GLP-1受容体作動薬、GIP/GLP-1受容体作動薬）、脂質異常症治療薬（スタチン、ぺマフィブラート）が肝臓の採血所見、画像所見、組織所見の改善に繋がるという報告は複数発表されている。チアゾリジン誘導体やビタミンEの肝臓の組織改善作用に関しては、近年は賛否両論がある1-3）。いずれの薬剤もMASLDに対する治療薬ではないことを把握した上で処方する必要がある。将来的な治療方針として、MASLD最大のイベントである心血管イベントの抑制まで視野に入れた治療が期待される。心血管イベント抑制作用における高いエビデンスを有する糖尿病治療薬（GLP-1受容体作動薬、SGLT2阻害薬）の併用を視野に入れた薬剤開発が期待される（図1）4,5）。（図1）心血管系イベントにおける糖尿病治療薬の長期インパクト（2型糖尿病を対象とした海外データ）画像を拡大するQ. 今後期待される薬物療法は？最近の臨床試験の対象は、肝硬変（Stage 4）を除外した線維化進行例（Stage 2～3）である1,2）。主要評価項目も以前は肝臓の線維化改善を重視していたが、最近は活動性改善も同時に重視する傾向にある。2024年3月、経口の甲状腺ホルモン受容体β作動薬（resmetirom）がStage 2～3の線維化が進行したMASHを対象に初の治療薬として米国食品医薬品局で承認されたが2）、本邦では臨床試験が行われておらず、現時点では使用することができない。2024年11月、米国肝臓学会で、Stage 2～3の線維化が進行したMASHを対象としたGLP-1受容体作動薬セマグルチドの72週の第III相プラセボ対照試験（ESSENCE Study）の成績が報告された。肝炎活動性と線維化を共に改善し、主要評価項目を達成したことが報告された（図2）6）。本臨床試験は本邦でも行われており、今後の上市が期待されている。（図2）MASH（Stage 2～3）を対象としたGLP-1受容体作動薬の治療効果［ESSENCE Study］画像を拡大する最後に、MASLDの新薬開発における将来の展望として、まずはメタボリックシンドローム由来の心血管イベントを抑制することが課題である。よって、食事/運動療法や糖代謝改善薬は肝臓の線維化進行度に関わらず重要である。さらに、肝臓の炎症や線維化が進行してくると肝疾患イベントが抑制されることも課題となる。肝臓の脂肪化、炎症、線維化を改善する薬剤を開発し、併用していく時代になると考えている（図3）。（図3）MASLD新薬開発における将来の展望画像を拡大する 1） Rinella ME, et al. Hepatology. 2023;77:1797-1835. 2） European Association for the Study of the Liver (EASL) ･ European Association for the Study of Diabetes (EASD) ･ European Association for the Study of Obesity (EASO). J Hepatol. 2024;81:492-542. 3） 日本消化器病学会・日本肝臓学会編. NAFLD/NASH診療ガイドライン2020. 南江堂. 4） Marso S, et al. N Engl J Med. 2016;375;311-322. 5） Zinman B, et al. N Engl J Med. 2015;373:2117-2128. 6） Sanyal AJ, et al. N Engl J Med. 2025;392:2089-2099.

　皮膚に強いかゆみを伴う隆起した膨疹（みみず腫れ）が生じる蕁麻疹のうち、発症後6週間以上が経過したものを慢性蕁麻疹という。このほど新たな研究で、慢性蕁麻疹のかゆみや腫れの軽減に最も効果的な治療法は、注射用抗体薬のオマリズマブと未承認の錠剤remibrutinib（レミブルチニブ）であることが示された。マクマスター大学（カナダ）医学部のDerek Chu氏らによるこの研究結果は、「The Journal of Allergy and Clinical Immunology（JACI）」に7月15日掲載された。　蕁麻疹は、アレルギー反応の一環として皮膚の肥満（マスト）細胞がヒスタミンを放出することで生じる。ヒスタミンは血管の透過性を高め、毛細血管から血漿成分が皮膚に漏れ出すことで膨疹が現れる。　Chu氏らは今回、論文データベースから抽出した慢性蕁麻疹に対する全身性免疫調整薬による治療に関する93件の研究（対象者の総計1万1,398人、ランダム化比較試験83件、非ランダム化比較試験10件）を対象に、その安全性と有効性を比較検討した。これらの研究に含まれていた慢性蕁麻疹の治療法は42種類に及んだ。評価項目は、蕁麻疹活動スコア（かゆみおよび膨疹）、血管性浮腫の活動性、健康関連の生活の質（QOL）、および有害事象であった。　その結果、評価項目に対する有効性が最も高いとされた治療薬はオマリズマブ（4週おきに標準用量300mg）とremibrutinibであった。ただし、remibrutinibの安全性に関するエビデンスの確実性は低かった。また、注射薬のデュピルマブは、蕁麻疹活動性の抑制効果は認められたがQOLの改善効果は不明であり、血管性浮腫に対する効果は検討されていなかった。シクロスポリンは、蕁麻疹活動性の抑制に有効な可能性がある一方で、腎臓障害や高血圧などの有害事象の発生頻度が最も高まる可能性が示唆された。そのほか、アザチオプリン、ダプソン、ヒドロキシクロロキン、ミコフェノール酸、スルファサラジン、ビタミンDもアウトカム改善に有効な可能性が示唆された。一方、ベンラリズマブ、キリズマブ、テゼペルマブについては、有効性が確認されなかった。　Chu氏は、「慢性蕁麻疹に対する全ての先進的な治療選択肢を対象とした今回の初めての包括的な分析により、患者と臨床医が選択できる、明確でエビデンスに基づいた『治療選択肢のメニュー』を提示することが可能になった」と述べている。　研究グループは、「本研究結果は蕁麻疹の治療に関する新たな国際臨床ガイドラインの作成に役立つだろう」と述べている。