堀池 篤 氏（教授）大熊 遼太朗 氏（講師）村 英美子 氏（助教）講座の基本情報医局独自の取り組み・特徴昭和医科大学腫瘍内科は、肺がんや消化器がんはもちろん、軟部肉腫や原発不明がんといった希少がんも含め、あらゆる固形がんの治療を担う国内有数の腫瘍内科講座です。最新の薬物療法に加え、患者さんに寄り添う緩和ケア・支持療法にも力を注いでいます。腸内細菌やバイオマーカーを用いた独自の臨床研究や、医師主導治験を企画・実施するなど、学際的な活動も精力的に行っています。生成AIの活用により、診療・研究の質と効率の向上を図るとともに、週休3日制や夏季2週間の休暇など、働きやすさにも配慮した環境を整備しています。日々の診療から教育・研究へとつなげる体制を構築し、がん医療のさらなる発展に貢献しています。医師の育成方針私たちは、「がんを診る」総合診療医、そして臨床に根ざした研究者の育成を目指しています。入局1年目から主治医として診療に携わり、患者さんと向き合う中で実践力を養っていただきます。カンファレンスやCancer Boardにも主体的に参加し、若手のうちから診療の中心を担える環境が整っています。がん薬物療法専門医や総合内科専門医の取得に加え、大学院進学や海外留学など、それぞれの希望に応じた幅広いキャリア形成にも対応しています。多様な価値観や働き方を尊重し、ライフワークバランスにも配慮した体制のもと、安心してキャリアを築ける環境を整えています。がん医療に誠実に、前向きに取り組みたい方を、私たちは心より歓迎します。力を入れている治療/研究テーマ昭和医科大学腫瘍内科では、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）に関する研究を中心に、がん免疫のメカニズム解明や、治療効果を予測するバイオマーカーの探索、さらに新規免疫療法の開発に取り組んでいます。2022～24年にかけてフランスに留学し、子宮頸がんや悪性黒色腫を対象としたトランスレーショナル研究を遂行した経験も活かし、国内外で通用する研究の実施を目指しています。大学院進学や海外留学など、個々のキャリアに応じた柔軟な研究支援体制が整っています。同医局でのがん診療/研究のやりがい、魅力腫瘍内科は、臓器横断的に固形がん全般の薬物療法を担う、がん診療の中核的存在です。周術期から進行・再発症例まで幅広く関わり、生命予後を延ばすだけでなく、患者さんが元気に過ごす時間や大切な人と過ごす時間を支えることを重視しています。昭和医科大学は4つの大学病院を有し、多くのがん腫・希少がんに触れられる豊富な症例経験に加え、がん診療に関する情報を統括することにより、臨床データを活用した研究活動にも積極的に関わることができる環境が整っています。診療と研究の両方をバランス良く学べる環境で、腫瘍内科医としての専門性を着実に高めることが可能です。医学生/初期研修医へのメッセージ腫瘍内科では、専門的な知識とともに人間性も求められる場面が多く、緩和ケアから看取りまで患者さんと深く向き合えるのが特徴です。医局内は風通しがよく、若手の意見を歓迎する文化が根付いており、丁寧な指導と柔軟なキャリア支援が受けられる点も魅力です。腫瘍内科医を目指す先生方と出会える日を楽しみにしています。これまでの経歴都内の高校を卒業後、山形大学に進学し、3年生の実習で腫瘍内科の存在を知りました。もともとがん診療や総合内科に興味があった私にとって、臓器の垣根を越えてStageIVの患者さんたちに真剣に向き合う先生方の姿は非常に印象的でした。腫瘍内科のある病院で初期研修をしようと思い、卒後は地元の昭和医科大学病院に就職しました。同医局を選んだ理由カンファレンスで若手の先生方が活躍しているのを見て、風通しの良い医局だと思いました。出身大学もさまざまで、これまでの経歴も人それぞれで多様性があるため、いろいろなロールモデルがあって魅力的に感じました。また、それほど大所帯ではないので指導医や症例を独り占めできる環境です。学びやすい環境は人それぞれですが、私にはそういった環境が合っていると思い入局を決めました。実際、2年間の研修で患者さんの治療方針の決定、副作用のマネジメント、病状説明や終末期のケアなど、非常に多くの経験を積むことができました。現在学んでいること現在は内科専門研修の一環として、連携施設での研修を行っています。通常は医局の指定した連携施設に行くことがほとんどですが、昭和医科大学病院腫瘍内科では自分の学びたい施設・診療科を自由に選ぶことができます。私はこの機会に以前から興味のあった緩和ケアと総合診療を学びたいと思い、茨城の市中病院で研修をしています。こういった自由が利くところもこの医局の良いところです。ご興味のある方はぜひ見学にいらしてください！昭和医科大学　腫瘍内科住所〒142-8666　東京都品川区旗の台1-5-8問い合わせ先reikosawa@cnt.showa-u.ac.jp医局ホームページ昭和医科大学病院　腫瘍内科腫瘍内科プライベートサイト専門医取得実績のある学会日本内科学会（内科専門医）日本臨床腫瘍学会（がん薬物療法専門医）研修プログラムの特徴（1）臓器横断的ながん診療と専門医資格の取得あらゆる固形がんに対する薬物療法を主軸とし、幅広いがん診療のスキルが習得できますがん薬物療法専門医の取得に必要な症例を、当院だけで網羅的に経験可能経験豊富な専門医・指導医による丁寧なサポートのもと、専門医取得を着実に目指せます（2）活発なトランスレーショナルリサーチと学位取得企業治験に加え、大学主導の医師主導治験にも積極的に取り組んでいます昭和医科大学臨床薬理研究所と連携し、臨床と基礎をつなぐ研究活動が可能な環境です大学院進学による学位取得のためのサポート体制も充実しています（3）出身や経歴を問わないオープンな職場環境昭和医科大学の中でも最も新しい科の1つであり、学閥のない自由な雰囲気です初期研修後はもちろん、他科で専門医取得後の入局実績も豊富で、多様なキャリアに柔軟に対応しています

　日本も参加するCheckMate 577試験は、術前化学放射線療法（CRT）＋手術後に残存病理学的病変を有する食道がん/胃食道接合部がん（EC/GEJC）患者における、術後ニボルマブ投与の有用性をみた試験である。すでにプラセボと比較して無病生存期間（DFS）を有意に延長したことが報告されている（22.4ヵ月対11.0ヵ月、ハザード比[HR]：0.69）1）。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、ベイラー大学医療センター（米国・ダラス）のRonan J. Kelly氏が、本試験の副次評価項目である全生存期間（OS）の最終解析結果およびDFSの長期追跡結果を報告した。・試験：多施設共同無作為化二重盲検第III相試験・対象：CRT後にR0切除、病理学的完全奏効とならなかったStageII/IIIのEC/GEJC患者・試験群（ニボルマブ群）：ニボルマブ240mg（2週ごと16週間）→ニボルマブ480mg（4週ごと最長1年）532例・対照群（プラセボ群）：プラセボ（2週ごと16週間、その後4週ごと最長1年）262例・評価項目：［主要評価項目］DFS［副次評価項目］OS、無遠隔転移生存期間（DMFS）、安全性など・データカットオフ：2024年11月7日　主な結果は以下のとおり。・794例がランダム化され、ニボルマブ群とプラセボ群に2対1で割り付けられた。・追跡期間中央値78.3ヵ月におけるDFS中央値は、ニボルマブ群21.8ヵ月（95％信頼区間[CI]：16.6～29.7）に対しプラセボ群10.8ヵ月（95％CI：8.3～14.3）であり、有意差のある改善を長期にわたって維持していた（HR：0.76）。・OS中央値はニボルマブ群51.7ヵ月（95％CI：41.0～61.6）に対しプラセボ群35.3ヵ月（95％CI：30.7～48.8）であり、ニボルマブ群で良好な傾向だったものの、統計学的有意差はなかった（HR：0.85、p＝0.1064）。サブグループ解析ではPD-L1 CPSが1以上の群のHRは0.79だった一方、1未満の群ではニボルマブの優越性は示されなかった。・ニボルマブ群とプラセボ群の3年OS率は57％対50％、5年OS率は46％対41％だった。・DMFS中央値はニボルマブ群27.3ヵ月、プラセボ群14.6ヵ月だった（HR：0.75）。・有害事象は既報どおりであり、新たな安全性シグナルは確認されなかった。　Kelly氏は「術後ニボルマブは、プラセボと比較して持続的な長期DFSのベネフィットとOSの改善を示した。安全性も長期にわたって耐容されるものだった。これらの結果は、この患者集団における術後ニボルマブの使用をさらに支持するものだ」とした。　現地で聴講した相澤病院・がん集学治療センターの中村 将人氏は「すでにDFSの結果が発表されており、日本食道学会ガイドライン委員会からコメントも出されている2）。今回の発表でも、有意差はないものの著明なOSの延長がみられた。一方、本邦ではJCOG1109試験の結果から術前化学療法が標準治療とされており、術前CRT後のエビデンスである本試験をどのように外挿するかは議論のあるところだ。JCOG2206試験（術前化学療法後に根治手術が行われ、病理学的完全奏効とならなかった食道扁平上皮がんにおける術後無治療/ニボルマブ療法/S-1療法を比較する第III相試験）の結果に注目したい」とコメントした。

　切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者における術前補助療法について、3サイクルのニボルマブ＋化学療法併用療法は、化学療法単独と比較し全生存期間（OS）を有意に延長したことが、アイルランド・Trinity College DublinのPatrick M. Forde氏らによる第III相無作為化非盲検試験「CheckMate 816試験」のOSに関する最終解析結果で報告された。CheckMate 816試験では、ニボルマブ＋化学療法併用療法により、病理学的完全奏効（pCR）と無イベント生存期間（EFS）を有意に改善したことが示されており、OSの最終解析が待たれていた。NEJM誌オンライン版2025年6月2日号掲載の報告。重要な副次評価項目であるOSの最終解析　CheckMate 816試験では、IB期からIIIA期の切除可能なNSCLC患者（ECOG PS 0～1、EGFR遺伝子変異陰性/ALK転座なし、がんに対する全身療法歴なし）を、ニボルマブ＋プラチナ製剤を含む化学療法併用群またはプラチナ製剤を含む化学療法単独群に無作為に割り付け、それぞれ3週（1サイクル）ごとに3サイクル投与した後、術前補助療法終了後6週間以内に手術を行った。　主要評価項目はEFSおよびpCR、重要な副次評価項目がOSであった。　2017年3月～2019年11月に、計358例がニボルマブ＋化学療法併用群（179例）または化学療法単独群（179例）に割り付けられた。5年OS率、ニボルマブ＋化学療法併用群65.4％vs.化学療法単独群55.0％　OS最終解析のデータカットオフ時点において、追跡期間中央値は68.4ヵ月（範囲：59.9～85.2）で、150例が死亡した（information fraction：81％、ニボルマブ＋化学療法併用群66例、化学療法単独群84例）。　5年OS率はニボルマブ＋化学療法併用群65.4％（95％信頼区間[CI]：57.8～71.9）、化学療法単独群55.0％（47.3～62.0）、OSの中央値はそれぞれ未到達と73.7ヵ月であり、化学療法単独群と比較しニボルマブ＋化学療法併用群でOSが有意に延長した（ハザード比：0.72、95％CI：0.523～0.998、p＝0.048）。　探索的解析の結果、ニボルマブ＋化学療法併用群における5年OS率は、pCRが得られた患者（43例）で95.3％（95％CI：82.7～98.8）、得られなかった患者（136例）で55.7％（46.9～63.7）、ベースラインで循環腫瘍DNA（ctDNA）が陽性で術前にctDNAが消失した患者（24例）では75.0％（95％CI：52.6～87.9）、消失しなかった患者（19例）では52.6％（28.7～71.9）であった。　安全性に関する新たな懸念は認められなかった。

　高リスクの局所進行（LA）頭頸部扁平上皮がん（SCCHN）に対する術後の標準治療は、長らく補助療法としての化学放射線療法（CRT）であった。しかし、これらの治療にもかかわらず40％以上の患者で再発が認められ、より効果的な治療法が必要とされている。NIVOPOSTOP試験は、術後CRTにニボルマブを追加した群とCRT単独群を比較した試験である。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）のプレナリーセッションにおいて、Le Centre hospitalier universitaire vaudois（スイス）のJean Bourhis氏が本試験の結果を発表した。・試験：多施設共同無作為化第III相試験・対象：75歳未満、切除後の再発高リスク（術後のリンパ節被膜外浸潤、多発リンパ節転移、多発神経周囲浸潤および/または腫瘍断端陽性）のLA-SCCHN患者・試験群（NIVO群）：ニボルマブ240mg→CRT（66Gy 放射線治療＋シスプラチン100mg/m2）＋ニボルマブ360mg（3週ごと3サイクル）→ニボルマブ480mg（4週ごと6サイクル）332例・対照群（標準治療群）：CRT（3週ごと3サイクル）334例・評価項目：［主要評価項目］無病生存期間（DFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、QOL、安全性・データカットオフ：2024年4月30日　主な結果は以下のとおり。・計680例がランダム化され、対象となった666例がNIVO群332例、標準治療群334例に1対1で割り付けられた。追跡期間中央値は30.3ヵ月だった。・3年DFS率は、NIVO群で63.1％（95％信頼区間[CI]：57～68.7）、標準治療群で52.5％（95％CI：46.2～58.4％）だった。・PD-L1陽性患者全体において、NIVO群は標準治療群に比べてDFSが有意に改善されたものの、CPSはDFSと強い相関は示さなかった。・OSは未到達だったものの、NIVO群で改善傾向が認められた。・CRTの遵守率は両群で類似していた。Grade3の有害事象はNIVO群の63.1％、標準治療群の62.4％、Grade4は9.3％と5.2％に発現した。多かった有害事象は両群で類似しており、口内炎、放射線皮膚障害、嚥下障害などであった。　Bourhis氏は「術後CRTにニボルマブを追加した治療は、統計的および臨床的に有意なDFSの改善をもたらした。これは、切除後の再発高リスクLA-SCCHN患者に対し、過去20年間ではじめての新たな標準治療となる可能性があるものだ」とした。

　CheckMate 214試験において、進行淡明細胞型腎細胞がん患者の1次治療として、ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法はスニチニブ単剤療法と比較して有意な生存ベネフィットを示したことが報告されている。今回、米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのRobert J. Motzer氏が追跡期間中央値9.3年の最終解析結果を米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表。ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法は全試験対象集団において生存の改善および持続的な奏効を示し、新たな安全性シグナルは確認されなかった。・対象：未治療の進行淡明細胞型腎細胞がん患者（≧18歳、KPS≧70％、RECIST v1.1に基づく測定可能病変あり）・試験群：ニボルマブ（3mg/kg）＋イピリムマブ（1mg/kg）3週ごと4回→ニボルマブ2週ごと　550例（うちIMDC分類中/高リスク425例）・対照群：スニチニブ（50mg）1日1回4週→2週休薬　546例（うちIMDC分類中/高リスク422例）・評価項目：［主要評価項目］IMDC分類での中/高リスクの患者における全生存期間（OS）、独立画像判定委員会（IRRC）判定による無増悪生存期間（PFS）、奏効率（ORR）［副次評価項目］ITT集団におけるOS、IRRC判定によるPFS、ORR、安全性　主な結果は以下のとおり。IMDC分類中/高リスクの患者における主要結果・OS中央値：試験群46.7ヵ月vs.対照群26.0ヵ月（ハザード比[HR]：0.69、95％信頼区間[CI]：0.59～0.81）・PFS中央値：12.4ヵ月vs.8.5ヵ月（HR：0.73、95％CI：0.61～0.87）・ORR：42.4％vs.27.5％・奏効期間（DOR）中央値：82.8ヵ月vs.19.8ヵ月（HR：0.48、95％CI：0.33～0.69）ITT集団における主要結果・OS中央値：52.7ヵ月vs.37.8ヵ月（HR：0.71、95％CI：0.62～0.82）・PFS中央値：12.4ヵ月vs.12.3ヵ月（HR：0.88、95％CI：0.76～1.04）・ORR：39.5％vs.33.0％・DOR中央値：76.2ヵ月vs.25.1ヵ月（HR：0.53、95％CI：0.38～0.73）治療期間、後治療、安全性・治療期間中央値は7.9ヵ月vs.7.8ヵ月、治療関連有害事象（TRAE）による試験治療中止が24％vs.13％であった。・試験治療後に全身治療を受けた患者の割合は58％vs.70％で、試験群ではスニチニブが25％と最も多く、対照群ではいずれかのPD-1阻害薬が46％と最も多かった。・全GradeのTRAEの発現率は94％vs.98％と同等であったが、Grade3以上のTRAEの発現率は試験群で少なかった（49％vs.64％）。・試験群において発現した全Gradeの免疫介在性有害事象（imAE）のうち、発現率が高かったのは下痢（44％）、皮疹（29％）、甲状腺機能低下症（20％）などであった。試験群の患者のうち31％がimAEのマネージメントを目的として、コルチコステロイドの投与を受けていた。またimAEの多くが12ヵ月以内に発現していた。　Motzer氏は今回の結果について、進行淡明細胞型腎細胞がん患者の1次治療としてニボルマブ＋イピリムマブ併用療法が標準治療であることを支持するものとまとめている。また、ニボルマブの皮下注製剤が静注製剤と同等の臨床効果を示したと報告されていることに触れ、本療法の維持療法における代替となる可能性があるとした。

　既治療のCLDN18.2陽性進行胃または食道胃接合部がん患者において、医師が選択した治療と比較してsatricabtagene autoleucel（satri-cel、自家CLDN18.2特異的キメラ抗原受容体［CAR］T細胞療法）による治療は、無増悪生存期間（PFS）を有意に延長し、全生存期間（OS）について有意差はないものの臨床的に意義のある改善をもたらし、安全性プロファイルは管理可能であることが、中国・Peking University Cancer HospitalのChangsong Qi氏らが実施した「CT041-ST-01試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2025年6月7日号に掲載された。中国の無作為化実薬対照比較第II相試験　CT041-ST-01試験は、既治療のCLDN18.2陽性進行胃・食道胃接合部がんにおけるsatri-cel治療の有効性と安全性の評価を目的とする非盲検無作為化実薬対照比較第II相試験であり、2022年3月～2024年7月に中国の24施設で参加者のスクリーニングを行った（CARsgen Therapeuticsの助成を受けた）。　年齢18～75歳、CLDN18.2陽性の進行胃・食道胃接合部がんで、2ライン以上の前治療に不応であった患者を対象とした。被験者を、satri-cel（細胞量250×106、最大3回まで）を投与する群、または医師が選択した治療（TPC）を受ける群に、2対1の割合で無作為に割り付けた。TPCは、標準治療薬（ニボルマブ、パクリタキセル、ドセタキセル、イリノテカン、rivoceranib［apatinib］）から1つを選ぶこととした。　主要評価項目は、ITT集団におけるPFSとし、盲検下独立中央判定とした。奏効率、病勢コントロール率も良好　156例（年齢中央値52.0歳［四分位範囲：44.5～59.0］、女性69例［44％］、胃腺がん136例［87％］、食道胃接合部腺がん20例［13％］）を登録し、satri-cel群に104例、TPC群に52例を割り付けた。それぞれ88例（85％）および48例（92％）が実際に試験薬の投与を受けた。satri-cel群では、28例（27％）が3ライン以上の前治療を受けており、72例（69％）が腹膜転移を有していた。TPC群では、それぞれ10例（19％）および31例（60％）であった。　PFSの追跡期間中央値は、satri-cel群9.07ヵ月、TPC群3.45ヵ月だった。ITT集団におけるPFS中央値は、TPC群が1.77ヵ月（95％信頼区間[CI]：1.61～2.04）であったのに対し、satri-cel群は3.25ヵ月（2.86～4.53）と有意に延長した（ハザード比[HR]：0.37［95％CI：0.24～0.56］、片側log-rank検定のp＜0.0001）。　OS中央値は、satri-cel群が7.92ヵ月（95％CI：5.78～10.02）、TPC群は5.49ヵ月（3.94～6.93）であり（HR：0.69［95％CI：0.46～1.05］、片側log-rank検定のp＝0.0416）、有意差はないもののsatri-cel群で臨床的に意義のある良好な傾向を認めた。　奏効率（完全奏効＋部分奏効）はsatri-cel群22％、TPC群4％（部分奏効2例のみ）、病勢コントロール率（完全奏効＋部分奏効＋安定）はそれぞれ63％および25％であった。奏効期間中央値はsatri-cel群が5.52ヵ月で、TPC群の部分奏効の2例ではそれぞれ4.47ヵ月および5.42ヵ月だった。奏効までの期間中央値はsatri-cel群が1.94ヵ月、TPC群の部分奏効例はそれぞれ1.77ヵ月および2.96ヵ月であった。固形がんでの世界初の無作為化対照比較試験　安全性解析は、試験薬の投与を少なくとも1回受けたすべての患者で行った。試験治療下でのGrade3以上の有害事象は、satri-cel群で88例中87例（99％）、TPC群で48例中30例（63％）に発現した。試験治療下での有害事象による死亡は、それぞれ1例（播種性血管内凝固症候群による）および1例（血液凝固障害による）にみられた。　satri-cel群で最も頻度の高いGrade3以上の治療関連有害事象は、リンパ球数の減少（86/88例［98％］）、白血球数の減少（68例［77％］）、好中球数の減少（58例［66％］）であった。サイトカイン放出症候群は、satri-cel群の84例（95％）で発現した。　著者は、「本試験は、固形がんにおけるCAR T細胞療法の世界初の無作為化対照比較試験と考えられる」「これらの結果は、satri-celが進行胃・食道胃接合部がんの既治療患者における標準治療となる可能性を示唆しており、より早期の治療ラインでのさらなる検討を支持するものである」としている。

　欧米において、化学療法FLOT（フルオロウラシル、ロイコボリン、オキサリプラチン、ドセタキセル）は切除可能な胃がんにおける術前術後の標準治療だが、再発率は依然として高い水準にある。胃がんにおける免疫チェックポイント阻害薬（ICI）は、切除不能例において化学療法との併用で承認されているが、術前術後療法では承認されていない。　MATTERHORN試験は切除可能な胃がん患者を対象に、術前術後療法としてFLOTにICIであるデュルバルマブ上乗せの有用性をみた試験である。すでに病理学的完全奏効（pCR）率を有意に改善したことが報告されているが、米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）プレナリーセッションにおいてYelena Y. Janjigian氏（米国・メモリアルスローンケタリングがんセンター）が、主要評価項目である無イベント生存期間（EFS）を含む第2回中間解析の結果を報告した。この結果はNEJM誌オンライン版2025年6月1日号に同時掲載された。・試験デザイン：国際共同二重盲検ランダム化第III相試験・対象：切除可能なStageII～IVA期局所進行胃がん/食道胃接合部腺がん　948例・試験群：術前術後にFLOT＋デュルバルマブ1,500mgを4週ごと2サイクル、術後にデュルバルマブ1,500mg 4週ごと10サイクル（デュルバルマブ群）474例・対照群：術前術後にFLOT＋プラセボを4週ごと2サイクル、術後にプラセボを10サイクル（プラセボ群）474例・評価項目：［主要評価項目］EFS［副次評価項目］全生存期間（OS）、pCR、安全性など・データカットオフ：2024年12月20日　主な結果は以下のとおり。・計948例がデュルバルマブ群474例、プラセボ群474例にランダム化された。追跡期間中央値は31.5ヵ月だった。・デュルバルマブ群はプラセボ群と比較して、EFSで統計学的に有意な改善を示した（ハザード比[HR]：0.71、95％信頼区間[CI]：0.58～0.86、p＜0.001）。EFS中央値はデュルバルマブ群では未到達（95％CI：40.7～未到達)、プラセボ群で32.8ヵ月（95％CI：27.9～未到達）だった。2年EFS率は、デュルバルマブ群でプラセボ群よりも高かった（67％対59％）。・OS中央値は、デュルバルマブ群で未到達、プラセボ群で47.2ヵ月（HR：0.78、95％CI：0.62～0.97、p＝0.025）であった。・pCR率はデュルバルマブ群で19％、プラセボ群で7％だった。・Grade3/4の有害事象の発生率は両群で類似していた。デュルバルマブ群はプラセボ群と比較して手術や補助療法の開始を遅らせなかった。　Janjigian氏は「デュルバルマブ＋FLOTは、プラセボ＋FLOTと比較してEFSで統計学的に有意な改善を示し、OSの有望な傾向を示した。これらの結果は、デュルバルマブを切除可能な胃がん周術期の新たな標準治療として支持するものだ」とした。　現地で聴講した相澤病院・がん集学治療センターの中村 将人氏は「EFS、OSが改善したポジティブな結果だった。一方で、日本におけるStageII/III胃がんの術後化学療法はS-1が中心でFLOTレジメンは使われていない。また、サブグループ解析ではアジア人においては両群に有意差がなかった。こうした点から、この治療戦略を日本の臨床に取り入れるべきかどうかは意見の分かれるところであり、さらなるデータが必要となりそうだ。今年のASCOの消化器がん演題の中で、最も議論を呼ぶ結果ではないか」とコメントした。

　切除不能局所進行膵腺がん（LA-PAC）患者において、腫瘍電場治療（TTフィールド）と化学療法の併用が全生存期間（OS）の改善を示した。　LA-PAC患者を対象にTTフィールドとゲムシタビン＋nabパクリタキセル（GnP）の有用性を評価する第III相PANOVA-3試験の結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、米国・Virginia Mason Medical CenterのVincent Picozzi氏から発表された。　LA-PACは5年生存率8%と予後不良であり、現在の治療法ではアンメットニーズが高い。LA-PACの30〜35%は局所進行だが根治切除対象は10〜15%にとどまり、残りの患者は治癒不能で消耗性の痛みを訴える。TTフィールドはさまざまな機序で腫瘍細胞の分裂を阻害する電場療法。化学療法、放射線、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）、PARP阻害薬などとの併用により、一部の固形がんで抗腫瘍効果を高めることが認められていた。米国と欧州では膠芽腫、悪性胸膜中皮腫、非小細胞肺がんに承認されている（日本では膠芽腫のみ）。膵腺がんでは、進行ステージにおいてGnPレジメンとの併用で、有効性と忍容性が示されている。試験デザイン：無作為化非盲検第III相試験対象：局所進行膵腺がん試験群：TTフィールド＋GnPレジメン（TTFields＋GnP群）285例対照群：GnPレジメン（GnP群）286例評価項目［主要評価項目］OS［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、無痛生存期間、奏効率（ORR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・OS中央値は、TTFields＋GnP群16.2ヵ月、GnP群で14.2ヵ月と、TTFields＋GnP群で有意に延長した（ハザード比[HR]：0.82、95％信頼区間[CI]：0.68～0.99、p＝0.039）。・PFS中央値はTTFields＋GnP群10.6ヵ月、GnP群9.3ヵ月であった（HR：0.85、95％CI：0.68〜1.05、p＝0.137）。・無痛生存期間中央値はTTFields＋GnP群15.2ヵ月、GnP群9.1ヵ月であった（HR：0.74、95％CI：0.56〜0.97、p＝0.027）。・有害事象（AE）はTTFields＋GnP群の97.8％、GnP群の89.9％に発現し、重篤なAE発現は、TTFields＋GnP群53.6%、GnP群47.6%であった。・TTFields＋GnP群の機器関連AEは81.0％に発現した。主なものは皮膚障害であるが、ほとんどがGrade1/2であった（Grade3は7.7％）。TTフィールドに起因する死亡例はなかった。　PANOVA-3試験は、切除不能LA-PACにおけるTTフィールドとGnPの併用療法が、OSおよび無痛生存期間において有意なベネフィットを示すことを初めて実証した。同レジメンが新たな標準治療となる可能性を示す結果となった。　この試験結果はJournal of Clinical Oncology誌2025年5月31日号に掲載された。

　がん薬物療法の領域は、数多くの分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬（ICI）、抗体薬物複合体（ADC）が登場し、目覚ましい進歩を遂げている。しかし、これらのなかには薬剤性肺障害を惹起することが知られる薬剤もあり、薬剤性肺障害が注目を集めている。そのような背景から、2025年4月に『薬剤性肺障害の診断・治療の手引き第3版2025』が発刊された。本手引きは、2018年以来の改訂となる。本手引きの改訂のポイントについて、花岡 正幸氏（信州大学病院長/信州大学学術研究院医学系医学部内科学第一教室 教授）が第65回日本呼吸器学会学術講演会で解説した。いま薬剤性肺障害が注目される理由　花岡氏は、「いまほど薬剤性肺障害が注目を集めているときはない」と述べ、注目される理由として以下の5点を挙げた。（1）症例数の増加ICIなどの新規薬剤の登場に伴って薬剤性肺障害の報告が増加している。（2）人種差国際比較により、日本人で薬剤性肺障害の発症率が高い薬剤が存在する。（3）予後不良な病理組織パターン重症化するびまん性肺胞傷害（DAD）を呈する場合がある。（4）多様な病型非常に多くの臨床病型が存在し、肺胞・間質領域病変だけでなく気道病変、血管病変、胸膜病変も存在する。（5）新たな病態ICIによる免疫関連有害事象（irAE）など、新規薬剤の登場に伴う新たな病態が出現している。改訂のポイント8点　本手引きでは、改訂のポイントとして8点が挙げられている（p.viii）。これらについて、花岡氏が解説した。（1）診断・検査の詳説　今回の改訂において「図II-1 薬剤性肺障害の診断手順」が追加された（p.13）。薬剤性肺障害の疑いがあった場合には、（1）しっかりと問診を行って、原因となる薬剤の使用歴を調査し、（2）諸検査を行って他の原因疾患（呼吸器感染症、心不全、原病の悪化など）を否定し、（3）原因となる薬剤での既報を調べ、（4）原因となる薬剤の中止で改善するかを確認し、（5）再投与試験によって再発するか確認するといった流れで診断を実施することが記載されている。　肺障害の発症予測や重症化予測に応用可能なバイオマーカーの確立は喫緊の課題であり、さまざまな検討が行われている。そのなかから国内で報告されている3つのバイオマーカー候補分子（stratifin、lysophosphatidylcholine［LPC］、HMGB1）について、概説している。（2）最新の画像所見の紹介　薬剤性肺障害の画像所見が「表II-3 薬剤性肺障害の一般的なCT所見」にまとめられた（p.21）。薬剤性肺障害の代表的な画像パターンは、以下の5つに分類される。・DADパターン・OP（器質化肺炎）パターン・HP（過敏性肺炎）パターン・NSIP（非特異性間質性肺炎）パターン・AEP（急性好酸球性肺炎）パターン　なお、今回の改訂において、特定の薬剤の肺障害としてALK阻害薬、ADCに関する画像所見が追加された。（3）薬物療法の例の追加　薬物療法のフローについて「図III-2 薬剤性肺障害の薬物療法の例」が追加された（p.50）。重症度別にフローを分けており、すべての症例でまず被疑薬を中止するが、無症状・軽症の場合は中止により改善がみられれば経過観察とする。被疑薬の中止による改善がみられない場合や中等症の場合は、経口プレドニゾロン（0.5～1.0mg/kg/日）を投与する。これで改善がみられる場合はプレドニゾロンを漸減し、2～3ヵ月以内に中止する。経口プレドニゾロンで改善がみられない場合や重症・DADパターンでは、ステロイドパルス療法（メチルプレドニゾロン1,000mg/日×3日）を行い、経口プレドニゾロンに切り替える。改善がみられる場合は漸減し、改善がみられない場合はステロイドパルスを繰り返すか、免疫抑制薬の追加を行う（ただし、免疫抑制薬に薬剤性肺障害に対する保険適用はないことに注意）。（4）予後不良因子の追加　薬剤性肺障害の予後を規定する要因として報告されているものを以下のとおり列挙し、解説している。・背景因子（高齢、喫煙歴、喫煙指数高値、既存の間質性肺炎、喘息の既往［ICIの場合］など）・発症様式（低酸症血症、PS2～4など）・胸部画像所見（DADパターンなど）・血清マーカー（KL-6、SP-D、stratifinなど）・気管支肺胞洗浄液（BALF）所見（剥離性の反応性II型肺上皮細胞）・ICIによる肺障害と抗腫瘍効果　ICIについては、irAEがみられた集団で抗腫瘍効果が高いこと、ニボルマブによる肺障害が生じた症例のうち、腫瘍周囲の浸潤影を呈した症例は抗腫瘍効果が高かったという報告があることなどが記されている。（5）患者指導の項目の追加　薬剤の投与中に新たな症状が出現した場合は速やかに医療機関や主治医に報告するよう指導すること、とくに抗悪性腫瘍薬や関節リウマチ治療薬を使用する場合には、既存の間質性肺疾患の合併の有無を十分に検討することなどが記載された。また、抗悪性腫瘍薬の多くは医薬品副作用被害救済制度の対象外である点も周知すべきことが示された。（6）抗悪性腫瘍薬による肺障害を詳説　とくに薬剤性肺障害の頻度が高いチロシンキナーゼ阻害薬、ICI、抗体製剤（とくにADC）について詳説している。（7）irAEについて解説　ICIによって生じた間質性肺炎では、BALF中のリンパ球の増加や制御性Tリンパ球の減少、抗炎症性単球の減少、炎症性サイトカインを産生するリンパ球・単球の増加など、正常分画とは異なる所見がみられることが報告されている。このようにirAEに特異的な所見がみられる場合もあることから、irAEの発症機序について解説している。（8）医療連携の章の追加　本手引きについて、花岡氏は「非専門の先生や診療所の先生にも使いやすい手引きとなることを目指して作成した」と述べる。そこで今回の改訂で「第VI章 医療連携」を新設し、非呼吸器専門医が薬剤性肺障害を疑った際に実施すべき検査について、「図VI-1 薬剤性肺障害を疑うときの検査」にまとめている（p.123）。また、専門医への紹介タイミングや、かかりつけ医・非呼吸器専門医と呼吸器専門医のそれぞれの役割について「図VI-2 かかりつけ医と専門医の診療連携」で簡潔に示している（p.124）。すべての薬剤が肺障害を引き起こす可能性　花岡氏は、薬剤性肺障害の定義（薬剤を投与中に起きた呼吸器系の障害のなかで、薬剤と関連があるもの）を紹介し、そのなかで「薬剤性肺障害の『薬剤』には、医師が処方したものだけでなく、一般用医薬品、生薬、健康食品、サプリメント、非合法薬などすべてが含まれることが、きわめて重要である」と述べた。それを踏まえて、薬剤性肺障害の診療の要点として「多種多様な薬剤を扱う臨床医にとって、薬剤性肺障害は必ず鑑別しなければならない。すべての薬剤は肺障害を引き起こす可能性があることを念頭において、まず疑うことが重要であると考えている」とまとめた。

　前治療歴のない切除不能肝細胞がん（HCC）患者において、ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法はレンバチニブまたはソラフェニブの単剤療法と比較して、有意な生存ベネフィットを示し、安全性プロファイルは管理可能なものであったことを、香港大学のThomas Yau氏らCheckMate 9DW investigatorsが非盲検無作為化第III相試験「CheckMate 9DW試験」の結果で報告した。切除不能HCC患者の予後は不良であり、長期的ベネフィットをもたらす治療が待望されている。本報告は、CheckMate 9DW試験の事前規定の中間解析の結果であり、著者は、「結果は、前治療歴のない切除不能HCC患者に対する1次治療として、ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法を支持するものであった」とまとめている。Lancet誌オンライン版2025年5月8日号掲載の報告。25ヵ国163施設で試験、主要評価項目はOS　切除不能HCC患者に対する全身性1次治療としてのニボルマブ＋イピリムマブ併用療法の有効性および安全性を、レンバチニブまたはソラフェニブの単剤療法と比較検討したCheckMate 9DW試験は、アジア、オーストラリア、欧州、北米および南米の25ヵ国163施設で行われた。　被験者は、全身療法歴のない切除不能HCCで、RECIST v1.1に基づく測定可能な未治療病変が1つ以上あり、Child-Pugh分類A（5または6点）、ECOG performance status 0または1の18歳以上の患者を適格とした。　被験者は、ニボルマブ（1mg/kg）＋イピリムマブ（3mg/kg）を3週ごと最大4回静脈内投与後、ニボルマブ480mgを4週ごと最長2年投与する群（ニボルマブ＋イピリムマブ併用群）、治験担当医の選択でレンバチニブ（8mg/日［体重＜60kgの場合］または12mg/日［≧60kgの場合］）を経口投与またはソラフェニブ（400mgを1日2回）を経口投与する群（対照群）に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。　無作為化は、双方向応答テクノロジーシステムを用いて行われ、病因（HBV vs.HCV vs.非感染）、大血管浸潤または肝外転移もしくは両者の有無、ベースラインのアルファフェトプロテイン（AFP）値により層別化された。　主要評価項目は全生存期間（OS）とし、無作為化された全患者で評価した。安全性は、無作為化された全患者のうち治療を1回以上受けた患者で探索的に評価した。追跡期間中央値35.2ヵ月、ニボルマブ＋イピリムマブ併用群のOS有意に改善　2020年1月6日～2021年11月8日に、668例が無作為化された（ニボルマブ＋イピリムマブ併用群335例、対照群333例）。　Kaplan-Meier法を用いてプロットした両群の生存曲線（Kaplan-Meier曲線）において、無作為化後6ヵ月間の死亡例はニボルマブ＋イピリムマブ併用群で多かった（死亡リスクのハザード比[HR]：1.65［95％信頼区間[CI]：1.12～2.43］）が、早期に交差しその後は両群のKaplan-Meier曲線は乖離した状態が維持され、ニボルマブ＋イピリムマブ併用群での生存が良好であることが観察された（死亡リスクのHR：0.61［0.48～0.77］）。　追跡期間中央値35.2ヵ月（四分位範囲：31.1～39.9）時点において、OSはニボルマブ＋イピリムマブ併用群（中央値23.7ヵ月［95％CI：18.8～29.4］）が対照群（20.6ヵ月［17.5～22.5］）と比較して有意に改善したことが認められた（HR：0.79［95％CI：0.65～0.96］、両側層別化log-rank検定のp＝0.018）。24ヵ月OS率は、ニボルマブ＋イピリムマブ併用群49％（95％CI：44～55）、対照群39％（34～45）であり、36ヵ月OS率は、それぞれ38％（32～43）、24％（19～30）であった。　全体でGrade3～4の治療関連有害事象は、ニボルマブ＋イピリムマブ併用群137/332例（41％）、対照群138/325例（42％）で認められた。治療関連死はニボルマブ＋イピリムマブ併用群で12例、対照群で3例が報告された。

　ノバルティス ファーマは2025年5月19日、アシミニブ（商品名：セムブリックス）が初発の慢性骨髄性白血病（CML）に対する効能追加の承認を取得したことを発表した。 本剤は、2022年3月28日に「前治療薬に抵抗性又は不耐容の慢性骨髄性白血病」に対して承認されている。なお、今回の効能追加に伴い、40mg1日2回投与から、80mg1日1回投与に変更することが承認された。　この承認は、国際共同第III相試験（J12301/ASC4FIRST試験）のデータに基づくもの。本試験は、初発のCML成人患者を対象に医師選択の第1世代または第2世代TKI（イマチニブ、ニロチニブ、ダサチニブ、ボスチニブ）と直接比較した多施設共同非盲検無作為化試験であり、医師選択TKIに対するアシミニブの優越性が検証された。　今回の承認で改訂された「効能又は効果」「用法及び用量」は以下のとおり。■効能又は効果改訂前：前治療薬に抵抗性又は不耐容の慢性骨髄性白血病改訂後：慢性骨髄性白血病■用法及び用量：改訂前：通常、成人にはアシミニブとして1回40mgを1日2回、空腹時に経口投与する。なお、患者の状態により適宜減量する。改訂後：通常、成人にはアシミニブとして1回80mgを1日1回、空腹時に経口投与する。なお、患者の状態により適宜減量する。

　ミスマッチ修復機能欠損（dMMR）の局所進行直腸腫瘍では、免疫チェックポイント阻害薬を用いた術前補助療法により高率に手術の必要性がなくなったとの報告があり、これを腫瘍部位を問わずにあらゆる早期dMMR固形腫瘍に適用可能ではないかとの仮説が提唱されている。米国・Memorial Sloan Kettering Cancer CenterのAndrea Cercek氏らは、根治手術が可能な早期dMMR固形腫瘍患者において、PD-1阻害薬dostarlimabを用いた術前補助療法が、高い割合で当該臓器の温存をもたらすことを示した。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年4月27日号に掲載された。米国の2つのコホートの第II相試験　研究グループは、早期dMMR固形腫瘍の非手術的管理の根拠を検証する目的で、治癒切除可能な広範な部位の早期MMR固形腫瘍におけるdostarlimabによる術前補助療法の有効性と安全性を評価する第II相試験を行った（Swim Across Americaなどの助成を受けた）。　米国の3施設でスクリーニングを受け、新たに診断されたI、II、III期の固形腫瘍で、治癒を目的とする手術が可能であり、免疫組織化学染色でMLH1、MSH2、MSH6、PMS2の発現がないdMMRの患者を対象とした。　これらの患者に対し、術前補助療法としてdostarlimab（500mg）を3週ごとに6ヵ月間（9サイクル）静脈内投与し、2つのコホート（コホート1：dMMR局所進行直腸がん、コホート2：直腸以外のdMMR固形腫瘍）で評価を行った。臨床的完全奏効が得られた患者は非手術的管理による治療の継続を選択することができ、残存病変を有する患者は切除術を受けることとした。　コホート1の主要エンドポイントとして、手術を受けなかった患者または手術を受け病理学的完全奏効を達成した患者におけるdostarlimab療法（±化学放射線療法）終了から12ヵ月の時点での持続的な臨床的完全奏効を評価し、コホート2では探索的解析を行った。解析には、2019年12月～2025年4月に得たデータを使用した。治療終了患者の臨床的完全奏効は82％、80％で手術回避　117例を解析の対象とした。コホート1が50例（年齢中央値51.0歳［範囲：26～78］、女性56％）、同2が67例（67.0歳［28～87］、43％）であった。103例が治療を終了した（コホート1：49例、コホート2：54例）。コホート2の主な腫瘍の部位は、結腸（33例）、胃（15例）、尿路上皮（7例）、食道（3例）、胃食道接合部（3例）などであった。　コホート1では、治療を終了した49例のすべてが臨床的完全奏効を達成し、全例が非手術的管理による治療継続を選択した。12ヵ月の時点で、37例が持続的な臨床的完全奏効を維持しており、有効性の基準を満たした。　コホート2では、治療を終了した54例中35例（65％）が臨床的完全奏効を得て、このうち33例（61％）が非手術的管理による治療継続を選択した。残りの2例（胃がん1例、尿路上皮がん1例）は手術を選択し、いずれも切除検体にがんの証拠は認めなかった。　両コホートを合わせた治療終了患者103例では、84例（82％［95％信頼区間[CI]：72～88］）で臨床的完全奏効が得られ、このうち82例（80％［70～87］）が手術を受けなかった。また、原発腫瘍が治療中または治療後に進行したり、切除不能となった患者はなく、死亡例の報告もなかった。　全117例における2年時の無再発生存率は92％（95％CI：86～99）で、再発までの期間中央値は20.0ヵ月（範囲：0～60.8）であった。コホート1の50例では、それぞれ96％および30.2ヵ月、同2の67例では、85％および14.9ヵ月だった。全体で再発は5例のみで、1例は原発腫瘍（直腸）の再増殖であったが、残りの4例はリンパ節に限局した再発であった。有害事象発現率は65％、可逆性のGrade1、2が60％　dostarlimabの投与を少なくとも1回受けた患者の65％に有害事象が発現した。60％は可逆性のGrade1または2の有害事象であった。最も頻度の高いGrade1または2の有害事象は、疲労感（全体の23％）、皮疹または皮膚炎（同21％）、そう痒（同19％）であった。Grade3の有害事象として、糖尿病、肺感染症、甲状腺機能低下症、脳炎、好中球減少症を各1例に認めた。Grade4の発熱性好中球減少症が1例にみられた。　著者は、「免疫チェックポイント阻害薬の効果は、腫瘍の原発部位よりもdMMRの表現型に主に依存していると思われた」「今後の大きな課題は、腫瘍反応を監視する最良の方法を確立することである」「本研究は、早期dMMR固形腫瘍の従来の治療パラダイムに変更をもたらし、多くの患者において手術や他の治療の必要性をなくすための基礎を提示するものである」としている。

　人の免疫システムが加齢に伴い衰えていくことはよく知られている。しかし、そのような免疫機能の低下が、がんに対する免疫療法の効果を妨げることはないようだ。がん患者に対する免疫チェックポイント阻害薬による治療は年齢に関わりなく有効であることが、新たな研究で明らかにされた。米ジョンズ・ホプキンス大学医学部腫瘍学分野のDaniel Zabransky氏らによるこの研究結果は、「Nature Communications」に4月21日掲載された。Zabransky氏は、「高齢患者に対する免疫療法の効果は、若年患者と同等か、場合によってはそれ以上だ」と述べている。　がん細胞は、免疫チェックポイントと呼ばれる正常な免疫システムを利用して免疫細胞の攻撃を回避することが知られている。免疫チェックポイント阻害薬は、この免疫システムのブレーキを解除し、免疫細胞ががん細胞をより効果的に攻撃できるようにする薬剤である。研究グループによると、がんと診断される患者の大半は65歳以上だという。がん治療における全体的な治療成績は高齢患者の方が悪い傾向にあり、免疫システムの老化が原因の一部と考えられている。しかし、免疫療法がこのような老化の影響の克服に役立つのかは明確になっていない。　本研究では、免疫チェックポイント阻害薬による治療を受けた104人のがん患者（男性67.3％）を対象に、治療後の免疫反応を比較した。対象者のうち54人が65歳以上だった。免疫反応は、試験開始時と治療から1〜5カ月後に採取した末梢血サンプルを用いて評価した。追跡期間中央値は8.8カ月だった。　その結果、無増悪生存期間（PFS）と全生存期間（OS）において年齢による有意な差は認められなかった。奏効率は、高齢患者で35.4％、若年患者で23.1％であり、この差も統計学的に有意ではなかった。　一方で、免疫反応については高齢患者と若年患者の間に違いが見られた。例えば、高齢患者では、ナイーブT細胞（特定の抗原に曝露したことのないT細胞）が少なく、免疫チェックポイント阻害薬による増強がなければ、がんなどの新たな脅威に対応する準備ができていない可能性が示唆された。研究グループは、「このような違いは、免疫療法薬が高齢患者にとって特に有益なものになる可能性があることを示唆している」と述べている。　研究グループは次の研究で、腫瘍内部で見つかった免疫細胞の違いに注目し、年齢層間で比較して免疫療法に対する反応を調べる予定だとしている。Zabransky氏は、「現行の治療では、免疫システムによるがん細胞の認識能力に年齢差がある点をあまり考慮せずに、免疫チェックポイント阻害薬をどの患者にも同じように投与している。われわれは、加齢に伴う免疫システムの変化に対する理解を深めることで、新たな治療戦略を特定し、患者ごとに異なる重要な因子に基づく個別化治療を進めていきたいと考えている」との展望を示している。

　本研究は、進行非小細胞肺がん（NSCLC）患者のうち、PD-L1陽性（TPS≧1％）でEGFR変異やALK転座がない症例を対象に、免疫チェックポイント阻害薬ペムブロリズマブと、新規の二重特異性抗体ivonescimab（PD-1＋VEGFに対する抗体）の有効性と安全性を比較した多施設ランダム化第III相試験「HARMONi-2試験」の報告である。中間解析時点での主要評価項目は無増悪生存期間PFSで、ivonescimab群で有意に延長が認められた（中央値11.1ヵ月vs.5.8ヵ月、HR：0.51、p＜0.0001）。このPFSの改善効果はPD-L1 TPS 1～49％、TPS≧50％、扁平上皮がん、非扁平上皮がんを含む主要なサブグループで一貫していた。また奏効率ORRはivonescimab群で50％、ペムブロリズマブ群で39％、病勢コントロール率DCRはそれぞれ90％と71％であった。重篤な免疫関連有害事象（irAE）は両群で同程度であり、高血圧や蛋白尿などのVEGFに関連する有害事象はivonescimab群でやや多いものの管理可能な範囲であった。とくにベバシズマブが従来禁忌とされてきた扁平上皮がんでも、出血性合併症の増加は認められなかった。　本研究の最大のメリットは、「免疫治療の単剤療法」においてペムブロリズマブを上回る有効性を示した点である。とくに、PD-L1 TPS 1～49％の集団で有効性を示した初の免疫単剤であること、扁平上皮がんにも使用可能な抗VEGF併用薬であること、速い奏効と高い病勢コントロール率の3点は肺がん診療において重要かつ実践的であると考えられる。　PD-L1陽性肺がんに対するペムブロリズマブの初回治療の効果を検証した「KEYNOTE-042試験」ではTPS 1～49％の患者でPFS延長は示されなかったが、本試験では同群に対してHR 0.54と有意なPFS延長を示した。これにより、これまで「PD-L1低発現群で免疫治療の単剤治療は避けるべき」とされてきた症例に対する新たな選択肢の可能性を示した。また従来血管新生阻害薬であるベバシズマブは出血リスクから扁平上皮がんでは禁忌とされていたが、ivonescimabは同様の抗VEGF作用を有しながら出血性合併症は問題とならなかった。扁平上皮がんの1stラインにおける免疫薬単剤治療の選択肢が広がる点は、臨床的に非常に有用と考えられる。そして本研究におけるivonescimab群の奏効までの期間中央値は1.5ヵ月であり、治療早期に効果を期待したい症例に有利に働く。　本研究の有用性は十分に示されていると考えられるが、日本の実臨床で活かすためにはまだまだ問題点がある。まずすべての症例が中国人であり、外的妥当性に課題がある。薬物代謝や腫瘍の特性、人種差を考慮すると、日本人を含むグローバルな症例に対して本研究と外挿するには慎重な姿勢が求められる。また現時点で評価期間が短く、OSは未成熟な点である。他の臨床試験でも同様であるがPFS延長＝延命とは限らず、今回の中間解析ではPFSの延長がそのまま予後改善につながるかどうかは現時点では不明である。比較対象がペムブロリズマブ単剤であることも問題である。昨今の進行非小細胞肺がんの標準治療は、プラチナ製剤を含む化学療法と免疫治療を組み合わせる複合免疫療法がスタンダードである。グローバルな標準治療と乖離しており、本試験の比較対象がペムブロリズマブ単剤であることは、比較の「厳しさ」に欠ける可能性がある。　ivonescimab群では目立った免疫関連有害事象こそ認められないものの、Grade3以上の高血圧や蛋白尿といった抗VEGFに由来する有害事象は一定数認められた。実臨床では、とくに腎障害リスクのある症例や高齢者では慎重な管理が必要と考えられる。　さまざまな問題点が指摘される本研究であるが、扁平上皮肺がんやPD-L1低発現群など治療選択肢が限られる症例に対しては期待できる結果が報告された。今後のグローバルなリアルワールドエビデンスに期待が持てる新規薬剤となるのであろう。

　2017年10月に初版が発行された『間質性肺炎合併肺癌に関するステートメント』について、2025年4月に改訂第2版が発行された。肺がんの薬物療法は、数多くの分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬（ICI）、抗体薬物複合体（ADC）が登場するなど、目覚ましい進歩を遂げている。そのなかで、間質性肺炎（IP）を合併する肺がんの治療では、IPの急性増悪が問題となる。そこで、近年はIP合併肺がんに関する研究も実施され、エビデンスが蓄積されつつある。これらのエビデンスを含めて、本ステートメントの薬物療法のポイントについて、池田 慧氏（神奈川県立循環器呼吸器病センター）が第65回日本呼吸器学会学術講演会で解説した。NSCLCへの細胞傷害性抗がん薬　細胞傷害性抗がん薬によるIP合併非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療の中心は、カルボプラチンに（nab-）パクリタキセルまたはS-1を併用するレジメンである。これは、本邦で実施された複数の前向き研究や後ろ向き研究の多数例の報告に基づき、比較的安全に投与可能と判断されることによるものである。一方で2次治療以降の検討は少なく、標準治療は確立していない。これについて、池田氏は「後ろ向きの報告から、S-1が比較的安全に投与可能と判断され、用いられているのではないか」と述べた。　IP合併肺がん患者への細胞傷害性抗がん薬の使用について、『特発性肺線維症の治療ガイドライン2023（改訂第2版）』では投与を提案しているが（推奨の強さ：2、エビデンスの強さ：C［低］）、「一部の患者には合理的な選択肢でない可能性がある」ことも記載されている。そのため、池田氏は急性増悪のリスク評価が重要であると述べる。リスク評価については、後ろ向き研究においてHRCTでの線維化範囲の広さ、UIP（通常型間質性肺炎）パターン、％FVC（努力肺活量の予測値に対する実測値の割合）低値、％DLco≦50％などが急性増悪のリスク因子として挙げられている。また、ILD-NSCLC-GAPスコア/modified GAPスコア、Glasgow Prognostic Scaleが急性増悪のリスク評価に有用である可能性も報告されている。ただし、確立されたリスク評価方法は存在せず、本ステートメントでは「治療前に急性増悪発症リスクを評価する方法は複数提案されているが確立していない」としている。SCLCへの細胞傷害性抗がん薬　IP合併小細胞肺がん（SCLC）について、本ステートメントの作成にあたり検索に含まれた介入研究は、国内の17例を対象としたカルボプラチン＋エトポシドのパイロット試験のみである。本試験では、急性増悪の発現割合は5.9％と比較的低かったことが報告されている。また「びまん性肺疾患に関する調査研究」班（びまん班）の調査では、急性増悪の発現割合がカルボプラチン＋エトポシドで3.7％、シスプラチン＋エトポシドで11.0％であったことも報告されている。以上から、本ステートメントでは「プラチナ製剤とエトポシド併用療法がIP合併症例においても標準的治療とするコンセンサスが得られている」としている。分子標的薬　EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）のゲフィチニブ、エルロチニブ、オシメルチニブは、既存肺のIPが肺臓炎発現のリスク因子となることが報告されている。これらのことから、『特発性肺線維症の治療ガイドライン2023（改訂第2版）』では、IP合併肺がんに対して分子標的薬を投与しないことを推奨または提案するとされている。ただし、池田氏は「実際のところ、EGFR-TKI以外の分子標的薬については、既存肺のIPと肺臓炎リスクの関連は十分に検討されていない」と指摘する。近年では、KRAS、BRAF、METなどを標的とする分子標的薬が登場しており、これらの分子の遺伝子異常を有する患者には喫煙者が多いことから、肺気腫や間質性肺炎の合併が多い可能性も考えられる。そこで、びまん班が「間質性肺炎合併非小細胞肺癌におけるドライバー遺伝子変異/転座検索の実態と分子標的治療薬の安全性・有効性に関する多施設共同後方視的研究」を実施しており、すでに1,250例を超える症例が集積されているとのことである。池田氏は「かなり興味深い結果になっていることが期待され、近いうちに学会でデータを示し、IP合併肺がん患者でもドライバー遺伝子変異を調べることの意義を共有したい」と述べた。抗線維化薬　特発性肺線維症（IPF）合併NSCLC患者を対象に、カルボプラチン＋nab-パクリタキセルへのニンテダニブの上乗せ効果を検討した国内第III相無作為化比較試験「J SONIC試験」では、主要評価項目であるIPF無増悪生存期間（PFS）の優越性は示せなかったものの、非扁平上皮がんに限定するとPFSとOSの延長傾向がみられた。また、IPF合併SCLC患者を対象とした国内第II相試験「NEXT SHIP試験」では、カルボプラチン＋エトポシドにニンテダニブを上乗せすることで、間質性肺炎の急性増悪の発現割合を3.0％に抑制したことが報告されている。以上から、ニンテダニブはIP合併の非扁平上皮NSCLC、SCLCにおいて抗線維化作用と抗腫瘍作用の双方を期待でき、1次治療の選択肢の1つになる可能性がある。ADC、モノクローナル抗体　HER2を標的とするADCのトラスツズマブ デルクステカンは肺臓炎の発現が多く、胃がんの市販後調査では既存肺のIPが肺臓炎リスク因子となることが報告されている。そのため、本ステートメントではIP合併肺がんでの使用に際して注意が必要であることが記載されている。ICI　ICIは、予後不良なIP合併進行肺がん患者に長期生存をもたらしうる現状で唯一の治療選択肢である。しかし、複数の観察研究において、既存肺に間質性肺疾患を有する場合は免疫関連有害事象（irAE）としての肺臓炎の発現割合が高いことが報告されている。そのため、IP合併肺がん患者へICIを投与する場合は肺臓炎リスクの低い患者の絞り込みが重要となる。　そこで、本邦では複数の介入研究が実施されている。HAVクライテリア（蜂巣肺なし、自己抗体なし、％VC［肺活量の予測値に対する実測値の割合］≧80％）を満たす軽症のIPを合併した肺がん患者に対してICIを投与することで、肺臓炎の発現が抑制されることが示唆されている。一方、HAVクライテリアより緩い基準（蜂巣肺を許容、％FVC≧70％など）で実施した試験では、Grade3以上の肺臓炎が23.5％に認められている。これらの結果を受け、本ステートメントでは「既存肺に蜂巣肺を有すると判断された症例に関しては、とくに肺臓炎のリスクが高いものとして慎重な姿勢で臨むべきである」ことが記載されている。また、これらの結果について、池田氏は「軽症のIPであれば比較的安全な可能性があるが、蜂巣肺を有している場合は、現状の介入研究のデータをみると肺臓炎リスクが高い可能性が示唆されている。ただし、有効性に関する良好なデータも示されており、細胞傷害性抗がん薬では長期生存が見込めない予後不良な集団であることも考慮すると、現状ではICIはIP合併肺がんに対して長期生存をもたらしうる唯一の選択肢であるため、リスクベネフィットを患者に共有し、一緒に考えながら治療を選択していく必要がある」と述べた。

　2025年3月、「胃癌治療ガイドライン」（日本胃癌学会編）が改訂された。2021年から4年ぶりの改訂で、第7版となる。3月12～14日に行われた第97回日本胃癌学会では、「胃癌治療ガイドライン第7版　改訂のポイント」と題したシンポジウムが開催され、外科治療、内視鏡治療、薬物療法の3つのパートに分け、改訂ポイントが解説された。改訂点の多かった外科療法と薬物療法の主な改訂ポイントを2回に分けて紹介する。本稿では薬物療法に関する主な改訂点を取り上げる。「外科治療編」はこちら【薬物療法の改訂ポイント】原 浩樹氏（埼玉県立がんセンター 消化器内科）　内科系（薬物療法）については非常に多くの改訂があった。多くはガイドラインを一読すれば理解いただけると思うが、多くの方が関心を持っているであろうMSI、CPS、CLDN18、HER2といったバイオマーカーとそれに基づく治療選択と、今後避けて通れない高齢者診療に関する新たな推奨に絞って、改訂ポイントを紹介する。CQ12　切除不能進行・再発胃癌に対する一次化学療法CQ12　HER2陰性の切除不能進行・再発胃癌の一次治療において免疫チェックポイント阻害剤は推奨されるか？・HER2 陰性の切除不能な進行・再発胃癌／食道胃接合部癌において、一次治療として、化学療法＋免疫チェックポイント阻害剤（ニボルマブまたはペムブロリズマブ）併用療法を行うことを強く推奨する。バイオマーカー（PD-L1［CPS］、MSI/MMR、CLDN18）や患者の全身状態を考慮する。（合意率100%、エビデンスの強さA）CQ13　切除不能進行・再発胃癌におけるバイオマーカーCQ13-1　バイオマーカーに基づいて一次治療を選択することは推奨されるか？・切除不能進行・再発胃癌患者に対し、バイオマーカーに基づいて一次治療を選択することを強く推奨する。（合意率100%、エビデンスの強さA）　HER2陰性切除不能進行・再発胃癌の一次治療として、「推奨される化学療法レジメン」として新たに承認された抗CLDN18.2抗体のゾルベツキシマブ、チェックポイント阻害薬（ICI）のニボルマブ・ペムブロリズマブ、それぞれの化学療法との併用レジメンが追加された。「条件付きで推奨される化学療法レジメン」としてはSOX＋ペムブロリズマブが追加となった。各レジメンの推奨根拠となった試験を紹介する。・ニボルマブ＋化学療法／CheckMate 649PD-L1 CPS≧5の患者群における全生存期間（OS）中央値は、ニボルマブ＋化学療法群で14.4ヵ月、化学療法単独群で11.1ヵ月であり、ハザード比（HR）は0.71であった。CPS≧1集団、全体集団でも改善傾向は見られたものの効果は低減する傾向だった。一方、MSI-H症例では強いOS延長効果が確認され、HRは0.34だった。ただし、MSI-Hは全体の3～4％という希少な集団である一方で、CPS＜5の集団にもMSI-H症例が隠れていることに留意が必要だ。・ペムブロリズマブ＋化学療法／KEYNOTE-859CPS≧1、CPS≧10、全体集団いずれにおいてもOSの有意な改善が示された。CheckMate 649試験と同様に、CPS値が高いほどHRが改善する傾向が見られた。CPS高値例にICIの効果が高いことは明らかだが、カットオフ値をどこに定めるべきかについては、引き続き議論が必要だろう。・ゾルベツキシマブ＋化学療法／SPOTLIGHT・GLOW　両試験とも、ゾルベツキシマブ＋化学療法群（mFOLFOX6またはCAPOX）は、主要評価項目である無増悪生存期間および重要な副次評価項目であるOSに対し統計的に有意な延長を示した。　昨年、日本胃癌学会から「切除不能進行・再発胃癌バイオマーカー検査の手引き」1）が発表された。この手引きでは一次薬物療法開始前に4つのバイオマーカー（HER2、PD-L1、MSI、CLDN18）をすべて測定することを強く推奨している。ただし、施設の状況や患者の状態によっては、すべての検査が実施できない場合もあるだろう。そうした場合は、一次療法開始に不可欠なバイオマーカーであるHER2とCLDN18検査を優先して実施することが推奨される。　HER2陰性の推奨レジメンは、CLDN18陽性の場合は6つ、陰性の場合は4つあり、この使い分けが論点となっている。ガイドライン作成委員会の中で一番議論となったのがHER2陰性＋CLDN18陽性のケースだ。CPS＜1では抗PD-1抗体による生存延長効果がほとんどないことを考慮すると、　・CPS＜1：ゾルベツキシマブを優先　・CPS≧1：ゾルベツキシマブおよびICI2剤のいずれも選択肢と考えられる。ここからは私見になるが、CPS≧10はICI優先、1≦CPS＜10はゾルベツキシマブがやや優先かと考えている。実臨床においてはバイオマーカーのみならず、年齢、PS、全身状態、患者希望などを総合的に考慮したうえで、治療方針を決定することになる。CQ10　高齢者CQ10-2　全身化学療法の適応を決める際に、年齢を考慮することは推奨されるか？・高齢の切除不能進行・再発胃癌症例では、患者の全身状態や意欲を慎重に評価したうえで、患者本人が状態良好（fit）かつ意思決定能力を有し治療意欲があれば、化学療法を計画するときに年齢を考慮することを弱く推奨する。（合意率100％、エビデンスの強さB）　日本の胃がん患者の85%が65歳以上という現状があるが、主要な臨床試験における65歳以上の参加者は3分の1程度である。一方、「一般的な若年者と同じ標準治療を受けることは難しいが、何らかの治療は受けられる」という「vulnerable」という多数派層が存在し、この層に向けた治療戦略が必要だ。この層を対象に減量投与の非劣性を報告する試験や、高齢者の状態を評価する「G8」スコア別に薬剤の有用性を評価する試験など、エビデンスも集積しつつある。高齢者の化学療法においては減量や薬剤選択による投与継続をはじめ、適切な個別化戦略が一層重要となる。

　食道胃接合部腺がんを含む手術不能な進行胃がんに対する第1選択の薬物療法とは、従来、5-FUを代表とするフッ化ピリミジン系薬剤とシスプラチンなどのプラチナ系薬剤の併用療法が標準化学治療となっていた。最近、細胞増殖に関わるHER2遺伝子の有無により、HER2陽性胃がんに対しては抗HER2抗体であるトラスツズマブ（商品名：ハーセプチン）を追加した3剤併用レジメンが第1選択の標準治療として推奨されており、さらに免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を追加した4剤併用療法の有用性も報告されている。一方、胃がんの80％を占めるHER2陰性胃がんに対しては、標準化学療法にICIであるPD-1（programmed cell death-1）抗体薬であるニボルマブ（同：オプジーボ）やペムブロリズマブ（同：キイトルーダ）を加えた3剤併用療法が第1選択の標準治療レジメンとして確立し、さらにHER2陰性かつClaudin(CLDN)18.2陽性胃がんに対してはCLDN18.2を標的とした抗体薬（ゾルベツキシマブ）も承認されている。このように、手術不能進行胃がんに対する薬物療法が劇的に変化している。　未治療の切除不能な局所進行または転移を有する胃・食道胃接合部腺がんの治療に対して、PD-L1の複合発現スコア（CPS）が5以上の高値を示すアジア人の患者を対象として、標準化学療法単独とPD-L1抗体薬であるsugemalimabの併用を比較した海外無作為化試験が施行された結果、sugemalimab併用の全生存率（OS）中央値15.6ヵ月がプラセボ群の12.6ヵ月に比べて有意に延長していた。とくにCPSが10以上の高値を示す症例のOSはさらに延長していた（2025年2月のJAMAオンライン）。　ICIに関しては、2018年にノーベル賞を受賞した京都大学の本庶 佑博士と米国テキサス大学のジェームズ・P・アリソン博士がそれぞれに発見したPD-1遺伝子とCTLA-4（細胞殺傷性Tリンパ球抗原4）に対する抗体に続いて今回報告されたPD-L1の抗体薬が開発されている。それぞれのICIは異なる機序を有しており、ほかにも新たなICIが次々と開発されつつあるのが現状である。　ICIに関する課題も判明しつつある。すなわちICIが有効性を示す患者もいる一方、効果のない患者もあり、さらに重篤な副作用の出現を認める症例も報告されていることから、今回使用された腫瘍細胞のPD-L1の発現量を示すCPSなど、実際の治療に対する反応性を予測するバイオマーカーの確立が急務であろう。なお、2024年に日本胃癌学会はバイオマーカーとしてHER2、PD-L1、MSI/MMR、CLDN18の４検査を同時に実施することを推奨している。　今後、切除不能胃がんに対する1次治療にICIを含むレジメンが一般的になるものと思われる。わが国において胃がんに対して使用されるICIはニボルマブやペムブロリズマブなどのPD-1抗体が主流であるが、今回の報告から近いうちにPD-L1抗体も臨床の現場に現れると思われる。

　高齢の非小細胞肺がん（NSCLC）患者における免疫チェックポイント阻害薬（ICI）による治療後の2次治療への移行率や、2次治療の有効性に関する報告は乏しい。そこで、75歳以上の進行・再発NSCLC患者を対象とした後ろ向きコホート研究（NEJ057）1）において、ICIによる治療後の2次治療への移行率および2次治療の治療成績が検討された。山口 央氏（埼玉医科大学国際医療センター）が、第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で本結果を報告した。・試験デザイン：多施設（58施設）後ろ向きコホート研究・対象：未治療の75歳以上の進行・再発NSCLC患者のうち、ICI＋化学療法、ICI単剤、プラチナダブレット、単剤化学療法のいずれかで2018年12月～2021年3月に治療を開始した患者（初回治療に分子標的薬を使用した患者とEGFR遺伝子変異ALK融合遺伝子を有する患者は除外）・評価項目：全生存期間（OS）、無増悪生存期間（PFS）、安全性など　今回は、ICI＋化学療法またはICI単剤で治療を開始したNSCLC患者を対象として解析された。主な結果は以下のとおり。・解析対象患者（779例）の内訳は、ICI＋化学療法群354例、ICI単剤群425例であった。・全身状態はICI＋化学療法群のほうが良好な傾向にあった。ECOG PS0/1/2以上/不明の例数は、ICI＋化学療法群が137/199/17/1例、ICI単剤群が100/223/102/0例であった。・PD-L1発現はICI単剤群のほうが高発現の傾向にあった。PD-L1 1％未満/1～49％/50％以上/不明の例数は、ICI＋化学療法群が111/129/75/39例、ICI単剤群が12/111/297/5例であった。・データカットオフ時点（2021年12月31日）において、病勢進行はICI＋化学療法群82％、ICI単剤群77％に認められ、Best Supportive Care（BSC）以外の2次治療への移行率はそれぞれ39.3％、23.8％であった。各群の2次治療の内訳は以下のとおり。-プラチナ併用化学療法：5％、13％-単剤化学療法：39％、16％-ICI単剤：3％、1％-その他：1％未満、1％未満-BSC：52％、69％・2次治療のレジメンは、ICI＋化学療法群ではドセタキセル（52例）、S-1（32例）、ドセタキセル＋ラムシルマブ（23例）が多く、ICI単剤群ではS-1（21例）、カルボプラチン＋ペメトレキセド（18例）、カルボプラチン＋nab-パクリタキセル（18例）が多かった。・2次治療のPFS中央値、奏効割合は以下のとおり。　＜ICI＋化学療法群＞　プラチナ併用化学療法：2.5ヵ月、13％　単剤化学療法：3.7ヵ月、11％　＜ICI単剤群＞　プラチナ併用化学療法：5.3ヵ月、26％　単剤化学療法：3.7ヵ月、13％

　胸腺がん（TC）は、年間0.15例/10万人とされる胸腺上皮性腫瘍の15％と、非常にまれな疾患である。進行TCの1次治療は、カルボプラチン＋パクリタキセルなどのプラチナ併用化学療法である。しかし、奏効割合（ORR）は30％、無増悪生存期間（PFS）の中央値は約5.0～7.6ヵ月である。既治療の進行TCに対する免疫チェックポイント阻害薬（ICI）単剤の試験でもORRは0〜22.5％に留まる。一方、ICI＋化学療法の有効性を検討した試験はない。そのような中、順天堂大学の宿谷 威仁氏らは未治療の進行TCに対するICI＋化学療法の国内15施設によるオープンラベル単群第II相試験を行った。 ・対象：未治療の切除不能再発進行（III、IVA、IVB期）TC・介入：アテゾリズマブ（1,200mg）＋カルボプラチン（AUC6）＋パクリタキセル（200mg/m2）3週ごと4〜6サイクル→アテゾリズマブ（1,200mg）3週ごと忍容できない有害事象の発現または進行（PD）まで・評価項目［主要評価項目］独立中央判定（ICR）評価のORR［副次評価項目］試験担当医評価のORR、全生存期間（OS）、PFS、病勢コントロール率（DCR）、奏効期間（DOR）、安全性など　主な結果は以下のとおり・2022年6月14日〜2023年7月6日に48例が登録され、有効性および安全性の分析対象となった。・患者の年齢中央値は67.5歳で、全員アジア人であった。・追跡期間中央値15.3ヵ月でのORRは56％であった。・頻度の高いGrade3以上の有害事象は好中球減少症（56％）、白血球減少症（33％）、発熱性好中球減少症（23％）、斑状丘疹状発疹（13％）であった。治療関連死亡はなかった。　進行再発胸腺がんは予後不良であるにもかかわらず、希少性により、新たな薬物療法の開発と導入が遅れている。アテゾリズマブ＋カルボプラチン＋パクリタキセルは、未治療の進行または再発胸腺がんに対する実施可能な治療選択肢となる可能性がある。

　CheckMate 648試験は、未治療の根治切除不能・進行再発食道扁平上皮がんを対象に、シスプラチン＋5-FUの化学療法を対照として、ニボルマブ＋化学療法、ニボルマブ＋イピリムマブの優越性を報告した試験である。この試験の結果をもって両レジメンは「食道癌診療ガイドライン 2022年版」においてエビデンスレベルAで推奨されている。第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）のPresidential Sessionでは、虎の門病院の上野 正紀氏が、本試験の日本人サブグループにおける45ヵ月の長期フォローアップデータを報告した。・試験デザイン：国際共同ランダム化第III相試験・対象：未治療の進行再発または転移食道扁平上皮がん（ESCC）、ECOG PS 0～1・試験群：1）ニボ＋イピ群：ニボルマブ（3mg/kg）＋イピリムマブ（1mg/kg）2）ニボ＋ケモ群：ニボルマブ（240mg）＋化学療法（シスプラチン＋5-FU）ニボルマブおよびイピリムマブは最長2年間投与3）ケモ群：化学療法単独（シスプラチン＋5-FU）［主要評価項目］PD-L1（TPS）≧1％の患者における全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）［副次評価項目］全体集団のOS・PFS、奏効率（ORR）　主な結果は以下のとおり。・ITT集団970例中日本人は394例で、ニボ＋イピ群に131例、ニボ＋ケモ群に126例、ケモ群に137例が割り当てられた。いずれの群でもTPS≧1の患者はほぼ半数だった。データカットオフ（2023年10月27日）時点における追跡期間中央値は45.1ヵ月だった。・日本人のTPS≧1集団におけるOS中央値は、ニボ＋イピ群20.2ヵ月（95％信頼区間[CI]：14.6～26.6）、ニボ＋ケモ群17.9ヵ月（95％CI：12.1～26.6）と、ケモ群9.0ヵ月（95％CI：7.5～11.1）に対し、いずれも統計学的有意に上回った（ニボ＋イピ群のケモ群に対するハザード比[HR]：0.46、ニボ＋ケモ群のHR：0.58）。TPS≧1集団における48ヵ月時点の全生存率はニボ＋イピ群30％、ニボ＋ケモ群18％、ケモ群9％だった。・日本人の全集団におけるOS中央値は、ニボ＋イピ群17.6ヵ月（95％CI：12.7～22.8）、ニボ＋ケモ群15.5ヵ月（95％CI：12.1～19.3）と、ケモ群の11ヵ月（95％CI：9.1～14.0）に対し、いずれも有意に上回った（ニボ＋イピ群のケモ群に対するHR：0.67、ニボ＋ケモ群のHR：0.81）。・治療開始から18週時点におけるORRが高いレスポンダー群とそれ以外の群に分けた解析では、レスポンダー群はフォローアップ期間を通じて長期に予後が改善する傾向が示された。この傾向はニボ＋イピ群、ニボ＋ケモ群に共通していた。・Grade3～4の治療関連有害事象はニボ＋イピ群37％、ニボ＋ケモ群49％、ケモ群36％で発生した。　上野氏は「日本人集団はPD-L1発現にかかわらず、ニボ＋イピ群・ニボ＋ケモ群共に、ITT集団と同様、一部はそれを上回る改善を示した。有害事象も既報のものと一致していた。この解析結果は進行再発ESCCの1次治療としてニボ＋イピ、ニボ＋ケモの両レジメンが日本人においても標準治療であることを裏付けるものだ」とまとめた。　現在のガイドラインにおいては、進行再発ESCCの1次治療にはニボルマブ＋イピリムマブ、ニボルマブ＋化学療法に加え、ペムブロリズマブ＋化学療法の3レジメンが同等の推奨とされている。これらの使い分けについて上野氏は「ニボ＋ケモは腫瘍縮小効果が出るまでが速い一方で、ニボ＋イピは奏効すれば長期に予後を改善できる可能性がある。患者さんの年齢や全身状態によって『少し待てる』場合であればニボ＋イピ、そうでない場合はニボ＋ケモを選択するのが1つの考え方だ。またニボ＋ケモは入院加療となる一方、ニボ＋イピは外来対応が可能だ。そうした点も踏まえ、患者さんごとに判断している」とした。