再発・難治性ホジキンリンパ腫に対し、ヒト型抗PD-1抗体ニボルマブ（商品名：オプジーボ、本疾患には国内未承認）を投与することで、その87％に客観的奏効が認められたことが報告された。完全奏効は17％だった。米国・メイヨークリニックのStephen M. Ansell氏らが、23例の患者を対象に行った第I相臨床試験の結果、報告した。NEJM誌オンライン版2014年12月6日号掲載の報告より。ニボルマブ3mg/kgを隔週投与　検討は、それまでに自家造血幹細胞移植や、ブレンツキシマブ・ベドチンによる治療を受けながら再発した、難治性ホジキンリンパ腫の患者23例を対象に行われた。　被験者のうち、すでに自家造血幹細胞移植を受けた人は78％、ブレンツキシマブ・ベドチンの投与を受けていたのは78％だった。　研究グループは被験者に対し、ヒト型抗PD-1抗体ニボルマブ（3mg/kg）を隔週で投与し、完全奏効、病勢進行または過度中毒作用が認められるまで継続した。24週の無増悪生存率は86％　結果、被験者のうち客観的奏効が認められたのは20例（87％）だった。そのうち完全奏効は17％、部分奏効は70％、残り13％（3例）は病勢安定だった。　24週後の無増悪生存率は86％だった。被験者のうち、試験を継続したのは11例だった。　一方で、薬剤関連有害事象の発生率は78％で、うちグレード3は22％だった。最も多く認められたのは発疹（22％）、血小板減少（17％）だった。　Ansell氏らは、重度の治療後再発・難治性ホジキンリンパ腫の患者に対し、ニボルマブにはかなりの抗腫瘍効果が認められ、安全性についても許容範囲であると述べている。

　BRAF遺伝子変異のない悪性黒色腫患者の1次治療において、免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブ（商品名：オプジーボ）は、標準的化学療法薬ダカルバジン（同：ダカルバジン）に比べ1年生存率（OS）および無増悪生存期間（PFS）を有意に延長することが、フランス・Gustave Roussy研究所のCaroline Robert氏らの検討で示された。ニボルマブは、プログラム死1（PD-1）受容体と2つのリガンド（PD-L1、PD-L2）との相互作用を選択的に遮断する完全ヒト型抗PD-1モノクローナルIgG4抗体である。イピリムマブ抵抗性の悪性黒色腫を対象とした第III相試験において、ニボルマブは化学療法に比べ高い奏効率（32 vs. 11％）が確認されていた。NEJM誌オンライン版2014年11月16日号掲載の報告。1次治療での有用性を無作為化試験で評価　本研究は、BRAF遺伝子変異のない悪性黒色腫患者に対する1次治療におけるニボルマブの有用性を評価する二重盲検無作為化第III相試験。対象は、年齢18歳以上、全身状態（ECOG PS）が0～1で、BRAF遺伝子変異がなく、未治療のStage III/IVの悪性黒色腫患者であった。　被験者は、ニボルマブ（3mg/kg、2週ごと）＋プラセボ（3週ごと）を投与する群またはダカルバジン（1,000mg/m2、3週ごと）＋プラセボ（2週ごと）を投与する群に無作為に割り付けられた。治療は病勢進行または許容されない毒性が発現するまで継続された。　主要評価項目はOSとし、副次評価項目は治験担当医判定によるPFS、客観的奏効率（ORR）などであった。主要評価項目については99.79％信頼区間（CI）を算出し、p値（log-rank検定）が＜0.0021の場合に統計学的有意差ありと判定した。　2013年1月～2014年2月までに、欧州、イスラエル、オーストラリア、カナダ、南アフリカの80施設に418例が登録され、ニボルマブ群に210例、ダカルバジン群には208例が割り付けられた。全体の年齢中央値は65歳、男性が58.9％、欧州・カナダの患者が69.4％で、PS 0が64.4％、遠隔転移Stage M1cが61.0％、PD-L1陽性は35.4％であった。1年OS：72.9 vs. 42.1％、PFS中央値：5.1 vs. 2.2ヵ月　OS中央値は、ニボルマブ群は未到達、ダカルバジン群は10.8ヵ月であった。1年OSはニボルマブ群が72.9％と、ダカルバジン群の42.1％に比べ有意に良好であった（死亡に関するハザード比[HR]：0.42、99.79％CI：0.25～0.73、p＜0.001）。　PFS中央値はニボルマブ群が5.1ヵ月であり、ダカルバジン群の2.2ヵ月に比し有意に延長した（HR：0.43、95％CI：0.34～0.56、p＜0.001）。また、ORRもニボルマブ群が40.0％（完全奏効率：7.6％、部分奏効率：32.4％）、ダカルバジン群は13.9％（同：1.0％、13.0％）であり、有意な差が認められた（オッズ比[OR]：4.06、p＜0.001）。　ニボルマブのダカルバジンに対する生存ベネフィットは、事前に規定されたすべてのサブグループ（年齢、性別、遠隔転移Stage、PS、脳転移の既往、乳酸脱水素酵素[LDH]値、PD-L1など）に一貫して認められた。　ニボルマブ関連の頻度の高い有害事象として、疲労（19.9％）、そう痒（17.0％）、悪心（16.5％）などが認められた。Grade 3/4の治療関連有害事象の発現率はニボルマブ群が11.7％、ダカルバジン群は17.6％であった。治療中止の原因となった有害事象はそれぞれ6.8％、11.7％にみられた。　著者は、「ニボルマブは、ダカルバジンに比べ死亡のリスクを58％低減した。1年OSやORR、安全性プロファイルなどは既報の結果と一貫性が認められた」とまとめている。現在、未治療の患者を対象に、ニボルマブ単剤、ニボルマブ＋イピリムマブ併用、イピリムマブ単剤を比較する第III相試験（CheckMate 067試験）が進行中だという。

　2014年11月19日、ファイザー株式会社は「慢性骨髄性白血病に残るアンメットニーズへの新たな治療選択肢」をテーマに、都内でプレスセミナーを開催した。　慢性骨髄性白血病（CML）は、造血幹細胞で染色体転座によって融合したBCR-ABL遺伝子によって引き起こされる。年間の発生率は10万人に1人程度で、慢性期には自覚症状はほとんどなく、移行期、急性転化期に進行すると予後不良となる。　今回のセミナーでは、同社のボスチニブ（商品名: ボシュリフ）が、9月26日に製造販売承認を取得したことを踏まえ、CML治療の概要やボスチニブの臨床成績などが紹介された。耐性化の問題を越えて　セミナーでは、赤司 浩一氏（九州大学大学院医学研究院病態修復内科 教授）が、「CML治療の変遷と展望」と題し、BCR-ABLチロシンキナーゼ阻害薬（TKI）であるイマチニブ、ダサチニブ、ニロチニブによる治療とその問題点を紹介した。　TKIの登場で患者の生存期間が劇的に伸び、服薬を継続する限り進行を抑制できる反面、継続していくうちに薬剤抵抗性（耐性）が出現すること、薬剤ごとに異なる副作用の問題（不耐容）があることを説明し、今後こうした問題をクリアする治療薬ができることに期待を寄せた。点突然変異への感受性と副作用プロファイルが既存のTKIと異なる　次に松村 到氏（近畿大学医学部血液・膠原病内科 主任教授）が、「CMLの新規治療薬ボシュリフへの期待」と題し、ボスチニブの特性や臨床成績、副作用などを解説した。　CMLの治療目標は、病期進行の回避にあり、血液検査で「異常なし」の結果を目指すことにある。　第1世代TKIのイマチニブに対する抵抗性のメカニズムとして、BCR-ABL遺伝子の点突然変異とSrcファミリーキナーゼの活性化がある。第2世代TKIであるニロチニブ、ダサチニブは、イマチニブに抵抗性を示す点突然変異の多くに有効であるが、これらに抵抗性を示す点突然変異もある。また、副作用として、ニロチニブではQT延長や高血糖、ダサチニブでは胸水や血液毒性などがあり、医療現場ではより副作用の少ないものが求められていた。こうした背景のもと、ボスチニブが登場した。　ボスチニブは第2世代TKIであり、他のTKIには抵抗性を示すが本剤には感受性を示す点突然変異があることが報告されている。また、イマチニブ投与により活性化したSrcファミリーキナーゼにも阻害作用を示す。一方、オフターゲットのチロシンキナーゼは阻害しない。　国内の第I/II相臨床試験では、前治療薬に抵抗性または不耐容の慢性期CMLに対する2次治療（慢性期CML、移行期/急性転化期CML）、3次治療における有効性が検討され、2次治療慢性期CML群（n=28）における96週の無増悪生存率は94.4％、全生存率は96.4％であった。　副作用としては、下痢、発疹、ALT増加、悪心、嘔吐などが多く、イマチニブ、ダサチニブとは副作用プロファイルが異なる。下痢については、服薬後、数日で発生するが、早期の把握とコントロールが可能で、休薬後下痢症状が治まったら服薬を再開できるとのことである。　松村氏は、今後、イマチニブ治療後の2次治療だけでなく、ニロチニブ、ダサチニブ抵抗性例に対する2次治療、3次治療でのボスチニブの効果に期待している、とレクチャーを終えた。　ボスチニブは、前治療薬に抵抗性または不耐容のCMLに対して、1日1回500mg（最大600mgまで増量可）食後経口投与で用いられる。

　精神科治療における薬物有害反応（ADR）は患者にとって苦痛であり、公衆衛生に重大な影響を及ぼす。英国・ブリストル大学のThomas KH氏らは、1998～2011年に英国Yellow Card Schemeに自己報告された、抑うつ症状および致死的・非致死的自殺行動の頻度が多かった薬剤を特定した。その結果、バレニクリン、ブプロピオン、パロキセチン、イソトレチノイン、リモナバンにおいて抑うつ症状の報告が多いこと、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）、バレニクリンおよびクロザピンでは、致死的および非致死的自殺行動の報告が多いことが判明した。BMC Pharmacology and Toxicology誌オンライン版2014年9月30日号の掲載報告。　本検討では、1964年以降に抑うつ症状および自殺行動の自発報告が最も多かった薬剤を明らかにするため英国医薬品・医療製品規制庁（MHRA）よりYellow Cardのデータ提供を受け、NHS情報センターおよび保健省より入手した処方データに基づき薬剤によるADRの報告頻度を調べた。処方データは1998年以前分を入手できなかったため、1998～2011年に処方されたデータを分母としてADRの頻度を推算した。　主な結果は以下のとおり。・検討期間中、20件以上の抑うつ症状が報告された薬剤は110種類、10件以上の非致死的自殺行動が報告された薬剤は58種類、5件以上の致死的自殺行動が報告された薬剤は33種類であった。・抑うつ症状の報告が多かった薬剤のトップ5は、禁煙治療薬のバレニクリンおよびブプロピオン、次いでパロキセチン（SSRI）、イソトレチノイン（にきび治療に使用）およびリモナバン（体重減少薬）であった。・致死的および非致死的自殺行動の報告が多かった薬剤のトップ5の中に、SSRI、バレニクリンおよび抗精神病薬のクロザピンが含まれていた。・地域で抗精神病薬100万件処方当たりのADR頻度が高かった薬剤はリモナバン、イソトレチノイン、メフロキン（抗マラリア薬）、バレニクリンおよびブプロピオンであった。・5件以上の自殺の報告があったエファビレンツ（抗レトロウイルス薬）とクロザピンの2剤については、地域における処方数は多くなかった。・以上のように、多くの神経系および非神経系薬について、抑うつ症状と自殺に関連するADRが報告されていた。　結果を踏まえて、著者らは「薬剤とADRの因果関係を明らかにする際に、自己報告データは使用できない。それゆえ、重大な警鐘が鳴らされる可能性がある精神的ADRについては、すべての無作為化対照試験において特別に評価、報告がなされるべきである」と述べている。関連医療ニュース 入院から地域へ、精神疾患患者の自殺は増加するのか SSRI依存による悪影響を検証 ビタミンB併用で抗うつ効果は増強するか  担当者へのご意見箱はこちら

　卵巣がんは婦人科がん死亡の第1位であり、罹患率は8,000人/年、死亡者4,500人/年と年々増加している。2014年8月28日～30日、横浜市で開催された日本癌治療学会学術集会にて、京都大学医学部附属病院 産科婦人科の濱西 潤三氏は「抗PD-1抗体（ニボルマブ）を用いた卵巣がんに対する第II相医師主導治験」 と題し、自施設での臨床試験の結果を紹介した。　標準治療の第一選択薬はパクリタキセル+カルボプラチンであるが、この治療に抵抗性を持つと60％以上が再発し、5年生存率30％、10年生存率10％ときわめて予後が悪い。第二選択薬もあるものの、いずれも単独での奏効率は低い。そのため、新たな治療法が求められている。　2000年代に入り、“がん免疫逃避機構”学説が解明され、この機構を標的とする新しい免疫治療が、臨床に応用されるようになった。なかでも特徴的なのは、イムノチェックポイント経路ともいわれるPD-1（Programmed cell Death-1）/PD-L1（PD-1 Ligand1）経路である。免疫抑制補助シグナルPD-1/PD-L1経路をブロックすることで、T細胞の免疫抑制が解除され、T細胞が活性化し腫瘍の抑制が起こる。　このPD-1/PD-L1経路が卵巣がんでも関連しているのか、京都大学内で共同研究を行ったところ、卵巣がんの約70％に、PD-L1が高発現していることがわかった。また、この発現の強度が卵巣がんの独立予後不良因子であることも明らかになった。　そこで、抗PD-1抗体ニボルマブの第II相試験を医師主導で開始した。対象は、プラチナ抵抗性でタキサンを含む2レジメン以上の治療歴を有する上皮性卵巣がん。試験当時、ニボルマブの安全用量が決定していなかったため、1mg/kgの低用量コホートと3mg/kgの高用量コホートの2用量コホート（各10例ずつ計20例）を登録した。　これらの患者に、ニボルマブを2週ごとに最大1年間投与して評価した。主要エンドポイントは奏効率、副次エンドポイントは有害事象、無増悪生存期間、全生存期間、疾患制御率とした。被験者の平均年齢は62歳、ステージIII～IVが多く、先行レジメンは4レジメン以上が半数以上であった。　奏効率は17％（3/20例）。1mg/kg群では10例中1例PRが認められ、3mg/kg群では8例中2例にCRが認められた。3mg/kgのCR2例のうち1例は、卵巣がんの中でもとくに抗がん剤治療が奏効しにくい明細胞がんであったが、多発性の腹膜播種も完全に腫瘍が消失。もう1例も多発性骨盤内転移が消失した。また、CR例については長期間効果が持続する傾向にある。　全有害事象のうちグレード3が半数以上に認められたが、用量依存的ではなかった。免疫製剤に共通するものが多かったが、甲状腺の異常や不整脈、好中球減少を伴わないリンパ球減少など、特徴的なものも認められた。重篤な有害事象は2例に認められたが、いずれも改善している。　ニボルマブは卵巣がんに対する新たな治療法として期待できる。今後は、効果予測、有害事象のバイオマーカー、無効例や耐性例に対する対策、抗がん剤や分子標的薬などとの併用療法など、次相試験による検証が必要になってくるであろう。

　10代での重症にきびと子宮内膜症リスク増大との関連が、米国、ハーバード・メディカル・スクールのJing Xie氏らによる前向きコホート研究の結果、示された。著者は、「10代の重症にきびは、目に見える非侵襲的なクリニカル・インジケーターとして、子宮内膜症の早期発見に役立つと思われる」と結論し、「患者の有益性と早期診断のために、臨床医の注意を今回の所見に向けさせたい」とまとめている。これまで、とくに思春期の重症にきびと子宮内膜症リスクとの関連の可能性については検討されていなかった。Human Reproduction誌オンライン版2014年8月19日号の掲載報告。　研究グループは、1989年9月～2009年6月までの看護師健康調査II（NHS II）コホートから8万8,623例のデータを集めて検討した。回帰モデルを用いて、10代の重症にきびの有無別に、子宮内膜症発生のハザード比（HR）と信頼区間（CI）を算出。多変量モデルを用いて、既知の子宮内膜症リスク因子については補正を行った。　主な結果は以下のとおり。・追跡総計113万2,272人年において、計4,382例が、腹腔鏡検査で子宮内膜症が確認された。・10代の重症にきびがなかった女性群に比べて、有していた女性の子宮内膜症リスクは20％増大した（HR：1.20、95％CI：1.08～1.32）。・同関連は、テトラサイクリンやイソトレチノイン使用に関する補正後も変わらなかった。・本検討は、以下の点で限定的であった。（1）HRが腹腔鏡検査で確認された子宮内膜症についてのみを含んだため、過小評価されている可能性があった。（2）被験者の地理的背景は多様であるが、NHS IIコホートは大部分がコーカサス地方で占められており、人種的に多様な集団ではなかった。

　カナダ・トロント大学のA.K. Gupta氏らは、脂漏性皮膚炎に対する経口薬治療について発表された文献数とその質について系統的レビューを行った。脂漏性皮膚炎は通常、局所ステロイドまたは抗真菌薬による治療が行われ、重症例もしくは治療抵抗性の場合には経口薬治療が可能とされている。Journal of the European Academy of Dermatology and Venereology誌2014年1月号の掲載報告。　Gupta氏らによる系統的レビューは、MEDLINE、Embaseのデータベースおよび文献参照リストを探索して行われた。脂漏性皮膚炎の経口薬治療に関するあらゆる報告を対象とした。　文献の質について、Downs＆Black修正27項目チェックリストを用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・検索により、8つの経口薬治療（イトラコナゾール、テルビナフィン、フルコナゾール、ケトコナゾール、プラミコナゾール、プレドニゾン、イソトレチノイン（国内未承認）、ホメオパシー療法）をカバーした21本の報告（無作為化対照試験、非盲検試験、症例報告）が特定された。・大半の報告は、経口抗真菌薬について検討していたが、その質は概して低かった。・臨床的有効性アウトカムは、試験間でかなりのばらつきがあり、統計解析と治療間の直接比較は難しかった。・その中で、ケトコナゾール治療は、ほかの経口薬治療と比較して脂漏性皮膚炎再発との関連がより大きかった。・イトラコナゾールの投与量は通常、最初の1ヵ月の第一週は200mg/日、2～11ヵ月は、月初めの2日間に200mg/日が投与されていた。・テルビナフィンは、250mg/日を連続投与（4～6週）もしくは間欠投与（月に12日間を3ヵ月）で処方されていた。・フルコナゾールは、連日投与（50mg/日を2週間）もしくは毎週投与（200～300mg）を2～4週で設定されていた。・ケトコナゾールの投与レジメンは1日200mgを4週間であった。・プラミコナゾールは、200mg単回投与であった。・著者は、「今回のレビューにより、将来、試験をデザインする際に考慮すべきキー領域が明らかになった」とまとめている。

　難治性ざ瘡患者に対するイソトレチノイン（国内未承認）治療について、累積投与量（220mg/kg未満または以上）をベースとした高用量治療群と低用量治療群の患者について比較検討した結果、高用量のほうが有意に有効で、有害事象を増大することなく再発を抑制することが示された。米国・ノースカロライナ大学のRachel C. Blasiak氏らが、前向き観察介入試験の結果、報告した。JAMA Dermatology誌オンライン版2013年10月30日号の掲載報告。イソトレチノイン220mg/kg以上投与患者で再発リスクが有意に減少　イソトレチノインは、最も有効なざ瘡治療薬であるが、理想的な投薬方法は明らかではない。　研究グループは本試験において、累積投与量が高値の患者におけるざ瘡の再発およびイソトレチノイン再治療の発生割合と、副作用プロファイルの変化について調べることを目的とした。　試験は2008年8月１日～2010年8月31日まで、3次医療を提供する大学病院で複数の医療従事者の協力を得て行われた。　患者へのイソトレチノイン治療は、医師の判断に基づき行われ、評価は、累積投与量に基づき2群（220mg/kg未満群または以上群）に分類されて行われた。　主要評価項目は、12ヵ月時点のフォローアップにおける再発率（イソトレチノイン治療コース後の局所または経口のざ瘡治療薬による治療が行われていた割合）または再治療率（イソトレチノインによる再治療が行われていた割合）、および12ヵ月間の治療の間または治療後に患者が経験した副作用であった。　イソトレチノイン治療の累積投与量の主な評価は以下のとおり。・試験に登録されたのは、合計180例のほかの治療が無効のざ瘡患者であった。そのうち116例（64.4％）が12ヵ月時点のフォローアップを受けた。・12ヵ月時点で、患者の97.4％が「にきびが改善した」と報告した。・全体では12ヵ月時点の再発率は32.7％、再治療率は1.72％であった。・イソトレチノイン低用量治療群では、再発率は47.4％（95％信頼区間[CI]：32.3～63.0％）であったのに対し、イソトレチノイン高用量治療群は26.9％（同：18.3～37.8％）であった（p＝0.03）。・両群におけるほぼ100％の患者が、治療期間中に口唇炎と乾皮症を呈した。・イソトレチノイン高用量治療群では皮膚炎が認められた患者の頻度が有意に高かった（53.8％対31.6％、p＝0.02）。・そのほかの副作用は、両群間で有意差は認められなかった。・著者は、「本試験において投与されたイソトレチノイン量は、先行試験で使用されたものよりもかなり高値なものであった」と述べたうえで、イソトレチノイン治療完了後1年時点において、220mg/kg以上の投与を受けた患者のほうが、再発リスクが有意に減少したことが判明したことを報告した。また、高用量治療群で治療中にみられた唯一の副作用は発疹であったことも報告した。・以上を踏まえて著者は、「今回の試験の結果は、イソトレチノインによるざ瘡治療は、高用量のほうが有意な有効性を示し、副作用を増大することなく再発を抑制することを示すものである」と結論している。

　にきび治療薬として世界中で使用されているイソトレチノイン（国内未承認）は、吸収率を至適なものとするために高脂肪食の摂取が必要とされるが、脂肪食を摂取しない場合に吸収率を高める新しい製剤が開発され、米国食品医薬品局（FDA）において承認されたという。米国・ジェファーソン医科大学のGuy F. Webster氏らは、その薬物動態について従来製剤との比較を行った。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2013年8月13日号の掲載報告。　研究グループは、イソトレチノインの新製剤（isotretinoin-Lidose）の薬物動態について、従来製剤と比較する、非盲検単回投与無作為化4治療群クロスオーバー比較試験を行った。本検討において製剤の投与は、絶食状態下（一晩断食）と摂食状態下において行われた。　主な結果は以下のとおり。・両製剤は生物学的に同等の条件下で摂取された。・絶食状態における吸収は、予想されたとおり、両剤とも吸収率は低下した。・絶食状態において起きた両製剤間の大きな差は、新製剤の全体的なバイオアベイラビリティが改善したことであった。・絶食状態における投与の新製剤の血漿中平均値は、摂食状態下の66.8％に達した。一方、従来製剤では39.6％にとどまった。・上記の結果から著者は、「一晩断食後に投与した場合、新製剤のイソトレチノインは、従来製剤と薬物動態学的プロファイルは同等であるが、イソトレチノインおよび4-oxo-イソトレチノインの吸収率は2倍であることが認められた」と結論している。

　米国・ウェイクフォレスト大学のScott A. Davis氏らは、米国食品医薬品局（FDA）が12歳以上への処方を認可しているざ瘡（にきび）治療薬について、思春期（12～18歳）とそれよりも年少者（本研究では7～11歳と定義）への処方について比較すること、および皮膚科医と小児科医で処方パターンに違いがあるかを調べた。年少者のざ瘡有病率は増大しているが、これまでFDAが12歳以上への適応を認可しているざ瘡治療薬が、この年齢層に処方されているのかは不明であったという。Pediatric Dermatology誌オンライン版2013年7月22日号の掲載報告。　研究グループは、ざ瘡と診断された小児の治療に関するデータを、1993～2009年の全米外来医療調査（NAMCS）から集めて解析を行った。集めたデータを、年齢層と医師の専門分野で層別化し検討した。　主な結果は以下のとおり。・医師は、年少者（7～11歳）に対し、多岐にわたるFDA認可薬を適応外処方していた。・主要な治療は、アダパレン（14.4％、商品名：ディフェリン）、過酸化ベンゾイル（12.8％、国内未承認）、トレチノイン（12.5％、国内未承認）などの外用薬によるものであった。・年少者への治療は、医師の専門によってかなり異なっていた。皮膚科医は外用レチノイドの頻度が高く、プライマリ・ケア医は抗生物質（とくに経口薬）を好んで処方していた。・本研究は、NAMCSからの痤瘡の重症度および形態に関するデータが不足していることと、縦断的データが欠如している点で限界があった。・年少者のざ瘡に対して、FDA認可の治療選択肢が限られている中で、適応外処方は一般的に行われていることが明らかになった。また本研究によって、その処方パターンから、小児科医の間に知識のギャップが存在する可能性があることが判明した。

　EU市場では昨年、インターネット上のいわゆる“闇市場”と呼ばれる購入サイト上に違法化粧品が氾濫する事態が生じた。その大半を占めたのが、美白化粧品であったという。ベルギー国立保健科学研究所のB. Desmedt氏らは、流通する美白化粧品が合法なものか違法なものかを迅速に検出するため、新たに超高速液体クロマトグラフィー‐ダイオードアレイ検出法（UHPLC-DAD）というスクリーニング法を開発し検証を行った。その結果、12分間で詳細な成分の同定が可能であることが示されたという。Journal of Pharmaceutical and Biomedical Analysis誌2013年9月号（オンライン版2013年5月4日号）の掲載報告。　氾濫していた違法な美白化粧品には、EUの現行の化粧品に関する法律（Directive 76/768/EEC）で規制されている、ハイドロキノン、トレチノイン、コルチコステロイドなど複数の違法な活性成分が含まれていた。それらは、局所ばかりでなく全身性に毒性作用をもたらすことから、EU市場では禁止成分の対象とされている。　Desmedt氏らは、市場統制のために、多様な違法成分を迅速に検出できる新たなスクリーニング法を開発し検証を行った。　主な結果は以下のとおり。・開発・検証したのは、UHPLCの手法を用いたスクリーニング法であった。・同スクリーニング法によって、主要な違法成分（ハイドロキノン、トレチノイン、6つの皮膚外用性コルチコステロイド）と合法的な美白成分を検出可能なだけでなく、合法成分（コウジ酸、アルブチン、ニコチンアミド、サリチル酸）の濃度や適用に関する制限についても検出可能であった。また、これらを12分間で定量化することも可能であった。・スクリーニング法は、ISO-17025準拠の検証要件に即した「トータルエラー」アプローチに基づき実効性が確認された。・検証において、クリーム、ローション、石鹸など多様なコスメティック商品が考慮すべき対象であることが明らかになった。

　進行期悪性黒色腫患者に対する抗PD-1抗体ラムブロリズマブ（MK3475、国内未承認）投与により、持続的な腫瘍縮小効果が高率に認められ、治療薬関連の有害事象は主にグレード1または2であったことを、米国・Angeles Clinic and Research InstituteのOmid Hamid氏らが同薬の有効性と安全性を検討した臨床試験の結果、報告した。本検討は、免疫チェックポイント阻害薬イピリムマブ（国内未承認）による治療歴にかかわらず、疾患進行が認められている患者を被験者として行われた。その結果、イピリムマブ治療既往の有無による奏功率に有意差はなかったことも示されている。NEJM誌オンライン版2013年6月2日号より。ラムブロリズマブ静注10mg/kg（体重）または2mg/kg（体重）を投与し12週ごとに評価　研究グループは、進行期悪性黒色腫の患者に対し、2週または3週ごとにラムブロリズマブ静注10mg/kg（体重）を投与、または3週ごとに2mg/kg（体重）を投与し、腫瘍縮小効果について12週ごとに評価した。両投与群の被験者には、それまでにイピリムマブの未治療・既治療の両者が含まれていた。　2011年12月1日～2012年9月6日の間に、合計135例の進行期黒色腫患者が投与を受けた。そのうち79％が治療薬関連の有害事象を報告した。共通した有害事象は、疲労感、発疹、かゆみ、下痢であり、大部分の有害事象は重篤なものではなかった（グレード3、4は13％）。最も高い確定奏効率は2週ごと10mg/kg投与で52％　全投与コホートにおける確定奏効率（Response Evaluation Criteria in Solid Tumors[RECIST] version 1.1に基づく画像診断による）は38％（95％信頼区間[CI]：25～44）だった。　最も高い確定奏効率は2週ごとに10mg/kgを投与したコホートでみられた（52％、95％CI：38～66）。　奏効率は、イピリムマブ治療歴のある患者とないの患者の間で有意差はみられなかった。それぞれの確定奏効率は既治療患者38％（95％CI：23～55）、未治療患者37％（同：26～49）だった。　腫瘍縮小効果は大半の患者で持続的で（同患者の追跡期間中央値11ヵ月）、奏効が認められた患者の81％（52例中42例）は、2013年3月の分析時点で治療を継続していた。135例の患者全体の無増悪生存期間の中央値は7ヵ月以上に及んだ。