＜先週の動き＞ 1.百日咳が流行、全国で累計4,100人に、速やかにワクチン接種を／厚労省 2.救急受診の判断に生成AIの活用、一般人の利用には誤解リスクあり／救急医学会 3.マイナンバー利用率26％に停滞、マイナ保険証“スマホ対応”化へ／厚労省 4.「日本版CDC」始動、感染症対応の司令塔・JIHSが発足／政府 5.医療費約4,336億円を削減へ、第4期医療費適正化計画が始動／厚労省 6.検査ビジネスに警鐘、疾患リスク通知は医師のみ可／厚労省・経産省 1．百日咳が流行、全国で累計4,100人に、速やかにワクチン接種を／厚労省2025年に入り、百日咳の患者報告数が急増している。国立健康危機管理研究機構（旧・国立感染症研究所などが統合）によると、3月23日までの1週間で全国から458人の患者が報告され、今年の累計は4,100人に達した。これは前年（2024年）の年間累計4,054人をすでに上回っている。都道府県別では、大阪府336人、東京都299人、新潟県258人、沖縄県252人、兵庫県233人の順で多く、都市部および一部地域での患者増加が顕著である。百日咳は主に小児の間で感染が拡大し、生後6ヵ月未満の乳児では無呼吸発作、肺炎、脳症など重篤な合併症を引き起こす可能性が高い。背景には、新型コロナウイルス感染症流行下での感染対策により百日咳の発生が抑えられていたことで、集団免疫が低下した可能性が指摘されている。また、患者の増加に伴い、従来のマクロライド系抗菌薬に対する耐性菌の報告も複数の地域で確認されており、日本小児科学会は注意喚起を行っている。耐性菌感染例では、標準的な治療にもかかわらず感染拡大リスクが残るため、治療薬の選択については感染症に詳しい小児科医との連携が推奨される。現行の定期予防接種には百日咳成分を含む四種混合ワクチン（DPT-IPV）があり、生後2ヵ月から接種ができる。厚生労働省および専門家は、生後2ヵ月を迎えた段階での速やかな接種を呼びかけており、とくに乳児家庭では感染拡大防止の観点からも接種率の向上が重要とされている。 参考 1） 「百日ぜき」急増 今年すでに4,100人、去年の患者数上回る（毎日新聞 ） 2） 百日せき ことしの累計患者数が4,100人に 去年1年間を上回る（NHK） 3） 百日せき「耐性菌」各地で報告 “速やかにワクチン接種を”（同） 4） 百日咳患者数の増加およびマクロライド耐性株の分離頻度増加について （小児科学会） 2．救急受診の判断に生成AIの活用、一般人の利用には誤解リスクあり／救急医学会日本救急医学会は、対話型AI「ChatGPT」による救急受診のアドバイスについて、「一般利用者が正確に理解できない可能性がある」とする研究結果を公表した。研究では、総務省消防庁の救急受診ガイドを基に466の症例（うち314例は緊急度が高い）をAIに判断させ、その回答を救急専門医7人と一般人157人が評価した。専門医の評価では、AIの回答は重症例で97％、軽症例で89％の精度で適切な判断をしているとされた。しかし、一般人は、同じ回答をみても重症例で「救急受診が必要」と解釈できたのは43％、軽症例で「不要」と判断できたのは32％に止まった。これはAIの助言が正確であっても、専門用語の受け取り方や伝わり方にズレが生じている可能性が指摘されている。さらに、AIの助言に「信頼して従った」とする人は全体の約半数に止まり、逆に不安が増したと答えた人も約13％存在した。研究を主導した東京慈恵医科大学の田上 隆教授は「AIの判断精度は高いが、解釈の誤りによる危険があるため、過度な依存は避けるべき」と述べている。学会は、体調に不安がある場合はAIだけに頼らず、医療者に相談し、わかりやすく説明を受けることの重要性を強調している。また、AIが正しく使われるためには、表現の工夫や専門家のサポートが不可欠であり、とくに緊急時には人との連携が不可欠だとしている。 参考 1） 救急受診すべきか「チャットGPT」助言、利用者が解釈誤る恐れ…「過度な依存避けるべき」（読売新聞） 2） 生成AIによる救急外来受診の推奨に関する妥当性研究－生成AIの回答に対する専門家と非医療従事者の解釈の差が明らかに－（日本救急医学会） 3．マイナンバー利用率26％に停滞、マイナ保険証“スマホ対応”化へ／厚労省厚生労働省は4月3日に社会保障審議会の医療保険部会を開き、マイナ保険証のスマホ搭載のスケジュール案を示した。部会では、マイナンバーカードに保険証機能を搭載した「マイナ保険証」をスマートフォンで利用できるようにして、2025年9月頃から希望する医療機関から順次導入を開始する方針を示した。まず、同年6～7月に全国10ヵ所程度の医療機関や薬局で実証事業を実施し、スマホでの操作性や資格確認のエラーなどを検証。問題がなければ、9月から環境の整った医療機関で本格運用を始める。スマホ保険証により、患者はマイナンバーカードを持参しなくても診療を受けられるようになるが、導入は医療機関ごとの任意対応であり、全施設への義務付けは行われない。そのため、スマホ対応していない医療機関も存在し、初めて受診する際にはマイナ保険証や資格確認書の持参が推奨される。マイナ保険証の全国利用率は2025年2月時点で26.6％と依然として低迷しており、政府は利用促進策の一環として、医療機関の診察券とマイナンバーカードの一体化、外付けリーダー導入への補助、顔認証付きカードリーダーの改善などを進めている。救急現場での活用を目指す「マイナ救急」や訪問看護ステーションへのオンライン資格確認導入も併せて推進している。また、後期高齢者医療制度の対象者には、スマホ対応やマイナ保険証の有無にかかわらず、2026年7月まで有効な「資格確認書」を交付し、受診機会の確保を図る。現役世代を中心にスマホ対応の需要は高く、今後の普及とシステム整備に向けた国の支援と広報強化が求められている。 参考 1） マイナ保険証の利用促進等について（厚労省） 2） 「マイナ保険証」機能搭載のスマホでの受診 9月ごろから導入へ（NHK） 3） “スマホ保険証”9月ごろから順次運用開始へ マイナ保険証の利用底上げ策 厚労省（CB news） 4） マイナ保険証、利用率26％に（日経新聞） 5） スマートフォンへマイナ保険証機能を搭載、2025年夏頃から対応済医療機関で「スマホ保険証受診」可能に－社保審・医療保険部会（Gem Med） 4．「日本版CDC」始動、感染症対応の司令塔・JIHSが発足／政府2025年4月1日、感染症危機に備える新たな専門組織「国立健康危機管理研究機構」（JIHS：Japan Institute for Health Security）が発足した。国立感染症研究所（感染研）と国立国際医療研究センター（NCGM）の統合により設立され、感染症をはじめとする健康危機への科学的かつ実践的な対応を一元的に担う。米国のCDC（疾病対策センター）をモデルにした「日本版CDC」として、初動対応の迅速化、研究と臨床の連携強化、情報発信の向上を目指す。JIHSでは、新型コロナウイルス流行時の教訓を踏まえ、感染症の調査・分析、ワクチン・治療薬の開発、診療支援体制の構築を平時から推進。有事の際には、病原体の特徴や患者情報の早期把握、リスク評価を政府に助言する。また、災害派遣医療チーム（DMAT）の事務局も機構内に設置され、現場対応力の強化が図られる。初代理事長にはNCGM前理事長の國土 典宏氏、副理事長には感染研前所長の脇田 隆字氏が就任。厚生労働省や内閣感染症危機管理統括庁と連携し、政策決定に科学的知見を提供する。福岡 資麿厚生労働大臣は「感染症危機管理体制の強化を着実に進める」と述べている。政府はJIHSに対し、6年間の中期目標として「初動対応の迅速化」「研究開発の強化」「有事の臨床機能の整備」「人材育成と国際連携」の4項目を掲げ、国民への平時からの情報発信にも取り組み、次なるパンデミックに向けた備えを社会全体で推進していく方針。4日には東京都内で設立記念式典が開催され、政府関係者や医療機関が参加。國土理事長は「科学と実践を融合し、次の健康危機にも即応できる体制を構築する」と意気込みを語っている。 参考 1） 国立健康機器管理研究機構 2） 日本版CDCが1日発足 感染研と国際医療センターを統合（時事通信） 3） 健康危機に備え新機構発足 略称は「JIHS」 有事の対応能力強化（産経新聞） 4） 健康危機に備え新機構「JIHS」発足 有事対応強化（日経新聞） 5．医療費約4,336億円を削減へ、第4期医療費適正化計画が始動／厚労省厚生労働省は、4月3日に開かれた社会保障審議会の医療保険部会で、第3期全国医療費適正化計画（2018～2023年度）の実績を報告した。後発医薬品の数量シェアは全国平均81.2％と目標を達成した一方、特定健診・保健指導の実施率（58.1％・26.5％）およびメタボ該当者の削減率（16.1％）は未達となった。医療費は推計49.7兆円に対し、実績48.0兆円と1.7兆円削減されたが、新型コロナによる受診抑制の影響も含まれていた。新たに実施される第4期全国医療費適正化計画（2024～2029年度）では、医療費を全国で約4,336億円削減する方針であり、主な施策として、後発薬・バイオシミラー使用の促進（約2,186億円）、多剤・重複投薬の適正化（約976億円）、効果が乏しい医療（風邪や急性下痢への抗菌薬処方など）の見直し（約270億円）、白内障手術や化学療法の外来移行（約106億円）などが挙げられている。この他、特定健診・保健指導推進による効果は約120億円、生活習慣病重症化予防で約678億円を見込む。加えて、医薬品の使用標準化を進める「地域フォーミュラリ」の導入も検討されている。第4期ではコロナの影響が少ないため、施策の効果がより明確に評価される見込み。また、医療費上限を定める「高額療養費制度」の見直し議論は2025年秋に持ち越された。医療費増加に直面する中、制度の持続可能性と公平性の両立が課題となっている。 参考 1） 第3期医療費適正化計画の実績評価及び第4期全国医療費適正化計画について（厚労省） 2） 後発薬数量シェア81.2％、3期計画 目標達成 メタボ健診は未達（CB news） 3） 2024－29年度の第4期医療費適正化計画、全国で約4,336億円の医療費適正化効果を見込んでいる－社保審・医療保険部会（Gem Med） 6．検査ビジネスに警鐘、疾患リスク通知は医師のみ可／厚労省・経産省民間企業による唾液・尿などを用いた疾患リスク判定サービス（いわゆるDTC検査）の拡大を受け、厚生労働省と経済産業省は、「無資格者が個人に疾患の罹患可能性を通知することは医師法違反に当たる」との見解を、3月28日付の事務連絡として都道府県に通知した。DTC（Direct to Consumer）検査は、消費者と事業者が直接検体や検査結果をやりとりする仕組みで、近年は遺伝子解析を用いたものも多く、市場拡大が進んでいる。一方で、サービスの品質や信頼性には課題があり、医療行為との境界線が不明確との指摘もあった。今回の通知では、無資格の民間事業者は医学的判断を下すことができないため、検査後のサービスは一般的な測定結果や基準値、測定項目に関する一般的情報の提供に止めるべきとされている。疾患リスクや罹患可能性に関する通知は、医師法に抵触する恐れがあり、今後の規制強化も視野に入る。通知は、医療・介護分野と関連する「健康寿命延伸産業」の事業活動指針の改定に伴い出されたもので、DTC検査を提供する事業者への影響が注目される。 参考 1） 健康寿命延伸産業分野における新事業活動のガイドライン（厚労省・経産省） 2） 医師資格ない検査ビジネス、疾患リスク通知は「違法」 厚労省と経産省が事務連絡（産経新聞） 3） 疾患リスク通知は「違法」 検査ビジネスで事務連絡（東京新聞）

がん治療における栄養治療の重要性をQ＆A形式で丁寧に解説！さまざまな疾患において、栄養障害が治療を受ける上で負の影響を与えることが明らかとなり、がんもその代表的な疾患のひとつです。栄養障害を改善するための栄養治療を並行して行うことで、治療効果を上げ、副作用や合併症を軽減し、生活の質を改善することもわかってきています。栄養治療の重要性が再注目されていることから、患者向けガイドラインが刊行される運びとなりました。患者さんやご家族の疑問にQ＆A形式で丁寧に答えます！画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大するがん患者さんのための栄養治療ガイドライン 2025年版定価2,420円（税込）判型B5判頁数144頁（カラー図数：34枚）発行2025年2月編集日本栄養治療学会ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　全般性不安症（GAD）は、近年有病率が増加している精神疾患の1つである。GADは未診断のケースも多く、患者本人、医療制度、社会に対し悪影響を及ぼす可能性がある。そのため、GADに伴う経済的な負担やQOL低下に対する効果的な治療の必要性が増している。不安症状の軽減に対し疼痛治療薬であるプレガバリンによる治療が有望であることが示唆されている。しかし、その有効性を評価し、他の治療オプションと比較するためには、さらなる研究が必要とされる。スペイン・Hospital de la Santa Creu i Sant PauのNarcis Cardoner氏らは、GAD治療におけるプラガバリンの有効性、安全性、最適な投与量を評価するため、メタ解析を実施した。Frontiers in Pharmacology誌2025年2月7日号の報告。　プレガバリン治療患者を介入群とし、対照群にはベンゾジアゼピン、SSRI、SNRI、プラセボが投与された患者が含まれた。有効性および安全性は、各種評価尺度と有害事象を用いて評価した。対象研究には、ランダム化臨床試験を含めた。4つの主要なデータベースより検索した。PRISMAガイドラインに従いメタ解析を実施した。アウトカムの指標には、ハミルトン不安評価尺度（HAM-A）、臨床全般印象度の改善度（CGI-I）、治療中止率、コスト、質調整生存年（QALY）を含めた。メタ解析では、オッズ比（OR）、平均差（MD）、95％信頼区間（CI）を用いて、Review Manager 5.4ソフトウェアにより実施した。サブグループ解析と感度分析は、フォローアップ調査と投与量に基づき行った。　主な結果は以下のとおり。・14研究、4,822例を分析に含めた。・プレガバリンは、治療期間を通じて、HAM-A全体スコア低下に対する有効性が認められた。【2週間】MD：−1.23、95％CI：−1.79～−0.66【4週間】MD：−1.12、95％CI：−1.60～−0.63【8週間】MD：−2.50、95％CI：−4.21～−0.79【12週間】MD：0.99、95％CI：0.35～1.63【6ヵ月～1年間】MD：−3.31、95％CI：−4.30～−2.31・プレガバリンは、HAM-Aに対する反応率が高かった（OR：1.51、95％CI：1.31～1.75）。・プレガバリンは、CGI-Iスコアの改善が良好であり（MD：−0.25、95％CI：−0.38～−0.12）、反応率も高かった（OR：1.33、95％CI：1.15～1.55）。・治療中止率は低かった（OR：0.80、95％CI：0.70～0.91）。・有害事象は、さまざまな用量のSSRI、SNRI、ベンゾジアゼピンよりも良好であった。・プレガバリン治療は、費用対効果のより高い治療であった（MD：0.02、95％CI：0.01～0.03）。　著者らは「プレガバリンは、GADに対し効果的かつ忍容性の高い治療薬であり、他の第1選択薬と比較し、優れた有効性および安全性を示す」と結論付けている。

　英国国立医療技術評価機構（NICE）は、難治性過活動膀胱または尿意切迫感を主症状とする混合性尿失禁を有する女性において、ボツリヌス毒素A（BoNT-A）膀胱壁内注入療法や仙骨神経刺激療法などの侵襲的治療に進む前に、ウロダイナミクス（尿流動態）検査を行い排尿筋過活動の診断を得ることを推奨している。英国・University of AberdeenのMohamed Abdel-Fattah氏らFUTURE Study Groupは、治療前の臨床評価として包括的臨床評価（CCA）単独と比較してウロダイナミクス＋CCAは、患者報告による治療成功の割合が高くなく、ウロダイナミクスは費用対効果がないことを「FUTURE試験」において示した。研究の詳細は、Lancet誌2025年3月29日号に掲載された。英国の無作為化対照比較優越性試験　FUTURE試験は、難治性過活動膀胱症状を有する女性におけるウロダイナミクス＋CCAの臨床的有効性と費用対効果の評価を目的とする非盲検無作為化対照比較優越性試験であり、2017年11月～2021年3月に英国の63病院で患者を登録した（英国国立医療・社会福祉研究所［NIHR］医療技術評価プログラムの助成を受けた）。　年齢18歳以上、難治性過活動膀胱または尿意切迫感を主症状とする混合性尿失禁と診断され、保存的治療が無効で、侵襲的治療を検討している女性を対象とした。被験者を、ウロダイナミクス＋CCAまたはCCAのみを受ける群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、最終フォローアップ時の患者報告による治療成功とし、Patient Global Impression of Improvement（PGI-I）で評価した。治療成功は、「非常に改善（very much improved）」または「かなり改善（much improved）」と定義した。経済性の主要アウトカムは、1質調整生存年（QALY）獲得当たりの費用増分（増分費用効果比）とした。早期の治療成功割合はCCA単独群で優れる　1,099例を登録し、ウロダイナミクス＋CCA群に550例（平均年齢59.3［SD 14.0］歳、過活動膀胱66.0％）、CCA単独群に549例（59.8［13.1］歳、66.5％）を割り付けた。　最終フォローアップ時の患者報告による治療成功（「非常に改善」または「かなり改善」）の割合は、CCA単独群22.7％（114/503例）と比較して、ウロダイナミクス＋CCA群は23.6％（117/496例）と優越性を認めなかった（補正後オッズ比[OR]：1.12［95％信頼区間[CI]：0.73～17.4］、p＝0.60）。　より早期の治療成功の割合は、ウロダイナミクス検査を待たずに早期に治療を受ける場合が多かったためCCA単独群で高かった（3ヵ月後の補正後OR：0.28［95％CI：0.16～0.51］、p＜0.0001、6ヵ月後の同：0.68［0.43～1.06］、p＝0.090）。また、ウロダイナミクス＋CCA群の女性は、より個別化された治療を受けたが、患者報告アウトカムが優れたり、有害事象が少ないとのエビデンスは得られなかった。　増分費用効果比は、1QALY獲得当たり4万2,643ポンドであった。1QALY獲得当たりの支払い意思（willingness-to-pay）の閾値を2万ポンドとすると、この閾値でウロダイナミクスに費用対効果がある確率は34％と低く、患者の生涯にわたって外挿すると、この確率はさらに低下した。有害事象の頻度は同程度　有害事象は、ウロダイナミクス＋CCA群で20.6％（113/550例）、CCA単独群で22.2％（122/549例）に発現した。個々のイベントの発現率は低く、両群間に明らかな差を認めなかった。最も頻度の高い有害事象は、尿路感染症（ウロダイナミクス＋CCA群7.1％vs. CCA単独群7.5％）で、次いで予防抗菌薬投与（7.3％vs.6.6％）および清潔操作による間欠自己導尿法の必要（4.7％vs.5.8％）であった。　BoNT-Aの投与を受けた患者はCCA単独群で多かったため、BoNT-A関連有害事象はCCA単独群で高頻度であった。また、重篤な有害事象の頻度は低く、両群で同程度だった。　著者は、「これらの知見は、女性の尿失禁管理に関するガイドラインの変更につながり、結果として日常診療を変えることになるだろう」「難治性過活動膀胱または尿意切迫感を主症状とする混合性尿失禁を有する女性には、CCAのみの結果に基づいて、BoNT-A膀胱壁内注入療法などの侵襲的治療が行われると考えられる」「このエビデンスに基づく重要な変化は、女性の生活の質の早期改善と、不必要な侵襲的検査の回避をもたらし、英国と同様の医療制度を持つ国々では医療資源の大幅なコスト削減につながる可能性がある」としている。

CQが全41項目と大幅増、臨床現場で役立つ胃癌治療の決定版！臨床現場での使用を意識し、標準的な治療の教科書形式による解説と、臨床的に重要なクリニカルクエスチョン（CQ）の2部構成からなる胃癌治療ガイドライン。本改訂では、胃切除後長期障害への対応、切除不能・進行再発胃癌におけるバイオマーカー、悪液質や出血性進行胃癌に対する緩和的治療など新たな課題が加わったCQは全41項目となった。化学療法レジメン・アルゴリズムも更新。胃癌診療に携わる医療者必携の1冊。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する胃癌治療ガイドライン 医師用 2025年3月改訂 第7版定価2,530円（税込）判型B5判頁数224頁（図数：10枚、カラー図数：2枚）発行2025年3月編集日本胃癌学会ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　セフトリアキソンは、日本感染症学会/日本化学療法学会の感染症治療ガイドラインにおいて市中肺炎入院患者におけるエンピリック治療の第1選択薬の1つに挙げられている。投与方法は1g1日2回点滴静注または2g1日1回点滴静注が推奨されているが、これらを比較した前向き研究は限られている。今回、倉敷中央病院の中西 陽祐氏らが、これらの投与方法の有効性と安全性を前向きコホート研究で比較し、報告した。Journal of Infection and Chemotherapy誌2025年1月号に掲載。　本研究では、2010年10月～2018年12月に倉敷中央病院に入院した市中肺炎患者を前向きに登録し、セフトリアキソン1g1日2回（12時間ごと）または2g1日1回（24時間ごと）で初期治療を受けた患者を解析した。主要評価項目は初期治療失敗率、副次評価項目は30日死亡率と副作用で、バイアスを最小にするために逆確率重み付け（IPTW）解析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・合計457例のうち、186例が1g1日2回、271例が2g1日1回であった。・IPTW調整後、1g1日2回と2g1日1回の初回治療失敗率は2.43％と4.46％（p＝0.27）、30日死亡率は2.95％と6.43％（p＝0.13）でどちらも有意差はみられなかった。・IPTW調整後の副作用発現頻度は、1g1日2回が1.04％、2g1日1回が4.20％で、後者のほうが高かったものの有意差は認められなかった（p＝0.08）。　本試験の結果から、著者らは「有効性・安全性とも有意差は認められなかったが、副作用の点では1g1日2回のほうが安全な選択肢である可能性がある」とし、「治療戦略として1日目に2gを1回、2日目以降は1gを2回投与することが考えられ、これにより副作用を最小限に抑えながら早期の臨床効果を得られるかもしれない」と考察している。

　糖尿病が心血管疾患や腎臓疾患の発症・進展に関与する一方で、心不全が糖尿病リスクを相乗的に高めることも知られている。今回、佐藤 直樹氏（かわぐち心臓呼吸器病院 副院長/循環器内科）が3月28～30日に開催された第89回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Clinical Trials1においてフィネレノン（商品名：ケレンディア）による、左室駆出率（LVEF）が軽度低下した心不全（HFmrEF）または保たれた心不全（HFpEF）患者の入院および外来における有効性と安全性について報告。その有効性・安全性は、糖尿病の有無にかかわらず認められることが明らかとなった。　FINEARTS-HF試験は、日本を含む37ヵ国654施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照イベント主導型試験で、40歳以上、症状を伴う心不全、LVEF40％以上の患者6,001例が登録された。今回のサブ解析において、ナトリウム利尿ペプチドの上昇、構造的心疾患の証拠、血清カリウム5.0mmol/L以下、およびeGFR25mL/分/1.73m2以上の基準が含まれた。主要評価項目は心血管死と全心不全イベントの複合で、副次評価項目は全心不全イベント、複合腎機能評価項目、全死亡であった。　主な結果は以下のとおり。・参加者の平均年齢は72±10歳、女性は46％、NYHA心機能分類IIは69％、平均LVEFは53±8％（範囲：34～84）、平均eGFRは62mL/分/1.73m2であった。・参加者の糖尿病の既往について、2型糖尿病と報告されていたのが41％、HbA1c値で判断された糖尿病または前糖尿病状態が約80％を占めていた。・糖尿病患者のLVEFについて、約36％は50％未満、約45％は50～60％未満、19％は60％以上であった。・主要評価項目の心血管死および全心不全イベントの複合について、フィネレノン群は16％低下させた。・糖尿病患者は、前糖尿病または正常血糖値の患者と比較して、心血管死および総心不全イベントリスクが有意に高いことが示されたが、フィネレノン群はプラセボ群と比較し、HFmrEF/HFpEF患者における糖尿病の新規発生を25％低下させた。・フィネレノン群はベースラインのHbA1c値にかかわらず、心血管および全心不全イベントのリスクを一貫して減少させた。・参加者のうち、フィネレノン群の併用薬は、β遮断薬（85％）、ACE阻害薬/ARB（71％）、ARNI（約9％）、ループ利尿薬（87％）、SGLT2阻害薬（約14％）などがあり、フィネレノン群ではSGLT2阻害薬の併用にかかわらず、主要評価項目のリスクを低下させた（SGLT2阻害薬併用群のハザード比[HR]：0.83［95％信頼区間[CI]：0.80～1.16］、SGLT2阻害薬非併用群のHR：0.85［95％CI：0.74～0.98］、p＝0.76）。・BMI別の解析において、BMI高値においてより効果が強く認められるものの、有意な交互作用は認められず、フィネレノン群は各BMI層（25以上、30以上、35以上、40以上）で全心不全イベントの発症を低下させた。・安全性については、フィネレノン群において血清クレアチニン値およびカリウム値の有意な上昇例が多く、収縮期血圧低下例も多かったが、糖尿病の有無による相違は認めなかった。フィネレノンにより、BMIが高い患者はBMIが低い患者と比較し、血清カリウム値および収縮期血圧の低下の程度が軽微な傾向を示したが、安全性についてBMIの相違は認められなかった。　最後に佐藤氏は、「フィネレノンによる糖尿病の新規発症リスクを減少させるメカニズムは完全には解明されていないが、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬の種類による選択性および親和性、それに伴う炎症や線維化の抑制、神経体液性因子の修飾などが関与している可能性が示唆される」とコメントした。　なお、本学会で発表された『心不全診療ガイドライン2025年改訂版』において、症候性HFmrEF/HFpEFにおける心血管死または心不全増悪イベント抑制を目的とした薬物治療に対してフィネレノンの推奨（クラスIIa）が世界で初めて追加されている。（ケアネット　土井 舞子）そのほかのJCS2025記事はこちら

米国の大手遺伝子検査サービス「23andMe（トゥエンティスリー・アンド・ミー）」が2025年3月、連邦破産法第11条の適用を申請し、売却を前提とした再建手続きを開始しました。これにより、これまで同社が収集してきた1,500万人分以上の顧客の遺伝情報が、第三者の手に渡る可能性が現実のものとなっています1）。このニュースは、アメリカだけの問題ではありません。日本でも広まりつつある「民間の遺伝子検査サービス」のリスクと、個人情報保護のあり方を見直すきっかけとなるかもしれません。「面白そう」で提供したDNAが、誰かの商品になる日23andMeは、唾液を送るだけで祖先のルーツや将来的な病気リスク、食生活の適性などがわかるとして人気を集めた企業です。しかし今回の破綻により、企業そのものが売却対象となるだけでなく、個人の「遺伝情報」という非常に機微なデータも、取引の一部として扱われかねない状況です。同社はこれまで「ユーザーが同意しない限り、個人を特定できるデータは第三者に販売しない」とするプライバシーポリシーを掲げてきました。しかし、今回のように企業が他社に買収されれば、その方針が守られる保証はありません。実際、同社のプライバシーポリシーには「方針は予告なく変更される可能性がある」との記載もあります。カリフォルニア州のロブ・ボンタ司法長官は、生命保険会社や医療保険会社がこうしたデータに興味を持っていると明言し、「ユーザーは速やかにデータを削除するべき」と警告しています。日本でも拡大中、民間遺伝子検査サービスの落とし穴日本でもここ数年、国内外発の遺伝子検査サービスが浸透してきました。「自宅で簡単」「未来の病気リスクがわかる」といった魅力的なキャッチコピーで、健康意識の高い層を中心に利用が広がっています。しかし、こうしたサービスの多くは個人情報保護法やゲノム医療推進法の対象となっている一方で、「遺伝子情報」特有のリスクに十分対応しているとは言い切れません。たとえば、DNAは文字通り「究極の個人情報」であり、名前や住所がなくても個人を特定できる可能性があります。また、データが研究開発や提携企業との連携に使われる可能性があり、どこまで情報が共有されるか把握しきれない場合があります。さらには、保険会社による査定利用といった問題も、今後浮上する可能性があります。今からでもできる「自分のDNAを守る方法」今回の23andMeの件では、すでに登録している顧客が自らデータを削除するための手続きが案内されています。具体的にはアカウント設定から「23andMe Data」→「View」→「Permanently Delete Data」と進めば、自分の遺伝情報を削除できるようです。また、保存されている唾液サンプルの破棄や、研究利用への同意撤回も同じ画面から可能だということです。今回の事件は日本企業のものではありませんが、過去に日本国内のサービスを利用された方がいれば、プライバシーポリシーに「販売しない」「第三者に提供しない」旨が明記されているか、データ削除や利用停止の手続きが簡単にできるか、国外のクラウドサーバーに保存されていないか、などといった点を確認することが重要でしょう。そして何より、「楽しそうだから」「安いから」と安易にDNAを提供しない慎重な判断が求められます。企業の広告ではそのメリットばかりが前面に出される傾向がありますから、しっかりとリスクの理解を進めておきたいものです。メールアドレスやクレジットカード番号は変更できますが、遺伝子情報は自ら修正することはできません。たとえ匿名で保存されたとしても、「誰のDNAか」を突き止めることはできてしまうというのが現実でしょう。利便性と引きかえに、自分や家族の将来のリスクを差し出していないか。今一度立ち止まって考えるリテラシーが求められています。 参考文献・参考サイト 1） Duffy C,et al. 23andMe is looking to sell customers’ genetic data. Here’s how to delete it. CNN Business. 2025 Mar 25. 経済産業省「経済産業分野のうち個人遺伝情報を用いた事業分野における個人情報保護ガイドライン」

吉原 哲 氏（教授）吉原 享子 氏（臨床講師）寺本 昌弘 氏（助教）熊本 友子 氏（レジデント）講座の基本情報医局独自の取り組み・特徴私たちの医局のモットーは、すべての血液疾患の患者さんに最良の治療を提供することです。血液疾患には、白血病、リンパ腫、骨髄腫といった造血器腫瘍のほか、血友病、凝固異常症といった出血性疾患があります。兵庫医大には、ハプロ移植やCAR-T療法のイメージが強いかもしれませんが、血友病やHIVの診療施設としても関西での重要な拠点となっています。地域のがん診療における医局の役割兵庫県の特徴は、大学の系列などに関係なく、各病院間の血液内科医の横のネットワークが非常に強いことです。その結果として、兵庫県内の多数の病院から移植やCAR-T症例のご紹介をいただいています。また、ハプロ移植やCAR-T療法については、県外からも多数の患者さんをご紹介いただいています。医師の育成方針まずは血液内科医として、どんな疾患でもひととおり診られるようになってもらいたいと考えています。実際、白血病から血友病まで非常に症例数が多いですので、化学療法だけでなく移植やCAR-T療法、そして血友病等の治療についても効率的に研修可能です。その後は専門性を高めていってもらうことになりますが、その際には医師それぞれのライフプランに合わせて無理のない働き方をして欲しいと考えています。子育てをしながら働く女性医師も多いため、女性医師にとって相談しやすい環境だと思います。同医局でのがん診療のやりがい、魅力私たちの医局でのがん診療チームは、白血病、悪性リンパ腫、骨髄腫といった疾患に対し、化学療法のみならず、同種造血幹細胞移植やCAR‐T療法など、最先端の治療法を幅広く実施しています。日々進歩していく血液内科診療の劇的な変化を肌で感じることができ、また大学病院ならではの高度な医療現場で、他院では診断が困難な症例や治療が難しいケースも積極的に受け入れており、その度に多くの発見とやりがいを感じる毎日です。医局の雰囲気少人数制のチーム体制で、アットホームな雰囲気です。タスクシフトを積極的に取り入れ、一人ひとりが豊富な症例経験を積み自らの専門性を高めていけるよう支援しています。さらに、当医局には出産後も現場で活躍している女性医師たちが多数在籍しています。私自身は2人の子育て中でもありますが、自身の経験より家庭と仕事の両立の困難さを誰よりも理解しているつもりです。そのような若手医師たちを支援するため、各医師のライフプランに合わせた柔軟なサポート体制を整えるよう尽力しています。医学部生/初期研修医へのメッセージ医学部生/初期研修医の皆さまが、当医局で最先端の医療技術と充実した臨床経験を学びながら、自身の成長と挑戦を続けていただけることを心より願っております。ぜひ一緒に働きましょう！力を入れている治療/研究テーマ兵庫医科大学病院 血液内科（当科）では血液疾患に対するさまざまな研究に取り組んでいますが、これまでとくに力を入れてきた研究テーマの1つに、血液がんに対する同種造血幹細胞移植（同種移植）があります。私自身はこれまで、同種移植後の副作用を抑えるための、免疫抑制剤の投与方法に関する研究や、同種移植を受けた患者さんの生存率に影響を与えるリスク因子の解析を行ってきました。また、白血病の治療ターゲットとなるような分子標的を見つけるための基礎研究にも取り組み、新しい治療薬の開発を目指しています。さらに、当科ではキメラ抗原受容体T細胞（CAR-T）に関する基礎研究も開始しており、より効果的な細胞療法を実現するために頑張っています。医学生/初期研修医へのメッセージ当科では、同種移植やCAR-T療法を含めた細胞治療の分野はもちろん、血液学に関する臨床研究、基礎研究の両方に挑戦できる環境が整っています。研究に興味がある方は、ぜひ気軽にご相談ください。一緒に新しい治療法を探していきましょう。これまでの経歴もともと2008年に筑波大学を卒業しましたが、その後海外でスポーツ活動に取り組んでいました。海外にいる頃に医師になりたいと奮起、2013年に兵庫医科大学に入学し、2019年に卒業、同大学で初期研修を行い血液内科に入局しました。1年半、外病院で一般内科・一般血液を学び今は大学で血液内科医として日々勉強しています。同医局を選んだ理由学生の頃から血液内科に入局しようと思っていましたが、兵庫医科大学病院は西日本でも有数の移植施設で、今ではCAR-T療法なども含め、大学でしかできない治療がたくさんあることと、腫瘍とは別にHIVや血友病など専門の先生がいることも大きな理由です。また、どんなに忙しくても質問すると上級医の先生は優しく丁寧に教えて下さったことも理由の1つです。最初の頃は勿論、今でも分からないことは沢山ありますし、自分の行為が患者様の命にも関わる仕事ゆえ、どんな些細なことでも気がねなく何でも聞ける医局の雰囲気、指導体制は大事だと思います。現在学んでいることCAR-T療法、臍帯血移植、ハプロ移植など、市中病院ではなかなか経験できない症例をたくさん受け持っております。一方で、市中病院でも診ることの多いITPやリンパ腫の症例も多数あります。血液疾患は新規薬剤やガイドラインについても年々アップデートが必要ですが、症例が多数あるため知識だけではなく実症例として経験することができます。今後のキャリアプラン出産・育児を挟んだこともあり、目の前の目標は内科専門医の取得です。兵庫医科大学　呼吸器・血液内科学（血液）住所〒663-850　兵庫県西宮市武庫川町1-1問い合わせ先ketsueki@hyo-med.ac.jp医局ホームページ兵庫医科大学　血液内科教室専門医取得実績のある学会日本内科学会日本血液学会日本造血・免疫細胞療法学会（認定医）日本輸血・細胞治療学会（認定医）日本再生医療学会（認定医）研修プログラムの特徴（1）造血器腫瘍だけでなく血栓・止血やHIV診療も研修可能（2）子育てなどライフプランに合わせた柔軟なサポート体制を整えている（3）造血細胞移植やCAR-T療法など最新の治療を経験できる

　2025年2月27日～3月1日に第47回日本造血・免疫細胞療法学会総会が開催され、2月28日のシンポジウム「未来型LTFU：多彩なサバイバーシップを支える次世代のケア」では、がん領域におけるデジタルセラピューティクス（Digital Therapeutics：DTx）の有用性および造血幹細胞移植治療におけるDTx開発の試みや、移植後長期フォローアップ（Long Term Follow Up：LTFU）の課題解決のためのICT（Information and Communication Technology）活用と遠隔LTFUの取り組み、さらに主に小児・思春期・若年成人（Children, Adolescent and Young Adult：CAYA）世代の造血幹細胞移植における妊孕性温存と温存後生殖補助医療についての話題が紹介された。造血器腫瘍は多彩なサバイバーシップケアの重要性が増しており、次世代ケアの試みが着々と進められている。同種造血幹細胞移植後のDTx　DTxは、治療用アプリによるデジタル技術を用いて、個々の患者の病状に見合った情報をリアルタイムで提供し、患者の行動変容を促して医療効果や医療プロセスの改善を得ることである。新たな介入手段であり情報薬ともいわれ、次回の外来受診までの治療空白をアプリの使用によりフォローし、治療効果を狙う考え方である。　DTxアプリの使用は、QOL、全生存期間（OS）の改善効果が多数報告されており、ドイツではヘルスリテラシーや家族の負担軽減などの改善効果も認められれば薬事承認される。日本では2020年ごろからニコチン依存症や高血圧症、アルコール依存症などを対象疾患としたDTxアプリの使用効果が認められ、薬事承認されている。　固形がん領域では患者の健康状態をアンケート方式で電子的に収集するelectronic Patient Reported Outcome（ePRO）アプリの使用が疾患再発の早期発見・治療につながり、QOL・生命予後の改善が複数のランダム化試験で報告されている。欧州臨床腫瘍学会では2022年のガイドラインでePROアプリのがん診療への導入をGrade 1Aで推奨し、重症や悪化症状に対する臨床医への自動アラート機能を有するePROシステムの使用も推奨している。　岡村 浩史氏（大阪公立大学大学院 医学研究科 血液腫瘍制御学/臨床検査・医療情報医学）らは、2021年に移植患者用アプリを開発し、同種造血幹細胞移植（allogeneic Hematopoietic stem Cell Transplantation：allo-HCT）後の外来通院中患者99例にHCTアプリを導入し、和歌山県立医科大学と共にPilot Studyを実施した。その結果、体温、脈拍数、SpO2、体重、修正Leeスコア（ePRO）、およびこれらの最近の悪化傾向などが移植後重症合併症を早期に予測しうる因子であった。移植後合併症での緊急入院例では入院約10日前から脈拍、SpO2、修正Leeスコアが悪化する体調の変化がみられ、早期探知が可能と考えられた。岡村氏らはHCTアプリのsecond stepとして重症化モデルの精度改善を行い、データ入力1週以内の合併症緊急入院予測モデルの開発を構築する多施設移植後見守りアプリ研究（第II相）を行っている（2025年9月まで約200例を登録する見込み）。患者が装着しているスマートウォッチで収集された身体情報およびePRO（22項目・週1回）への入力データと、医療機関からの診療情報（今後マイナポータルから提供の予定）を集約し、患者の同意の下にデータを解析している。　岡村氏は患者入力によるePROに基づき、将来的には個別症状に合わせた生成AIの利用や、電子カルテとの情報連携、地域医療連携ネットワーク（Electronic Health Record：EHR）、パーソナルヘルスレコード（Personal Health Record：PHR）としての情報連携の強化（病診連携や成人移行時の病院間の連携など）も可能であると考えており、「病院診療情報やePRO、ウエアラブルデバイスによる情報を研究利用し、HCT診療の質を向上させる連携を深めたい」と述べた。医療情報連携、PHRを用いた遠隔LTFUの未来　allo-HCT後の長期生存者の増加に伴い、LTFUの重要性が高まっている。しかし移植実施施設への通院や、非移植実施施設の医療スタッフ教育、移植後合併症に対する総合的な診療体制の構築、小児からのトランジションと継続的フォローアップなど課題は多い。ICTアプローチはLTFUの課題解決において不可欠であり、遠隔医療、およびEHR、PHRをいかに活用するかが重要である。　遠隔医療はICTを用いたリアルタイムのオンライン診療を活用した医療であり、Doctor to Doctor（D to D：専門医→主治医）、Doctor to Patient（D to P：主治医→患者）、Doctor to Patient with Nurse（D to P with N：主治医→患者・看護師）、Doctor to Patient with Doctor（D to P with D：専門医→患者・主治医）の4つのカテゴリーがある。　EHRは、患者同意の下に、患者の基本情報、処方・検査・画像データ等を電子的に共有・閲覧できる。病院間での診療情報の共有が可能になれば、近医での検査結果をあらかじめ医療情報連携で参照してもらい、自宅でD to PのオンラインLTFU受診が可能になる。また紹介先の医療機関から移植実施施設の診療情報にアクセスできることで転医や就職で他県に引っ越す場合、成人科へのトランジションでも切れ目のない医療が提供できる。　全県単位の医療情報ネットワークとして、和歌山県では2013年から、きのくに医療連携システム「青洲リンク」を運用している。平時は、参加病院の電子カルテ、参加診療所の検査結果、参加薬局の調剤情報、画像をインターネットで情報共有し診療を支援する。災害時は、県外にバックアップしている共有情報を活用し災害医療を支援する。参加医療機関は2024年12月25日現在、病院11施設、診療所49施設、同意患者数は約2,700例であり、青洲リンクを利用して相互にデータを参照しながら医療連携を取っている。　和歌山県立医科大学では2020年から紀南病院（和歌山県）とテレビ会議システムで接続する遠隔LTFU外来を開始した。患者は、紀南病院（地域基幹病院）で診察を受け、問診票の記入やバイタルサイン測定、各種検査を行い、その結果を診療情報提供書と共に和歌山県立医科大学（移植実施施設）にFAXで送付する。大学病院の医師はFAXの情報、および青洲リンク活用による紀南病院の診療情報（検査結果、処方、画像）を参照したうえで診療を行う。EHRで診療情報を共有するこの形式は、D to P with Dに該当する。連携先にも医師がいることで対面と遜色ない診察ができ、患者満足度も高く、質の高い遠隔LTFU達成が可能となる。　PHRはスマートウォッチなどデバイスから収集できる日常的な医療情報（脈拍、体重、運動量など）と医療機関での診療情報（検査結果、処方、画像など）、および患者自身が入力する健康情報（血圧、食事量など）を一元化し、デジタルデータとして患者が管理するものである。　青洲リンクではEHRに加えPHRの取り組みも進めており、参加医療機関の診療情報を提供し、患者がスマートフォンで病院の検査結果や処方情報をいつでも見ることが可能なアプリを導入した。PHRを利用した情報提供は、スマートフォンにダウンロードした近隣クリニックでの診療データを、移植実施施設への通院時に見てもらうことができ、またオンライン診療でデータを共有することで遠隔LTFUも可能になる。　西川 彰則氏（和歌山県立医科大学附属病院 医療情報部）は今後、自治体の医療情報連携を基盤としたPHR、移植後ePRO、医療情報、バイタル情報を統合的に集約提供するプラットフォームの構築が望ましいと考えており、allo-HCT後の患者にとっては、利便性が高く連続的なLTFUの体制構築が必須であり、ICTの活用は未来のLTFUにつながる可能性があるとした。妊孕性温存から次のステップへ―がん・生殖医療との協働で目指す造血幹細胞移植後の妊娠・出産　造血器腫瘍は小児がんの約40％を占め、AYA世代では約7％と、成人がんの増加に伴い全体の割合が低下する。CAYA世代の造血器腫瘍の生命予後は改善傾向にあり、長期生存例が増えることで、相対的に妊孕性を含むサバイバーシップケアの重要性が増している。　LTFUのテーマでもある晩期合併症（Late effects）としての性腺障害や不妊はAYA世代にとってがん治療中・治療後の大きな課題であり、2023年の「第4期がん対策推進基本計画」では取り組むべき施策として、CAYA世代の妊孕性温存療法を取り上げている。　がん治療前の妊孕性温存については、2022年8月から対象となる患者への情報提供や意思決定支援ががん診療連携拠点病院の必須要件となった。2024年12月に改訂された『小児・AYA世代がん患者等の妊孕性温存に関する診療ガイドライン』でも造血器腫瘍治療前のすべての患者に情報提供・意思決定支援を行うことが推奨され、GnRHアゴニストによる卵巣保護や未授精卵子の体外成熟、移植前処置の全身放射線治療時の卵巣・精巣遮蔽についても記載されている。　妊孕性温存における患者の負担は大きく、2021年・2022年には妊孕性温存・温存後生殖補助医療を対象とする助成金制度が全国で均てん化され、研究助成事業も運用されている。全国レジストリである日本がん・生殖医療登録システム（Japan OncoFertility Registry：JOFR）では、本邦におけるがん生殖医療の有効性や実態を調査する目的で、スマートフォン向け患者用アプリFSリンク（Fertility & Survivorship Linkage）をPatient Reported Outcome（PRO）として用い、パートナーシップの状況や挙児の状況を患者自身に提供・更新してもらっている。ただ、AYA世代は身体的・心理的・社会経済的に未自立であり、温存した生殖子の管理やFSリンクの管理は、子供の成長過程のさまざまなトランジションの一環として、成人を迎える頃合いを見計らい親から子へ移行する必要があり、生殖医療担当医と小児がん治療に携わる医師が協働して移行を支援している。妊孕性温存やFSリンクの周知はYouTubeで解説動画を配信し、AYA世代にはLINEを用いて情報提供を行っている。　がん治療後の妊娠可能時期については、厚生労働省から抗がん剤など遺伝毒性のある医薬品の最終投与後の避妊期間に関してのガイダンスが発出されている。造血幹細胞移植後のさまざまな薬剤も妊娠・出産に関わるため、妊娠可能時期についてがん専門薬剤師と共に症例ごとに情報提供している。　移植後の安全な妊娠・出産を検討する際には、胎児や母体のリスクへの対処として適切なワクチン接種と共に移植片対宿主病（Graft Versus Host Disease：GVHD）の管理が必要である。治療薬や放射線治療による合併症にも注意し、妊娠希望例ではLTFUからプレコンセプションケア（妊娠前相談）外来につなげることが重要である。妊孕性喪失後のケアでは、看護師、心理士など多職種による心理・社会的支援を行う。近年、雄のマウスiPS細胞からの卵子生成、またヒトiPS細胞由来の受精卵作製など、生命倫理学的な課題も含め生殖子生成研究の進展が注目されている。　セクシュアリティとパートナーシップ、性機能障害など、患者のさまざまなニーズや悩みに対応するには、地域や院内で患者・家族と生殖医療をつなぐ窓口の一元化が必要である。大阪国際がんセンターではAYA世代サポートチームが妊孕性温存や温存後生殖補助医療の相談窓口になり、効率的な意思決定の支援を行っている。意思決定支援にたけた医療従事者の配置や育成も必要であり、日本がん・生殖医療学会認定ナビゲーター制度も開始された。多田 雄真氏（大阪国際がんセンター 血液内科・AYA世代サポートチーム）は、「日進月歩の生殖医療や移植を受けたサバイバーのアンメットニーズにつなげるために、生殖医療の医師との連携は血液内科移植医やLTFUの看護師にとって重要であり、全国のがん・生殖医療ネットワークを通して顔の見える関係を構築していきたい」と述べた。　allo-HCTではLTFUが不可欠であり、ICTのアプローチをいかに活用するかが重要である。また、移植を受けたサバイバーのニーズはより高度になり、QOLを保ち生きることを目標とした治療が求められている。

7年ぶりに全身性強皮症のみ独立させ改訂新版として刊行！本ガイドラインは2017年発行「全身性強皮症・限局性強皮症・好酸球性筋膜炎・硬化性萎縮性苔癬の診断基準・重症度分類・診療ガイドライン」から全身性強皮症のみ独立させて改訂し、新版として刊行したものである。新たに骨関節病変と小児の2項目が追加され、CQ数は各項目で増減があり、全体として26個増えた。診断基準・重症度分類は変更がないが、CQでは新規治療薬に関するエビデンスが記載されている。全身性強皮症診療に関わるすべての医師必読の1冊。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する全身性強皮症診療ガイドライン 2025年版定価4,400円（税込）判型B5判頁数228頁発行2025年1月編集厚労科研 強皮症研究班ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　本邦初となる喀血診療に関する指針「喀血診療指針」が、2024年11月に日本呼吸器内視鏡学会の学会誌「気管支学」に全文掲載された。そこで、喀血ガイドライン作成ワーキンググループ座長の丹羽 崇氏（神奈川県立循環器呼吸器病センター 呼吸器内科 医長 兼 喀血・肺循環・気管支鏡治療センター長）に、本指針の作成の背景やポイントなどを聞いた。喀血を体系的にまとめた指針は世界初　「喀血診療の現場では、長年にわたって公式な診療指針が存在せず、個々の医師が経験と知識を基に対応していたことに、大きなジレンマを感じていた」と丹羽氏は述べる。自身でカテーテル治療や内視鏡治療を行うなかで、より体系的な診療指針の必要性を実感していたところ、日本呼吸器内視鏡学会の大崎 能伸理事長（当時）より「ガイドラインを作ってみないか」と声をかけられたことから、喀血ガイドライン作成ワーキンググループが立ち上がり、作成が始まったとのことである。　「喀血という症候に焦点を当てて体系的にまとめているものは、本指針が世界で初めてである」と強調する。本指針は、日本IVR学会の協力のもとで作成されており、放射線科、呼吸器外科、呼吸器内科、救急集中治療の専門医が集まり、集学的に作成されたことから、非常に大作となっている。　なお「ガイドライン」ではなく「指針」となっている点について、「エビデンスが不足している領域が多く、Mindsのガイドライン作成方法に則った作成が困難であったことから、エキスパートオピニオンとして指針という形で作成した」と述べた。軽症喀血を「ティシューで処理可能」とするなど、わかりやすい表現に　本指針では、「血痰」や「小喀血」と表現されるものも「喀血」としている。これについては、「血痰」という表現は日本独自のものであり国際的には用いられていないこと、本指針を英文誌にも掲載して国際的なスタンダードを作成していきたい意向があることなどから、すべて「喀血」として統一したとのことである。　「本指針は専門医だけでなく、非専門医や看護師、救急相談センターの方々にも使っていただくことを想定して作成した」と丹羽氏は語る。そのため、喀血の重症度の表現を軽症喀血であれば「大さじ1杯」「ティシューで処理可能」など、わかりやすい表現としている。このような表現を用いることで「患者にわかりやすく説明可能となり、患者からの話を重症度に結びつけることができるほか、トリアージの場面などにも活用できるのではないか」と述べた。重症度の定義は以下のとおり。＜重症喀血＞200mL以上（コップ1杯）、または酸素飽和度90％以下＜中等症喀血＞15mL/日以上200mL/日未満、またはティシューで処理できない量＜軽症喀血＞15mL/日未満（大さじ1杯）、ティシューで処理可能　本指針では、重症度分類に入院適応と気管支動脈塞栓術（BAE）の適応をリンクさせていることも特徴である。中等症喀血であれば入院は相対適応、BAEも相対適応となっており、軽症喀血では入院については外来レベルとしているが、BAEは慎重適応とし、軽症喀血でもBAEを否定していない。肺非結核性抗酸菌症が増加　喀血というと、結核の印象を持たれる方もいるのではないだろうか。しかし、現在は肺非結核性抗酸菌症（NTM症）が増加している。喀血の原因疾患としては、肺NTM症、肺アスペルギルス症、気管支拡張症が多く、喫煙者にも多いという。本指針では、これらの疾患の概要や治療方法などと共に、喀血との関係についても記載しているため、ぜひ一読されたい。喀血患者は開業医のもとに眠っている　「喀血患者は開業医の先生方のところに多く眠っている」と丹羽氏は語る。「喀血をみたら、原因を精査していただきたい。胸部X線検査ではわからないような微細な変化で喀血を繰り返している人も多いため、喀血を繰り返す場合は、軽症であっても経過観察ではなく精査・加療の対象になると考えてほしい。軽症であってもQOLにも影響し、患者は外出が億劫になったり、お風呂に入るのを控えたりする場合もある」。　また、喀血が原因で抗血小板薬や抗凝固薬などの服用を中断しているケースも散見されるという。これについて「喀血が原因で本来必要な薬剤の服用をやめてしまわないように、BAEなども考慮してほしい。そのため、本指針では軽症喀血であってもBAEを適応なしとせず、慎重適応としている」と述べた。「開業医の先生方にこそ読んでいただきたい」　本指針は、日本呼吸器内視鏡学会の学会誌「気管支学」にフリーアクセスで全文掲載されているほか、2025年4月に書籍として発刊される予定である。書籍版には、重症度分類と治療方針に関する早見表も掲載予定とのことだ。丹羽氏は、本指針の活用法について「喀血患者は開業医の先生方のもとを訪れることが多いため、ぜひ、開業医の先生方にこそ読んでいただきたい。また、喀血患者の紹介を受ける呼吸器科の先生方にも読んでほしい。喀血の原因疾患についても詳しく記載しており、患者への説明にも役立てられると考えている。喀血治療にはカテーテル治療や内視鏡治療のオプションがあるといった気付きを得たり、手術適応の判断に活用したりするなど、本指針を1施設に1冊おいて喀血診療に役立てていただきたい」と話した。

　市販（OTC）薬の入手しやすさは、現代の医療システムにおいて重要な役割を果たしており、個人が軽度の健康課題を自身で管理できるようになっている。しかし、覚醒剤、下剤、鎮痛薬、麻薬の含有製剤など、一部のOTC薬には、誤用や乱用につながりやすい薬理学的特性がある。不適切な用量、期間、適応症に伴う誤用、精神活性作用やその他の違法な目的のための非治療的な使用に伴う乱用は、依存症や中毒につながるリスクがある。イタリア・G. D'Annunzio UniversityのAlessio Mosca氏らは、既存のエビデンスを統合し、抗ヒスタミン薬、鎮咳薬、充血除去薬の誤用と精神症状の発症との関係を包括的に検討した。Current Neuropharmacology誌オンライン版2025年2月18日号の報告。　PubMed、Scopus、Web of Scienceのデータベースを用いて関連研究を特定し、システマティックレビューを実施した。検索ワードには、ジフェンヒドラミン、プロメタジン、クロルフェニラミン、ジメンヒドリナート、デキストロメトルファン、プソイドエフェドリン、コデインベースの鎮咳薬、乱用、誤用、渇望、依存症を用いた。レビューおよび動物実験の研究は除外した。PRISMAガイドラインに従い、データを収集した。　主な結果は以下のとおり。・2,677件中46件の関連研究を分析した。・抗ヒスタミン薬、デキストロメトルファン、その他のOTC薬を乱用すると、妄想、幻覚、思考障害などの精神症状を引き起こす可能性が示唆された。・とくにデキストロメトルファンは、精神疾患の慢性傾向と関連していた。・他の薬剤は、一般的に急性の薬剤誘発性精神症状を引き起こした。　著者らは「OTC薬の乱用は、公衆衛生に幅広い影響を及ぼす。OTC薬の乱用およびそれが重大な精神疾患を引き起こす可能性に対処するために、意識向上や具体的な介入の必要性が示唆された」と結論付けている。

死因究明のための「死後画像診断」に必須のガイドラインが改訂！2020年施行の「死因究明等推進基本法」にて死因究明において死後画像を活用する有用性が記されてから5年。この間の新たな経験やエビデンスを取り込み、ガイドラインが改訂された。CQ数は前版47から55へと増加し、個人識別や撮影技術に関するCQを追加した。また、本ガイドラインに必須である画像も大幅に差し替えや追加を行った。「見るガイドライン」としての利便性がより配慮された内容となっている。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する●本のタイトル定価5,500円（税込）判型B5判頁数224頁発行2025年3月編集日本医学放射線学会/死後画像読影ガイドライン作成委員会ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　2024年10月に「H. pylori感染の診断と治療のガイドライン」（日本ヘリコバクター学会ガイドライン作成委員会 編）が8年ぶりに改訂された。2000年の初版から4回の改訂を重ね、2024年版は第5版となる。2009年の改訂版ではH. pylori感染症の疾患概念が提起され、慢性胃炎患者に対する除菌が保険適用される契機となった。今回の2024年版は初めてMindsのガイドライン作成マニュアルに準拠して作成され、「1）総論、2）診断、3）治療、4）胃がん予防―成人、5）胃がん予防―未成年」という章立てで、CQ（クリニカル・クエスチョン）、BQ（バックグラウンド・クエスチョン）、FRQ（フューチャー・リサーチ・クエスチョン）から構成されている。　感染診断と除菌治療に関わる医師に向けた改訂ポイントとしては、「3）治療」の章の冒頭にフローチャートが追加され、通常の1～3次治療の流れとペニシリンアレルギーなどの特殊な除菌治療の流れが明確になった。また､ これまで標準的な1次除菌はプロトンポンプ阻害薬（PPI）もしくはカリウムイオン競合型アシッドブロッカー（P-CAB）にβ-ラクタム系抗菌薬アモキシシリンとクラリスロマイシンを加えた3剤併用療法だったが､ これまでにPPIベースの3剤併用療法に比してP-CABベースの3剤併用療法の除菌率が高いというエビデンスが集積したことを踏まえ､ 本ガイドラインではP-CABであるボノプラザンを軸にした3剤併用療法が推奨となっている｡　胃がん診療医や内科医が患者から聞かれることの多いH. pylori検査と胃がん予防効果の関連についてはどのように記載されているか。2025年3月12～14日に行われた第97回日本胃癌学会ではヘリコバクター学会との合同シンポジウムが行われ、本ガイドライン作成委員会委員長を務めた青森県総合健診センター所長の下山 克氏が胃がん診療医向けに「H. pylori感染の診断と治療のガイドライン2024改訂版の『胃がん予防』」と題した発表を行い、「4）胃がん予防―成人」の項目を中心に改訂点やポイントを紹介した。CQ3-1　無症候一般住民への血清抗H. pylori抗体検査and（/or）ペプシノゲン（PG）検査は、胃がん予防に役立つか？A. 無症候一般住民への血清H. pylori抗体検査andペプシノゲン（PG）検査によるリスク層別化検査は胃がん予防効果が期待されるが、エビデンス不足のため現時点での推奨提示は困難である。――エビデンスが不十分な場合、CQ自体をなくすことが多いが、重要な設問であるためにあえてCQとして残し、現状を解説することとした。実際、韓国のガイドラインでは同様の内容がガイドラインに掲載されなかった。H. pylori感染未検査者を対象とし、血清H. pylori抗体検査と除菌の胃がん死亡抑制効果を長期にみた研究は少なく、現状では推奨は出せないという判断となった。CQ3-2　血清抗H. pylori抗体検査and（/orペプシノゲン）検査は胃がん予防のため毎年必要か？A. 胃がん予防のために血清抗H. pylori抗体検査およびペプシノゲン（PG）検査を毎年行うことは推奨しない。【推奨の強さ：強い、エビデンスの確実性：C】――職域の健診、人間ドックで毎年検査を受けているケースがしばしばあるが、多くの場合、H. pylori感染の確認・除菌が伴っておらず、正しい運用を徹底させることが基本となる。複数回測定することが胃がん予防につながるというエビデンスはなく、コスト面からも毎年の検査のような、繰り返すだけの実施は推奨されない。　また、血清抗体検査に関する注意点としては、測定キットの種類に違いがあることだ。少し前まではEIA法（Eプレート）が多く使われていたが、現在ではコストや利便性に勝るラテックス法が主流となっている。問題は測定法により抗体価の分布が異なることで、ラテックス法ではEプレートに比べてカットオフ以上の中に未感染者、既感染者が相当数含まれる。除菌後6年間の検査陽性率の推移を見ても、ラテックス法では6年後でも4割近くが陽性となるが、EIA法ではわずか2％程度だ。胃がんリスク検診においてはEIA法では分類基準となる抗体価として「陰性高値」を設定しているが、ラテックス法で陰性高値を設定することは誤りであることに留意してほしい。CQ3-3　一般住民への胃がん検診（X線、内視鏡検査）は胃がん診断だけでなく、一次予防に役立つか？A. 胃がん検診はH. pylori感染診断としても有用であり、一次予防効果が期待できるが、今後の検証が必要であり、現時点での推奨提示は困難である。――胃がん検診は、世界的に日本（X線、内視鏡検査）と韓国（内視鏡）でのみ行われている。胃がん検診が1次予防の役割も果たすのは、H. pylori感染胃炎患者を発見し、除菌治療につなげることである。H. pylori感染胃炎患者のほとんどが無症状で、H. pyloriの検査を受ける機会が少ないことから、健康な人が受ける胃がん検診とその画像は、感染の有無を知る貴重な機会となる。日本消化器がん検診学会では「胃X線検診のための読影判定区分」を公開しており、精検不要症例でもH. pylori感染が疑われる場合は「カテゴリー2」として区分し、必要に応じてH. pylori感染検査や除菌治療の情報提供などを行うよう推奨している1）。このように胃がん検診は一次予防効果が期待されるものの、現時点で胃がん死亡を減少させるというエビデンスは確立しておらず、今後の検証が必要な分野である。BQ1-4　内視鏡画像はH. pylori現感染の診断に有用か？A. 内視鏡画像によりH. pylori感染状態を分類できるため、現感染の診断に有用である。BQ1-5　胃X線画像はH. pylori現感染の診断に有用か？A. 胃X線画像はH. pylori現感染の診断に有用である。ただし、既感染胃の増加や、自己免疫性胃炎、PPI関連胃症の混在の可能性を考慮する必要がある。――H. pylori抗体検査の前提となる厚生労働省の指針では、胃がん検診の対象となるのは50歳以上（40歳以上も可）とされているにもかかわらず、一部の市町村や、少なくない企業健診では25～35歳から実施されている。胃がん罹患率が低い世代では、被曝をはじめとする検査のデメリットがメリットを上回ってしまう可能性がある。少なくとも胃がん検診がH. pylori感染の発見、除菌につながるものでなければならない。さらに内視鏡検査でH. pylori感染が診断されない、という問題もある。内視鏡検査で胃粘膜の状態を評価しない、要精査となった場合の内視鏡検査でもチェックされた部位のみを観察して胃粘膜を評価しない、といった意識での検査ではH. pylori感染が見落とされ、長い年月を経てからようやく診断されることもある。この点については内視鏡医の意識改革も期待したい。いずれにせよ、H. pylori感染の診断と除菌による慢性胃炎の治療と胃がんの一次予防が基本となる。BQ1-6　PPIやP-CABを使用している場合に感染診断・除菌判定は可能か？A. 尿素呼気試験（UBT）、迅速ウレアーゼ試験（RUT）、血清ペプシノゲン（PG）濃度はPPI、P-CABの影響を受けるので検査の2週間前から休薬して実施する。その他の診断法はPPI内服のまま実施できる。――以前はPPIを使用しているとほとんどの検査ができない状況だったが、その根拠となっていたエビデンスが古いもので、国内の現状に当てはまらない部分があった。PPIの影響を受けるエビデンスがある検査を挙げ、それ以外は実施可能であることを明記した。学会からの働きかけで、昨年10月には厚労省からガイドラインで実施可能とする検査についてはPPI内服中も検査の費用を算定できる旨の通達も出ている。　下山氏は「新ガイドラインでは、抗体検査に関するエビデンスなどの一般的な事項から、PPIと検査の関連など、新たなエビデンスを反映した項目までを網羅した。近年注目されているH. pylori以外のHelicobacteriについても触れている。ぜひガイドラインで最新の情報をキャッチアップしてほしい」とまとめた。

消費者向け遺伝子検査の草分けとも言える米国・23andMeが3月23日、連邦破産法第11章の適用を申請したことを公表した。単純に言えば、倒産である。一時期はこの業界でもっとも脚光を浴び、同社が匿名化したデータを創薬に利用することを目的にグラクソ・スミスクラインと提携するなど新たな動きも創出していたが、最終的には今回のような結果となった。同社の創業自体は2006年で、2021年には米・ナスダックに上場も果たし、上場直後の株価は最高値で1株14.94ドル、時価総額は日本円で約9,000億円を記録したが、その後、金利上昇により資金調達が困難になったことなどから業績は低迷。株価はひたすら右肩下がりの下落を続け、2025年の2月段階では1株2ドルにまで落ち込んでいた。今回の発表によりすでに1株1ドル未満という状況である。以前の本連載でも触れたが、私も取材のために昨年、消費者向け遺伝子検査を初めて受けた。その時にすでに「これが継続的なビジネスになり得るのか」との疑問は感じていた。ざっくりいえば、個々人の遺伝子情報は生涯ほぼ変わらない。だから消費者にとって検査は一生に一度受ければ終わりで、食品や日用品と違い、リピート消費はあり得ないからだ。価格は安いものでは5,000円程度で受けられるものもあるが、多くは1万円以上である。こうなると比較的意識が高く経済的にも余裕がある人たちの中で一巡すればビジネスとしては終了である。23andMeの場合は、当初は自身の人種的先祖を知るサービスがウケて、かなり業績を伸ばした。移民国家で人種間を超えた婚姻が日常的なアメリカならではのサービスとも言える。しかし、日本のようにアメリカほど多民族ではない地域では、こうしたサービスの需要も見込みにくい。これを回避するならば、サブスク＊ビジネス的に検査結果を基に消費者の健康管理に資するさまざまな付帯サービスを開発して提供することになるが、これは容易ではない。＊：サブスクリプション：定額料金を支払うことで、一定期間、商品やサービスを利用できる仕組みご存じのように、こうした消費者向け遺伝子検査が調べているのは、遺伝子そのものではなく、「一塩基多型（SNP、スニップ）」である。これと疾患や健康に関する相関を調べた研究を基に疾患・健康リスクの判定している。そのため示された結果が天気予報ほどの信頼性もなく、必然的に付帯サービスも不確実性を含むことは避けられない。これでは幅広い消費者に魅力的なサービスを提供することはできないだろう。その意味では単に一般消費者を対象にした需要は、アメリカだけでなく日本でも先細りするのは必定である。実際に国内では当初、ヤフーやDeNA、DHCなどの大企業がこの領域に参入したが、2020年以降、相次いで撤退した。さて今回の23andMeの倒産により、同社は売却先の検討に入っているが、同社最大の資産は約1,400万人分とも言われる検査データであり、これがまったく異なる業態の企業に移管される可能性が現実味を帯びている。同社のプライバシーポリシーでは「ユーザーが同意しない限り個人を特定できるデータは第三者に販売しない」を謳ってきたが、今回のようなケースでは、これが貫けるわけではない。しかも、このプライバシーポリシーには「方針は予告なく変更される可能性がある」との記載もある。すでに23andMeが本社を置くカリフォルニア州の司法長官ロブ・ボンタ氏は、同社のサービス利用者に利用規約に基づくデータ削除を促す警告を発しているほどだ。そして同じリスクは、前述のような消費者向け遺伝子検査業界の低迷を考えれば、日本でも今後、現実のものになる可能性は否定できない。一応、日本国内ではこうした消費者向け遺伝子検査業者は、個人情報保護法を基に経済産業省が定めた「経済産業分野のうち個人遺伝情報を用いた事業分野における個人情報保護ガイドライン」1）を遵守することが求められている。同ガイドラインでは匿名化した場合でも遺伝情報の第三者利用には同意が必要なことなどが定められてはいる。そして業者の多くは、検査申し込み利用者の個人情報と検査部門が有する匿名化された検査結果を別個管理し、利用者本人がID、パスワードをウェブ上で入力した時のみ両データが紐付けされるシステムを構築するなど、安全対策は講じている。とはいえ、23andMeの状況を見るにつけ、検査を受けたことがある私自身もやや不安には感じ始めている。参考1）経済産業省：経済産業分野のうち個人遺伝情報を用いた事業分野における個人情報保護ガイドライン（平成 29 年3月 29 日［令和6年3月1日一部改正］）

　60年前に初めて発見され、LDLコレステロール（LDL-C）と独立して動脈硬化を促進させる血清リポプロテイン(a)（以下「Lp(a)」）。その存在自体は医師にも知られているが、「一生に一度測定すればよい」との勧告や治療薬が存在しないことも相まって、測定する意義や基準値に関する理解が今ひとつ進んでいないのが実情である。しかし、数年後にLp(a)を低下させる新薬が登場すると期待されている今、これらの解決が急務とされている。そこで、日本動脈硬化学会が「Lp(a)と測定値の標準化について」と題し、プレスセミナーを開催。三井田 孝氏（順天堂大学医療科学部 臨床検査科）がLp(a)測定を推進していく中で問題となる測定値の標準化にフォーカスして解説した。 Lp(a)とは、そもそも何か　Lp(a)とは、低比重リポ蛋白（LDL）を形成しているapoB-100にapo(a)が結合して形成されるリポ蛋白粒子である。apo(a)にはクリングルと呼ばれる領域があり、なかでもクリングルIV（KIV、KIV1～10のサブタイプあり）のうちKIV2の繰り返し数がLp(a)濃度を決定付ける。「この繰り返しは遺伝子によって決まるが、それが少ないほどLp(a)濃度が高くなる」と、三井田氏は遺伝子レベルで個人差があることを説明した。さらに、Lp(a)は酸化リン脂質と結合するとLDLと独立した動脈硬化リスク因子となり、心筋梗塞や虚血性脳卒中、大動脈弁狭窄症の発症との関連性も明らかになってきている1）。Lp(a)測定の意義　このLp(a)に対し、医師の本音として“数値の解釈が難しい”、“検査キットによって数値のばらつきがあるから測定したくない…”といった声も挙がっているようだが、強力なLDL低下療法を行っているにもかかわらず思うようにコントロールできない残余リスクのある患者では、Lp(a)の影響が高い可能性がある。そのためLp(a)を測定し、高値であれば冠動脈疾患高リスク患者と捉え、LDL-Cをはじめとする介入可能な危険因子管理をより厳格に行う2,3）ことが求められる。「既存薬で避けられなかった残余リスクを低下させられる可能性があるため、2次予防の観点からもLp(a)の測定は重要」と述べた。また、近い将来に核酸医薬や経口薬といったラインナップの薬剤が上市されることを見越して、「今のうちから高リスク患者だけでも測定しておく意義はある」ともコメントした。測定基準、国際標準化の必要性　このように新薬の上市が期待される中で、Lp(a)の検査をオーダーする医師が少ない以前に解決すべき問題がある。それはLp(a)測定値は30年以上前から測定キットによってばらつきがある点だ。これについて同氏は「Lp(a)測定値は世界的に見ても施設や試薬によって大きく異なり、国際的な標準化が急務。過去に標準化の試みがあったものの、標準物質の入手困難などで頓挫してしまった」と説明した。「各国のガイドラインでハイリスク群のカットオフ値が決められているが、検査に用いる測定キットにより実際の値に2倍もの乖離が生じている。実は30年前に一度、国際臨床化学連合（IFCC）がワーキンググループを設立して一次標準物質としてSRM-2B＊を選定したが、残念ながら標準化は達成できなかった。それ以来、各社バラバラの測定値を報告してしまっている。しかし、IFCCは新たなワーキンググループを設立し、2023年には質量分析装置を用いたLp(a)の基準測定法を発表して、ようやく測定基準の標準化に向けて一歩を踏み出した」とコメントした。＊SRM：Standard Reference Material＜現時点での各ガイドラインにおけるLp(a)の取り扱い＞●米国・AHA/ACCガイドライン（2019年）　＜30mg/dL　有意なアテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）リスクなし　≧50mg/dL　ASCVDのリスク増強因子●欧州・ESC/ ESAガイドライン（2020年）　≧50mg/dL　ASCVDのハイリスク群●日本・JASガイドライン（2022年）　その他の考慮すべき危険因子・バイオマーカー今、日本で進められていること　そして残るは測定値の国際標準化だが、三井田氏らが世界をリードして国内からカットオフ値を発信していく取り組みを行っている。それを推し進める理由として「Lp(a)の分子量はapo(a)のアイソフォームにより異なるため、正確に知ることができず、mg/dLで表示することは計量学的な誤りがある。標準化に際し、各キットの値をすべて変更しなければ臨床現場で大きな混乱を招く恐れがあり、標準化値（SI単位）へ移行すれば過去のデータも有効活用することができる」と説明した。　このようにLp(a)は混乱の渦中にあるため、現行の国内ガイドライン2,3）には測定の推奨や基準がまだ明確にされてはいない。同氏は「2027年の改訂時には標準化されたLp(a)値が記載されることが期待される」と述べ、「臨床系の学会への啓発が不足していたこれまでの反省を胸に、各学会や一般市民、世界を巻き込んで標準化を進めていかなければならない」と意気込みをみせた。

　2025年3月6～8日に第22回日本臨床腫瘍学会学術集会が開催され、8日の緩和ケアに関するシンポジウムでは、「化学療法誘発性末梢神経障害のマネジメント」をテーマに5つの講演が行われた。化学療法誘発性末梢神経障害（chemotherapy-induced peripheral neuropathy：CIPN）は、抗がん剤投与中から投与終了後、長期にわたって患者のQOLに影響を及ぼすものの、いまだ有効な治療の確立に至っていない。そこで、司会の柳原 一広氏（関西電力病院 腫瘍内科）と乾 友浩氏（徳島大学病院 がん診療連携センター）の進行の下、患者のサバイバーシップ支援につなげることを目的としたトピックスが紹介された。CIPN予防戦略の現状と今後の研究開発への期待　まず、CIPNの予防に関する最新エビデンスが、華井 明子氏（千葉大学大学院 情報学研究院）より紹介された。『がん薬物療法に伴う末梢神経障害診療ガイドライン2023年版』には、CIPNを誘起する化学療法薬の使用に際し、予防として推奨できるものはないと記載されている。また、抗がん剤の種類によっては投与しないことを推奨する薬剤もあり、状況に応じて運動や冷却の実施が推奨されるものの、強く推奨できる治療法はない。そのため、多くの患者が苦しんでいる現状が指摘された。　こうした中、手足を冷却または圧迫して局所の循環血流量を低下させることで、抗がん剤をがん細胞に到達させつつ、手足には到達させない戦略がCIPN予防に有効とのエビデンスが散見されており、冷却がやや優位との成績が最近示された。「ただし、冷却の効果は抗がん剤投与中に最大限発揮されるので、投与後数時間経過して出現する症状には効果がない」と、同氏は説明した。　なお、がん治療中の運動は、心肺機能や筋力、患者報告アウトカムなどを改善するとのエビデンスが確立しているため、有酸素運動や筋力トレーニングが推奨されている。一方、CIPN予防における運動の実施は、本ガイドラインでは推奨の強さ・エビデンスの確実性ともに弱い。同氏は、「それでも治療前のプレハビリテーションにより体力・予備力を高めておくことは有効」とした。また、予防ではなく、CIPN発現例に対する治療であるが、バランス運動、筋力トレーニングおよびストレッチは、いずれも長期的には実施のメリットが大きいとの研究成果が紹介された。　「CIPNの頻度は抗がん剤の種類はもちろん、評価の時期・指標によっても異なり、患者の生活状況や主観が大きく影響する。そのため、評価方法の標準化がCIPN予防/治療戦略の開発につながるだろう。また、運動プログラムのエビデンスは増え続けていることから、ガイドラインの次期改訂では推奨が変わる可能性もある」と、同氏は期待を示した。CIPN治療戦略と実臨床への橋渡しに向けた取り組み　次に、CIPNの治療に関する動向が吉田 陽一郎氏（福岡大学病院 医療情報・データサイエンスセンター 消化器外科）より解説された。『がん薬物療法に伴う末梢神経障害診療ガイドライン 2023年版』で薬物療法として推奨されている薬剤は1剤のみであり、予防ではなく治療のみでの使用が可能となっている。同氏はその根拠となった論文と共に、最新のシステマティックレビュー論文に触れ、「エビデンスが不十分で、本ガイドラインにおける推奨の強さは弱い。CIPNの予防や治療の領域では、プラセボが心理的な影響だけでなく、生理的な変化をもたらすことが知られているため、プラセボ効果を含めたデザインの下で臨床試験を実施することが望まれる」と述べた。　こうした中、わが国ではCIPN症状が出現した際に投与する薬剤のアンケート調査が、『がん薬物療法に伴う末梢神経障害マネジメントの手引き 2017年版』の公表前後（2015年および2019年）に実施され、使用薬剤の変化が報告されている。近く再調査が行われる予定で、より現実的なマネジメントの理解につながるとのことである。さらに同氏は、わが国の臨床試験の状況や課題点などを説明するとともに、日本がんサポーティブケア学会 神経障害部会が取り組んでいるCIPNに関する教育動画について、「詳細は日本がんサポーティブケア学会のホームページに近日掲載予定で、2025年5月に開催される同学会の学術集会でも告知予定」と紹介した。がんサバイバーのCIPNに対する鍼灸治療の可能性　わが国では年間100万例ががんに罹患し、治療後も慢性疼痛、とくにCIPNを訴える患者が増えている。石木 寛人氏（国立がん研究センター中央病院 緩和医療科）は、「乳がんの場合、年間9万例の発症者のうち、5年生存率が90％で、その半数が痛みを抱えているとすれば、毎年約4万例の慢性疼痛患者が発生する。現状では各種鎮痛薬による薬物療法が推奨されているが、痛みの原因を根本的に解決する治療ではないため、非薬物療法のニーズは高まっている」と指摘。　このような背景もあり、同氏が所属する診療科では1980年代から鍼灸治療を緩和ケアの一環として提供してきた。治療は刺入鍼、非刺入鍼、台座灸、ホットパックを組み合わせ、標治法（症状部位の循環改善を促す局所治療）と本治法（体力賦活を図る全身調整）により、CIPNでは週1回30分、3ヵ月間の施術を基本とし、施術後に患者が自宅で行うセルフケア指導も治療に含まれる。　同院では、こうした鍼灸治療の乳がん患者における有用性を検証する前向き介入試験を2022年より実施しており、「結果は2025年6月の米国臨床腫瘍学会（ASCO）で発表予定」と、同氏は紹介した。さらに現在、多施設ランダム化比較試験を準備中で、乳がん診療科と鍼灸治療提供施設とのネットワーク作りとして、各施設や学会、企業などと月1回のオンラインミーティングを実施。「円滑な共同研究のためには、まずは互いの人となりや専門性を理解し、強固な連携体制を築いていくことが重要」と強調した。また、鍼灸師が医療機関に出向いて技術交流を行うなど、現場レベルでの連携も進んでいるという。　これに加え、学会やWebセミナーでの交流会、学術団体同士の相互理解を深める取り組みなど、さまざまな普及活動を進めており、「CIPNに苦しむ患者への新たな治療選択肢を提供できる日は近づいている」と、同氏は意欲を示した。CIPNマネジメントにおける医療機器の現状と課題　久保 絵美氏（国立がんセンター東病院 緩和医療科）によると、CIPNのマネジメントには医療機器の活用が重要になるという。ただし、「日・米・欧のガイドラインでCIPN予防/治療における冷却療法や圧迫療法、その他治療法の推奨の強さやエビデンスの質は異なる」と指摘。米国食品医薬品局（FDA）に承認されている機器が紹介されるも一定の評価は得られず、今後も引き続き検証が必要とされた。　一方、内因性疼痛抑制系の賦活や神経成長因子の調整、抗炎症作用などにより複合的に鎮痛をもたらす交番磁界治療器の有効性が、前臨床試験と共に、同氏が研究責任医師として担当した臨床試験で検討されている。それによると、CIPNの原因となる抗がん剤投与終了後1年以上経過した症状固定患者のtingling（ピリピリ・チクチク）やnumbness（感覚の低下）に関して、一定の効果が示唆され保険収載に至っている。　同氏は、「医療機器によるCIPNマネジメントは発展途上で、エビデンス不足が課題である。そのため、前臨床データの拡充と共に、治療効果のさらなる検証は必須」と強調した。脳の神経回路の変化に起因する“痛覚変調性疼痛”の理解と治療戦略　痛みには侵害受容性疼痛、神経障害性疼痛に加え、これまで心因性疼痛や非器質的疼痛と呼ばれていた痛覚変調性疼痛がある。川居 利有氏（がん研究会 有明病院 腫瘍精神科）は、「痛覚変調性疼痛はCIPNに付随するものである。たとえば、3ヵ月を超えるような抗がん剤投与後からの手足のしびれ、強い倦怠感、浅眠、めまい・耳鳴り、食欲低下や、抗がん剤投与終了後も症状が改善せずに遷延・悪化すること、また、不安が強くなり、症状に執着し訴えが執拗になることがある。このような患者に遭遇したことはないだろうか」と問い掛けた。　これは脳神経の可塑的変化により発症、維持される慢性痛で、痛み過敏、睡眠障害、疲労、集中困難、破局思考などを伴う。神経可塑性とは、脳の神経が外部刺激により伝達効率を変化させる能力で、学習や記憶に深く関わる一方、慢性痛では脳の感覚-識別系が抑制され、情動-報酬系、認知-制御系が活性化する。この状態が進むと痛みに対する不安や苦痛が増すばかりか、痛みを軽減する下行性制御系、いわゆるプラセボ回路の機能が低下し、痛みへの自己調節が困難となる。これが不安症や強迫症、治療への期待感の喪失、医療への不信感などにつながるという。　同氏は、「CIPNは長期間に持続し、そこに神経の可塑的変化による痛覚変調性疼痛が追加されることで、痛みはもとより、うつ病や不安症、自律神経症状も加わり、感情調節機能不全に陥る」と説明。また、「CIPNの慢性化では過敏症状の併発に注意し、急激な症状変化の有無についての詳細な問診が大切である。この状態は単なる“気のせい”ではなく、長期間の心理社会的問題などの蓄積による機能障害が原因」とし、「治療には患者との信頼関係の構築が不可欠で、とくに慢性化したケースでは患者の背景や過去の経験に配慮する必要がある。睡眠や心理的ケアは治療上重要なため、心療内科や精神科への適切な紹介が推奨される。CIPNそのものは治らないが、QOL改善には過敏症状のマネジメントが大切」と結んだ。

　高血圧は、心血管疾患（CVD）のリスクとなることは知られている。では、そのリスクは、日本人ではどの程度の血圧（BP）分類や年齢から発生するのであろうか。東北医科薬科大学医学部公衆衛生学・衛生学教室の佐藤 倫広氏らの研究グループは、このテーマについてEPOCH-JAPAN研究における7万人の10年追跡データを用いて、現在用いられているBP分類とCVD死亡リスクの関連を検討した。その結果、高血圧とCVD死亡リスクは関連があり、その傾向はとくに非高齢者で顕著だった。この研究はHypertension Research誌オンライン版に2025年2月20日に公開された。40～64歳の高血圧患者でCVD死亡リスク上昇が顕著　研究グループは、わが国で実施された10のコホート研究データを統合し、7万570例（平均年齢59.1歳、女性57.1％）を対象としたデータを解析した。追跡期間は平均9.9年で、降圧治療の有無で層別化し、最新のBP分類とCVD死亡リスクとの関連を検討した。BP分類は、日本高血圧学会ガイドライン（2019年）に従った。　主な結果は以下のとおり。・約10年間の追跡期間中に2,304例のCVD死亡が発生した。・Coxモデルにより、CVD死亡リスクはBP分類が高くなるとともに段階的に増大することが示され、この関連は40～64歳の高血圧未治療者でとくに顕著であった。・高血圧未治療のI度高血圧群（診察室：140～159かつ/または90～99mmHg、家庭：135～144かつ/または85～89mmHg）がCVD死亡に対する最も高い集団寄与危険割合（PAF）を示した。・治療を受けた患者を高血圧群に含めると、高血圧群のCVD死亡に対するPAFは41.1％だった。・同様のパターンがCVDサブタイプの死亡リスクでも観察され、高血圧症では脳内出血のPAFがとくに高かった。　研究グループでは、「これらの結果は、高血圧の早期予防と管理の重要性を示唆する」と述べている。

　結核治療では、治療のアドヒアランスが不良であると治療アウトカムの悪化のリスクも高まることが知られており、近年、服薬アドヒアランスを改善するためのデジタル技術の評価が進められ、WHOは条件付きでこれを推奨している。オランダ・KNCV Tuberculosis FoundationのDegu Jerene氏らは、ウェブベースのアドヒアランスプラットフォームと連携したスマートピルボックスまたは薬剤ラベルを用いたデジタルアドヒアランス技術（digital adherence technologies：DAT）は、薬剤感受性結核患者における不良な治療アウトカムを低減しないことを示した。研究の詳細は、Lancet誌オンライン版2025年3月11日号で報告された。4ヵ国220施設のクラスター無作為化試験　研究グループは、薬剤感受性結核患者におけるスマートピルボックスおよび薬剤ラベルに基づくDATの有益性の評価を目的に実践的なクラスター無作為化試験を行い、2021年6月～2022年7月に4ヵ国（フィリピン、南アフリカ、タンザニア、ウクライナ）の220の施設で患者を募集した（ユニットエイド［Unitaid］の助成を受けた）。　220の参加施設（クラスター）を、標準治療群（110施設）または介入群（110施設）に無作為に割り付け、ウクライナを除いて介入群をさらにスマートピルボックス群または薬剤ラベル群に1対1の割合で無作為に割り付けた。年齢18歳以上の薬剤感受性結核患者を対象とした。　ピルボックス群の施設の患者は薬剤を保管するピルボックス（薬箱）を配布され、視覚・聴覚的に服薬を促すリマインダーが発せられて、ボックスを開けるとアドヒアランスプラットフォームに信号が送信され、服薬したとみなされた。薬剤ラベル群の患者は、コードが表示されたラベルを貼った薬剤を受け取り、治療量を服薬すると、携帯電話で無料のテキストメッセージをアドヒアランスプラットフォームに送り、これをもって服薬が完了したとみなされた。標準治療群の患者は、各国のガイドラインに準拠した標準治療を受けた。　主要アウトカムは、不良な治療終了の複合アウトカムとし、治療失敗、追跡不能（連続で2ヵ月以上の治療中断）、治療開始から28日以降における多剤耐性レジメンへの切り換え、死亡と定義した。不良な治療終了、フィリピンで8.8％、ウクライナで26.7％　2万5,606例を登録した（介入群1万2,980例、標準治療群1万2,626例）。このうち2万3,483例（91.7％）（それぞれ1万2,170例、1万1,313例）をITT集団とした。ITT集団の35.0％（8,208例）が女性で、年齢中央値は南アフリカの介入群41歳、標準治療群40歳から、フィリピンのそれぞれ47歳および46歳までの範囲であった。ITT集団のうち、介入群の1万540例（86.6％）と標準治療群の9,717例（85.9％）を主要アウトカムの解析の対象とした。　主要アウトカムの発生率は、フィリピンで最も低く（8.8％）、ウクライナで最も高く（26.7％）、南アフリカ（16.0％）とタンザニア（17.1％）はその中間であった。主要アウトカムのリスクは、4つの国のいずれにおいても介入による差は生じず、補正後オッズ比はフィリピンで1.13（95％信頼区間[CI]：0.72～1.78、p＝0.59）、タンザニアで1.49（0.99～2.23、p＝0.056）、南アフリカで1.19（0.88～1.60、p＝0.25）であり、ウクライナの補正リスク比は1.15（0.83～1.59、p＝0.38）だった。PP解析では、ウクライナを除き差はない　ピルボックス群で、不注意による治療状況の開示に起因する社会的問題が2件発生し、患者の脱落につながった。また、per-protocol（PP）集団の介入群における、解析からの除外の最も頻度の高い原因は、DAT開始の失敗であった（4,884件の解析からの除外のうち4,311件［88.3％］）。　PP解析による主要アウトカムの発生率は、ウクライナでは介入群で低かった（14.7％vs.25.5％、補正後リスク比：0.66［95％CI：0.46～0.94］）が、他の国では差を認めなかった。　著者は、「これまでに得られたエビデンスは、DATによるアドヒアランスの改善を示しているが、治療アウトカムの結果にはばらつきがみられるため、評価されたアウトカムでは検出されなかったDATの有益性が存在する可能性が示唆されている」「追加的介入として、患者のニーズに基づくトリアージ、最小限の社会的基盤による支援しか必要としないDATの使用、低コストの携帯電話の提供、標準化されたさまざまなアプローチに関する医療従事者の訓練などを導入することで、治療アウトカムに及ぼすDATの効果が改善する可能性がある」「DATの使用は、経済的評価や、患者および関係者の嗜好、計画された治療アウトカム以外の重要な患者アウトカムへの影響に関する追加的なデータを慎重に検討したうえで行うべきである」としている。