＜先週の動き＞ 1.診療報酬26年度改定「本体3.09％引き上げ」で決着へ、医療現場の賃上げ原資に／政府 2.薬価0.8％引き下げで最終調整、新薬維持制度で創薬力強化へ／政府 3.OTC類似薬に「25％追加負担」を自民・維新が合意、2026年度開始へ／自民・維新 4.東京科学大が国際卓越研究大学に認定、東大は継続審査に／文科省 5.赤字の大学病院が譲渡に、市川総合病院が国際医療福祉大学へ／国際医療福祉大 6.生活保護で6,650万円不正、歯科医院名を公表／東京都 1．診療報酬26年度改定「本体3.09％引き上げ」で決着へ、医療現場の賃上げ原資に／政府政府は2026年度診療報酬改定で、医療行為の対価となる「本体」を＋3.09％とする方針を固め、週明けの厚労・財務両大臣折衝を経て月内に正式決定する見通しとなった。3％超の引き上げは1996年度の3.4％以来の30年ぶりの高さで、2024年度の＋0.88％を大きく上回る。首相官邸で高市 早苗首相、上野 賢一郎厚労相、片山 さつき財務相が協議し、物価高と賃上げ圧力の下で悪化する医療機関経営を支える必要性を優先した。内訳は賃上げ対応1.70％、物価対応（光熱水費・食費などを含む）1.29％、医療の高度化など0.25％で、適正化として0.15％を差し引く。厚生労働省は当初より3％台を主張し、財務省は「適正化・効率化を前提に1％台」としてきたが、最終的に高市首相が厚労省案を選択した。日本医師会は、公定価格ゆえ賃金・物価上昇を転嫁できない点を挙げ、賃上げ・物価対応の「真水」確保に謝意を示した。医療経済実態調査では一般病院の医業・介護損益率がマイナス7.3％とされ、補正予算でも医療・介護等支援パッケージ約1.4兆円が計上されたが、現場はなお厳しい。その一方で、診療報酬の財源は保険料が約5割、公費約4割、患者負担約1割とされ、1％引き上げで約5,000億円、3％での単純計算で約1.5兆円規模の国民負担増になる。政府・与党は現役世代の保険料軽減も掲げるため、今後は中央社会保険医療協議会（中医協）で「病院・診療所・調剤のメリハリ」や、急性期・高度医療、地域医療維持、人材確保へどう配分するかが焦点となる。財務省は、利益率の高い無床診療所や調剤への報酬点検を求めており、病院への傾斜配分を主張している。改定率の決定後は、各点数の算定要件の厳格化が実収入を左右するため、医療機関はDXによる効率化と、地域医療構想に合致した機能分化への対応が不可欠となる。改定率決定後、入院基本料、手術・救急、地域包括ケア、外来・在宅、薬局などへの配分と算定要件について取りまとめることになる。国立大学病院長会議は12月18日、44国立大学病院のうち32病院で現金収支の悪化のために、321億円の赤字を見込む数字を公表し、機器更新の先送りや人事院勧告に沿った賃上げができない例を指摘した。3％台を評価しつつ「危機は脱していない」として、高度医療への傾斜配分や、物価上昇に連動して診療報酬を改定する枠組みの検討を求めた。 参考 1） 診療報酬本体、3.09％上げ 物価高対応で30年ぶり水準－政府（時事通信） 2） 26年度診療報酬改定 本体プラス3.09％ 賃上げ対応1.70％、物価対応0.76％、適正化はマイナス0.15％に（ミクスオンライン） 3） 診療報酬30年ぶりの高水準、3％こだわった首相 「不十分」の声も（朝日新聞） 4） 診療報酬改定「本体」30年ぶりに3％超引き上げで最終調整（NHK） 2．薬価0.8％引き下げで最終調整、新薬維持制度で創薬力強化へ／政府政府は12月19日、2026年度の薬価を0.8％程度引き下げる方向で最終調整に入った。今回の改革の柱は、創薬イノベーションの評価と医薬品の安定供給確保の両立にある。中央社会保険医療協議会（中医協）が示した骨子（たたき台）では、特許期間中の薬価を維持する仕組みを「革新的新薬薬価維持制度（PMP）」と改称し、制度の透明性を高める方針が示された。注目すべきは、収載時には加算対象でなかった品目でも、後に国内の診療ガイドラインで「標準的治療法」に位置付けられた場合に、薬価改定時に評価を行う新ルールの導入である。これにより、医療機関には、よりエビデンスに基づいた処方の「標準化」が強く求められることになる。医療現場の経営に直結するのは、医薬品の安定供給対策である。昨今の供給不安定化を受け、不採算品再算定の要件が緩和される。これまで同一組成・規格の「全類似薬」が不採算である必要があったが、一部の類似薬にシェアが集中している場合は、品目単位での再算定が可能となる。これは現場で多用される基礎的医薬品の確保に資する一方、改定のたびに薬価が上下する不安定な状況は、医療機関の「在庫負担」や「購入価格交渉」に複雑な影響を与える。さらに、年間1,500億円を超える巨大市場を形成した高額医薬品への対応も強化される。効能追加の有無に関わらず、NDB（レセプト情報等データベース）を用いて使用量を把握し、年4回の新薬収載の機会に合わせた機動的な再算定が実施される。今回の改定は、単なる引き下げにとどまらず、イノベーション評価と供給不安解消を同時に進める構造改革の側面が強い。医療機関にとっては、新制度による薬剤費の変動を注視しつつ、地域連携やDXを通じた適正な在庫管理と標準ガイドラインに準拠した効率的な薬剤選択が、経営の安定化と質の高い医療提供の鍵となる。 参考 1） 令和8年度薬価制度改革の骨子[たたき台]（厚労省） 2） 薬価 0.8％程度引き下げる方向で最終調整（NHK） 3） 2026年度薬価制度改革の骨子たたき台、医薬品業界は「イノベーション評価のメッセージが不十分」と指摘－中医協・薬価専門部会（Gem Med） 3．OTC類似薬に「25％追加負担」を自民・維新が合意、2026年度開始へ／自民・維新自由民主党と日本維新の会は12月19日、市販薬と成分・効能が近い「OTC類似薬」について、保険適用は維持しつつ、対象薬で薬剤費の4分の1（25％）を保険外で追加負担させる新制度を導入することで合意した。対象は77成分・約1,100品目（湿布、胃腸薬、アレルギー薬、外用薬などを想定）で、政府は2026年通常国会に法案提出し、26年度中（来年度末ごろ）の開始を目指す。追加負担は、薬代の25％は全額自己負担、残る75％は従来通り保険給付（窓口1～3割）という整理。子供、がん・難病など長期治療が必要な患者、低所得者、慢性疾患や入院患者などへの配慮（除外）を検討し、具体的な品目選定は厚生労働省が詰める。協議では、維新が当初主張した「保険適用除外（全額自己負担）」は見送り、制度創設で折り合った。あわせて薬剤給付の見直しとして、長期収載品の選定療養は先発品選択時の特別料金を薬価差の1/4から1/2へ引き上げ、長期処方・リフィル処方箋の活用（安定患者で原則化も視野、院内掲示要件拡大）、食品類似薬は「食事で栄養補給可能な患者」への使用を保険給付外とする方針で合意した。これらを通じて、約900～1,880億円規模の医療費抑制を見込み、27年度以降の対象拡大や負担割合見直しも検討事項に入った。狙いは保険料負担の軽減だが、患者負担増と受診行動への影響、対象外の線引きが今後の論点となる。 参考 1） 自民・維新　長期収載品の選定療養　価格差の「2分の1」に引上げへ　リフィル処方箋の活用にも合意（ミクスオンライン） 2） OTC類似薬、1,100品目で25％を患者が追加負担へ 自維が合意（朝日新聞） 3） 市販類似薬の追加負担、薬価の4分の1で自維合意…湿布薬や胃腸薬など1,100品目対象（読売新聞） 4．東京科学大が国際卓越研究大学に認定、東大は継続審査に／文科省文部科学省は12月19日、世界最高水準の研究力を持つ大学を重点支援する「国際卓越研究大学」の第2回公募で、東京科学大学を新たに認定し、京都大学を認定候補として選定したと発表した。一方、東京大学は計画の実効性やガバナンス面に課題があるとして、最長1年間の継続審査となった。国際卓越研究大学は、政府が設立した10兆円規模の大学ファンドの運用益を原資に、認定校へ最長25年間にわたり巨額の助成を行う制度。研究力に加え、財務戦略やガバナンス、組織改革の実行力が厳しく問われる。第1号としては2024年に東北大学が認定されている。東京科学大は、東京工業大と東京医科歯科大が統合して2024年に発足した新大学で、理工系と医療系を融合した医工連携を中核に据える全学的改革が評価された。2026年度から百数十億円規模の助成を受ける見通しで、「日本の新しい大学モデル」として期待が集まる。京都大は、従来の小講座制を見直し、研究領域ごとのデパートメント制を導入する大胆な組織改革や若手研究者の活躍促進、スタートアップ創出を掲げた点が高く評価された。ただし計画は策定途上とされ、2026年末までに具体化を確認した上で正式認定される。一方、東京大は「10年で世界トップ10の研究大学」を掲げたものの、大学本部が改革を主導できるか不透明と判断された。加えて、東大病院を巡る贈収賄事件などガバナンス上の不祥事も影を落とし、有識者会議は「新たな不祥事が生じた場合は審査を打ち切る」と厳しい条件を付した。今回の選定は、日本の研究大学に対し、研究実績だけでなく、組織改革と統治能力を含めた「大学経営力」が問われる段階に入ったことを示している。 参考 1） 国際卓越研究大学の認定等に関する有識者会議（文科省） 2） 国際卓越研究大学に東京科学大と京都大を認定へ 東大は継続審査（毎日新聞） 3） 「国際卓越研究大学」 東京科学大学を認定へ 京都大学も候補に（NHK） 4） 「国際卓越大」に東京科学大を認定へ、京大も候補 不祥事続く東大は保留（日経新聞） 5．赤字の大学病院が譲渡に、市川総合病院が国際医療福祉大学へ／国際医療福祉大国際医療福祉大学（栃木県大田原市）は、東京歯科大学市川総合病院（千葉県市川市）を取得し、来年4月に「国際医療福祉大市川総合病院」として開院する。両大学は12月18日、無償での譲渡契約を締結した。大学病院が他大学に経営譲渡されるのは極めて異例なケース。市川総合病院は1946年開院、511床・26診療科を有する地域の中核病院だが、物価高や人件費、医療機器コストの上昇を背景に経営が悪化し、2023年度に約9億円、24年度には約16億5千万円の赤字を計上した。病院閉院は地域医療への影響が大きいとして、東京歯科大は存続を最優先に経営譲渡を決断。今年に入り、歯科医師交流などの実績がある国際医療福祉大に打診していた。国際医療福祉大は全国で6つの付属病院を運営し、千葉県内でも2病院を展開している。取得後も病床数や診療科、職員の雇用は維持し、東京歯科大からの歯科医師派遣や学生・研修医の受け入れを継続する方針。医科と歯科の連携を強化し、臨床実習の場を拡充するとともに、グループ病院間の連携や調達の効率化によるスケールメリットで早期の経営改善を目指す。全国的にも大学病院の赤字は深刻で、全国医学部長病院長会議によれば、81大学病院の収支は2024年度に計508億円の赤字となった。高度医療を担う大学病院ほどコスト増の影響を受けやすく、国の補正予算による支援も講じられているが、構造的な再編や集約化の議論は避けられない。今回の譲渡は、地域医療を守るための経営再編という新たな選択肢を示した事例といえる。 参考 1） 学校法人国際医療福祉大学による東京歯科大学市川総合病院の承継について（国際医療福祉大学） 2） 国際医療福祉大が病院取得＝東京歯科大から、来年4月開院へ（時事通信） 3） 国際医療福祉大、市川総合病院を取得…多額の赤字で東京歯科大が譲渡を打診（読売新聞） 6．生活保護で6,650万円不正、歯科医院名を公表／東京都東京都は12月18日、都内で過去最大額となる約6,650万円の診療報酬を不正請求したとして、板橋区前野町の歯科医院「医療法人社団山富会 タカシデンタルクリニック」（廃止済み）の名称を公表した。対象期間は2020年4月～2024年9月で、生活保護受給者89人分の診療報酬を不正・不当に請求した。内訳の多くは、実際に診療していないにもかかわらず請求する架空請求で約5,000万円に上る。不正は、来院していない患者の診療実績を捏造したり、診療内容を水増ししたりする手口で行われた。確認された架空請求の中には、一時帰国中、入院中、さらには死亡していた患者に関する請求も含まれていた。2024年2月、福祉事務所からの情報提供（帰国中の受給者に対する請求）を端緒に、都が生活保護法に基づく検査を2024年11月～2025年6月まで実施し、不正を認定した。同医院は都から検査通知を受けた後の2024年10月に廃止されたが、同一理事長が同一所在地で名称を変えて再開業しているとの情報もある。都は、利用者が適切な医療機関を選択するために必要として、医院名の公表に踏み切った。被害を受けた板橋区は警視庁への告訴を検討している。本件は、生活保護医療におけるレセプト管理・内部統制の不備が巨額不正に直結し得ることを示した。医療機関には、診療実績の実在性確認、レセプト点検の多重化、異常値の早期検知、職員教育の徹底など、ガバナンス強化と日常的なコンプライアンス運用が改めて求められる。 参考 1） 生活保護法に基づく元指定医療機関の不正請求について（東京都） 2） 生活保護受給者の診療報酬6,600万円超を不正・不当請求…板橋区の歯科医院の名称を公表（読売新聞） 3） 診療報酬6,650万円を不正請求の歯科医院名を公表 東京都内では過去最大額（産経新聞）

　2025年10月、『肝細胞癌診療ガイドライン 2025年版』（日本肝臓学会編、金原出版）が刊行された。2005年の初版以降、ほぼ4年ごとに改訂され、今回で第6版となる。肝内胆管がんに独自ガイドラインが発刊されたことを受け、『肝癌診療ガイドライン』から名称が変更された。改訂委員会委員長を務めた東京大学の長谷川 潔氏に改訂のポイントを聞いた。Good Practice StatementとFRQで「わかっていること・いないこと」を明示　今版の構成上の変更点としては、「診療上の重要度の高い医療行為について、新たにシステマティックレビューを行わなくとも、明確な理論的根拠や大きな正味の益があると診療ガイドライン作成グループが判断した医療行為を提示するもの」については、Good Practice Statement（GPS）として扱うことにした。これにより既存のCQ（Clinical Question）の一部をGPSに移行した。　また、「今後の研究が推奨される臨床疑問」はFuture Research Question（FRQ）として扱うことにした。FRQは「まだデータが不十分であり、CQとしての議論はできないが、今後CQとして議論すべき内容」を想定している。これらによって、50を超える臨床疑問を取り上げることが可能になり、それらに対し、「何がエビデンスとして確立しており、何がまだわかっていないのか」を見分けやすくなった。診療アルゴリズム、3位以下の選択肢や並列記載で科学的公平性を保つ　ガイドラインの中で最も注目されるのは「治療アルゴリズム」だろう。治療選択肢が拡大したことを受け、前版までは推奨治療に優先順位を付けて2位までを記載していたが、今版からはエビデンスがあれば3位以下も「オプション治療」として掲載する方針とした。たとえば、腫瘍が1～3個・腫瘍径3cm以内の場合であれば、推奨治療は「切除/アブレーション」だが、オプション治療として「TACE/放射線/移植」も選択肢として掲載している。これにより、専門施設以外でも自施設で可能な治療範囲を判断したり、患者への説明に活用したりしやすくなっている。　また、治療やレジメンの優先順位もエビデンスを基に厳格に判断した。たとえば、切除不能例の1次治療のレジメンでは、実臨床ではアテゾリズマブ＋ベバシズマブ療法が副作用管理などの面で使用頻度が高い傾向にあるが、ガイドライン上ではほかの2つのレジメン（トレメリムマブ＋デュルバルマブ、ニボルマブ＋イピリムマブ）と差を付けず、3つの治療法を並列に記載している。実臨床での使いやすさや感覚的な優劣があったとしても、それらを直接比較した試験結果がない以上、推奨度には差を付けるべきではないと判断した。　結果として、多くの場面で治療選択肢が増え、実臨床におけるガイドラインとしては使い勝手が落ちた面があるかもしれないが、あくまで客観的なデータを重視し、科学的な公平性を保つ方針を貫いた。判断の根拠となるデータ・論文はすべて記載しているので、判断に迷った場合は原典にあたって都度検討いただければと考えている。予防ではコーヒー・飲酒の生活習慣に関するCQを設定　近年ではB/C型肝炎ウイルス由来の肝細胞がんは減少している一方、非ウイルス性肝細胞がんは原因特定が困難で、予防法も確立されていない。多くの研究が行われている分野ではあるので、「肝発癌予防に有効な生活習慣は何か？」というCQを設定し、エビデンスが出てきた「コーヒー摂取」と「飲酒」について検討した。結果として「コーヒー摂取は、肝発癌リスクを減少させる可能性がある」（弱い推奨、エビデンスの強さC）、「肝発癌予防に禁酒（非飲酒）を推奨する」（弱い推奨、エビデンスの強さC）との記載となった。いずれもエビデンスレベルが低く、そのまま実臨床に落とし込むことは難しい状況であり、今後のエビデンスの蓄積が待たれる。MASLD患者の予防にスタチン・メトホルミンを検討　世界的に増加している代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD） では、とくに肝線維化進行例で肝がんリスクが高い。今版では新設CQとしてこの集団における肝発がん抑制について検討した。介入としては世界で標準的に使用されており論文数の多い薬剤としてスタチンとメトホルミンを選択した。ガイドラインの記載は「肝発癌予防を目的として、スタチンまたはメトホルミンの投与を弱く推奨する（エビデンスの強さC）」となった。ただ、予防目的で、高脂血症を合併していない患者へのスタチン投与、糖尿病を合併していない患者へのメトホルミン投与を行った研究はないため、これらは対象から外している。MASLD患者に対してはGLP-1受容体作動薬などが広く投与されるようになり、肝脂肪化および肝線維化の改善効果が報告されている。今後症例の蓄積とともにこれら薬剤の肝発がん抑制効果の検討も進むことが期待される。放射線治療・肝移植の適応拡大　その他の治療法に関しては、診断/治療の枠組みは大きく変わらないものの、2022年4月から保険収載となった粒子線（陽子線・重粒子線）治療の記載が増え、アルゴリズム内での位置付けが大きくなった。また、肝移植については、保険適用がChild-Pugh分類Bにも拡大されたことを受け、適応の選択肢が増加している。経済的だけでなく学術的COIも厳格に適用　改訂内容と直接は関係ないものの、今回の改訂作業において大きく変更したのがCOI（利益相反）の扱いだ。日本肝臓学会のCOI基準に従い、経済的COIだけでなく学術的COIについても厳密に適用した。具体的には、推奨の強さを決定する投票において、経済的なCOIがある者はもちろん、該当する臨床試験の論文に名前が掲載されている委員もその項目の投票を棄権するルールを徹底した。Minds診療ガイドライン作成の手法に厳格に沿った形であり、ほかのガイドラインに先駆けた客観性重視の取り組みといえる。投票結果もすべて掲載しており、委員会内で意見が分かれたところと一致したところも確認できる。今後の課題は「患者向けガイドライン」と「医療経済」　今後の課題としては、作成作業が追いついていない「患者・市民向けガイドライン」の整備が挙げられる。また、今版では医療経済の問題を「薬物療法の費用対効果の総説」としてまとめたが、治療選択における明確な指針の合意形成までには至らなかった。今後、限られた医療資源を最適に配分するために、医療経済の視点におけるガイドラインの継続的なアップデートも欠かせないと考えている。

　再発リスクの高い、術前化学療法後に浸潤性残存病変を有するHER2陽性（+）の早期乳がん患者において、術後療法としてのトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）はトラスツズマブ エムタンシン（T-DM1）と比較して、無浸潤疾患生存期間（iDFS）を統計学的に有意に改善し、毒性作用は主に消化器系および血液系であったことが、ドイツ・Goethe University FrankfurtのSibylle Loibl氏らDESTINY-Breast05 Trial Investigatorsが行った第III相の国際共同非盲検無作為化試験「DESTINY-Breast05試験」の結果で示された。NEJM誌オンライン版2025年12月10日号掲載の報告。主要評価項目はiDFS、重要な副次評価項目はDFS　研究グループは、術前化学療法後（タキサン系化学療法と抗HER2療法を含む）に乳房または腋窩リンパ節に浸潤性残存病変を有する、あるいは初診時に手術不能病変を有する、再発リスクの高いHER2+乳がん患者を対象に、術後療法としてT-DXd 5.4mg/kgと現行の標準治療であるT-DM1 3.6mg/kgを比較した。再発高リスクの定義は、術前療法前にT4 N0～3 M0またはcT1～3 N2～3 M0で手術不能と判断、または術前療法前に手術可能と判断されたが（cT1～3 N0～1 M0）術前療法後に腋窩リンパ節転移が陽性（ypN1～3）であったこととされた。　主要評価項目はiDFS。重要な副次評価項目は無病生存期間（DFS、非浸潤性乳がんおよび二次原発性非乳がんのDFSを含む）であった。その他の副次評価項目は、全生存期間、無遠隔転移生存期間および安全性などであった。iDFSおよびDFSイベントの発生とも、T-DXd群で統計学的に有意に改善　2020年12月4日～2024年1月23日に1,635例が1対1の割合で無作為化され、T-DXd（818例）またはT-DM1（817例）の投与を受けた。データカットオフ（2025年7月2日）時点で、追跡期間中央値は両群ともおよそ30ヵ月（T-DXd群29.9ヵ月［範囲：0.3～53.4］、T-DM1群29.7ヵ月［0.1～54.4］）であった。ベースライン特性は両群で類似しており、大半が65歳未満（T-DXd群89.9％vs.T-DM1群90.1％）、ホルモン受容体陽性（71.0％vs.71.4％）、術前療法後に腋窩リンパ節転移陽性（80.7％vs.80.5％）、術前療法として2剤併用抗HER2療法（78.5％vs.79.1％）、アントラサイクリンまたはプラチナ製剤ベースの化学療法（アントラサイクリン：51.7％vs.48.8％、プラチナ製剤：47.2％vs.48.0％）、および放射線療法（93.4％vs.92.9％）を受けていた。また、被験者のほぼ半数がアジア人（48.8％vs.47.2％）であった。　iDFSイベントの発生は、T-DXd群51例（6.2％）、T-DM1群102例（12.5％）であった（ハザード比[HR]：0.47、95％信頼区間[CI]：0.34～0.66、p＜0.001）。3年iDFS率はそれぞれ92.4％と83.7％であった。　DFSイベントの発生は、T-DXd群52例（6.4％）、T-DM1群103例（12.6％）であった（HR：0.47、95％CI：0.34～0.66、p＜0.001）。3年DFS率はそれぞれ92.3％と83.5％であった。間質性肺疾患リスクに対する適切なモニタリングと管理が必要　最も多くみられた有害事象は、T-DXd群では悪心（発現率71.3％）、便秘（32.0％）、好中球減少（31.6％）、嘔吐（31.0％）であり、T-DM1群では肝機能評価値の上昇（AST上昇50.2％、ALT上昇45.3％）および血小板数の低下（49.8％）であった。　治療薬に関連した間質性肺疾患の発現頻度は、T-DXd群（9.6％）がT-DM1群（1.6％）と比べて高かった。T-DXd群では、間質性肺疾患を呈した2例が死亡した。　著者は、「T-DXdの特定された重要なリスクは間質性肺疾患であり、適切なモニタリングと管理が必要である」と述べている。

看護アドボカシーの新モデルを提唱看護師の重要な責務の1つである、アドボカシー。その実践をベッドサイドにとどめることなく、持続可能な保健医療システムへとつなげるための新たなフレームワークが提唱された。Susanna Aba Abraham氏らの研究で、BMC Nursing誌2025年9月29日号に掲載の報告。ベッドサイドからシステム変革へ：持続可能な保健医療のためのTRIL看護アドボカシーモデル研究チームは、看護師主導のアドボカシーにおいて、ベッドサイドからシステムレベルに至るまで、持続可能な保健医療の実践と看護師主導の変革を促進するための概念的フレームワークを開発することを目的に記述的質的研究を行った。英国看護協会の2016年から2023年度の「Nurse of the Year」受賞者のストーリーから、公開されている7つの看護師主導のアドボカシーの取り組みを、フレームワーク法を用いて分析した。主要なアドボカシーの次元を統合するプロセスには、全体像の把握、主題的枠組みの特定、インデックス化、チャーティング、マッピング、および解釈が含まれた。主な結果は以下の通り。分析の結果、「TRIL看護アドボカシーモデル」が開発された。本モデルは、看護師主導のアドボカシーは「変革的行動」、「関係的コ・デザイン」、「制度的レガシー」という3つの相互に関連する柱で構成されることを示している。「変革的行動」は、危機対応型イノベーション、人中心の変革、健康格差是正の推進、および実践基準の再構築に対する看護師の能力を明示している。「関係的コ・デザイン」は、部門横断的な協働、地域主導のエンパワーメント、および医療従事者を鼓舞する重要性を強調している。「制度的レガシー」は、持続的な影響を確実にするための政策と資源の制度化、および持続可能なシステム統合の重要な役割を重視している。このモデルは障壁が存在する現実も認識しており、組織的な抵抗を克服し、持続可能な保健医療を創造するための戦略的なナビゲーションの必要性を強調している。TRIL看護アドボカシーモデルは、看護師主導のアドボカシーを推進するための包括的な視点を提供する。アドボカシー・スキルを育成するためのカリキュラム開発を導くことにより、看護教育に重要な示唆を与える。また、看護師がシステム変革に果たす貢献を浮き彫りにすることで政策に影響を与え、実践においては、強靭で持続可能な保健医療システム構築に向けた自身の取り組みを、看護師が戦略的に計画・評価する力を強化する。看護師の役割をベッドサイドのケアから持続可能な医療システムの構築者へと引き上げる重要な研究です。RCN-UK（英国看護協会）の受賞者たちの実践を分析し開発されたTRIL看護アドボカシーモデルは、アドボカシーをこれまでの単なる「患者の代弁」にとどめず、（1）変革的行動、（2）関係的コ・デザイン、（3）制度的レガシーという3つの柱で再定義しました。多くの看護師が経験する、「個人の情熱だけで終わってしまうプロジェクト」や「段々と消えてしまう改善活動」の虚しさ。この論文は、このような虚しく終わる活動をしっかりと「制度」として組織に定着させていくことで、自分たちの行動が未来の医療を形作るレガシー（遺産）になり得るのだという希望を与えてくれます。看護教育や政策に携わる方だけでなく、日々の業務の中で「何かを変えたい」と願うすべての看護師に届いてほしい、今後の看護の新たなスタンダードです。論文はこちらAbraham SA, et al. BMC Nurs. 2025;24(1):1224.

白内障手術前の検査問題83歳女性。両眼の白内障手術を1ヵ月後から段階的に予定している。既往歴には高血圧、脂質異常症、甲状腺機能低下症がある。服用薬はアムロジピン、リシノプリル、アトルバスタチン、レボチロキシンである。全身状態は良好で、身体診察では、バイタルサインおよび、その他の所見に異常はない。6ヵ月前の検査では、血清電解質、クレアチニン、甲状腺刺激ホルモン（TSH）は正常範囲であった。術前チェックとして、心電図検査を行った。

　麻雀は、認知機能の向上と密接に関連していることが広く報告されている。しかし、統合失調症患者の認知機能に対する麻雀の影響については、これまで研究されていなかった。中国・重慶医学大学のRenqin Hu氏らは、統合失調症患者の認知機能改善を目的とした麻雀介入の有効性を評価するため、パイロット単盲検ランダム化比較試験を実施した。BMC Psychiatry誌2025年11月7日号の報告。　本パイロット研究では、統合失調症患者49例を対象に、介入群（麻雀と標準治療の併用）と対照群（標準治療）にランダムに割り付けた。介入群は、麻雀による認知トレーニングを1日2時間、週4日、12週間にわたり行った。主要認知アウトカムは、ケンブリッジ神経心理学的検査自動化バッテリー（CANTAB）を用いて評価した。副次的アウトカムには、生活の質（QOL）、臨床症状、無快感症、副作用、個人的および社会的機能を含めた。評価は、ベースライン時および4週目、8週目、12週目に実施された。　主な結果は以下のとおり。・介入群は、研究期間を通して反応時間と運動時間の両方に対し、改善効果を示した。・視覚記憶、新たな学習、戦略活用、空間記憶能力、複雑視覚課題の正確性に関して、介入群と対照群の間に有意な差は認められなかった。・介入群は、QOLにおいて緩やかな改善を示した。しかし、その他の副次的アウトカムでは、有意な変化は認められなかった。　著者らは「麻雀介入は、統合失調症患者の特定の認知機能とQOLに有益である可能性が示唆された。しかし、これらの結果は慎重に解釈する必要がある。本結果を明らかにするためにも、より大規模で多様なサンプルや長期介入によるさらなる研究が求められる」とまとめている。

　小児期のBMIは、成人になってからの疾患リスクに影響を与えるのだろうか。このテーマについて、デンマーク・コペンハーゲン大学病院臨床研究予防センターのJulie Aarestrup氏らの研究グループは、小児約11万人を対象に調査し、その結果、小児期に肥満だった人では、成人してからの診断件数が多かったことが判明した。この結果は、Obesity誌オンライン版2025年11月18日号で公開された。小児期の肥満では女性のほうが成人後に診断件数が多くなる　研究グループは、15～60歳までの性別特異的な疾患診断パターンが、小児期のBMIによって異なるかどうかを調査するために、コペンハーゲン学校健康記録登録簿中の1962～96年生まれで体重・身長が測定された児童11万2,952例（女子5万5,603例）を対象に、7歳時のBMIを低体重（4.3％）、正常体重（83.1％）、過体重（9.2％）、肥満（3.5％）に分類した。病院ベースの診断は、全国登録データから取得し、BMI群ごとに頻度の高い疾患上位50種について、性別別の累積発生率を算出した。　主な結果は以下のとおり。・小児期肥満の人は、60歳までの病院での診断件数の推定値が高く、女性で18.2件（95％信頼区間[CI]：16.9～19.5）、男性で15.1件（95％CI：13.8～16.4）だった。・正常体重の人の診断件数の推定値は、女性で14.7件（95％CI：14.5～14.9）、男性で11.7件（95％CI：11.5～11.8）だった。・小児期肥満の女性と男性において、60歳までの診断で最も多かったのは、成人期の過体重（36.4％）と肥満（11.8％）だった。・小児期のBMI区分によるその他の疾患の差はわずかだった。　これらの結果から研究グループでは、「小児期に肥満だった成人は、病院ベースの診断数が最も多かった。成人期の過体重および肥満を除き、小児期のBMIグループ間における生涯にわたる疾患パターンはおおむね類似していた」と結論付けている。

　オーストラリア・モナシュ大学のRebecca F. Goldstein氏らは、世界のさまざまな地域および所得水準の妊産婦を対象とした観察研究のシステマティックレビューおよびメタ解析を行い、米国医学研究所（IOM）の推奨値を超える妊娠中の体重増加（GWG）は、アウトカムが不良となるリスクの増加と関連していることを示した。著者は、「今回の結果は、WHOが推進している世界各地の周産期アウトカムの改善に向けたGWG基準の最適化プロセスに役立つだろう」としている。BMJ誌2025年11月19日号掲載の報告。コホート研究40件、妊婦約161万人についてレビュー＆解析　研究グループは、Embase、EBM Reviews、Medline、Medline In-Process、その他のデータベースを用い、2009年～2024年5月1日に発表された論文を検索した。適格基準は、18歳超の単胎妊娠の女性300例超を対象とし、妊娠前BMIカテゴリー別の総GWG、ならびに研究で定義されたBMIおよびGWG別のアウトカムが報告されている観察研究とした。言語は問わなかった。　主要アウトカムは、出生体重、帝王切開率、妊娠高血圧症候群、早産、在胎不当過小/過大児、低出生体重、巨大児、新生児集中治療室（NICU）入室、呼吸窮迫症候群、高ビリルビン血症、および妊娠糖尿病とした。　検索の結果、2万1,729件の研究が同定され、適格と判定された計40件のコホート研究（妊産婦計160万8,711例）がレビューに包含された。体重増加がIOM推奨値を下回ると、早産、低出生体重児などが増加　コホート全体で、低体重が6％（6万5,114例）、正常体重が53％（60万7,258例）、過体重が19％（21万5,183例）、肥満が22％（25万2,970例）であった（データ入手は114万252例、WHO分類およびアジア人のBMI分類の両方を含む研究で定義されたBMI分類に基づく）。妊娠終了時、GWGがIOM推奨値を下回っていたのは23％、上回ったのは45％であった。　WHOのBMI基準を用いたところ、IOM推奨値を下回るGWGは、出生体重の低下（平均差：－184.54、95％信頼区間[CI]：－278.03～－91.06）、帝王切開分娩（オッズ比[OR]：0.90、95％CI：0.84～0.97）、在胎不当過大児（0.67、0.61～0.74）、巨大児（0.68、0.58～0.80）の低いリスク、早産（1.63、1.33～1.90）、在胎不当過小児（1.49、1.37～1.61）、低出生体重児（1.78、1.48～2.13）、呼吸窮迫症候群（1.29、1.01～1.63）の高いリスクと関連していた。上回ると、帝王切開、妊娠高血圧症候群、在胎不当過大児などが増加　一方、IOM推奨値を上回るGWGは、出生体重の増加（平均差：118.33、95％CI：53.80～182.85）、帝王切開分娩（OR：1.37、95％CI：1.30～1.44）、妊娠高血圧症候群（1.37、1.28～1.48）、在胎不当過大児（1.77、1.62～1.94）、巨大児（1.78、1.60～1.99）、およびNICU入室（1.26、1.09～1.45）の高いリスク、早産（0.71、0.64～0.79）および在胎不当過小児（0.69、0.64～0.75）の低いリスクと関連していた。　アジア人のBMI基準では、GWGが推奨値を下回ると、妊娠高血圧症候群（OR：3.58、95％CI：1.37～9.39）および早産（1.69、1.25～2.30）の高いリスク、在胎不当過大児（0.80、0.72～0.89）の低いリスクと関連し、GWGが推奨値を上回ると帝王切開（1.37、1.29～1.46）および在胎不当過大児（1.76、1.42～2.18）の高いリスク、在胎不当過小児（0.62、0.53～0.74）および低出生体重（0.44、0.31～0.6）の低いリスクと関連した。

　IgA腎症患者において、sibeprenlimabはプラセボと比較して蛋白尿を有意に減少させたことが、オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のVlado Perkovic氏らVISIONARY Trial Investigators Groupが行った、第III相多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照試験「VISIONARY試験」の中間解析の結果で示された。IgA腎症の病態形成には、a proliferation-inducing ligand（APRIL）というサイトカインが深く関わると考えられている。sibeprenlimabはヒト化IgG2モノクローナル抗体で、APRILに選択的に結合して阻害する。第II相のENVISION試験では、sibeprenlimabの4週ごと12ヵ月間の静脈内投与により、蛋白尿の減少と推算糸球体濾過量（eGFR）の安定がみられ血清APRIL値の抑制に伴いガラクトース欠損IgA1値が低下した。安全性プロファイルは許容範囲内であった。NEJM誌オンライン版2025年11月8日号掲載の報告。sibeprenlimab 400mg vs.プラセボ、4週ごと100週間皮下投与を評価　VISIONARY試験は31ヵ国240施設で行われ、IgA腎症患者における腎機能温存能の評価を目的に、支持療法との併用によるsibeprenlimab 400mgの4週ごと皮下投与の有効性と安全性を評価した。　生検でIgA腎症と確認された成人患者を、sibeprenlimab 400mgまたはプラセボを4週ごと100週間にわたり皮下投与する群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　今回の中間解析における主要有効性エンドポイントは、ベースラインと比較した9ヵ月時点の24時間尿蛋白/クレアチニン比であった。　重要な副次エンドポイント（試験完了時に評価）は、24ヵ月にわたるeGFRスロープ（年率換算）であった。その他の副次エンドポイントは、血清免疫グロブリン値の変化、安全性などだった。また、探索的エンドポイントとして、ガラクトース欠損IgA1値および血清APRIL値の変化、随時尿の尿蛋白/クレアチニン比、血尿、および蛋白尿の寛解などが含まれた。24時間尿蛋白/クレアチニン比、sibeprenlimab群がプラセボ群より51.2％低下　計510例が無作為化された（sibeprenlimab群259例、プラセボ群251例）。事前に規定された中間解析（データカットオフ日：2024年9月4日）には、9ヵ月時点の24時間尿蛋白/クレアチニン比の評価を完了した試験登録当初の320例（sibeprenlimab群152例、プラセボ群168例）が包含された。　両群のベースライン特性は類似していた。320例のうち男性が62.5％、アジア人が59.1％を占め、97.5％がRA系阻害薬を、40.0％がSGLT2阻害薬をそれぞれ試験前に服用していた。年齢中央値は42歳、平均eGFRは63.4mL/分/1.73m2、24時間尿蛋白/クレアチニン比中央値は1.25であった。初回腎生検から無作為化までの期間中央値は1.5年で、おおむねIgA腎症と診断された患者を代表する試験集団であった。　9ヵ月時点で、24時間尿蛋白/クレアチニン比は、sibeprenlimab群では顕著な低下（－50.2％）が認められた一方、プラセボ群では上昇（2.1％）が認められた。24時間尿蛋白/クレアチニン比の補正後幾何最小二乗平均値は、sibeprenlimab群がプラセボ群と比較して51.2％（96.5％信頼区間：42.9～58.2）有意に低かった（p＜0.001）。　またsibeprenlimab群では、血清APRIL値が95.8％、病原性ガラクトース欠損IgA1値が67.1％、それぞれベースラインから低下していた。　安全性プロファイルは両群で類似していた。死亡例の報告はなく、治療期間中に報告された重篤な有害事象の発現頻度は、sibeprenlimab群3.5％、プラセボ群4.4％であった。

　片頭痛を回避したいなら、退屈な日常生活のルーティンを守る方が良いようだ。新たな研究で、日々のルーティンを大きく乱す予想外の出来事（サプライザル）は、その後12〜24時間以内の片頭痛の発生リスクの上昇に強く関連していることが明らかになった。食べ過ぎや飲み過ぎ、夜更かし、ストレスフルな出来事、予想外のニュース、急激な気分の変化などは、身体に予想外の負荷を与え、片頭痛を引き起こす可能性があるという。米ハーバード大学医学大学院麻酔・救急・疼痛医学分野のDana Turner氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に11月11日掲載された。　今回の研究では、2021年4月から2024年12月にかけて登録された片頭痛患者109人（年齢中央値35歳、女性93.5％）のデータが分析された。研究参加者は、片頭痛の発作と考えられる誘因を日記に記録した。Turner氏らは、参加者ごとに片頭痛の行動・感情・環境的誘因の平均値を算出し、そこから予想外のずれが見られた日を調べた。　その結果、サプライザルの程度が大きい出来事は、その他の要因や個人差を調整した後でも、12時間以内の片頭痛リスクを56％、24時間以内のリスクを88％高めることが示された。　こうした結果を受けてTurner氏らは、「この研究結果は、個人の経験が通常のパターンからどの程度逸脱しているかが、近い将来の片頭痛リスクを予測する指標となり得ることを示している。この研究結果は、片頭痛の治療では、考えられる一連の原因にとどまらず、日常生活の予測不可能で状況依存的な特徴を考慮したパーソン・センタード・アプローチが重要であることを支持している」と結論付けている。　米ノースウェル頭痛センター所長のNoah Rosen氏は、この結果について、「その大部分が私も含めた多くの人々が抱いている片頭痛のイメージ、すなわち刺激の変化に対する過剰な反応として現れることが多いというイメージに一致している」とニュースリリースの中で述べている。また、同氏は「われわれの身体は、適切な量の食事、睡眠、水分補給により恒常性（ホメオスタシス）を維持している。片頭痛はその一部が乱れたときに作動する警報システムのようなものかもしれない」と付け加えている。　このことは、片頭痛患者のうち特定の誘因を特定できている人の割合が70％にとどまる理由かもしれないとRosen氏は言う。片頭痛患者は通常からのずれではなく、特定の要因を見つけようとしているのだ。同氏は、「サプライザルとは、日常の活動から外れていたり、普段とは異なる反応が求められたりすることと言えるだろう。突然のストレスフルな出来事には、トラウマになる経験や喧嘩、予想外の悪いニュース、あるいは良いニュースも含まれる。仕事、学校、家庭での日常の活動が他の出来事によって中断されるような状況もこれに該当する」と説明している。　Turner氏らは今後の研究で、「予想外の出来事を調査するためのより精度の高い方法を探るべきである」と述べている。また、こうした方法が見つかれば、片頭痛患者が発作に備える助けになる可能性があるとの見方を示している。

腎臓と泌尿器の専門医が得意分野を紹介「小児診療 Knowledge & Skill」第3巻腎・泌尿器疾患は、尿の生成・輸送を担う腎臓・尿管、蓄尿・排泄を担う膀胱・尿道の2つの領域にわたる。一連のしくみは密接に関わり、腎臓と泌尿器の専門医がともに得意分野を紹介。日本では3歳児検尿と学校検尿の普及により、小児科医が腎疾患の早期発見に寄与している。尿路感染症、夜尿症など身近な疾患から、専門的なネフローゼ症候群、糸球体疾患まで、臨床に活かすセレンディピティ。本書のポイント小児の腎臓病学と泌尿器科学の2つの領域を横断的にまとめたとらえ方が難解な腎・泌尿器疾患を14の章立てによりシステマティックに提示し、外来から専門医につなぐタイミングをコラムでガイド専門的な画像検査所見、病理所見、症例写真を多数紹介DOHaD、先天性腎尿路異常（CAKUT）が影響する小児の腎・泌尿器疾患、出生前から始まる慢性腎臓病（CKD）への予防を見据えた画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する領域横断的視点による腎・泌尿器疾患の診療定価9,350円（税込）判型B5判（並製）頁数376頁発行2025年11月総編集加藤元博（東京大学 教授）専門編集張田 豊（東京大学 准教授）ご購入はこちらご購入はこちら

診療報酬「本体」は引き上げの方向こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。師走となり、診療報酬改定の議論が白熱してきました。各紙報道によれば、診療報酬のうち医薬品などの「薬価」部分は小幅引き下げの見通しの一方、医師の技術料や人件費に当たる「本体」部分は2024年度改定以上の引き上げが見込まれ、全体ではプラス改定となりそうです。12月7日のNHKも、「政権幹部の1人は『高市総理大臣は、引き上げに意欲を見せており、プラス改定になる方向だ』と話すなど、人件費などに充てられる『本体』の引き上げ幅が焦点となる見通しです」と報じています。最大の関心事は病院と診療所それぞれに対する配分引き上げ幅はもちろん重要ですが、医療関係者の最大の関心事は病院と診療所、それぞれに対する配分でしょう。医療経済実態調査や財政審の「秋の建議」など、次期改定を左右する様々な発表が相次ぎ、事態は混沌としています。全国各地の病院の窮状に加え、今年は日本維新の会が自民党との連立政権に加わったことで、診療所院長が主な構成員である日本医師会にとってはいつになく厳しい状況となっています。最近では新聞だけではなくテレビでも、病院経営の苦しさが連日のように報道されています。日本医師会は「財務省の『二項対立による分断』には、絶対に乗ってはいけない」（11月29日に開かれた九州医師会連合会における日本医師会の松本 吉郎会長の発言）と警戒感をあらわにしています。特定機能病院は70.7％、高度急性期病院は69.0％が経常赤字関連する最近の発表をおさらいしましょう。まず、医療経済実態調査です。次期診療報酬の改定に向けた基礎的な資料となるものですが、病院の経営状況の悪さが改めてクローズアップされました。厚生労働省は11月26日、中医協の調査実施小委員会と総会で第25回医療経済実態調査の結果を公表しました。今回の調査は2023～24年度の経営状況が対象となり、1,167の病院（回答率50.2％）、医療法人立と個人立を合わせて2,232の診療所（同54.9％）から回答を得ています。それによると、一般病院の開設主体別では、医療法人（402施設）は2023年度がマイナス1.1％、2024年度がマイナス1.0％でほぼ横ばい、公立（130施設）はマイナス17.1％からマイナス18.5％へ悪化、国立（24施設）はマイナス5.8％からマイナス5.4％、公的（51施設）はマイナス5.5％からマイナス4.1％と若干改善したものの赤字幅は依然大きいままでした。医業損益は、病院全体で67.2％、一般病院で72.7％が赤字でした。経常損益でも病院全体で58.0％、一般病院で63.3％が赤字でした。とくに特定機能病院は70.7％、高度急性期病院は69.0％が経常赤字で、急性期病院の苦境が際立っていました。診療所経営も悪化したものの病院ほどではない一方、診療所ですが、医療法人立の無床診の損益率は2024年度が5.4％と、2023年度の9.3％から悪化しました。医療法人立の無床診の平均損益率は診療科で差が大きく、低かったのは外科（回答49施設）0.4％、精神科（25施設）1.6％、産婦人科（35施設）2.7％、整形外科（143施設）3.1％、内科（581施設）が4.2％、小児科（86施設）4.7％などでした。一方、高い収益を上げたのは耳鼻咽喉科（91施設）の9.5％、眼科（96施設）の8.7％、皮膚科（71施設）の8.1％などでした。なお、個人立の無床診療所は院長等の報酬が費用に含まれないために数値が高く出る傾向がありますが、2024年度は29.1％と、2023年度（32.3％）から低下しました。端的に言えば「病院はとても厳しい、診療所もそこそこ厳しいものの、病院ほどではない」というのが医療経済実態調査の結果ということになります。このままでは「分が悪過ぎる」と考えたのでしょうか？ 日本医師会の江澤 和彦常任理事は12月3日の定例記者会見で、「病院・診療所共に経営の悪化は深刻であり、存続が危ぶまれる状況が明白になった」と指摘。「病院はすでに瀕死の状態であり、ある日突然倒産するという事態が全国で起きている」ことに危機感を示し、診療所も約4割が赤字であるとして、「規模が小さく脆弱な診療所は、これ以上少しでも逆風が吹けば、経営が立ち行かなくなる」と語り、危機に直面しているのは病院だけではないことを強調しました。財務省は「メリハリ」強調、診療所の診療報酬の適正化を提案医療経済実態調査が公表された6日後の12月2日には、財務省の財政制度等審議会（十倉 雅和会長・住友化学相談役）が、「2026年度予算の編成等に関する建議」（通称、秋の建議）を取りまとめ、片山 さつき財務相に手渡しました。秋の建議では2026年度診療報酬改定について「メリハリある診療報酬の配分を実現することは、財政当局や保険者にとって極めて重要なミッションと言えよう。これを実現するためには、医療機関の経営状況のデータを精緻に分析することが必要である。特に物価・賃金対応については、医療機関の種類・機能ごとの経営状況や費用構造に着目した上で、本来は過去の改定の際に取り組むべきであった適正化・効率化を遂行することも含め、メリハリときめ細やかさを両立させた対応を強く求めるものである」と「メリハリ」という言葉を何度も使って医療機関の種類・機能ごとに差を付けるべきだと主張しました。その上で、「1）赤字経営の診療所が顕著に増加しているという主張もあるが、医療機関の経営状況に関する厚生労働省等のデータによると、物価高騰の中でも、診療所の利益率や利益剰余金は全体として高水準を維持していること、2）他職業との相対比較における開業医の報酬水準の高さは国際的にも際立っていることなどを踏まえ、診療所の診療報酬を全体として適正化しつつ、地域医療に果たす役割も踏まえて、高度急性期・急性期を中心とする病院やかかりつけ医機能を十全に果たす医療機関の評価に重点化すべきである」と、診療報酬の病院への重点配分と診療所の診療報酬の適正化を改めて主張しています。11月に開かれた財政制度等審議会・分科会での主張とほぼ同じで、診療所をターゲットとしている点は変わりません。秋の建議の社会保障関連ではその他、「かかりつけ医機能の報酬上の評価」の再構築、リフィル処方箋の拡充、OTC類似薬を含む薬剤の自己負担の見直しなど提言しています。「かかりつけ医機能の報酬上の評価」は個々の診療報酬についても言及、かかりつけ医機能報告制度上、基本的な機能を有していない診療所の初診料・再診料の減算措置導入や、外来管理加算や特定疾患管理料、生活習慣病管理料などの適正化を求めています。なお、昨年の秋の建議まで、財務省が繰り返し提言してきた「診療報酬の地域別単価の導入」は、今回は盛り込まれませんでした。経団連、健保連、維新も「メリハリ」求めるこうした動きの中、診療報酬の「メリハリ」を求める声は各方面からも高まっています。経団連（日本経済団体連合会）は11月28日、健康保険組合連合会や日本労働組合総連合会（連合）など医療保険関係5団体と共に、上野 賢一郎・厚生労働大臣と面会し、2026年度診療報酬改定に関する共同要請を行いました。要請では、「高齢化に相当する医療費の増加に加え、医療の高度化等により医療費が高騰し続け、被保険者と事業主の保険料負担は既に限界に達している」状況下での診療報酬改定について、「基本診療料の単純な一律の引上げは、病床利用率や受療率の低下による影響を含めて医療機関の減収を医療費単価の増加によって補填する発想であり、患者負担と保険料負担の上昇に直結するだけでなく、医療機関・薬局の経営格差や真の地域貢献度が反映されず、非効率な医療を温存することになるため、妥当ではない」と従来の「単純な一律の引上げ」を批判、その上で、「優先順位を意識し、確実な適正化とセットで真にメリハリの効いた診療報酬改定を行うこと。その際には、診療所・薬局から病院へ財源を再配分する等、硬直化している医科・歯科・調剤の財源配分を柔軟に見直すこと」と、病院への重点配分を強く求めています。さらに、12月4日には日本維新の会が社会保障制度改革の推進を求める申し入れを高市 早苗首相に手渡しています。申し入れでは、2026年度診療報酬改定について、「診療所の経営状況の違いを踏まえた入院と外来のメリハリ付け、医科・歯科・調剤の固定的な配分の見直しなど診療報酬体系の抜本的な見直しを行うこと」を求めるとともに、「抜本的見直しの方向性について、中央社会保険医療協議会に任せることなく、年末に政治の意思として決定し、示すこと」を要請しました。「今やらないでいつやる？」と病院団体の関係者は思っているのでは日本医師会は「二項対立による分断」と言いますが、そもそも病院経営と診療所経営の”格差”を形作ってきた一因は日本医師会にもあるのではないでしょうか。年末に診療報酬の改定率が決まった後も、年明けの中央社会保険医療協議会総会で、2026年度診療報酬改定の答申が行われるまで「メリハリ」を巡る戦いは続くでしょう。「今やらないでいつやるんだ」と病院団体の関係者は思っているに違いありません。次期改定で本当の意味での「メリハリ」が付けられるかどうか、今後の議論の行方に注目したいと思います。

「教育レベル」が看護管理者のメンタルヘルスを左右する？COVID-19後の看護管理者を対象とした研究により、最も多く見られた問題は「ストレス」と「心理的苦痛」であり、特に「個人の学歴」がそれらの有意な予測因子であることが示された。Majed Mowanes Alruwaili氏の研究で、Journal of Nursing Management誌2024年6月14日号に掲載の報告を紹介する。COVID-19後の時代における看護管理者の心理的プロファイル：看護リーダーシップへの示唆サウジアラビアの看護管理者における抑うつ、不安、ストレス、および心理的苦痛のレベルを調査するために、横断研究を実施した。2023年8月から2024年2月にかけて、アラビア語翻訳版の抑うつ・不安・ストレス尺度（The Depression Anxiety Stress Scales-21：DASS-21）を使用し、オンラインプラットフォームにてデータを収集した。データ分析には重回帰分析を用いた。主な結果は以下の通り。COVID-19後の時代において、看護管理者の間で最も多くみられる問題は「ストレス」と「心理的苦痛」であった。個人の最終学歴は、不安（B＝−1.60、95％信頼区間[CI]：−2.83～−0.38）、ストレス（B＝−1.78、95％CI：−3.32～−0.25）、および心理的苦痛（B＝−4.83、95％CI：−8.38～1.28）に対する唯一の有意な予測因子であった（いずれもp＜0.05）。看護管理者の国籍は、ストレスの結果と相関していた（B＝2.48、95％CI：0.35～4.61、p＜0.05）。看護管理者は、危機的状況にさらされた場合、ストレスや全般的なメンタルヘルスの問題に苦しむ可能性が極めて高い。管理者の抑うつ、不安、ストレスを軽減するため、適切なタスクの委任を含むさまざまな戦略が検討できる。医療現場の最前線で指揮を執る看護管理者に対する期待と業務負荷は高まっています。今回紹介するのは、サウジアラビアの看護管理者を対象に行われた精神衛生に関する横断研究です。COVID-19パンデミック以降実施されたこの調査において、看護管理者の中で最も頻繁にみられた問題は「ストレス」と「心理的苦痛」でした。本研究で最も注目すべき発見は、「個人の学歴」が心理的苦痛の有意な予測因子であった点です。これは、修士号保有者ほど、高度な教育課程で培われる批判的思考や問題解決能力、そして広い視野が、パンデミックのような未曾有の危機において、複雑な状況を整理し対処するための強力な「武器」として機能したためと考えられます。逆に言えば、十分な教育的準備なしに管理職の重責を担うことは、精神的リスクを高める可能性があるということです。この知見は、日本の臨床現場のリーダー育成においても重要な意味を持ちます。高度な専門教育を受けた高度実践看護師、そして管理職が学ぶ知識やスキルは、単に業務をこなすためだけのものではなく、組織的な重圧や困難な意思決定に伴うストレスから、自身のメンタルヘルスを守るための「防波堤」にもなります。今後のキャリア支援においても、管理職に任命するだけでなく、その役割に見合った教育の機会を十分に提供することが求められます。最後に、管理者の皆さん！いつもマネジメントお疲れ様です！学びを力に変えて、どうか自身を追い込み過ぎず、無理しすぎないようにしてくださいね。論文はこちらAlruwaili MM. J Nurs Manag. 2024;2024:8428954.

脳の水はけをよくする手術がアルツハイマー病患者に有効脳全域の水流を生み出す細道が10年以上前に見つかり、以来、その謎めいた水路がアルツハイマー病などの神経変性疾患に寄与しているかどうかが検討されるようになりました。今や時代は進み、その流れを改善する方法が実際にヒトで試験されるに至っています。米国・サンディエゴでの先月11月中旬のSociety for Neuroscience（SfN）学会では、脳の水流を改善する薬やその他の手段の手始めの検討の有望な成果をいくつかのチームが発表しています。動物やヒトの脳から有毒なタンパク質を除去しうることや、神経変性疾患を模すマウスの症状を回復するなどの効果が得られています1）。とくに中国での取り組みは随分と先を行っており、アルツハイマー病の特徴のタンパク質を洗い流すのを後押しする手術をヒトに施した成果がこの10月初めに報告されました。その成功の宣言を心配する向きがある一方で歓迎もされました。その有望な成果に触発された米国の外科医のチームは、よりしっかりとした臨床試験を計画しており、早ければ来年早々にアルツハイマー病患者の組み入れを始めるつもりです。手術の試みはとても信じられないとワシントン大学の神経科学者Jeffrey Iliff氏はScience誌に話しています。しかし、13年前には知る由もなかった脳の水路が見つかったように、手術は効かないといういわれはないと同氏は言っています。さかのぼること13年ほど前の2012年に、他でもないIliff氏とその同僚が脳の細胞のアストロサイトによって形成される脳の水路一帯を初めて報告しました2）。Iliff氏らはそれをグリンパティック経路と名付けました。グリンパティック経路は脳の血管の周りに形成され、収縮と弛緩を繰り返すことで脳脊髄液（CSF）を押し出します。そうして血管に沿って流れていく間に脳の奥深くからの老廃物が回収され、髄膜リンパ管を経由して首のリンパ節に至り、やがては血流に排出されます。グリンパティック経路の活動は就寝中に最も盛んで、不眠、外傷性脳損傷（TBI）、脳血管疾患で妨げられます。そのような何らかの要因で脳の洗浄が滞ることと認知症を生じやすくなることの関連が調べられるようになっており、たとえばIliff氏らがmedRxiv誌に最近掲載した研究成果では、ヒトのグリンパティック経路がアルツハイマー病を特徴づける2つのタンパク質、ベータアミロイドとタウを睡眠中に脳の外に排出することが示されています3）。中国で開発された脳を洗い流す外科処置はリンパ浮腫の一般的な治療手段に似たもので、dcLVA（deep cervical lymphovenous anastomosis）と呼ばれます。dcLVAは首のリンパ節やリンパ管を頸静脈に繋いで脳の排水の向上を目指します。2020年に中国の形成外科医のQingping Xie氏がアルツハイマー病患者にdcLVAを初めて施しました。今やXie氏はその治療を中国やその他の国に向けて宣伝しています。他にも熱心な研究者は多いらしく、最近の報告によると今年7月1日時点で30弱の臨床試験の登録があり、アルツハイマー病患者およそ1,300例が組み入れられたか組み入れ予定となっています4）。先に触れたとおり、この10月初めには中国の鄭州大学のJianping Ye氏らが最もまとまった症例数のdcLVA手術の成績を報告しました。同国の軽～中等度のアルツハイマー病患者41例にdcLVAが施され、脳の排水の指標とされたAβやタウの血液やCSFの値の改善が3ヵ月時点の検査でおよそ3例に2例以上にみられました5）。また、病院での3ヵ月時点の認知機能検査で18例中9例のアルツハイマー病は進行が止まってむしろ回復傾向にありました。Ye氏らの報告には批判の声もあり、その中には中国の神経外科医からのものも含まれます。アルツハイマー病を脳のリンパ浮腫の一種とみなすYe氏らの考えを疑う研究者もいます。グリンパティック経路の不調の多くはアストロサイトの内側を発端としており1）、詰まりを取り除けば済むという話ではなさそうだからです。一方、Ye氏らの試験がだいぶ拙いとは知りつつもその有望な成績に見入ってしまった研究者もいます。米国のエール大学の形成外科医のBohdan Pomahac氏はdcLVAをさらに突っ込んで研究すべく、ワシントン大学のチームと組んで動物実験を行っています。すべてうまくいって今月の資金集めが済んだら、慎重に選定した初期アルツハイマー病患者にdcLVAを施す臨床試験をPomahac氏は開始するつもりです1）。手術ではなく薬で脳の水はけをよくする試みも研究されており、家の配管を定期的に掃除するように脳のグリンパティック経路を定期的または日常的に手入れする手段がやがては実現するかもしれません。参考1）Brain’s ‘plumbing’ inspires new Alzheimer’s strategies－and controversial surgeries / Science 2）Iliff JJ, et al. Sci Transl Med. 2012;4:147ra111.3）Dagum P, et al. The glymphatic system clears amyloid beta and tau from brain to plasma in humans. medRxiv. 2025 Oct 16.4）Lahmar T, et al. J Prev Alzheimers Dis. 2026;13:100335.5）Ma X, et al. J Alzheimers Dis Rep. 2025;9:25424823251384244.

　今回は、終末期がん患者における薬剤性の反跳性離脱症状を早期に発見し、処方再開を提案した症例を紹介します。がん患者では、疼痛管理や不眠に対して複数の薬剤が併用されることがありますが、全身状態の悪化に伴い服用が困難になることがあります。服用困難という理由だけで急に中止するのではなく、離脱症状のリスクを総合的に評価し、適切な漸減・代替薬への切り替えを検討することが重要です。患者情報79歳、男性（施設入居）基礎疾患小細胞肺がん（T2aN3M1c、StageIV ED）、頸髄損傷後遺症、神経因性膀胱、狭心症（時期不明）治療経過2025年6月に小細胞肺がんと診断され、7月より薬物治療（カルボプラチン＋エトポシド＋デュルバルマブ）を開始した。しかし発熱性好中球減少症・敗血症性ショックにより再入院。8月に家族へ病状を説明した後、緩和ケアへ移行する方針となり、施設へ転院・入居となった。社会・生活環境ほぼ寝たきり状態、自宅受け入れ困難のため施設入居ADLほぼ寝たきり状態処方内容1.ベザフィブラート錠50mg 1錠 分1 朝食後2.アジルサルタンOD錠20mg 1錠 分1 朝食後3.エチゾラム錠0.5mg 1錠 分1 就寝前4.クロピドグレル錠75mg 1錠 分1 朝食後5.ボノプラザン錠10mg 1錠 分1 夕食後6レンボレキサント錠5mg 1錠 分1 就寝前7.トラマドール・アセトアミノフェン配合錠 3錠 分3 毎食後8.ドキサゾシン錠1mg 1錠 分1 就寝前9.トラゾドン錠25mg 2錠 分1 就寝前10.プレガバリンOD錠75mg 1錠 分1 就寝前11.フロセミド錠20mg 1錠 分1 朝食後12.ロスバスタチン錠2.5mg 1錠 分1 夕食後13.酸化マグネシウム錠330mg 3錠 分3 毎食後本症例のポイント施設に入居して約1ヵ月後、誤嚥リスクと覚醒（意識）レベルの低下により全内服薬が一時中止となりました。食事摂取量は0～5割とムラがあり、尿路感染症に対してST合剤内服を開始しました。その後、患者さんは右足先の疼痛を訴え、アセトアミノフェン坐剤を開始しても効果が不十分な状態となりました。傾眠傾向にはあるものの、夜間の入眠困難もありました。問題点の評価患者さんの状態から、プレガバリン（半減期約6時間）とトラゾドン（半減期約6時間）の中断により、反跳性離脱症状が出現した可能性があると考えました。プレガバリンは電位依存性Caチャネルのα2δサブユニットに結合し、神経伝達物質の放出を抑制する薬剤であり、突然の中止により不眠、悪心、疼痛の増悪などの離脱症状が出現することが報告されています。トラゾドンについても、抗うつ薬の中止後症候群として不安、不眠、自律神経症状（悪心・嘔吐）が出現することがあります。また、トラマドール・アセトアミノフェン配合錠の中断による除痛効果の喪失と、プレガバリンの中断による中枢性GABA様調節の急変が、疼痛と自律神経症状の悪化に関与している可能性もあります。頸髄損傷後遺症を有する本患者にとって、プレガバリンは神経障害性疼痛の管理に有効かつ重要な薬剤と推察しました。医師への提案と経過診察へ同行した際に、医師に以下の内容を伝えました。【現状報告】全内服薬中止後に右足先の疼痛が持続し、アセトアミノフェン坐剤では十分な除痛効果が得られていない。夜間の入眠困難が続いている。傾眠傾向はあるものの睡眠の質が低下している。【懸念事項】プレガバリンとトラゾドンの急な中止により反跳性離脱症状が出現している可能性がある。プレガバリンは神経障害性疼痛の管理に有効であり、頸髄損傷後遺症を有する患者にとって重要な薬剤である。プレガバリンの中止により中枢性GABA様調節の急変が自律神経症状の悪化に寄与している可能性がある。その上で、プレガバリン75mg 1錠とトラゾドン25mg 1錠を就寝前に再開することを提案しました。就寝前の1回投与にすることで服薬負担を最小限にしつつ、離脱症状の軽減と疼痛・睡眠の改善を図ることができるためです。また、疼痛と睡眠状態のモニタリングを継続し、効果判定を行うことも提案しました。医師に提案を採用いただき、プレガバリン75mg 1錠とトラゾドン25mg 1錠を就寝前に再開することになりました。再開後、疼痛は軽減傾向を示し、アセトアミノフェン坐剤の使用頻度も減少しました。睡眠状態も改善し、夜間の入眠が得られるようになりました。覚醒（意識）レベルについても徐々に軽快しました。振り返りと終末期がん患者での注意点本症例では、疼痛の増悪が単に疾患の進行によるものではなく、プレガバリンの離脱による反跳性の症状である可能性を考慮しました。このような薬剤性の症状を見逃さないためには、処方歴の確認と薬剤の薬理作用・半減期の理解が不可欠です。さらに、症状の原因を多角的に評価することが重要になるため、医師や施設スタッフとの密な連携により、症状の経時的変化を把握して適切なタイミングで処方調整を提案することが求められます。終末期がん患者における薬物療法の最適化では、不要な薬剤を中止することも重要ですが、必要な薬剤を適切に継続・再開することも同様に重要です。本症例では、離脱症状のリスクを評価し、患者さんのQOL維持のために必要な薬剤の再開を提案することで、服薬負担を最小限にしつつ離脱症状を回避することができました。薬剤師として、薬剤の薬理作用と離脱症状のリスクを理解し、患者さんの症状変化を注意深く観察することで、終末期患者の苦痛緩和に貢献できます。参考文献1）厚生労働省医薬食品局：医薬品・医療機器等安全性情報No.308（2013年12月）2）トラゾドン添付文書情報

　世界保健機関（WHO）が11月12日に公表した最新データによると、2024年の世界での結核の推定発症者数は2023年の1080万人から1％減の1070万人、結核による推定死亡者数は2023年の127万人から3％減の123万人といずれも減少した一方、新規診断数は2023年の820万件から微増して830万件であったという。2024年の新規診断数は推定発症者数の78％に当たり、いまだに多くの人が結核の診断を受けていないことが浮き彫りとなった。WHOは、診断、予防、治療において着実な進歩が見られる一方で、資金調達と医療への公平なアクセスにおける問題は残っており、これまでに得られた結核対策の成果が失われる恐れがあると指摘している。　結核は結核菌により引き起こされる感染症で、好発部位は肺である。結核の感染経路は、活動性結核の人の咳やくしゃみにより放出された菌を吸い込むことによる空気感染や飛沫感染である。世界人口の約4分の1が結核菌を保有しているが、実際に発病するのはごくわずかである。結核は、未治療で放置すると致命的になる可能性があり、依然として世界中で死亡原因の上位を占めている。　この報告書は、184のWHO加盟国・地域から報告されたデータに基づくもの。WHOは、新規診断数の増加は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック中に減少した診断数の回復を反映している可能性があるとの見方を示している。　一部の国や地域では、政治的関与や投資による結核対策の成果が着実に現れている。2015年から2024年の間に、WHOアフリカ地域では結核発症率が28％、死亡者数は46％減少した。ヨーロッパ地域ではさらに大きな改善が見られ、発症率は39％、死亡者数は49％減少した。同期間中に、100カ国以上が結核発症率を20％以上、65カ国が結核による死亡者数を35％以上減少させた。　ただし、結核を世界的に終息させるには、依然として高負荷国での取り組みを加速させる必要がある。2024年には、世界での結核発症者の87％が30カ国に集中しており、特に上位8カ国（インド、インドネシア、フィリピン、中国、パキスタン、ナイジェリア、コンゴ共和国、バングラデシュ）だけで67％を占めている。　その他、結核の迅速検査実施率は、2023年の48％から2024年には54％に増加したことや、薬剤感受性結核の治療の成功率は88％と依然として非常に高いこと、薬剤耐性結核を発症する人は減少傾向にあり、治療成功率も2023年の68％から2024年には71％に改善したことなど、結核治療の向上も確認された。　このような進歩が確認されたものの、WHOは、世界全体の結核終息戦略の進捗状況は目標達成にはほど遠い状況だと警鐘を鳴らす。大きな障害となっているのは、2020年以降停滞している結核対策への国際的な資金であり、2024年時点で、予防、診断、治療に使うことができた資金はわずか59億米ドル（1ドル157円換算で9263億円）に過ぎず、2027年までに設定された目標額である年間220億米ドル（約3兆4540億円）の4分の1強にとどまっている。WHOは、米国における最近の予算削減により結核対策の進展はさらに遅れる可能性があるとの懸念を示している。

女性医師は仕事と子育てを両立できる？インタビューから構造的問題を分析！出産後、多くの女性が仕事と家庭のトレード・オフの問題に直面します。常勤を続ける者、離職する者、復帰を選ぶ者／選ばない者……。彼女たちの育児とキャリアに影響を与えたものは、一体何でしょうか？本書では、「女性医師」に焦点を当て、26名の当事者にインタビューを行いました。「女性医師」という専門的な職種ながら、彼女たちがぶつかる問題は、現代の日本で働く女性ならば誰しもに共通するものです。ハイキャリアな「医師」という仕事を選んだ女性でさえ、時には意にそぐわずキャリアを諦めることもある。その事実の裏にこそ、個人の「努力」だけでは埋められない構造的な問題が横たわっています。働く女性だけでなく、働く男性や家族、部下を持つ管理職や人事にまで読んでいただきたい1冊です。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する育児とキャリアの共存戦略―女性医師26名が語るジレンマ構造―定価2,178円（税込）判型四六判頁数240頁発行2025年11月著者内藤 眞弓ご購入はこちらご購入はこちら

はじめてでもデキる！ 12誘導心電図にはない読み方が、ここにホルター心電図は24時間以上の日常における心臓の異常を記録することができ、リスクの高い不整脈や狭心症の診療上不可欠な検査となっている。しかし、膨大なデータから危険な心電図を鑑別することは容易ではない。本書では、発作の始まりから終わりまでの全貌を見渡すことができるホルター心電図の特性を活かした読み方、使い方を初心者にもわかりやすい内容で解説する。また、オーダー医にほめられること間違いなしのホルターレポートの「型」は、判読医必見である。「大量で長い心電図は苦手！」を、楽しいホルターライフへと変える道標となる本。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大するだれも教えてくれなかった ホルター心電図の読み方、使い方定価3,520円（税込）判型A5判頁数160頁（図数：24枚、カラー図数：70枚）発行2025年11月著者荻ノ沢 泰司ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

六百九の段　ファーストクラスに乗ろう！今年の新語・流行語大賞は高市首相の「働いて働いて働いて働いて働いてまいります」に決定したのだとか。確かに、2025年の日本を一言で表すに相応しい流行語のように思います。さて、今回は夢のファーストクラスについて。実は私の弟が『60歳からの世界一周旅行』という本を出版したので、その紹介も兼ねて述べたいと思います。サラリーマンの弟は趣味が旅行で、ポイ活やマイル修行はもちろんのこと、あらゆる航空会社の料金体系を研究してきました。その結果、驚くべき発見をしたのです。この本によると、2025年某月某日の某航空会社で羽田からニューヨークまでファーストクラスに乗ると、正規料金が片道219万円と超高額なのですが、羽田～ニューヨークを含む東回り世界一周航空券のファーストクラス正規料金は何と114万円ちょっと！この世界一周は全部で4便に乗ることになるのですが、これを別々に購入すると約630万円になるそうです。でもこの4便をまとめると114万円ですよ。しかも羽田～ニューヨークの片道料金より安い！「何かの間違いなんでねえの？」と思ってしまいます。もちろん114万円でも高額には違いありませんが、ケアネット読者なら手が届く料金ではないでしょうか。弟が実際にファーストクラスに乗ってみると、至れり尽くせりで、正規料金を支払っていても申し訳なく感じるほどのホスピタリティだったのだとか。とはいえ、「世界一周航空券なんか買ってしまったら、何日もかけて無理に地球を一周させられるんじゃないのか」という疑問が起こってきます。が、航空会社によっては1年間有効で3分割可能になっているそうです。これにはたくさんの細かいルールがあり、「日本国内での途中降機は2回まで」「出発空港に戻るとゲームオーバー」など、いろいろなことを頭に入れておかなくてはなりません。もう一つの疑問は、こういった格安航空券を入手するためには、マイルを貯める必要があるのでは、ということ。先に述べたように、今回紹介した世界一周航空券は正規料金なので、とくにマイル修行は必要ないのだとか。弟のポイ活やマイル修行は、ホテルチェーンや航空会社のステイタスを維持するためのものなので、今回のファーストクラス旅行とは別目的のようです。その他、いろいろなノウハウがこの本には書かれていますが、あまりにも多いので、読んでいて頭が痛くなりました。また、航空会社の料金体系は絶えず変化しているので、常に最新の情報を知っておく必要があるそうです。最後にサラリーマンならではの注意点に触れておきましょう。それは「決して空港で上司に出くわしてはならない」というもの。うっかりファーストクラスから降りてきたところを上司に目撃されたら、その後にどんな扱いが待っているか、わかったものではありません。「中島くんには海外勤務が向いていそうだね」とか言われて、離島営業所への異動もありえます。このことはくれぐれも気を付けるよう、著者自らが語っていました。まさしく「あるある」ですね。ということで、私なりに『60歳からの世界一周旅行』を語りました。ザッと目を通しただけなので、理解が間違っている部分があるかもしれません。興味を持った読者がおられたら、実際に本を手にとっていただくようお願いいたします。最後に1句 年末や　ファーストクラス　夢にみる書籍情報60歳からの世界一周旅行ファーストクラスなのに、想像よりずっと安い！ 買い方を工夫すれば誰でも世界の空へ定価1,760円（税込）頁数184頁著者中島 準発売日2025年11月27日出版セルバ出版ご購入はこちらご購入はこちら

1 疾患概念■ 定義自己免疫性水疱症は、皮膚の自己抗原に対する自己抗体により全身の皮膚や粘膜に水疱性の皮膚病変を生じる難病で、多数の疾患に分類される1）。疱疹状皮膚炎（dermatitis herpetiformis：DH）/ジューリング疱疹状皮膚炎（dermatitis herpetiformis [Duhring]）は自己免疫性水疱症の一型で、皮膚難病の1つである。公的な研究班としては、以前、厚生労働省難病研究班「皮膚の遺伝関連性希少難治性疾患群の網羅的研究班（橋本班）」で研究されていたが、現在は中止している。また、厚労省難病研究班「稀少難治性皮膚疾患に関する調査研究（秋山班）」では各種の自己免疫性水疱症の研究を行っているが、疱疹状皮膚炎は含まれていない。臨床的に主に水疱・紅斑・湿疹様病変を示し、病変生検皮膚の組織学的検査で真皮乳頭部の好中球性微小膿瘍と表皮下水疱を示し、蛍光抗体直接法検査で表皮基底膜部の下部にIgAの顆粒状沈着を認める。治療としてはジアフェニルスルホン（DDS）/ダプソン（商品名：レクチゾール）の内服が著効する。■ 疫学あらゆる年齢に発症するが、30～40歳に多い。欧米の白人、とくに北欧諸国、フィンランドで多くみられるが、アジア人や黒人ではまれである。わが国では非常に少なく、今までに100例程度しか報告がない2,3）。これは遺伝的背景があり、疱疹状皮膚炎に関連するHLA（HLA-B8、HLA-DR4、HLA-DQ2、HLA-DQ8など）がわが国には非常に少ないことが原因と考えられる。欧米では、疱疹状皮膚炎はグルテン過敏性腸炎を示すセリアック病の皮膚症状と考えられているが、わが国ではセリアック病の合併がほとんどない2,3）。わが国では蛍光抗体直接法で顆粒状のIgA沈着に加えて、細線維状のIgA沈着を示す症例が多いことも特徴である。■ 病因欧米ではセリアック病との関連が考えられているが、わが国では疱疹状皮膚炎とセリアック病の合併はほとんどないので、セリアック病やグルテン過敏性腸炎との関連は否定的である。表皮トランスグルタミナーゼ/トランスグルタミナーゼ3（TG3）に対するIgA自己抗体が、何らかの機序で表皮基底膜部に顆粒状に沈着することが原因である可能性がある。表皮細胞が産生するTG3が何らかの機序で、表皮下に移動し、そこで抗原抗体反応が生じる可能性が示唆されている。■ 症状全身、とくに肘、膝、臀部に、周辺に小水疱を環状に配列する浮腫性紅斑を認める（図1）。掻痒感が非常に強いため、掻破により湿疹様病変を生じる。粘膜疹は認めない。全身症状はない。欧米では、グルテン過敏性腸炎を示すが、わが国では認めない。図1 疱疹状皮膚炎の皮膚病変の臨床所見全身に、周辺に小水疱を環状に配列する浮腫性紅斑を認める。画像を拡大する■ 分類とくに細分類はない。しかし、蛍光抗体直接法で、顆粒状と細線維状のIgAの沈着を示す二型がある。臨床的にはその二型に差異はない。■ 予後非常に難治性で、長期にわたり、時には生涯にわたって、皮疹の出没を繰り返す。生命的予後は良い。2 診断　（検査、鑑別診断を含む）特徴的な皮疹の臨床症状に加えて、病変生検皮膚の組織学的検査で、表皮直下の真皮乳頭部に好中球性の微小膿瘍を示し、時に好酸球の浸潤も認める（図2）。それが進行したときは表皮下水疱を形成する。図2 疱疹状皮膚炎の病理組織所見表皮直下の真皮乳頭部に好中球性の微小膿瘍を認める。画像を拡大する蛍光抗体直接法で、表皮基底膜部の直下に顆粒状あるいは細線維状のIgAの沈着を示す（図3）。C3の沈着を認めることもあるが、他の免疫グロブリンや他の補体成分の沈着はない。皮膚切片を基質とした蛍光抗体間接法では、血中の自己抗体は検出されない。図3 疱疹状皮膚炎のIgAの蛍光抗体直接法所見表皮基底膜部直下に顆粒状のIgAの沈着を示す。画像を拡大する蛍光抗体間接法以外の各種血清検査で、さまざまな疱疹状皮膚炎特異的IgA抗体を検出する。欧米では、セリアック病に関連するIgA抗組織トランスグルタミナーゼ/トランスグルタミナーゼ2（TG2）自己抗体と、疱疹状皮膚炎に特異的なIgA抗表皮トランスグルタミナーゼ/TG3自己抗体が高率に検出される。しかし、わが国では、これらのIgA自己抗体が検出されないことが多い。欧米では、ほかにグリアジン、レチクリン、エンドミシウムに対するIgA自己抗体が検出され、診断に有用である。3 治療ジアフェニルスルホン（DDS）/ダプソン（商品名：レクチゾール）25～75mg/日内服が著効する。DDS使用時は、肝障害、薬剤性過敏症症候群、溶血性貧血などの副作用に注意が必要である。副作用などでDDSが使用できないときは、サラゾスルファピリジンやテトラサイクリン系抗菌薬の使用も考慮される。欧米ではグルテン除去食による治療が行われるが、わが国では、セリアック病の合併がないので、グルテン除去は行わない。4 今後の展望（治験中・研究中の診断法や治療薬剤など）欧米とわが国の疱疹状皮膚炎には、臨床的・免疫学的に大きな差異があるため、この違いの原因に関する研究が模索されている。現在、新しい治療薬の臨床試験・治験などは行われていない。5 主たる診療科皮膚科。グルテン過敏性腸炎を示すセリアック病を合併したときは消化器内科も併診する。※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考となるサイト（公的助成情報、患者会情報、主要な研究グループ、その他の参考となるサイト）疱疹状皮膚炎に関連する公的な研究班は、以下に示す橋本班と秋山班がある。しかし、橋本班は、以前、疱疹状皮膚炎の研究を行っていたが、現在は中止している。また、秋山班では、いろいろな自己免疫性水疱症の研究を行っているが、疱疹状皮膚炎は含まれていない。診療、研究に関する情報厚生労働省の難治性疾患克服事業（難治性疾患政策研究事業）皮膚の遺伝関連性希少難治性疾患群の網羅的研究班（研究代表者：橋本 隆[大阪公立大学大学院医学系研究科皮膚病態学 特任教授]）厚生労働省の難治性疾患克服事業（難治性疾患政策研究事業）稀少難治性皮膚疾患に関する調査研究（研究代表者：秋山真志[国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院医学系研究科皮膚科学分野 教授]）（医療従事者向けのまとまった情報）疱疹状皮膚炎を含めた各種の自己免疫性水疱症の診断検査は、現在、久留米大学医学部皮膚科と大阪公立大学大学院医学系研究科皮膚病態学（AIBDラボ）に依頼できる。また、現在、わが国には疱疹状皮膚炎の患者会はない。1）Hashimoto T, et al. Br J Dermatol. 2016;175:953-965.2）Ohata C, et al. Br J Dermatol. 2016;174:180-183.3）Ohata C, et al. Clin Dev Immunol. 2012;2012:562168.公開履歴初回2025年12月4日