米国において、注意欠如・多動症（ADHD）の診断率と治療率は、幼稚園入園基準日を9月1日とする州では、基準日に近い同年の8月生まれの児童が、前年の9月生まれよりも高いことを、米国・ハーバード大学医学大学院のTimothy J. Layton氏らが、2007～09年に生まれた小児約40万人の調査で明らかにした。米国の大半の州では公立学校への入学基準を時期で区切っており、同学年でも誕生日が基準日に近い児童では、ほぼ1年の年齢差がある。そのため、同一学年のコホートにおいて、より年齢が低い（いわゆる早生まれ）児童は、より年齢が高い（遅生まれ）児童と比べて、年齢の違いによる行動がADHDと診断される可能性があると考えられていた。著者は、「今回の結果は、学年または学校クラス内の行動状況が、ADHDの診断に影響するという仮説と一致する」とまとめている。NEJM誌2018年11月29日号掲載の報告。
同学年（9月入学）の9月生まれと8月生まれのADHD診断率と治療率を調査
研究グループは、大規模保険請求データベースの2007～15年のデータを用い、9月1日時点で5歳になっている児童は幼稚園に入園しなければならない州とそれ以外の州で、同じ学年の9月生まれ（遅生まれ）と8月生まれ（早生まれ）の児童のADHD診断率を比較した。ADHDの診断は、ICD第9版の診断コードに基づくものとした。また、同様に9月生まれと8月生まれの児童のADHD治療率を比較するために、処方記録も使用した。
解析対象は、2007～09年に米国全州で生まれた40万7,846人で、2015年12月まで追跡調査した。
診断児の絶対差、入園基準日あり州21.5/1万例、なし州8.9/1万例
9月1日を基準日とする州では、保険請求で確認したADHDの診断率は、8月生まれの児童で85.1/1万例（309/3万6,319例、95％信頼区間[CI]：75.6～94.2）、9月生まれで63.6/1万例（225/3万5,353例、95％CI：55.4～71.9）であり、絶対差は21.5/1万例（95％CI：8.8～34.0）であった。一方、9月1日を基準日としない州では、絶対差は8.9/1万例（95％CI：－14.9～20.8）であった。
また、ADHDの治療率は、8月生まれの児童で52.9/1万例（192/3万6,319例、95％CI：45.4～60.3）、9月生まれで40.4/1万例（143/3万5,353例、95％CI：33.8～47.1）で、両者の絶対差は12.5/1万例（95％CI：2.43～22.4）であった。これらの差は、他の月における前月との比較では観察されず、基準日を9月1日としていない州でも観察されなかった。
また、9月1日を基準日とする州において、8月生まれと9月生まれの児童で、喘息、糖尿病、肥満の割合に有意差は確認されなかった。
なお、著者は、ADHD診断の適正や治療に関連した転帰は評価できず、メディケイド加入児童や保険未加入の児童は除外されていることなどを研究の限界として挙げている。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
