不眠症治療における睡眠衛生教育のメタ解析

　

　睡眠衛生教育は、プライマリケアにおいて不眠症の治療に用いられている。より強力な治療法として報告されている睡眠衛生教育や不眠症に対する認知行動療法が、最初から実践されるべきかについては、不明である。中国・香港大学のKa-Fai Chung氏らは、睡眠不足または不眠症に対する睡眠衛生教育の有効性に関する検討を行った。Family practice誌オンライン版2017年11月29日号の報告。

　2017年5月までに6つの主要な電子データベースにアップされた研究をシステマティックに検索した。2人の研究者が独立して関連出版物を選定し、データ抽出を行い、コクランの基準に従って方法論的質を評価した。

15件のうち12研究は、睡眠衛生教育と認知行動療法の比較であった。残り3件は、マインドフルネスベースの治療との比較で、偽治療または未治療と比較を行った研究はなかった。睡眠、物質使用、定期的な運動、寝室の整理に関する一般的な知識は、カバーされていた（睡眠覚醒の規則性、7つのプログラムにおける昼寝の回避、5つのプログラムによるストレス管理）。

　主な結果は以下のとおり。

・睡眠衛生教育により、治療前から治療後に有意な改善を示した。エフェクトサイズは、小～中程度であった。
・睡眠衛生教育は、不眠症に対する認知行動療法よりも有意に効果が低く、エフェクトサイズの差は、中～大程度であった。
・睡眠日誌による睡眠効率に関して、治療前後の改善平均差は、睡眠衛生教育で5％、不眠症に対する認知行動療法で8％であった。ピッツバーグ睡眠質問票に関しては、それぞれ2ポイントであった。
・主観的尺度のみ、有意であった。
・受容性、アドヒアランス、理解、費用対効果に関するデータはなかった。

　著者らは「睡眠衛生教育は、不眠症に対する認知行動療法よりも効果は低い。睡眠衛生教育が、プライマリケアにおける不眠症のための段階的ケアモデルの役割を担っているかどうかは、未解決の方法論および実施上の問題のため、確固たる結論に至っていない」としている。

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（鷹野 敦夫）