2022年5月25日に新型コロナワクチンの4回目接種がスタートした。今回は接種の対象者が、1）60歳以上、2）18～60歳未満で基礎疾患がある人・重症化リスクが高いと医師が認めた人、に限定されている。医師はこの方針についてどう捉え、自身の接種についてはどう考えているのだろうか？ ケアネットでは、6月7日（火）に60歳未満の会員医師1,000人を対象に、インターネットで「4回目接種」について希望や考えを問うアンケートを行った。 　「現在の自身のワクチンの接種状況」を聞いた設問では、92％が「3回接種済み」と回答した。1回または2回接種済み（計5.4％）、未接種（3%）との回答者もいたものの、医療者として感染リスクの高い場所で勤務している場合が多いことに加え、勤務先からも接種指示が出されるケースも多いと予想され、3回接種を終えている人が大半だった。 　一方、「自身は4回目接種を受けたいか」との設問への回答は、意見が分かれた。「対象となったら、すぐに接種したい」が33％、「対象となったら、時期を見て接種したい」が36％と計7割を占めたものの、「対象となっても、接種したくない」「どちらともいえない」も各15％、13％を占めた。

　座りがちな行動は、高齢者の認知症リスクと関連しているといわれている。東北大学の竹内 光氏らは、自動車運転やコンピューターの使用が、高齢者の認知症リスクと関連しているかを調査した。その結果、座りがちな行動の種類により将来の認知症リスクは異なり、単純に座っている時間のみで評価するのではなく、さまざまな要因を考慮する必要があることを報告した。Frontiers in Aging Neuroscience誌2022年5月16日号の報告。 　対象は欧州の中高年成人を含む縦断的コホート研究の参加者のうち、ベースライン（2006～10年）より5年前に認知症と診断されておらず、ベースラインから5年以内に死亡していなかった人で、2018年までフォローアップし分析した。交絡因子で補正した後、ベースラインで質問票より得られた自動車運転時間および非職業的コンピューター使用時間と、5年後の認知症発症との関連を分析した。自動車運転およびコンピューター使用の時間により、4群（A群：0時間/日、B群：1時間未満/日、1時間/日、C群：2時間/日、3時間/日、D群：4時間以上/日）に分類した。分析にはCox比例ハザードモデルを用いた。

　現在、12～18歳の約75％が新型コロナウイルスワクチンの2回接種を終えているという。この年齢層での新型コロナウイルスワクチンの有害事象の調査結果について、大阪医科薬科大学の小川 拓氏が、2022年6月3日～5日に開催された第70回日本化学療法学会総会にて発表した。 　ワクチン接種による有害事象は12～18歳も成人データと大きく変わらない　本研究では、中学校・高等学校の生徒のうち、新型コロナウイルスワクチンの接種を、希望者469人に対して、2021年9月25日～10月28日に職域接種として行った。1回目はすべてモデルナ製ワクチン（0.1mg）であったが、若年男性に心筋炎・心膜炎のリスクがあることが厚生労働省から発表されたことを受け、2回目は男子に限りモデルナ製に加え、ファイザー製ワクチン（0.225mg）も選択可能とした。男子108人（うち2回目ファイザー製72人）、女子44人の計152人が研究に参加した。被験者に、新型コロナウイルスワクチンの有害事象でよく見られる症状を記載したアンケート形式の健康観察票に、2週間分を記録してもらった。

　RCTではBNT162b2（ファイザー製）ワクチンおよびmRNA-1273（モデルナ製）ワクチンを接種した人の副反応の発生率が低いことはわかっている。しかし、より長期フォローアップかつ大規模で多様な集団での、より広範囲の潜在的な副反応に対する安全性は明らかになっていない。そこで、米国・ハーバード大学公衆衛生大学院のBarbra A Dickerman氏らは、上記2剤のワクチン接種による副反応リスクに関して直接の安全性を比較するための調査を実施。

　日本高血圧学会、医療経済研究機構、東京大学は共同研究として、全国民のレセプトデータであるNDB（national database）の分析により、わが国の医療機関における高血圧性疾患受療者数と治療薬処方数を初めて明らかにし、その内容をHypertension Research誌オンライン版2022年6月10日号に公開した。 　解析の結果、高血圧性疾患に罹患しているが実際に未受診の患者が多いこと、高血圧性疾患の受療者の多くは小規模な医療機関を受診していること、都道府県別での高血圧受療率の差などが本研究で明らかとなった。

ZF2001ワクチンは、組み換えタンパクCOVID-19ワクチンの1つで、SARS-CoV-2の受容体結合ドメイン（RBD）をベースにしたワクチンである。組み換えタンパクワクチンは抗原以外の物質で免疫の獲得を助ける物質であるアジュバントが添加されるが、ZF2001はアジュバントとして水酸化アルミニウムが含有されている。組み換えタンパクワクチンの技術はCOVID-19ワクチン以前からも用いられており、1986年にB型肝炎が承認されるなど、他のワクチンでも使用実績がある。本邦で薬事承認され、予防接種法に基づいて接種されているCOVID-19ワクチンは、ファイザー社のmRNAワクチン（商品名：コミナティ）、武田/モデルナ社のmRNAワクチン（同：スパイクバックス）、アストラゼネカ社のウイルスベクターワクチン（同：バキスゼブリア）、武田社の組み換えタンパクワクチン（同：ヌバキソビッド）があるが、このうち、ZF2001と同様の組み換えタンパクワクチンは武田社のヌバキソビッドである。

　2022年6月13日、Moderna（米国）はオミクロン株を含む2価追加接種ワクチン候補 mRNA-1273.214について、同社の承認済みのワクチンmRNA-1273（商品名：スパイクバックス筋注）の追加接種と比較して、オミクロン株に対する抗体反応で優越性が示されたことを発表した。 　mRNA-1273.214は、mRNA-1273の有効成分と変異株であるオミクロン株を標的とするワクチンの有効成分候補を含有する、Moderna の2価追加接種ワクチン候補である。

　厚生労働省は6月14日、新型コロナウイルス感染症治療薬のモルヌピラビル（商品名：ラゲブリオ）とニルマトレルビル・リトナビル（同：パキロビッドパック）について、「重大な副作用」の項に「アナフィラキシー」を追記する使用上の注意の改訂指示を発出した。 　アナフィラキシー関連の国内および海外症例を評価し専門委員の意見も聴取した結果、モルヌピラビルとニルマトレルビル・リトナビル両薬剤ともに因果関係が否定できない国内および海外症例が集積したため、使用上の注意を改訂することが適切と判断された。 　調査の結果は以下のとおり。

　長寿国である日本。その要因として日本人の食生活が影響しているといわれている。しかし、日本食の健康に対するベネフィットは、十分に解明されていない。2007年、宮城県大崎市の日本人住民を対象とした大崎コホート研究において、日本食パターンと心血管疾患による死亡率との関連が世界で初めて発表された。以来、本報告の著者らは、日本食パターンと健康への影響に関するエビデンスを蓄積するため、日本食インデックス（JDI）を開発し、日本食の健康への影響について検討を行ってきた。東北大学の松山 紗奈江氏らは、これまでの6報の論文をレビューし、日本食の健康への影響および将来の研究への影響について議論を深めるため本報告を行った。その結果、日本食パターンを高率で実践している人では、死亡率だけでなく、機能障害や認知症リスクの減少も認められることが確認された。Nutrients誌2022年5月12日号の報告。

　5月12～14日に神戸市で「第65回 日本糖尿病学会年次学術集会」（会長：小川 渉氏/神戸大学大学院医学研究科 糖尿病・内分泌内科学 教授）が「知の輝きち技の高みへ」をテーマに開催された。 　本稿では「シンポジウム 加齢を踏まえた糖尿病管理の最前線」より「高齢者糖尿病患者における低血糖の課題」（演者：松久 宗英氏/徳島大学先端酵素学研究所糖尿病臨床・研究開発センター 教授）の概要をお届けする。 　超高齢化が進むわが国では、高齢の糖尿病患者は適切な自己管理行動をなかなかとることができず、糖尿病治療のハードルは高い。とくにわが国では世界的にみて糖尿病関連死亡について、重症低血糖の割合が高いことが指摘されている。 　過去に日本糖尿病学会の糖尿病治療による重症低血糖調査委員会が行った調査（193施設、798症例）によれば、重症低血糖の発生率は年間2万件と推計され、低血糖による死亡や重篤な合併症（認知症など）が約5％に合併することが報告されている。とくに前駆症状が6割の患者に発生しているのに低血糖が発生していることが問題となっている。 　また、2型糖尿病で重症低血糖を発症した患者の臨床的特徴では、70歳以上、HbA1c7.5％を下回ることが示唆され、約6割以上の患者にインスリンが、約3割の患者にSU薬の使用