イギリスで育ち、イギリスのメディカルスクールを卒業し医師になった人は、短期的に見ても長期的に見ても常に8割以上が国営のNHSで働いていることが明らかにされた。男女差はほとんどなかった。一方、海外留学生の場合は、卒後2年は75％がイギリスにとどまるが、20年後には半分がイギリスを後にしていた。本調査は、オックスフォード大学公衆衛生部門UK Medical Careers Research GroupのMichael J Goldacre氏らが、NHSで働いているイギリスのメディカルスクール卒業生の割合を調べることを目的に行ったもので、BMJ誌2009年6月13日号（オンライン版2009年6月3日号）で発表された。1974～2002年の医学部卒業生3万超の現就職先を調査調査は郵送アンケートと就職雇用データを用いて行われた。対象は、1974～2002年の間にイギリス全国でメディカルスクールを卒業した3万2,430人。入学時、イギリス居住組だったか、海外からの留学組だったかに分け、卒業後2～27年の間のNHS就職状況が調べられた。イギリスで育ち医師になった人の8割は20年以上NHS下で働いているイギリス居住組だった医師でNHSで働いている人の割合は、卒後何年を経てもあまり大きく減ってはいなかった。卒後2年では、男女とも88％（男：6,807/7,754人、女：7,909/8,985人）、5年後は87％（7,483/8,646人）と86％（7,364/8,594人）、10年後は同率の86％（男：6,803/7,872人、女：5,407/6,321人）、15年後は85％（5,404/6,331人）と84％（3,206/3,820人）、20年後は82％（2,534/3,089人）と81%（1,132/1,395人）だった。一方、留学組は、2年後76％（776/1,020）、5年後72％（700/972）、10年後63％（448/717）、20年後は52％（128/248）だった。

2001～2005年の中国の18歳以上人口における精神疾患の有病率は17.5%で、受診率は5%に過ぎず、WHOの世界疾病負担の調査との間に実質的な乖離があることが、北京Hui Long Guan病院自殺予防研究訓練センターWHO共同研究部のMichael R Phillips氏らの検討で明らかとなった。中国などの中所得国では、健康障害の最も重大な原因は男女ともに神経精神病学的な病態であるが、精神疾患の有病率や治療法、関連障害に関する質の高い固有のデータがないことが、精神健康サービス拡充の努力の妨げとなってきたという。Lancet誌2009年6月13日号掲載の報告。約6万人を抽出、1万6,577人をSCID-Iで診断研究グループは、2001～2005年に中国の4つの省で実施された一連の疫学研究に基づき中国における精神疾患の現況について解析した。多段層化無作為抽出法（multistage stratified random sampling method）を用いて1次サンプル地域（都市部96地区、地方267地区）を決定し、18歳以上の1億1,300万人が抽出された。これには中国の成人の12％が含まれる。サンプル地区において単純無作為選択法（simple random selection method）で抽出された6万3千4人が、精神健康調査票（General Health Questionnaire; GHQ）によるスクリーニングを受けた。選ばれた1万6,577人が、精神科医によってDSM-IV 1軸障害の構造化臨床面接法（Structured Clinical Interview for Diagnostic and Statistical Manual (DSM)-IV axis I disorders; SCID-I）の中国版による診断を受けた。その国固有の詳細な精神疾患の状況分析が必要過去1ヵ月における精神疾患の補正後有病率は17.5%（95%信頼区間：16.6～18.5%）であった。気分障害が6.1%（5.7～6.6%）、不安障害が5.6%（5.0～6.3%）、薬物濫用障害が5.9%（5.3～6.5%）、精神病性障害が1.0%（0.8～1.1%）に見られた。気分障害と不安障害の有病率は男性よりも女性で高く、40歳未満よりも40歳以上の年齢で高かった。アルコール使用障害の有病率は男性が女性の48倍も高かった。抑うつ障害やアルコール依存症は都市部よりも地方で多い傾向が見られた。診断が可能であった精神病患者のうち、24%が当該疾患による中等度～重度の身体障害を有していた。専門的な支援を求めたことがあるのは8%、精神科専門医を受診したことがあるのは5%であった。著者は、「今回の結果と、WHOの世界疾病負担（global burden of disease）の解析で推算された中国における精神疾患の有病率、身体障害率、治療を受けている患者の割合には実質的な乖離が見られた」と結論し、「低～中所得国では、精神健康サービスの拡充を図る前に、その国固有の詳細な精神疾患の状況分析を行う必要性に留意すべき」としている。（菅野守：医学ライター）

最適な治療法が確立されていない、冠動脈疾患の合併がある2型糖尿病患者に対する治療戦略について、複数あるいずれの治療戦略をとっても、転帰（死亡率、主要心血管イベント発生率）に有意差がないことが明らかになった。2型糖尿病と冠動脈疾患の合併患者の治療戦略を検証する「BARI 2D」試験からの報告で、米国メイヨークリニックのRobert L. Frye氏らが、NEJM誌2009年6月11号（オンライン版2009年6月7日号）で発表した。PCIまたはCABGを受けた患者2,368例を2×2群に無作為化し追跡BARI 2D（Bypass Angioplasty Revascularization Investigation 2 Diabetes）は、6ヵ国49医療機関で登録され、実行された無作為化試験。無作為化は、経皮的冠動脈施行術（PCI）または冠動脈バイパス移植術（CABG）のいずれかを受けた患者2,368例で行われた。それぞれを、「即時血行再建術＋強化薬物療法併用療法」群（血行再建術群）もしくは「強化薬物療法単独」群（薬物療法群）のいずれかとなるように割り付け、さらに各群を「インスリン抵抗性改善薬療法」群もしくは「インスリン療法」群のいずれかとなるように割り付けられ追跡された。主要エンドポイントは、死亡率と、死亡・心筋梗塞・脳卒中（主要心血管イベント）の複合とした。5年時点の、生存率、無再発率とも有意差なし5年時点における生存率は、血行再建術群（88.3％）と薬物療法群（87.8％）で有意差はなく（P=0.97）、また、インスリン抵抗性改善薬療法群（88.2％）とインスリン療法群（87.9％）でも有意差はなかった（P=0.89）。また、主要心血管イベントが再発しなかった割合についても群間で有意差はなかった（77.2%と75.9%：P=0.70、77.7%と75.4%：P=0.13）。無作為化PCI群とCABG群別で見ると、PCI群では、血行再建術群と薬物療法群との主要エンドポイントに有意差は見られなかったが、CABG群で主要疾患イベントについて、薬物療法群30.5％、血行再建術群22.4％で、血行再建術のほうが有意に低かった。有害事象については総じて群間で同等だったが、重篤な低血糖が、インスリン抵抗性改善薬療法群（5.9%）よりインスリン療法群（9.2%）で頻度が高かった（P=0.003）。（武藤まき：医療ライター）

心臓CT血管造影（CCTA）を行う際、放射線被曝量を減らす目的で作られたプロトコルに従うことで、画質は保ちながら、被曝量をおよそ半分に減らすことができることがわかった。これは、米国William Beaumont病院のGilbert L. Raff氏らが、CCTAを行った約5,000人を対象に行った対照試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年6月10日号で発表した。β遮断薬の使用などを含む、被曝量減少プロトコル作成Raff氏らは、米国ミシガン州のCCTAに関する品質向上を目的とした組織Advanced Cardiovascular Imaging Consortium（ACIC）に所属する。今回、同組織で作成した、CCTAの画質を保ちながら放射線被曝量を減らすためのプロトコル「Best-Practice Model」の有効性を確認するため試験を行った。同プロトコルには、心拍数やその可変性をコントロールするための、β遮断薬の効果的な使用などが含まれている。試験は、2007～2008年にかけて15ヵ所の医療機関で行われた。CCTAに関して、途中からプロトコルを導入し、導入前後の被曝量などを比較した。被爆に関するデータが得られたのは、併せて4,862件だった。開始当初2ヵ月間は従来どおりの方法でCCTAを実施（対照期間、被験者数620人）。続く8ヵ月間は、ACICスタッフが現場に立ち合ったり、現場スタッフとのミーティングなどを行うなどして、プロトコルを用いたCCTAを実施した（介入期間、3,407人）。さらにその後2ヵ月間、現場スタッフのみでプロトコルを取り入れたCCTAを行った（追跡期間、835人）。放射線被曝量は半減、画質は同等その結果、放射線被曝の線積分線量の予測値は、対照期間が1,493mGy×cm（四分位範囲：855～1,823）だったのに対し、追跡期間では697mGy×cm（407～1,163）と、53.3％減少していた（p

日本イーライリリー株式会社は19日、AD/HD治療薬「ストラテラ（一般名アトモキセチン塩酸塩）」を販売を開始した。ストラテラは従来のAD/HD治療薬とは作用機序が異なり、脳内の前頭前野でのノルアドレナリンの再取り込みを阻害する非中枢神経刺激薬で、小児（6歳以上～18歳未満）のAD/HD治療の新たな選択肢となる。2003年1月の米国での発売以来、現在84ヵ国で承認されている。また、一部の国では成人のAD/HDに対しても承認されており、現在までに約700万人が服用しているという（2009年2月時点）。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_14.cfm

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は17日、ヒト成長ホルモン製剤ノルディトロピン（一般名：ソマトロピン）について、「骨端線閉鎖を伴わないSGA性低身長症」の適応追加の承認を取得したと発表した。成長ホルモン治療の対象となる「SGA性低身長症｣は、出生身長および体重が同じ在胎期間の平均よりも10パーセンタイル1未満で、かつ体重または身長のどちらかが、-2SD2スコア未満で生まれた場合をいう（日本における人数は年間約3,000名と推測）。その中でも年齢が3歳以上で身長が同性、同年齢に比べ-2.5SD未満で、治療開始前1年間の成長率SDスコア3が0未満の子供が成長ホルモン治療の対象となる。早期発見、適切な治療により、SGA性低身長症の子供の身長を伸ばすことは可能であり、ノルディトロピンは、国内の臨床試験においてSGA性低身長症の身長SDスコア、成長速度SDスコアを有意に改善を示したという。なお、患者向けの成長ホルモン治療の情報サイト「Nordicare.jp（ノルディケア）」にて、今後SGA性低身長症に関する情報も随時追加していく予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_21.asp

こころの病気を学ぶ授業（うつ病編）の開発｣に関する共同研究を行っている国立大学法人東京学芸大学と日本イーライリリー株式会社は、研究結果から、「こころの健康状態に問題を持つ生徒がいると回答した中学校は全体の98.7％である」ことを報告した。同社らは共同研究の一貫として、思春期から青年期に発症することが多いといわれる「うつ病」などの精神疾患に関し、中学生のメンタルヘルスの現状と課題、および学校現場でのメンタルヘルス教育の現状と課題を把握することを目的に、2008年11月～12月、首都圏の公立中学校を対象に、「こころの病気を学ぶ授業プログラムの開発に関する調査研究」を実施した（調査対象507校、うち有効回答163校）。また、精神医療専門機関を受診する生徒がいる学校は83.9％、うつ病の生徒がいる学校は37.3％あった。半数以上（53.1％）の学校で、心の健康状態に問題を持つ生徒が増えており、半数近く（46.5％）の回答者が「過去3年間に自殺の悩みを相談された経験がある」と回答している。調査の結果から、調査に回答したほぼすべての中学校に心の健康状態に何らかの問題を持つ生徒がおり、そのような生徒が増えている傾向があるということがわかったという。また、このような状況のなか、多くの教師がメンタルヘルス教育の必要性を認識しているにも関わらず、教える知識や情報、ノウハウの不足などから、メンタルヘルス教育を実施している学校は約3割にとどまることも明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_13.cfm

富山化学工業株式会社と田辺三菱製薬株式会社は15日、国内で共同開発を進めてきた注射用ニューキノロン系抗菌製剤「パズフロキサシンメシル酸塩注射液1000㎎」の製造販売承認申請を、11日に行ったことを発表した。「パズフロキサシンメシル酸塩注射液」は、2002年9月より1物2銘柄（製品名：富山化学「パシル点滴静注液」、田辺三菱製薬「パズクロス」）で並売をしていて、「パズフロキサシン」として300㎎、500㎎含量した2規格を販売している。近年、医療現場で問題となっている重症・難治性感染症に対して、本剤を増量して使用したいとの学会からの要望を受け、臨床試験を実施。今回、試験成績がまとまり、通常は「パズフロキサシン」として１日1000㎎を2回に分けて点滴静注する現在の用法・用量に加え、重症・難治性感染症等では1日2000mgを2回に分けて点滴静注するという用法・用量の取得を目指しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.toyama-chemical.co.jp/news/detail/090615.html(富山化学工業株式会社)http://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2009/MTPC090615_P.html(田辺三菱製薬株式会社)

独立行政法人理化学研究所は16日、英国・リバプール大学と共同で、アルコール誘発性の急性膵臓炎（膵炎）の発症初期に「イノシトール三リン酸受容体（IP3レセプター）」がかかわっていることを発見したと発表した。急性膵炎の主な発症原因として、アルコール依存症の患者に多く見られるアルコールの多量摂取が挙げられる。膵臓を構成する細胞内で消化酵素が異常に活性化すると、膵臓を部分的に消化してしまい、その損傷によって炎症を起こして、急性膵炎を発症させる。これまでの研究から、膵臓内の酸素濃度が低下する際にアルコールと脂質を材料として脂肪酸エチルエステル（FAEE）という化合物が作られることが知られている。この時、FAEEは膵臓細胞内のカルシウム濃度を過剰に上昇させ、トリプシンなどの消化酵素を活性化させると考えられている。膵炎発症のきっかけとなる細胞内のカルシウム濃度上昇の第一段階は、アルコールの刺激によって、細胞内のカルシウム貯蔵庫に貯蔵されているカルシウムが細胞質へと放出されることで始まる。研究グループは、FAEE量が増大すると、カルシウムが特異的なカルシウム貯蔵庫から2型、3型IP3レセプターを通って細胞質に放出されることを見いだした。さらに、理研グループが作製した2型、3型IP3レセプターを欠損するノックアウトマウスの膵臓細胞でFAEEによる毒性の減少が認められたことから、アルコールによる過剰なカルシウム上昇と消化酵素の活性化に、2型、3型IP3レセプターが重要な役割を果たすことが決定的となったという。本研究は、米国の科学雑誌『Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America』6月15日の週にオンライン掲載される。詳細はプレスリリースへhttp://www.riken.go.jp/r-world/info/release/press/2009/090616/detail.html

結核は、感染症死亡世界第2位で、発病率は1990年から2003年の間に世界的に増加した。WHOによれば、2005年の新規患者は世界で約880万人、うち84.1%がアジアおよびサハラ以南のアフリカからの報告だったという。一方、先進国の発病率も、こうした国からの移民・難民の影響を受けていると言われ、米国では、1年間の結核の新規患者の約6割が、外国生まれの人であり、その大半は、移民や難民と推定されるという（2007年調べ）。こうした外国生まれの人に対する結核予防対策を講じるため、米国疾病管理予防センター（CDC）のYecai Liu氏らは、詳細な疫学調査を実施した。NEJM誌2009年6月4日号より。外国生まれの人の結核発病率は、米国内で生まれた人の9.8倍2007年の米国における結核の新規患者数は1万3,293人で、そのうち57.8%が外国生まれの人だった。それら外国生まれの人の発病率は、米国生まれの人の9.8倍に上った（20.6例対2.1例/人口10万）。米国には毎年、約40万人の移民、5万～7万人の難民が移住してきており、外国生まれで結核を発病した人の多くがそうした人々だと推定された。海外でスミア陰性だった人のうち7％が移住後に発病一方、CDCでは、移民や難民の移住後の結核に関する追跡調査とともに、海外スクリーニングのデータも収集している。Liu氏らは、それらデータを分析。1999～2005年の間の、移民者271万4,223人の海外スクリーニングデータから、スミア陰性例（胸部X線によって活動性結核が示唆されたが、喀痰スミアは3日連続で抗酸菌陰性）が合計2万6,075例、非活動性結核例（胸部Ｘ線によって臨床的に非活動性結核を示した症例）が2万2,716例だったことが明らかになった。これは、有病率がそれぞれ、961例/10万人（95％信頼区間：949～973例）、837例/10万人（826～848例）であることを意味する。また同期間の、難民37万8,506人については、スミア陰性の結核は3,923例、非活動性の結核は1万0,743例で、有病率はそれぞれ、1,036例/10万人（1,004～1,068例）、2,838例/10万人（2,785～2,891例）であった。これら海外スクリーニングデータと国内発症データを合わせると、海外ではスミア陰性と診断されていた人のうち7.0％が、米国に移住後、活動性肺結核と診断されており、また、非活動性結核と診断されていた人については、1.6％が移住後、活動性肺結核と診断されていた。（武藤まき：医療ライター）

生後3ヵ月に急激な体重増が見られた人は、早期成人期に、インスリン感受性の低下など心血管疾患や2型糖尿病のリスク因子の発症率が増加することがわかった。新生児期の成長速度と、心血管疾患や2型糖尿病リスクとの関連についての研究結果は少ないという。オランダErasmus Medical CenterのRalph W. J. Leunissen氏らが、200人超の早期成人について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2009年6月3日号で発表した。217人について生後1年間のデータを分析Leunissen氏らは、2004～2007年にかけて、18～24歳の323人について調査を行った。対象には、出生時の身長が－2標準偏差未満で成長後には標準身長範囲になった92人や、逆に出生時には標準身長範囲だったが成長時には身長が－2標準偏差未満になった60人も含んでいた。また30人は、出生時にも成長時にも身長が－2標準偏差未満だった。そのうち、生後1年間のデータが得られた217人について、重回帰分析を行った。生後3ヵ月の急激な体重増、インスリン抵抗性の低下などに関連その結果、生後3ヵ月に急激な体重増が見られた人には、インスリン抵抗性の低下（標準化偏回帰係数：－0.223、95％信頼区間：－0.386～－0.060）、高比重リポプロテイン（HDL）コレステロール値の低下（－0.053、－0.090～－0.016）、ウエスト周囲の増加（1.437、0.066～2.808）、急性インスリン反応の増加（0.210、0.024～0.395）、総コレステロール値/HDLコレステロール値の増加（0.052、0.010～0.094）、トリグリセリド値の増加（0.066、0.003～0.129）が認められた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

「医師のキャリアパスを考える医学生の会」が、6月26日（金）18時半から東京大学にて、シンクタンク構想日本の田口空一郎先生をお呼びして、「医療政策における専門知と公共性」について勉強会を開催致します。　【日時】6月26日（金）18:30-20:30　【場所】東京大学　鉄門講堂（医学部教育研究棟14階）http://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/cam01_02_09_j.html　【テーマ】医療政策における専門知と公共性1. 医療政策における専門知と公共性―技官制度の現状と課題―（１時間程度）2. 田口先生への質問タイム（１時間程度）　【講師】田口空一郎先生（構想日本政策スタッフ・東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻）　【参加費用】無料　＊勉強会後、実費で懇親会あり【申し込み】以下申し込みフォームより　＊参加は医学生のみとなりますhttp://spreadsheets.google.com/viewform?formkey=cklCb2dWUGRMVjV6bnJ5VERvMlBzdXc6MA医療崩壊が叫ばれる今日、医療制度の欠陥・問題点が指摘されるようになり医療政策分野への注目度が高まっています。実際、「制度」と「現実」との乖離が問題になることがしばしばであり、医療現場の実情にそぐわない政策立案が行われることも少なくありません。そこで、今回はシンクタンク構想日本より田口空一郎先生をお呼びしてお話をうかがいます。田口先生は「現場知のネットワーク」を非常に重視なさっており、最近では千葉県の地域医療の危機を打開するため、千葉県がんセンター前センター長の竜崇正先生らと医療構想・千葉というシンクタンクの立ち上げに関わり、地域医療の現状に即した医療政策立案をめざしています。田口先生自身は議員秘書などを経て現在はシンクタンクでの政策調査・提言の傍ら、東京大学大学院で医療政策の研究をなさっています。今回は特に、医療政策に専門知を反映する仕組みであるはずの医系技官制度の現状と課題を分析する中で、高度・細分化する医療における「専門知」と「公共性」の関係や展望についてお話しいただきます。医療をめぐる大きな動きを、一緒に体感してみませんか？皆さん奮ってご参加ください。　構想日本ＨＰhttp://www.kosonippon.org/　同　医療プロジェクトＨＰhttp://www.kosonippon.org/project/list.php?m_category_cd=26　同　政治家アンケート「医療崩壊」http://db.kosonippon.org/question/data.php?id=35#cts　医療構想・千葉HPhttp://iryokoso-chiba.org/　　著者ご略歴　田口　空一郎（たぐち　くういちろう）構想日本政策スタッフ・東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻　1977 年東京生まれ。東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻修士課程修了。国会議員公設秘書・政策スタッフ、東京大学大学院医学系研究科医療倫理学講座客員研究員を経て、現職。担当は、医療政策を中心とする社会保障。立法府での経験を基に、医療制度全般への政策提言から、立法過程における合意形成の研究など、現場と政策、アカデミズムと制度を繋ぐ政策提言を行う。専門は政治哲学、公共政策論。共訳書に『健康格差と正義』（勁草書房）　●医学生の会ホームページhttp://students.umin.jp/

「医師のキャリアパスを考える医学生の会」が、7月11日（土）15時から日本医科大学にて、厚生労働医系技官の木村盛世先生をお呼びして、勉強会を開催致します。　【日時】7月11日（土）15:00-17:00　【場所】日本医科大学（詳細は後日）　【講師】木村盛世先生　【参加費用】無料　＊勉強会後、実費で懇親会あり　【申し込み】以下メールアドレスより　＊参加は医学生のみとなりますdoctorscareer_kimura@yahoo.co.jp件名に木村先生講演会とご記入の上、大学名、学年、氏名、当日連絡用携帯メールアドレス、電話番号、懇親会希望の有無（仮も可）を添えて、メールをお送りください。人数により会場を調整いたしますので、ご参加可能な方は6月13日（金）までにできるだけお早めにご連絡ください。厚生労働医系技官で現在新型インフルエンザ問題においてもご活躍されている木村盛世先生のビジョンや、医学生の私たちに伝えたいことなど様々な面から共に考える勉強会を予定しております。　木村　盛世（きむら　もりよ）先生のプロフィール　医師/厚生労働医系技官。筑波大学医学群卒業。米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了（MPH[公衆衛生学修士号]）。優れた研究者に贈られる、ジョンズ・ホプキンス大学デルタオメガスカラーシップを受賞する。内科医として勤務後、米国CDC（疾病予防管理センター）多施設研究プロジェクトコーディネイターを経て財団法人結核予防会に勤務。その後、厚生労働省大臣官房統計情報部を経て、厚労省検疫官。専門は感染症疫学。プライベートでは双子の娘のシングルマザーとしての顔も持つ。　木村盛世先生のホームページ　http://www.kimuramoriyo.com/木村盛世先生のブログ　　http://ameblo.jp/moriyon/　●医学生の会ホームページhttp://students.umin.jp/

ACC/AHAガイドラインでは、ST上昇型急性心筋梗塞患者に対する経皮的冠動脈形成術（PCI）は、入院後90分以内を推奨しているが、米国エール大学のSaif S Rathore氏らが行った調査で、入院からPCI施行までの時間は短いほど死亡リスクが低下することが明らかになった。「90分以内で行っている施設も、できるだけ短縮すべきである」としている。BMJ誌2009年5月30日号（オンライン版2009年5月19日号）より。現状は、90分以内実施率57.9％、院内死亡率4.6％被験者は、American College of Cardiology National Cardiovascular Dataに2005～2006年の間に登録された、ST上昇型急性心筋梗塞でPCIを実施した患者4万3,801例。死亡リスクを主要評価項目とする、前向きコホート調査が行われた。その結果、入院受付からPCI実施までの所要時間は、中央値83分（四分位範囲：6～109）だった。90分以内にPCIを実施していたのは、全体の57.9％だった。また、院内死亡率は4.6％だった。90分→60分、死亡リスク0.8％低下入院受付からPCI実施までの所要時間については、長くなればなるほど、直線的ではないが、補正後死亡リスクが高率になる相関が認められた。補正後死亡リスクは、所要時間30分の場合3.0％、60分3.5％、90分4.3％、また120分5.6％、150分7.0％、180分8.4％だった（p＜0.001）。所要時間を90分から60分に短縮することで、死亡リスクは0.8％低下、60分を30分に短縮すればさらに0.5％低下できる計算となる。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

明治製菓株式会社は8日、6月3日付けで米国のアマライト社（Amalyte Pharmaceuticals LLC. (カリフォルニア州サンフランシスコ）)と、同社が創製したME3301及びその誘導体について、全世界における独占的な研究開発・商業化に関するライセンス契約を締結したと発表した。今回の契約により、同社はアマライト社が今後取得する技術情報をもとに、日本を含むアジア地域における開発・製造・販売権を取得する独占的オプション権、並びに、スペイン・ポルトガルでの共同販売権を取得する独占的オプション権を有する。同社は、欧州及び日本において喘息・アレルギー性鼻炎を適応症としてME3301の臨床開発を進めているが、強いステロイド様抗炎症作用を示すなど、ユニークな特性があることから、他の炎症性疾患への応用研究を継続し、新たに炎症性腸疾患（IBD）治療薬としての可能性を見出した。本契約下で、アマライト社は、喘息・アレルギー領域での研究開発を継続するとともに、IBDのひとつである潰瘍性大腸炎を対象としたヒトでのPOC試験の実施を計画しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.meiji.co.jp/corp/news/2009/0608_1.html

ケンブリッジ大学のGeorge M. Savva氏らの研究グループは、神経病理学的所見と認知症との関連について、加齢が及ぼす影響を推定するため、献体を用いた住民ベースの調査を行った。NEJM誌2009年5月28日号より。アルツハイマー病の研究は主に、65歳未満の若年高齢者に焦点を当てているが、より高齢な人を対照に含む研究で、アルツハイマー病と認知症との間の病理学的所見の関連は低いことが報告されてはいる。69～103歳死亡高齢者456例の脳を評価Savva氏らは、Medical Research Council Cognitive Function and Ageing Study（認知機能と老化に関する住民ベースの医学的調査）に献体された69～103歳で死亡した高齢者456例の脳について、アルツハイマー病、脳萎縮、ならびに脳血管障害の病理学的所見の評価を行った。評価に関する尺度には標準的な神経病理学的プロトコルを適用。神経病理学的変数は、病理学的病変の負荷が「なし、軽度」「中程度、高度」によって2群に分類した。その上で、ロジスティック回帰分析にて、神経病理学的所見と認知症との関連について、加齢が及ぼす影響を推定評価した。大脳新皮質の萎縮と認知症との関連、加齢と相関「中等度、高度」のアルツハイマー病型の病理学的変化の出現率は、加齢とともに減少した。大脳新皮質の神経突起プラーク（神経炎性斑）と認知症との関連は75歳で強く（オッズ比：8.63、95%信頼区間：3.81～19.60）、95歳で低下した（2.48、0.92～4.14）。同様に、アルツハイマー病と認知症に関連する他の病理学的な差異の関連性が、年齢が進むにつれて、脳の全領域で低下するのが観察された。対照的に、大脳新皮質の萎縮と認知症との関連においては、75歳ではオッズ比5.11（95%信頼区間：1.94～13.46）、95歳ではオッズ比6.10（2.80～13.28）で、加齢との相関が認められた。これらから研究グループは、集団への認知症介入効果を評価する際は、年齢を考慮する必要があると結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

アストラゼネカ株式会社は4日、進行非小細胞肺がん患者を対象とした、バンデタニブの第Ⅲ相臨床試験ZODIAC試験の結果を発表した。バンデタニブは非小細胞肺がんにおけるセカンドライン治療を検討した第Ⅲ相臨床試験において、化学療法と併用することで臨床ベネフィットが得られることを証明した初の経口分子標的治療薬。この結果は、5月30日米国オーランドで開催の米国臨床腫瘍学会（ASCO）において発表された。ZODIAC試験はバンデタニブ100mg/日とドセタキセルの併用療法をドセタキセル単剤療法と比較検討する第Ⅲ相無作為化プラセボ対照二重盲検試験で、1レジメンの抗がん剤治療歴がある進行非小細胞肺がん患者1391例が組入れられた。この試験では、バンデタニブをドセタキセルと併用することで、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の有意な延長が示された（ハザード比[HR] 0.79, 97.58% 信頼区間[CI] 0.70－0.90; p＜0.001. PFS中央値: 17.3週 vs. 14.0週）。また、ZODIAC試験に比べ小規模なZEAL試験、および3つ目の第Ⅲ相臨床試験であるZEST試験の結果もASCOで発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_06_04.html

ロンドン大学疫学部門のM.R.Law氏らの研究グループは、異なるクラスの降圧薬について、冠動脈疾患（CHD）と脳卒中予防の有効性を定量的に判定するとともに、治療を受けるべき患者を見極めることを目的としたメタ解析を行った。Medline（1966～2007）をデータソースに文献を検索、CHDイベントおよび脳卒中の記録があった147の前向き無作為化疫学研究を選定し解析は行われた。BMJ誌2009年5月24日号より。46万例をCVD歴なし、CHD歴あり、脳卒中歴ありに分類しメタ解析選択した試験のうち、108件が実薬とプラセボ（あるいは対照群が未投与）間の「血圧差試験」、46件が「薬剤比較試験」だった。なお、7試験はいずれにも該当、被験者は合計95万8,000例だった。そのうち、心血管疾患（CVD）既往のない者、CHD既往のある者、脳卒中既往のある者の3群に分類された46万4,000例をメタ解析した。β遮断薬のCHDイベント再発低下が有意β遮断薬に関する血圧差試験の解析から、β遮断薬は、CHD既往のある者のCHDイベント再発を有意に低下することが認められた（平均リスク低下率：29%、CHD既往のない者での場合や他クラスでの試験では平均15%）。その効果は、CHD既往のうちでも試験参加1、2年前に急性心筋梗塞を発症していた者ほど大きく（31％）、CHD発症から時間が経っていた者ほど効果は小さかった（13%）（P=0.04）。上記以外の血圧差試験での、CHDイベント低下率は22%、脳卒中低下率は41%で、この結果は、メタ解析で予想されたCHD 25%減、脳卒中36%減と同程度であり、その有益性は血圧を低下させたことにあることが示された。60～69歳、拡張期血圧90mmHgの患者には標準用量の半量で3剤投与がベスト5つのおもな降圧薬（サイアザイド、β遮断薬、ACE阻害薬、ARB、Ca拮抗薬）は、CHDイベントと脳卒中の予防に関する効果は同程度だった。ただし例外として、Ca拮抗薬は脳卒中に対してより大きな予防効果が認められた（相対リスク：0.92）。CHDイベントと脳卒中の減少の度合いは、CVD歴の有無と治療前の血圧（収縮期110mmHg、拡張期70mmHgまで）にかかわらず同程度だった。これら結果と2つの他の研究（血圧コホート研究、薬剤の降圧効果を投与量で判定した試験のメタ解析）を総合すると、60～69歳の、治療前拡張期血圧90mmHgの患者で、標準用量の半量で3剤を組み合わせ投与した場合、CHDで約46%、脳卒中で62%、リスクを低下することが明らかになった。標準用量1剤では効果がおよそ半分だった。さらに、Ca拮抗薬以外の降圧薬（非選択性のβ遮断薬を除く）では心不全の出現率を24%低下する一方、Ca拮抗薬は19%の低下だったことも明らかになった。血圧レベルによらないシンプルな降圧治療ガイドラインをCHD直後に投与されたβ遮断薬の付加的な保護作用と、脳卒中予防のCa拮抗薬のわずかな付加的効果を除けば、降圧薬はいずれもCHDイベントと脳卒中の減少に同程度の効果があった。CVDイベントの減少率は、治療前血圧やCVDの有無にかかわらず、同じか同程度だった。これらから研究グループは、降圧薬の使用ガイドラインについて、いかなる血圧レベルの患者にも提供されるよう単純化されるべきだと述べるとともに、血圧測定によって治療対象者を選ぶのではなく、一定の年齢に達したら誰でも降圧薬の服用を検討することが重要だと述べている。

アステラス製薬株式会社は2日、5月30日から6月4日まで米国・シカゴにて開催されている米国消化器病学会（American Gastroenterology Association：AGA）にて、低用量アスピリン起因性消化管障害の予防にH2受容体拮抗剤「ガスター」（一般名：ファモチジン）が有効であるという試験「FAMOUS」の結果を発表したと報告した。血小板凝集能抑制効果を持つ低用量アスピリンは、心筋梗塞や脳梗塞などの動脈疾患や脳血管障害に対し有効性が確認されていて、幅広く処方されている薬剤だが、一方で消化管障害を高頻度で発症することが知られてる。消化管障害を発症した患者に対しては、低用量アスピリンの中止が望ましいものの、中止により原疾患の再発の危険性が高まるため、いかに消化管障害の発症を予防するかが課題となっている。FAMOUS（Famotidine for the Prevention of Peptic Ulcers in Users of Low-Dose Aspirin）試験は、英国・スコットランドで実施され、低用量アスピリン（75～325mg）服用中の患者404名を対象とした無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験。試験3ヶ月の内視鏡検査にて確認された食道及び胃・十二指腸病変は、ガスター40mg/日群で5.9%、placebo群で 33.0%と、ガスター群で有意に抑制されていた（p

米国ファイザー社は、英国の国立臨床研究所（NICE: National Institute for Health and Clinical Excellence）が最終評価書（FAD: final appraisal document）を発行して「スーテント」（一般名：スニチニブリンゴ酸塩）を進行性の消化管間質腫瘍（GIST: gastrointestinal stromal tumor）の患者を治療するための二次選択薬として償還対象とするよう推奨されたことを発表した。NICEは最近、スーテントを進行性腎臓がんの一次選択薬として償還対象とするよう推奨するガイダンスを発行していたが、今回の推奨はそれに続くもの。今回のガイダンスでは、イマチニブメシル酸塩に対して無効または不忍容で、Eastern Cooperative Oncology Group（ECOG）の全身状態評価（performance status）が0または1の進行性GISTの患者を対象とした治療の選択肢として、スーテントの償還が推奨されている。NICEは、腫瘍進行までの期間ならびに無増悪生存期間において有効性が見られたことから、スニチニブ治療によって全生存期間においても相当な改善が期待できるとしている。NICEの決定は、進行性GISTの患者において「スーテント」をプラセボと比較したフェーズIII試験のデータに基づいて下され、スーテントは同試験において腫瘍進行までの期間を5ヵ月近く延長させた（プラセボ6.4週間に対してスーテント27.3週間、P