新生児の薬物離脱症について、オピオイドのみの子宮内曝露を受けた児に比べて、ベンゾジアゼピン系薬などの向精神薬の曝露も同時に受けた児では、リスクや重症度が増大する可能性が示唆された。なかでも、オピオイド＋ガバペンチンの子宮内曝露群では、オピオイド単独曝露群に比べ、同発症リスクが約1.6倍増加した。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のKrista F. Huybrechts氏らが、2000～10年のメディケイドデータを用いた分析抽出（Medicaid Analytic eXtract：MAX）コホート内コホート試験を行った結果で、BMJ誌2017年8月2日号で発表した。妊娠中のオピオイド処方と合わせた向精神薬の使用は一般的にみられるが、安全性に関するデータは不足している。出産時前後にオピオイド服用の妊婦20万人超を追跡　研究グループはMAXコホートから、出産前後にオピオイドの処方を受けていた妊婦20万1,275例とその生産児を抽出して観察試験を行った。　抗うつ薬、非定型抗精神病薬、ベンゾジアゼピン系薬、ガバペンチン、非ベンゾジアゼピン系催眠鎮静剤（Z薬）などの向精神薬が、出産時前後、オピオイドと同時期に妊婦に処方された場合と、オピオイドのみを処方された場合について、新生児薬物離脱症のリスクを比較した。新生児薬物離脱症リスク、抗精神病薬やZ薬併用では増加みられず　新生児薬物離脱症の絶対リスクは、オピオイド単独曝露群では1.0％だったのに対し、オピオイド＋ガバペンチン曝露群の同リスクは11.4％だった。　オピオイド非単独曝露群において、新生児薬物離脱症の傾向スコアを補正した相対リスクは、抗うつ薬併用群が1.34（95％信頼区間[CI]：1.22～1.47）、ベンゾジアゼピン系薬併用群が1.49（同：1.35～1.63）、ガバペンチン併用群が1.61（同：1.26～2.06）、抗精神病薬併用群は1.20（同：0.95～1.51）、Z薬併用群は1.01（同：0.88～1.15）だった。　また、薬物離脱症状の程度もオピオイド単独曝露群と比べ、向精神薬同時曝露群は、より症状が重くなる傾向がみられた。

　AstraZeneca（本社：英国ロンドン、最高経営責任者（CEO）：Pascal Soriot）およびその生物製剤研究開発拠点MedImmuneは2017年7月31日、米国食品医薬品局（FDA）が白金製剤を用いた根治的同時化学放射線療法後に進行が認められなかった局所進行切除不能非小細胞肺がん（NSCLC）患者の治療薬としてdurvalumabをブレークスルー・セラピーに指定したことを発表した。　durvalumabのブレークスルー・セラピー指定は、第III相PACIFIC試験の中間結果に基づき付与された。同試験は、上記患者を対象としたdurvalumab投与の無作為化二重盲検プラセボ対照多施設間国際共同試験。PACIFIC試験のデータは、今後の医学学会における発表に向けて提出の予定。　durvalumabは治療歴のある進行膀胱がん患者に対する治療薬として本年（2017年）5月FDAで迅速承認されている。■参考アストラゼネカ株式会社プレスリリースAstraZeneca（グローバル）プレスリリースPACIFIC試験（Clinical Trials.gov）■関連記事ステージ3切除不能肺がん、durvalumab維持療法が良好な結果：PACIFIC試験

　米国では、1,600万人超の成人がドライアイと推定されると、米国・Shire社のKimberly F. Farrand氏らが、地域住民を対象とした横断研究の結果を報告した。ドライアイの有病率は、男性より女性で高く、年齢とともに増加することも示された。また、著者は「18～34歳の若年者でもドライアイがみられることに注目すべきである」と述べている。American Journal of Ophthalmology誌オンライン版2017年7月10日号掲載の報告。　研究グループは、2013年のNational Health and Wellness Surveyの参加者7万5,000例のデータを用い、18歳以上の米国成人におけるドライアイの現在の有病率を推定するとともに、年齢や性別などの人口統計学的因子とドライアイとの関連について多変量ロジスティック回帰分析により検討した。　主な結果は以下のとおり。・重み付き推定値に基づき、ドライアイと診断された人は、米国成人集団の6.8％（～1,640万人）と見積もられた。・有病率は、年齢とともに増加し（18～34歳：2.7％、75歳以上：18.6％）、男性（4.5％、～530万人）より女性（8.8％、～1,110万人）で高かった。・ドライアイの補正後有病率/リスクは、人種、教育または国勢調査地域で大きな差はなかったが、18～34歳と比較して45～54歳（オッズ比[OR]：1.95、95％信頼区間[CI]：1.74～2.20）および75歳以上（OR：4.95、95％CI：4.26～5.74）で高リスクであった。・また、男性に比べ女性（OR：2.00、95％CI：1.88～2.13）で、保険の未加入者に比べ加入者（OR：2.12、95％CI：1.85～2.43、公的および民間保険 vs.保険なし）で、ドライアイのリスクが高かった。

　院外心停止患者に対する低体温療法の、至適施行時間を検討する国際多施設共同無作為化試験が、デンマーク・オーフス大学病院のHans Kirkegaard氏らにより行われた。国際的な蘇生ガイドラインで推奨される標準の24時間と、より長時間の48時間施行を比較した結果、長時間の施行としても6ヵ月後の神経学的アウトカムは、改善を示したが有意差は認められなかった。しかしながら結果について著者は、「本試験は、臨床的に意味のある差の検出能に限界があり、さらなる検討を行うことが是認される結果であったと思われる」と述べている。JAMA誌2017年7月25日号掲載の報告。6ヵ国10ヵ所のICUで無作為化優越性試験　国際的な蘇生ガイドラインが推奨する院外心停止・意識消失患者への低体温療法は、摂氏33～36度で少なくとも24時間施行するとされているが、至適施行時間は不明である。研究グループは、33度48時間の施行で、現行推奨されている標準時間の24時間施行と比べ、神経学的アウトカムがより良好になるかを調べた。　検討は、欧州6ヵ国にわたる大学病院10施設の集中治療室（ICU）10ヵ所において、並行群プラグマティックに行われた優越性試験。研究者主導でアウトカム評価者は盲検化がなされた。2013年2月16日～2016年6月1日に907例を登録後、試験適格であった355例の成人患者が、低体温療法（33±1度）48時間施行群（176例）または24時間施行群（179例）に無作為に割り付けられた。施行後は両群とも0.5度/時ずつ37度まで復温した。　主要アウトカムは良好な6ヵ月神経学的アウトカムとし、Cerebral Performance Categories（CPC）スコア1または2で定義した。副次アウトカムは、6ヵ月死亡率、死亡までの期間、有害事象の発生、ICUリソース使用であった。最終フォローアップは2016年12月27日。無作為化を受けた355例（平均年齢60歳、男性295例［83％］）のうち、試験を完遂したのは351例（99％）であった。48時間としても改善の有意差は示されなかったが試験結果は限定的　6ヵ月神経学的アウトカムが良好であったのは、48時間群69％（120/175例）、24時間群64％（112/176例）であった（差：4.9％、95％信頼区間[CI]：－5～14.8％、相対リスク[RR]：1.08、95％CI：0.93～1.25、p＝0.33）。　6ヵ月死亡率は、48時間群27％（48/175例）、24時間群34％（60/177例）（差：－6.5％、95％CI：－16.1～3.1％、RR：0.81、95％CI：0.59～1.11、p＝0.19）。死亡までの期間について両群間で有意な差はなかった（ハザード比：0.79、95％CI：0.54～1.15、p＝0.22）。　有害事象は、48時間群（97％）が24時間群（91％）よりも頻度が高かった（差：5.6％、95％CI：0.6～10.6％、RR：1.06、95％CI：1.01～1.12、p＝0.04）。　ICUの滞在期間は、48時間群が24時間群よりも有意に長かったが（中央値151 vs.117時間、p＜0.001）、入院期間は、24時間群のほうが長かった（11 vs.12日、p＝0.50）。　なお試験の限界の1つとして著者は、主要アウトカムの6ヵ月神経学的アウトカムに関する群間の絶対差を事前に15％と設定したことを挙げている。今回の試験結果で示された95％CI値から、15％の差がつく可能性は低く、群間差の5％超値には臨床的に意味のある可能性があると指摘。ただし、それには約3,000例の大規模試験規模の実施が必要だとしている。また、ICU入室時の脳幹反射の有無についてなど重要データが施設間でばらついていた可能性があり、CPCスコア1または2を良好とした評価指標についても厳格さに乏しく、介入の潜在的効果について結論付けができないと述べている。

　認知症の根治療法（disease modifying）は存在しない。また、認知症の根治療法アウトカムのコンセンサスも得られていない。英国・ロンドン大学のLucy Webster氏らは、軽度から中等度の認知症における根治療法研究の中核アウトカム測定に関する最初のエビデンスベースコンセンサスの作成を行った。PLOS ONE誌2017年6月29日号の報告。　根治療法介入は、根底にある病状を変化させることを目指す治療と定義した。軽度から中等度の認知症における根治療法の公表研究および継続中の研究について、電子データベースおよびこれまでのシステマティックレビューより調査した。参考文献2万2,918件より149件が抽出され、そのうち125件の研究から81件のアウトカム測定が得られた。試験対象者は、アルツハイマー病（AD）単独111件、ADおよび軽度認知障害8件、血管性認知症3件であった。測定された項目（認知機能、日常生活活動、生物学的マーカー、精神神経症状、QOL、全体）によりアウトカムを分類した。試験数と参加者数は、各アウトカムを用いて算出した。各アウトカムの心理測定法の特性を詳細に調査した。アルツハイマー病社会フォーカスグループを通じて、3都市における認知症者や家族介護者の意見を求めた。コンセンサス会議の出席者（認知症研究、根治治療、ハーモナイゼーション測定の専門家）は、これらの結果を用いてアウトカムのコアセットを決定した。　主な結果は以下のとおり。・推奨される中核アウトカムは、認知症の根本的欠損を認知することであり、根治療法や連続構造MRIにより示される。・認知機能は、MMSE（ミニメンタルステート検査）またはADAS-Cog（Alzheimer's Disease Assessment Scale-Cognitive Subscale）で測定すべきである。・患者にとってMRIは任意である。・重要ではあるが根治療法にもかかわらず変化しない可能性のある非コアドメインを測定するための勧告を行った。・限界として、ほとんどの試験がADを対象としたものであり、特定の手段は、使用されなくなると考えられる。また、心理測定法の特性については1つのデータベースのみで検索を行っていた。　著者らは「本研究は、軽度から中等度の認知症における根治療法研究のアウトカム測定81件を特定した最初の研究である。この提言は、軽度から中等度の認知症における根治療法の設計、比較、メタ解析を容易にし、その価値を高める」としている。■関連記事1日1時間のウオーキングで認知症リスク低下：東北大認知症予防に柑橘類は効果的か：東北大脳トレーニングで認知症予防、認知機能低下リスクが20～30％減

　双極性障害（BD）患者に対する抗うつ薬の長期使用の有効性および安全性は、依然として議論の余地が残っている。中国・the Second Xiangya Hospital of Central South UniversityのBangshan Liu氏らは、BD患者の長期抗うつ薬使用の有効性と安全性を調査したランダム化比較試験（RCT）のメタ解析を行った。Journal of affective disorders誌オンライン版2017年7月11日号の報告。　Pubmed、EMBASE、CENTRAL、PsycINFO、Clinicaltrials.govより、2016年8月までのピアレビュージャーナルに掲載された英語文献をシステマティックに検索した。追加論文は、最新ガイドライン、エキスパートコンセンサス、システマティックレビューから、手作業で検索した。適格としたのは、BD患者に対する4ヵ月以上の長期抗うつ薬治療の有効性と安全性を調査したRCTだった。本論文の著者のうち2人が、独立してデータ抽出を行った。新規抗うつ薬エピソードおよび新規躁/軽躁症状エピソードについては、リスク比（RR）、NNT、NNHを算出した。サブグループ分析は、治療レジメン（抗うつ薬単独療法または気分安定薬併用療法）、抗うつ薬の種類、資金提供、双極性サブタイプ、治療期間に基づき行われた。　主な結果は以下のとおり。・11件の研究よりBD患者692例が抽出された。・バイアスリスク評価では、中程度のバイアスリスクが示された。・BD患者に対する抗うつ薬使用は、単独療法と気分安定薬併用療法ともに、新規躁/軽躁症状エピソードのリスクを増加させることなく、新規うつ病エピソードの減少においてプラセボよりも優れていた。・サブグループ解析では、BD-IよりもBD-IIにおいて大きなベネフィットと低いリスクを達成させる可能性が明らかとなった。・しかし、気分安定薬単独療法と比較し、抗うつ薬単独療法は、新規うつ病エピソード予防の改善を伴わないaffective switchのリスクを有意に増加させた。　著者らは「新規うつ病エピソードの減少は、BDの新規躁/軽躁症状リスク、とくにBD-II患者のリスクを有意に増加させることなく、長期の抗うつ薬治療によって達成される可能性がある。気分安定薬単独療法と比較した抗うつ薬単独療法のaffective switchのリスク上昇は、躁/軽躁エピソードの減少に対する気分安定薬の保護効果に起因する可能性がある。本知見を検証するためには、さらなる研究が必要である」としている。■関連記事日本人双極性障害患者のリチウム治療反応予測因子：獨協医大双極性障害に対する抗うつ薬使用の現状は双極性障害に抗うつ薬は使うべきでないのか

　米国Kaiser Permanente Institute for Health ResearchのMarsha A. Raebel氏らによる約13万例の高齢糖尿病患者の後ろ向きコホート研究で、85歳以上もしくは複数の併存疾患を持つ糖尿病患者では、アンジオテンシン変換酵素阻害薬/アンジオテンシンII受容体遮断薬（ACEI/ARB）の服薬アドヒアランスと血圧低下が関連しないことが示された。一方、スタチンのアドヒアランスはLDLコレステロール（LDL-C）の低下と関連していた。Pharmacotherapy誌オンライン版2017年7月28日号に掲載。　米国Centers for Medicare and Medicaid ServicesのMedicare Starプログラムでは、糖尿病患者がACEI/ARBとスタチンの服薬アドヒアランスの目標を満たした場合、ヘルスプランにインセンティブを与えている。これまでに、アドヒアランスと心血管リスク因子のコントロールとの関連は報告されているが、ほとんどの研究が併存疾患のほとんどない若年の患者が含まれており、併存疾患の多い高齢患者における関連はよくわかっていない。そこで著者らは、Medicareでの65歳以上の糖尿病患者12万9,040例において、Starアドヒアランスの目標達成（8割以上の日数）が血圧（140/90mmHg未満）およびLDL-C（100mg/dL未満）に及ぼす影響を調べた。　主な結果は以下のとおり。・アドヒアランスは、高齢者のどの年代群でもほとんど差がなかった。・併存疾患なし患者に比べ、併存疾患4以上の患者ではACEI/ARB（RR：0.88、95％CI：0.87～0.89）やスタチン（RR：0.91、95％CI：0.90～0.92）のアドヒアランスが低かった。・ACEI/ARBのアドヒアランスは、85歳以上の患者における血圧140/90mmHg未満（RR：1.01、95％CI：0.96～1.07）、複数の併存疾患（たとえば、併存疾患3つでのRR：1.04、95％CI：0.99～1.08）と関連がみられなかった。・スタチンのアドヒアランスは、高齢者のすべての年代群（たとえば、85歳以上のRR：1.13、95％CI：1.09～1.16）、すべての併存疾患数（たとえば、4つ以上でのRR：1.13、95％CI：1.12～1.15）でLDL-C 100mg/dL未満と関連していた。

　カルシウム濃度あるいはカルシウム経口補充に伴うカルシウム血中濃度上昇が、冠動脈疾患・心筋梗塞に関連するとするいくつかの疫学研究がある。しかし、ヒトの長い生涯におけるカルシウム濃度上昇が、冠動脈イベント発症に関連するか否かについては明らかではない。　今回の論文では、メンデル無作為群間比較Mendelian randomizationという遺伝疫学手法でアプローチが行われている。この方法は、生下時から遺伝的に規定されている遺伝子型別に中間形質とその後の最終表現型（イベント発症）を検証するもので、「ポストゲノム時代の自然が行うランダム化試験」といわれている。2008年ごろから行われるようになり、例を出せば、中間表現型（たとえばhs-CRP）と最終表現型（たとえば心筋梗塞）との因果関係を証明するために、そのもととなる遺伝子多型（たとえばCRP産生に関与する遺伝子多型）と最終表現型（心筋梗塞）との関連を示すものであり、最近の代表的な研究のひとつとして、LDLコレステロール低値が冠動脈疾患発症低下につながることを、LDLコレステロール低下を伴うPCSK9遺伝子多型が冠動脈疾患発症低下に関与することで示した報告も、この手法によるものであり、この遺伝疫学的研究手法の有用性が理解されてきている。　今回の論文では、カルシウム血中濃度に相関することが大規模なゲノム解析で検出された7つの一塩基多型SNPについて糖尿病、脂質異常症、肥満などの冠危険因子に相関するものを1つ除いた後の6SNPsに関して、欧米人主体の冠動脈疾患患者6万801例、非罹患者12万3,504例で遺伝子多型頻度を調査したところ、遺伝素因から推定されるCa血中濃度が0.5mg/dL（ほぼ1SDに相当）上昇は、冠動脈疾患、心筋梗塞をそれぞれオッズ比1.25、1.24と有意に上昇させることが示されている。　ただ、この研究の限界として、個々のSNPが必ずしも冠動脈疾患・心筋梗塞発症との関連が示されていないことがある。また、この研究成果からカルシウム経口補充をどうするのかといった点、日本人にその成果を外挿できるかどうかについては回答は得られない。

　睡眠障害の症状は、アルツハイマー病（AD）患者において、共通して認められる。しかし、AD患者の睡眠障害症状が、介護者の負担やQOLに及ぼす影響については、あまり知られていない。米国・ペンシルベニア大学のPhilip Gehrman氏らは、AD患者の睡眠障害の罹患率を明らかにし、介護者の負担やQOLを予測する症状を特定するため検討を行った。また、患者の睡眠障害の症状が介護者に及ぼす影響を他の介護者と比較し、介護者のQOLを予測する際の患者の特徴について検討を行った。Geriatric nursing誌オンライン版2017年7月3日号の報告。　介護者の負担は、Screen for Caregiver Burden（介護負担尺度）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・患者の60％が、1つ以上の睡眠障害を有していた。・介護者と患者130組において、夜間覚醒、夜間徘徊、いびきが介護者の負担を予測していた。・多変量モデリングでは、介護者の負担、介護者の身体的および精神的健康、介護者の抑うつ症状が、介護者のQOL全体の予測因子であることが示唆された。　著者らは「患者の睡眠障害や介護者のメンタルヘルス症状を治療し、介護者の生活を改善することによって、公衆衛生上、大きなインパクトをもたらすと考えられる」としている。■関連記事認知症者のせん妄、BPSDにより複雑化認知症の不眠にはメラトニンが有用アルツハイマー介護負担、日本と台湾での比較：熊本大学

　エベロリムス溶出生体吸収性スキャフォールド（BVS）の現状を、5年前に予見できた者はいたであろうか？ 希望に満ちあふれた新規デバイスとして、みんなの注目を集めて輝いていたね、スキャフォールドくん。学会会場でBVS関連の発表は聴衆であふれていたね、けれども今は……。　BVSの安全性と有効性をエベロリムス溶出金属ステント（EES）と比較した臨床研究が世界各地で遂行された。ABSORB Japanは日本で承認を得るべく企画されたランダム化比較非劣性試験である。1次エンドポイントは留置1年時の標的病変不全（TLF）で、その発生率はBVS群4.2％とEES群3.8％と非劣性が示された。このように個々の試験ではBVSのEESに対する非劣性が証明された。スキャフォールドまたはステント血栓症、つまりデバイス血栓症にも有意差はなかった。しかし、これらの個々の試験は規模が十分ではなく、とくにデバイス血栓症といった頻度の低い事象の評価においてはパワー不足であることが問題であった。また長期的なデータも不足していた。　Lancet誌オンライン版2017年7月18日号に、追跡期間が2年以上の7つの無作為化試験を対象に行ったメタ解析の結果が報告された。この中には、ABSORB Japanも含まれている。その結果、BVSはEESに比して、2年時のデバイスに起因する有害事象の発現頻度は1.29倍で、デバイス血栓症は3.35倍であった。さらに留置後1～2年の期間の両発症リスクもBVSで高率であった。この報告にあるように、BVSの留置後1年を超えた成績がEESに比して劣ることが2年ほど前から話題になるにつれて、BVSに対する逆風が吹いてきた。留置直後にBVSの血栓症の発生がわずかに多くとも、時間を経ればBVSの良さが際立ってくると期待していたからである。期待の山が高ければ失望の谷も深いのが世の常である。世界的にもBVSの使用は減少しているという。本邦においても承認はなされたが、きわめて限定的な使用にとどまっている。このままではBVSは消えてなくなってしまうかもしれない。消えるのは構造物としてのストラットであって、BVSそのものではなかったはずである。　ここで今なさなければならないことは何であろうか。それは、溶けて消えるBVSの真の長期的メリットを明らかにすることである。BVSの開発当初には、金属製ステントのように血管内に永久的な留置物が残らないために、生理的な血管の運動性を回復することが期待されるとされた。長期的には、プラークの退縮や、ゴールデンチューブと呼ばれるプラークのシーリング効果が期待される。吸収されてしまえば植込み部位にCABGのグラフトが吻合可能であること、金属の構造物がないために冠動脈CTで病変が正確に評価できることも利点である。このように長期的な転帰に優れることが理論的には期待されるBVSであるが、現状では、この長期的メリットを実感することがいまだできない。メリットを実感できれば、留置後に短期的トレードオフできるデメリットの限界点も明らかとなる。これまでにBVSを植え込んだ患者は、このメタ解析論文だけでも3,000例を超えている。これらの患者を今後5年、10年と緻密にフォローアップしていくことが肝要である。その中で必ずや溶けて消える長期的メリットが明らかとなる。これは開発を担当する企業には荷の重い仕事に感じるかもしれない。しかし、遂行しなければならない課題であり、インターベンション治療に携わる医師も応援しなければならない。　現在の金属性ステントのDESは完成形に近づいている。しかし、その進歩には長い時間を要した。1991年にSerruys先生が冠動脈用の金属製ステントの初期臨床成績をNEJM誌に最初に報告した際には、24％という高い再閉塞率であった（N Engl J Med. 1991;324: 13-17.）。この報告により冠動脈ステントに対する熱狂は一気に冷め絶望感をもって評価されたという。1991年に現在の金属性DESの隆盛を予言できた者はいなかったであろう。しかし、一歩一歩を積み重ねて前進してきたのである。確かに現在使用可能なBVSは、成熟したDESに比して完成度は低いかもしれない。ストラットが厚いという問題点がある。これは、今後の材質や構造の改良によって解決されていくことが期待される。留置手技の改善や工夫の余地も大きい。BVSは産声をあげたばかりのデバイスなのだ。　スキャフォールドくん！ がんばれ！ 君は消えない、応援するよ！

ブドウ球菌性熱傷様皮膚症候群（SSSS）【皮膚疾患】◆病状口や目の周りやわきの下などにびらんやかさぶたが出現し、発熱します。全身に痛みのある赤いブツブツが出る場合もあります。一見正常そうな皮膚もこすると剥けたりします。乳幼児に多くみられます。◆原因黄色ブドウ球菌という細菌が出す毒素による全身中毒性反応です。◆治療と予防治療は、入院が必要になることが多く、抗菌薬の点滴や内服と水分補給などで全身管理を行います。●一言アドバイス「新生児剥脱性皮膚炎」という別の名前もあり、6歳くらいまでの乳幼児に多いですが、成人も罹ることがあります。監修：浅井皮膚科クリニック 院長Copyright © 2017 CareNet,Inc. All rights reserved.浅井 俊弥氏

肩から入った弾丸が、まさかの場所から出てきた ぱくたそより使用 拳銃で撃たれた場合、弾丸は基本的には直線に体を貫通します。しかし、例外として銃創の入口部と出口部がいくばくかズレる場合があることは、とくに銃創に不得手な日本人医師にはあまり知られていません。紹介する論文は、肩から入った弾丸が、驚きの場所から出てきたという報告です。 Biler ED, et al.Unusual route of a bullet: From scapula to eye.Indian J Ophthalmol. 2017;65:52-54.17歳の男性が銃で撃たれて救急搬送されました。どうやら目を撃たれたのか、右眼球が破裂していました。しかし、銃創は背中、肩甲骨近傍にあったのです。2ヵ所撃たれたのだろうか？ ……いや違う！詳細な画像検査によって、ある仮説が立てられました。―――背中から入った弾丸が、右目に到達したのではないか。何を言っているんだ。背中から入った弾丸が右目に行くことなんて、物理的にありえない。そう思った人もいるでしょう。肩甲骨近傍から入った弾丸は、右肺をかすめて通過し、頸動静脈の側方で頭蓋に上向きに移動し、上顎洞の側壁および後壁を骨折させ、その反動で前方にはじけて右眼球に到達したというのです。実は、弾丸は肉に入ると、エネルギーを急速に失いますが、間接的にエネルギーが周囲の硬い組織に伝わり、弾丸の軌道を大きく変化させることがあります。この症例の場合、頸動静脈の周辺で頭蓋方向に向きを変えたことが、右目に到達する決め手になりました。また、弾丸によって周囲の骨などが砕かれると、その骨自体が第2の弾丸となって別の組織を傷害することもあります。眼球周囲には骨組織が多数存在していますので、この間接的な影響によって眼球が傷害されることはありうるのです。このように、弾丸は複雑なルートを形成することがあるため1)、銃創で非典型的な外傷を呈している場合、CT検査によって弾丸の軌道を解明する必要があると筆者は述べています。1）Reginelli A, et al. Semin Ultrasound CT MR. 2015;36:57-67.インデックスページへ戻る

　ノバルティスは7月12日、米国食品医薬品局（FDA）抗腫瘍薬諮問委員会（ODAC）が満場一致で、再発・難治性（r/r）B細胞性急性リンパ芽球性白血病（ALL）の小児および若年成人患者を対象とする治験を実施中のキメラ抗原受容体T細胞（CAR-T）医療である、CTL019（tisagenlecleucel）の承認を推奨したことを発表した。　急性リンパ芽球性白血病は15歳以下のがんの約25％を占め、米国で最も多い小児がんである。r/r ALL患者にとって効果的な治療選択肢は限られている。再発を繰り返す、または難治性のB細胞性ALLの小児および若年成人の患者さんの5年無病生存率は10～30％未満である。　ODACの推奨は、小児を対象にした初のCAR-T細胞医療の国際共同登録治験であるELIANA試験を含む、CTL019 r/r B細胞性ALL開発プログラムの審査に基づいている。B細胞性ALLの小児および若年成人の患者を対象にした米国の多施設共同試験および単施設試験の有効性と安全性の結果もこの推奨と生物製剤承認申請（BLA）を後押しした。　CTL019はペンシルべニア大学（Penn）で初めて開発され、キメラ抗原受容体内に4-1BB共刺激ドメインを使用することで、患者に輸注した後の細胞応答とCTL019の持続性を高めており、長期的な寛解が期待できると考えられる。　今年初め、ノバルティスは、CAR-T細胞医療に関する初めての申請として、FDAにCTL019のBLAを提出した。CTL019はすでにFDAから画期的治療薬指定を受け、FDAによる優先審査が進行中である。　ELIANA試験は、米国、カナダ、EU、オーストラリアおよび日本の25の治験実施施設で被験者の登録が行われている、小児患者さんを対象にしたCAR-T細胞医療に関する初めての申請を目的とした国際共同治験である。■参考ノバルティス ファーマ株式会社メディアリリースELIANA試験（ClinicalTrials.gov）

　KEYNOTE-024試験は、未治療のPD-L1高発現（TPS50%以上）非小細胞肺がん（NSCLC）に対するペムブロリズマブの1次治療を評価する国際共同無作為化第III相試験。全集団の解析では、無増悪生存期間（PFS）のHRが0.50（p＜0.001）、全生存期間（OS）のHRも0.60（p＝0.005）と、標準化学療法（SOC）群に対するペムブロリズマブ群の優越性が示されている。第15回日本臨床腫瘍学会では、同試験の日本人患者集団の解析結果が、兵庫県立がんセンター里内美弥子氏より発表された。　KEYNOTE-024試験では、全集団305例が登録された。そのうち日本人は40例で、ペムブロリズマブ群に21例、SOC群に19例が割り付けられた。患者背景は全集団と同様であった。フォローアップ期間（中央値11.2ヵ月）の化学療法からペムブロリズマブへのクロスオーバーは、全集団の44%に対し、日本人では37%であった。　日本人集団のPFSは、ペムブロリズマブ群で未達、SOC群で4.1ヵ月（HR：0.35、95%CI：0.14～0.91、p＝0.013）であった。日本人集団のOSは、ペムブロリズマブ群で未達、SOC群では21.5ヵ月で、HRは0.40（95%CI：0.10～1.61）であった。また、最新のOS中間解析によれば、HRは0.36（95%CI：0.12～1.01）と、クロスオーバーの多さにも関わらず、その差は大きくなっている。長期使用により、ペムブロリズマブ群でさらに有望な結果が得られる可能性が示唆される。奏効率（ORR）は、全集団でペムブロリズマブ群44.8％、SOC群27.8％であったのに対し、日本人集団では、ペムブロリズマブ群57.1％、SOC群21.1％という結果であった。　Grade3～4の有害事象は、全集団ではペムブロリズマブ群26%、SOC群51%であったのに対し、日本人集団ではペムブロリズマブ群33%、SOC群47%であった。　KEYNOTE-024試験においては、全集団の結果と同様、日本人集団でも未治療のPD-L1高発現の非小細胞肺がんに対し、ペムブロリズマブの有効性と安全性が示された結果となった。■参考KEYNOTE-024試験（Clinical Trials.gov）■関連記事ペムブロリズマブ単剤で肺がん1次治療に有効KEYNOTE-024試験／NEJMPD-L1高発現NSCLCの初回治療はペムブロリズマブ？KEYNOTE-024のPFS2データ／ASCO2017肺がん特集

　遺伝子変異による血清カルシウム濃度上昇が、冠動脈疾患/心筋梗塞のリスク増加と関連していることが明らかとなった。ただし、冠動脈疾患と生涯にわたる遺伝子曝露による血清カルシウム濃度上昇との関連が、カルシウム補助食品（サプリメント）による短期～中期的なカルシウム補給との関連にもつながるかどうかは不明である。スウェーデン・カロリンスカ研究所のSusanna C. Larsson氏らが、血清カルシウム濃度上昇に関連する遺伝子変異と、冠動脈疾患/心筋梗塞のリスクとの間の潜在的な因果関係をメンデルランダム化解析により検証し、報告した。先行の観察研究において、血清カルシウムは心血管疾患と関連していることが認められており、無作為化試験でも血清カルシウム濃度を上昇させるサプリメントが心血管イベント、とくに心筋梗塞のリスクを増加させる可能性が示唆されていた。JAMA誌2017年7月25日号掲載の報告。GWASでカルシウム濃度関連SNPを特定し、冠動脈疾患との関連を解析　研究グループは、血清カルシウム濃度に関するゲノムワイド関連解析（GWAS）のメタ解析（最大6万1,079例）および、1948年より世界中の人口集団から収集された基準となる時点のデータがある冠動脈疾患/心筋梗塞患者と非患者（対照）を含む冠動脈疾患国際コンソーシアム（CARDIoGRAMplusC4D）の1,000ゲノムに基づくGWASメタ解析（最大18万4,305例）から特定された一塩基遺伝子多型（SNP）に関する要約統計量を用いて解析を行った。　各SNPと冠動脈疾患/心筋梗塞との関連は血清カルシウムとの関連によって重み付けをし、逆分散法により重み付けしたメタ解析を用いて推定値を統合した。遺伝的リスクスコアは、血清カルシウム濃度上昇と関連する遺伝子変異に基づいた。　主要評価項目は、冠動脈疾患および心筋梗塞のオッズ比であった。血清カルシウム濃度上昇に関連する6つのSNPが冠動脈疾患のリスク増加に関与　メンデルランダム化解析の対象となった18万4,305例（冠動脈疾患患者6万801例［心筋梗塞が約70％］、対照12万3,504例）において、潜在的交絡因子との多面的関連がなく血清カルシウム濃度と関連する6つのSNPが特定された。それらが、血清カルシウム濃度に関する遺伝子変異の約0.8％を占めていた。　逆分散法によるメタ解析（前述の6つのSNPの統合）の結果、遺伝的に予測される血清カルシウム濃度の0.5mg/dL上昇（約1SD）につき、冠動脈疾患のリスクは1.25倍（95％信頼区間[CI]：1.08～1.45、p＝0.003）、心筋梗塞は1.24倍（95％CI：1.05～1.46、p＝0.009）となることが示された。

　AstraZenecaとその生物製剤研究開発拠点MedImmuneは2017年7月27日、未治療のStageIV非小細胞肺がん（NSCLC）患者の1次治療選択において、抗PD-L1抗体durvalumab単独療法またはdurvalumab・tremelimumab（抗CTLA-4抗体）併用療法と、プラチナベースの標準化学療法（SoC）をそれぞれ比較した、第III相MYSTIC試験の無増悪生存期間（PFS）の結果を発表。　durvalumab・tremelimumab併用療法は、PD-L1発現25％以上の患者におけるSoCとの比較で、主要評価項目であるPFSの改善を達成しなかった。また、正式には検証されていないが、副次評価項目であるdurvalumab単独療法のPFSベネフィットも閾値を満さない可能性がある、としている。　MYSTIC試験は、無作為化オープンラベル多施設共同試験。主要評価項目は、durvalumab・tremelimumab併用療法のPFSおよびOS、durvalumab単独療法のOSの3つ（いずれもSoCとの比較）である。今回の発表は、そのうちの１つ併用療法のPFS。残り2つの主要評価項目も引き続き評価され、最終のOSデータは、2018年前半に発表される予定。　AstraZenecaのGlobal Medicines Development and Chief Medical OfficerであるSean Bohen氏はプレスリリースの中で、StageIVのNSCLCにおけるMYSTIC試験のPFSの結果は残念なものだが、この試験はOSを評価するよう設計されており、残りの主要評価項目である単独療法と併用療法双方のOSの評価に期待している、としている。　MYSTIC試験は、本邦も含む欧米およびアジアの世界17ヵ国167施設で実施されている。■参考AstraZeneca（グローバル）プレスリリースMYSTIC試験（ClinicalTrials.gov）

　本報告は、2017年米国臨床腫瘍学会のプレナリーセッションで取り上げられたもので、発表と同時に論文化された。　既存の治療と比べてPFSを中央値で4.2ヵ月から7.0ヵ月に延長した。一見小さな差であるようにみえるが、そもそも予後不良であるサブグループに対してこのように延長したのは十分注目に値する。　有害事象に関しても、貧血がコントロール群と比べて頻度が高いほかは、olaparib群のほうが良好であった。経口薬でもあり、QOLという点からもその意義は高い。全生存率には差がなかったが、症例数から言っても差を検出するのは難しそうである。　BRCA1/2遺伝子変異を有する卵巣がんに対するolaparibの効果は第III相試験でも非常に大きかったが、カルボプラチン感受性という症例に限られており、乳がんでも同様の適応にすれば、さらに治療効果は期待できるのではないか。

　来月召集される臨時国会の焦点となっている「働き方改革」。昨年、電通社員の過労による自死事件でにわかに長時間労働の実態と弊害がクローズアップされ、見直しの機運が高まっている。そして、この動きは医療界にも少なからず影響を及ぼすことになるだろう。ケアネットでは、CareNet.comの医師会員を対象に働き方をめぐるアンケート調査を実施し、1,000人の労働事情について聞いた。　日本医師会をはじめ、医療団体や個別の医療機関レベルでも医師の働き方について見直しや議論が本格化しつつあるが、まずはどのような現状にあるのかを知っていただきたい。　調査は、2017年7月3～5日、ケアネット会員のうち勤務医を対象にインターネット上で実施した。回答者の内訳は、年代別では50代が32％で最も多く、40代（30％）、30代（22％）、60代（12％）と続く。病床数別では、200床以上が71％で最も多く、以下、100～199床（19％）、20～99床（10％）。　このうち、医師の働き方を労働基準法で規定することに賛成か、反対かを尋ねたところ、74.5％が「賛成」と答えた。その理由として、「超過勤務が当然のように横行している」「法律以外に規制の方法がない」などといったコメントが多くみられた。一方、「反対」（25.5％）と答えた理由としては、「救急医療が成り立たない」「（時間が）抑制されると最良の治療を選べなくなる」といった懸念や、「患者の理解が得られない」「患者のニーズに応えるため」など、医療者特有の事情を挙げる人もいた。このほか、「専門職であり、その能力を発揮して多く働くのは問題ない」など、医師としてのスタンスを理由とするコメントもみられた。　また、業務に関連するものの上司や管理者から勤務時間とみなされなかった項目と、勤務時間とみなすべきと考える項目について同一内容で尋ねたところ、両者共に割合が高かったのは、「書類作成などの事務処理」、「オンコール当番」、「院内の会議」など。患者と直接は向き合っていないものの、業務として時間を拘束される状況に問題を感じている人が多いのではないかと考えられる。　月当たりの休暇取得状況は、週換算で1日程度の「4～5日」（30.2％）が最も多く、以下、「0～1日」（23.1％）、「2～3日」（19.9％）と続き、完全な休日をほとんど取得できない勤務が常態化している様子がうかがえる。　最も働きやすさにつながると思う項目と、最も実現しやすいと思う項目について、同一内容で尋ねたところ、働きやすさにつながるのは「休暇取得の徹底」を挙げた人が最も多い（32.8％）のに対し、実現しやすいのは「勤務時間の実態に即した残業代の支払い」と上げる人が最も多かった（42.7％）。前述したように、労基法で時間を一律に規制することが難しく、休暇取得も困難な状況下においては、労働実態と折り合いを付ける妥協点として、適切な残業代の支払いを求める人が多いことがうかがえる。　アンケート調査では、勤務時間や残業代をめぐるトラブル事例や労働状況に対する意見を記述してもらった。その中には、「25年間365日のオンコール待機がまったく評価されなかった」「上司の意向で時間外申請を40時間でカットされた」「仲間が過労死した」など、具体的なエピソードや率直なコメントが多数寄せられた。　コメントの中には、「医師も労働者であり、1人の人間である」という切実な訴えも少なくなかった。働き方改革は、医師にとって希望なのか、それとも懸念なのか。難しい議論となるだろうが、国の動向を注視していきたい。　今回の調査の詳細と、具体的なエピソードやコメントはCareNet.comに掲載中。

　成人うつ病のコミュニティ治療における抗精神病薬の役割を明らかにするため、米国・ラトガース大学のTobias Gerhard氏らが検討を行った。The Journal of clinical psychiatry誌オンライン版2017年7月5日号の報告。　US national Medicaid data（2001～2010）より、うつ病治療の新規エピソードを有する患者（ICD-9-CM：296.2、296.3、300.4、311）を特定した。統合失調症や双極性障害のような、ICD-9-CMで抗精神病薬治療適応症とされる患者は除外した。各患者は、抗精神病薬および抗うつ薬の特徴を明らかにするため、新たな抗精神病薬治療適応症が発現するまで1年以上追跡した。抗精神病薬治療開始後45日目までに別の適応症が認められない患者では、うつ病治療のために抗精神病薬を使用したと考えた。本研究の中では、抗精神病薬治療開始前に最小限の適切な抗うつ薬治療が行われていたかを、抗精神病薬治療開始日を含む31日以上の積極的な抗うつ薬治療と定義した。　主な結果は以下のとおり。・発症後1年以内に抗精神病薬の処方が開始された患者は、14.0％であった。・抗精神病薬治療開始患者の41.3％は、治療開始後45日以内にうつ病以外の抗精神病薬適応症を発症した。もっともよく認められた疾患は、双極性障害または精神病性うつ病であった。・抗精神病薬治療開始患者の残りの58.7％は、非精神病性うつ病であると考えられる。・このうち、抗精神病薬治療開始前に最小限の適切な抗うつ薬治療を行っていなかった患者は、71.3％であった。　著者らは「抗精神病薬は、新規エピソードうつ病患者の約7人に1人に使用されている。12人に1人の患者については、抗精神病薬の使用が非精神病性うつ病に向けられていると考えられる。これらの患者の約4分の3は、抗精神病薬治療開始前に最小限の適切な抗うつ薬治療が行われていなかった。この結果は、重大な副作用や医学的リスクを伴う薬効群が、潜在的に不相応および早期に使用されている可能性を示唆している」としている。■関連記事精神病性うつ病に、抗うつ薬＋抗精神病薬は有効かSSRI治療抵抗性うつ病に対する増強療法の比較うつ病の薬物治療、死亡リスクの高い薬剤は

　STAMPEDE試験といえば、2016年のLancet誌に出た報告が記憶に新しい。未治療の進行前立腺がんに対し、標準的なADTにドセタキセル（DTX）化学療法を6コース追加することで全生存率の有意な改善を示したものである。前年に同様の結果を報告したCHAARTED試験とともに、未治療進行前立腺がんの治療を変容しつつある（本邦では保険適応の問題から、普及にはまだ遠いが）。　STAMPEDE（Systemic Therapy in Advancing or Metastatic Prostate cancer: Evaluation of Drug Efficacy）は、初回ホルモン治療（ADT）を行う局所進行ないし転移性前立腺がん患者を対象とした前向き臨床試験で、複数のRCTを同時進行で行うMAMS（multiarm, multistage）プラットフォームを特徴としている。今回の報告は、ADT単独療法を対照として、アビラテロン（ABI）＋プレドニゾロン（PSL）の追加がOSを改善するかどうかを検討した。　STAMPEDEでは、未治療転移性がんだけではなく、未治療局所進行がん、さらには前立腺全摘や根治照射後の再発例も対象に含んでいる。今回の解析対象患者のうち再発症例は4～7％のみであるが、遠隔転移がなく根治照射を予定している患者が41％程度含まれていることは注意が必要だ。遠隔転移のある症例では病勢進行までADT（またはADT＋ABI＋PSL）が継続されるが、遠隔転移がなく根治照射を行った例では病勢進行がない場合、薬物治療は最長2年間となっている。　今回の試験結果では、転移性がんではABI＋PSLの追加が有意なOS改善をもたらした（HR：0.61）。この結果は、同時に発表されたLATITUDE試験の結果を再現している。転移のない症例でもOSは改善傾向であったが、40ヵ月という追跡期間では十分な差を出せていない。転移性がんについていえば、ADT＋DTXが引き続き今後の標準治療になるのか、ADT＋ABI＋PSLが取って代わるのか、はたまたADT＋DTX＋ABI＋PSLの併用に進んでいくのか、今後の研究に期待したい。