エベロリムス溶出生体吸収性スキャフォールド（BVS）は、エベロリムス溶出金属ステント（EES）に比べ、2年時のステントに起因する有害事象の発現頻度は約1.3倍で、ステント血栓症は約3.4倍であることが示された。また、ステント留置後1～2年の間の両発症リスクも、BVS群がEES群に比べて高率だった。米国・コロンビア大学のZiad A. Ali氏らが、追跡2年以上の無作為化試験7件を対象に行ったメタ解析で明らかにしたもので、Lancet誌オンライン版2017年7月18日号で発表した。BVSは生体に完全に吸収されることでPCI後の長期アウトカムを改善する。これまでの無作為化試験で、1年時点の安全性・有効性の複合アウトカムについて、BVSの薬剤溶出金属ステントに対する非劣性は示されていたが、標的病変の心筋梗塞やデバイス血栓症の発現頻度の増大が確認されていた。また、BVS留置後1年を超えたアウトカムは明らかではなかった。心血管死、標的病変関連心筋梗塞などステント起因複合エンドポイントを比較　研究グループは、エベロリムス溶出Absorb BVSと金属製EESを比較し、2年以上追跡した無作為化比較試験について、MEDLINE、Cochrane database、TCTMD、ClinicalTrials.gov、Clinical Trial Results、CardioSourceや、主要な心血管系学会での抄録や発表などを2017年4月1日時点で検索し、システマティックレビューとメタ解析を行い、留置後2年間および1～2年の間のBVSの安全性と有効性を確認した。　有効性に関する主要アウトカムは、デバイス起因複合エンドポイント（心臓死、標的病変関連心筋梗塞、または虚血による標的病変血行再建術）だった。安全性に関する主要アウトカムは、definite/probableデバイス血栓症だった。2年時の標的病変関連心筋梗塞リスク、BVS群はEES群の約1.7倍　メタ解析には、無作為化試験7件、被験者総数5,583例（BVS群：3,261例、EES群：2,322例）が含まれた。　2年デバイス起因複合エンドポイント発生率は、EES群7.4％（169/2,299例）に対し、BVS群は9.4％（304/3,217例）と有意に高率だった（相対リスク[RR]：1.29、95％信頼区間[CI]：1.08～1.56、p＝0.0059）。これら両群差は、2年標的病変関連心筋梗塞発症率が、EES群で3.2％に対しBVS群で5.8％であったことや（RR：1.68、95％CI：1.29～2.19、p＝0.0003）、また、虚血による標的病変血行再建術の発生率もそれぞれ3.9％、5.3％と（RR：1.40、95％CI：1.09～1.80、p=0.0090）、いずれもEES群よりBVS群で有意に高率であったことが関係していた。　累積2年ステント血栓症発症率も、EES群0.7％に対しBVS群は2.3％と3倍強に上った（RR：3.35、95％CI：1.96～5.72、p＜0.0001）。　ランドマーク解析の結果、1～2年のデバイス起因複合エンドポイント発生率についても、EES群1.9％に対しBVS群は3.3％と、有意に高率だった（RR：1.64、95％CI：1.03～2.61、p＝0.0376）。ステント血栓症発症率も、それぞれ0％、0.5％とBVS群で有意に高率だった（p＜0.0001）。

第38回：高齢者にも週2時間半以上の運動を監修：表題翻訳プロジェクト監訳チーム 健康のために、患者さんに運動の指導を行う場面は、プライマリケアにおいては少なくありません。「運動は『週末戦士』でもいいかもしれない」と示した論文1) も記憶に新しいところです。しかし、指導にあたっての具体的な方法がよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 今回取り上げるarticleは、高齢者の運動処方についてです。運動処方の具体的方法を含めて非常に勉強になったため、ご紹介いたします。 以下、American Family Physician2017年4月1日号2) より定期的な運動は、健康的な加齢や慢性疾患のマネジメントに有益である。American College of Sports Medicine（ACSM）とU.S. Department of Health and Human Services（HHS）によって推奨される高齢者の運動の最小限の目標は、「週当たり、150分の中等度の強度の有酸素運動（早歩きなど）、または75分の強い強度の有酸素運動（ジョギング、ランニングなど）に加えて、2日以上の筋肉強化訓練」とされている。具体的な運動の処方の際には、運動の内容、頻度や強度、モチベーションを維持するための短期的・長期的な目標などが含まれる必要があり、個人の能力や好みに応じて個別に調整されるべきである。運動処方を行う前に、医師は身体活動によって得られるメリットを患者に教育し、身体機能や体力の改善、体重管理、慢性疾患管理の改善、転倒予防など、個人に応じた目標に対して動機付けをするべきである。患者が身体活動プログラムを開始する準備ができたら、医師は患者とともに達成可能な目標を設定すべきである（例：1日3マイル［約4.5km］走るよりも、週に50分に早歩きを増やすことを目指す、など）。医師は、実際に行うことができる活動から始めるよう患者に指示し、処方箋の内容と目標は、健康状態や機能的な能力に合わせて、個別に調整する必要がある。患者が身体活動プログラムを開始した後、医師は進行状況を定期的に（例えば、少なくとも年に1回）モニターし、励まし、患者が時間の不足や疲労などの障壁を乗り越えるのを助けるべきである。※本内容は、プライマリケアに関わる筆者の個人的な見解が含まれており、詳細に関しては原著を参照されることを推奨いたします。 1） Gary O’Donovan, et al. :Association of “Weekend Warrior” and Other Leisure Time Physical Activity Patterns With Risks for All-Cause, Cardiovascular Disease, and Cancer Mortality. JAMA Intern Med. 2017;177(3):335-342 2） Pearl Guozhu Lee, et al. Am Fam Physician. 2017 Apr 1;95(7):425-432

　妊娠高血圧症候群（HDP）と関連する高血圧症のリスクは出産直後ほど高く、20年以上経ってもリスクは高いままであることが、デンマーク・Statens Serum Institut（SSI）社疫学研究部門のIda Behrens氏らによる同国民対象の登録コホート研究の結果、明らかにされた。HDP妊産婦の最大3分の1が、出産後10年間に高血圧症を発症する可能性があり、著者は「HDP妊産婦について心血管疾患の予防対策として、出産直後からの血圧モニタリングを実施すべきである」と提言している。HDPを有した女性は、出産後に本体性高血圧を発症するリスクが2～4倍高いとされている。しかしHDP妊産婦の出産直後の高血圧症リスクがどれくらい増大するのかは不明であり、また、出産後のリスクの経年変化も明らかではなく、これらの女性の臨床におけるフォローアップのエビデンスはなかった。BMJ誌2017年7月12日号掲載の報告。デンマーク女性のコホート研究で、10年累積発生率を主要評価　研究グループは、1995～2012年に初めての出産または死産を経験した女性48万2,972例を追跡し累積発生率の分析を行うとともに、1978～2012年に少なくとも1児を出産または死産した女性102万5,118例を追跡しCox回帰分析で高血圧症の発症について評価した。　主要評価項目は、出産後高血圧症（薬物療法の必要性で確認）の10年累積発生率で、Cox回帰分析でハザード比（HR）を推算した。出産後1年未満の発症率は12～25倍、20年経っても2倍を維持　初産が20代でHDPを経験した女性において、出産後10年間の高血圧症の発症率は14％であった。一方、初産が20代で正常血圧であった女性の同発症率は4％であった。また、初産が40代の同発症率は、HDP経験女性は32％、正常血圧女性は11％であった。　出産後1年未満では、HDP経験女性の高血圧症の発症率は正常血圧女性の12～25倍に上った。HDP経験女性の高血圧症の発症率は、出産後1～10年でも10倍、20年超でも2倍を維持したままであった。

第42回：新たな肺がんレジメン、カルボ・ペム・ペムとは？キーワードペムブロリズマブMSI-H固形がん肺がんNSCLC1次治療におけるペムブロリズマブ＋化学療法の追跡結果／ASCO2017Langer CJ,et al.Carboplatin and pemetrexed with or without pembrolizumab for advanced, non-squamous non-small-cell lung cancer: a randomised, phase 2 cohort of the open-label KEYNOTE-021 study.Lancet Oncol.2016;17:1497-1508.MERCK社 KEYTRUDA prescribing information

　公園や緑地が精神衛生上、有益な効果をもたらすとのエビデンスが増加しているが、ほとんどの研究において、特定または小さな地域に限定されている。韓国・ソウル大学のKyoung-Bok Min氏らは、公園や緑地が成人のうつ病や自殺の指標リスクと関連しているかを調査した。International journal of public health誌2017年7月号の報告。　韓国地域社会健康調査2009年のデータを用いた（16万9,029人）。各行政地区の公園や緑地の量を決定するため、居住地区コードを用いた。　主な結果は以下のとおり。・公園と緑地面積の中央値は、1人当たり19.73m2であった。・公園と緑地面積の最も広い地域（第1四分位群）に住む成人と比較して、最も狭い地域（第4四分位群）に住む成人は、すべての潜在変数を調整したのち、うつ病と自殺の指標リスクが16～27％高かった。・適度な身体活動を行っていない人は、中等度の身体活動を行っている人と比較し、自己報告のうつ病および自殺念慮の割合が高かった。　著者らは「公園や緑地とうつ病や自殺指標との関連が確認された。さらに、適度な身体活動は、うつ病や自殺指標リスクを低下させることに貢献する可能性がある」としている。■関連記事少し歩くだけでもうつ病は予防できるお酒はうつ病リスク増加にも関連たった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能

　健常高齢者、軽度認知障害（MCI）の高齢患者、アルツハイマー病（AD）の高齢患者における、自己規制した運転習慣に対する特定の認知機能の影響について、オーストリア・インスブルック医科大学のIlsemarie Kurzthaler氏らが検討を行った。Pharmacopsychiatry誌オンライン版2017年6月22日号の報告。　対象は、認知機能が正常な対照群35例、MCI患者10例、AD患者16例。すべての対象者は、神経心理学的検査、運転習慣および運転パターンの自己評価アンケートを行った。　主な結果は以下のとおり。・困難な運転条件において、MCI患者またはAD患者は、対照群と比較し、自己規制した運転が有意に多かった（エフェクトサイズd：1.06、p＝0.007）。・順序回帰分析では、実行機能および反応の欠損（p＝0.002）が、記憶機能の欠損（p＝0.570）よりも運転規制に強い影響を及ぼすことが認められた。・本データでは、軽度～中等度のAD患者の40％が、困難な条件で依然として運転を行っていた。　著者らは「本結果より、高齢者は代償的戦略と同様に、自発的に運転規制を行っていることが示唆された。これらの規制は、主に実行機能の分野おいて認知機能低下とともに増加するが、MCIからADに進行した患者においては変化しない」としている。■関連記事認知症ドライバーの運転停止を促すためには認知症ドライバーの通報規定、どう考えますか認知症ドライバーの運転能力、どう判断すべきか

　NPO法人 臨床研究適正評価教育機構（J-CLEAR/理事長 桑島 巖氏）は、2017年7月1日、都内において夏季セミナーを開催した。セミナーでは、臨床研究報道の在り方やトランスレーショナル・リサーチの具体例、今春成立した臨床研究法について講演が行われた。メディアに求められる論文を読む作法　はじめに「臨床研究報道 スポンサーとメディアの役割」をテーマに折笠秀樹氏（富山大学大学院医学薬学研究部バイオ統計学・臨床疫学教授）が、身近な特定保健用食品（以下「トクホ」）や健康情報番組を例に話題を展開し、臨床研究論文を正しく評価するポイントについて講演を行った。　最近しきりに目にするようになった「機能性表示食品」（審査なし届出制）と「トクホ」（審査あり許可制）について触れ、とくに前者では、効能・効用の表現がトクホと比較して制限が少ないこともあり、効果・効能の行き過ぎた表現が問題になることが多いと報告した。　続いて、「CLEAR! ジャーナル四天王」連載の記事を題材に、臨床研究論文を正しく評価するポイントを説明した。1）「撤回論文はもともと粗雑に書かれていた」　http://www.carenet.com/news/clear/journal/40912　（本文と抄録の齟齬、計算ミス、p値の誤りなど基本的なミスが観察されると指摘）2）「論文を読むときは最初に利益相反を確認する必要がありそうだ」　http://www.carenet.com/news/clear/journal/43368　（利益相反が見られた場合、見られない場合に比べ、約3倍ポジティブな内容であることを指摘）　1）では、ハゲタカ出版社といわれる粗雑な論文を掲載するジャーナルを発行する出版社が問題視され、ケースの比較がない、症例数が少ないなどの雑な論文を読む側（メディアも含め）は注意する必要があり、2）では、著者にメーカーの名前があれば注意が必要だと指摘する。実際、企業スポンサーのスタディとそうでないスタディを比較した場合、4倍近くも効果など差があることが報告されている。そのほか、現在もポジティブな結果のほうが論文では受理されることが多い中で、同じテーマでも国・地域によって解析方法が異なることもあり、注意を払うべきであるという。　反対にメーカーなどのスポンサーは、COIの明示、関与社員がいた場合の共著者化、全例解析の実施やパンフレットなどの作成では原著のまま行うなどの信頼性確保のための取り組みが求められるとレクチャーを終えた。基礎医学と臨床医学の間をいかに埋めるか　次に「トランスレーショナル・リサーチ　―失敗例から学ぶ―」をテーマに北風政史氏（国立循環器病研究センター 臨床研究部長）が、自身の経験を踏まえた臨床研究の進め方について講演を行った。　北風氏は、微小循環障害時の冠血流増加について研究する中で、アデノシンの役割解明に注目し、研究テーマに設定したという。　心筋虚血が起こるとアデノシンは、冠血管の弛緩、心筋のβ刺激抑制、血小板の凝集抑制を行うことがわかっている。現在判明している心筋虚血時の26の作用を抑えるためにアデノシンのほか、ニコランジル、サイクロスポリン、エリスロポエチンなどの虚血心筋保護効果をもたらすもので新しい薬物療法開発ができるか、臨床研究を行ったものである。　最初に行ったCOATスタディでは、さまざまな条件の不備もあり、目標症例が集まらず中止となった。次のAMISTADスタディは基礎研究ではポジティブだったものの、応用研究ではアデノシン、サイクロスポリン、エリスロポエチンはネガティブの結果となった。次に国の予算を得て行ったニコランジル とANPのスタディでは、前者はネガティブで後者はポジティブだった。　以上から、基礎研究が臨床に還元されたか？ を考察すると「還元されなかった」と述懐する。その理由として、アデノシンがポジティブではなかったこと、実臨床への展開ができていないことが挙げられるという。　こうした研究を経てわが国の臨床試験の問題点を概観すると、日本と海外の臨床研究の仕組みの違い（海外の多くは臨床研究と治験が同一主体）、治験ができる医療機関の不足（院内に治験コーディネーターがいないなど）があり、医師主導で行う場合、時間と予算がかかると指摘する。　また、基礎医学は生物学的要素であり、臨床医学と実臨床は統計学的要素があり、この2つの間に乖離があること、臨床研究の再現性に問題があることを考える必要があるという。　終わりに、医療の最終的なゴールを目の前の患者を治療する「精密医療」と定義し、そのためにビッグデータを活用し、臨床医学を数式化する試みを行っていると現在の自身の取り組みを報告した。具体的には、心不全症例の退院時の状態をパラメータ化し数式化、その解を求めることで再入院までの日数を予測化する研究だという。　今後、「こうした既成の枠を超えた基礎医学、臨床医学、実臨床の間を連関する学問体系の構築が必要とされる」と語り、レクチャーを終えた。2018年4月施行の「臨床研究法」で変わること　最後に「臨床研究法について」をテーマに中村彩子氏（厚生労働省医政局研究開発振興課）が、2017年4月に成立した同法の概要と今後の施行スケジュールについて講演を行った。　はじめに本法制定にいたる経緯を説明し、2014年の「ディオバン事件」がきっかけだったと語った。この事件を受け、「臨床研究に係る制度の在り方に関する検討会」が開催され、法規制の必要性や範囲、具体的な規制内容や対策が検討され、法案の骨子へとつながった。　本法でいう臨床研究とは、「医薬品等を人に対して用いることにより、当該医薬品等の有効性又は安全性を明らかにする研究（治験その他厚生労働省令で定めるものを除く）」とされ、その中でも「未承認・適応外の医薬品等の臨床研究」と「製薬企業等から資金提供を受けた医薬品等の臨床研究」が特定臨床研究とされ、規制対象となる（ただし観察研究は規制の対象外）。　指導体制の変更事項として、研究に対する資金提供について定められた契約の締結や公表、利益相反（COI）管理などの実施基準の順守や記録保存の義務付け、認定臨床研究審査委員会の認定化、厚生労働大臣による調査権限・監視指導の強化が盛り込まれている。　実施手続きとしては、研究実施者が、認定臨床研究審査委員会に実施計画を提出→委員会の審査→委員会の意見を添付し、厚生労働大臣に実施計画を届出→特定臨床研究実施、といった手順があらましとなる。この手続き違反に対しては、立ち入り検査・報告徴収のほか、改善命令、研究の一部または全部停止命令、緊急命令（研究の停止など）が発せられ、所定の罰則も設けられている。　2018年4月の施行に向けたスケジュールとして、厚生科学審議会に「臨床研究部会」を新設、秋ごろまでに臨床研究実施基準などについて審議し、12月ごろにパブリックコメント、2018年1～2月ごろに臨床研究実施基準や実施計画の記載事項などの省令を交付し、以降、通知などの発出をする予定であるという。　本法施行に向け厚生労働省の取り組みとして、臨床研究で不足が指摘されている生物統計家人材の育成支援（主体は日本医療研究開発機構［AMED］）や、倫理審査委員会認定制度構築事業を進めるほか、研究の質の担保や進捗管理のために中央治験審査委員会・中央倫理審査委員会の基盤整備をモデル事業として行っていることを説明した。　終わりに海外での動きについても触れ、アメリカでは“21st Century Cures Act”や、“コモン・ルール”の改訂により、低リスク試験で同意を不要とする例外規定の拡大や要件の緩和、米国食品医薬品局（FDA）承認プロセスの迅速化（一部の研究）、公的研究費受領研究者への研究データ共有の要請、他施設共同研究での研究倫理審査委員会（IRB）の審査の義務化、研究情報データベースへの登録・公開の義務拡大などが行われており、同様の動きはヨーロッパ連合（EU）でも見られるという。将来的には、「わが国も同じような施策を考えることになる」と含みを持たせ、レクチャーを終了した。■関連記事CLEAR! ジャーナル四天王

　米国ファイザー社は2017年6月30日、inotuzumab ozogamicinが「再発または難治性のCD22陽性前駆B細胞性急性リンパ性白血病（ALL）」の成人患者に対する単剤療法として欧州委員会より承認を受けたことを発表した。今回の適応には、フィラデルフィア染色体陰性（Ph－）だけでなく、同陽性（Ph＋）の再発または難治性の前駆B細胞性ALLも含まれている。Ph＋のCD22陽性前駆B細胞性ALLの場合、少なくとも1種類以上のチロシンキナーゼ阻害薬（TKI）による治療が奏効しなかった成人患者を適応とする。　inotuzumab ozogamicinは、ファイザー社とセルテック社（現UCB社）が協力して生み出した抗体薬物複合体（ADC）。ほぼすべてのB細胞性ALLに発現するCD22を標的とするモノクローナル抗体および細胞傷害性化合物で構成されており、悪性腫瘍のCD22抗原と結合すると、細胞障害性を有するカリケアマイシンが放出されて細胞を破壊する。　欧州委員会によるinotuzumab ozogamicinの承認は、再発または難治性の前駆B細胞性ALL成人患者326例を対象に、inotuzumab ozogamicinを標準化学療法と比較し第III相INO-VATE ALL試験の結果に基づく。本試験では、2つの独立した主要評価項目（血球数の回復の有無を問わない血液学的完全寛解率（CR/CRi）および全生存期間（OS））が設定された。　ALLは、未治療のままでは数ヵ月のうちに致死的となりうる。再発または難治性（抵抗性）ALLにおける治療目標は、生存率の延長が期待できる治療法として現在最も支持されている造血幹細胞移植や維持療法などに移行できるよう、過度の毒性を伴わずに完全寛解を達成すること。再発または難治性の患者における現在の標準治療は強力な化学療法だが、化学療法が有効である患者は50%にも及ばない。また、これらの治療は長期生存率が低い、毒性が高い、入院期間が長い、持続点滴時間が長いといったことも指摘されている。■参考ファイザー株式会社プレスリリース

　抗うつ薬治療の効果が不十分な大うつ病性障害（MDD）患者を対象とした、抗うつ薬の切り替え療法（bupropion単独療法）と追加療法（bupropionまたはアリピプラゾール）の効果を比較する無作為化試験において、アリピプラゾール追加療法が切り替え療法よりも、12週間の治療中の寛解率の尤度が、わずかだが統計的に有意に増大したことが示された。米国・退役軍人（VA）コネチカット・ヘルスケアシステムのSomaia Mohamed氏らによる検討で、結果について著者は「アリピプラゾールも効果サイズは小さく、有害事象が認められる。費用効果などを含むさらなる検討を行い、このアプローチの真の有用性を明らかにする必要がある」と述べている。MDD患者のうち、第1選択の抗うつ薬で寛解に至るのは3分の1未満であり、残る患者には大半のガイドラインで、代替治療として切り替えや追加が推奨されている。JAMA誌2017年7月12日号掲載の報告。bupropionに切り替えvs. bupropion追加vs. アリピプラゾール追加を評価　試験は、MDDへの代替療法として推奨されている3つの方法について、相対的な有効性と安全性を確認するもので、2012年12月～2015年5月の間に、35ヵ所の米国退役軍人健康管理局管轄下の医療施設で、1,522例の患者を対象に行われた。非精神病性MDDと診断され、1つ以上の効果不十分の抗うつ薬治療コース（用量と投与期間の最低限の基準は満たしている）を有する患者を、3つの治療群に1対1対1の割合で無作為に割り付け、最長36週間の評価を行った。3つの治療は、（1）異なる抗うつ薬（bupropion）に切り替え（511例）、（2）現行治療にbupropionを追加（506例）、または（3）アリピプラゾールを追加（505例）で、12週間の投与（急性期治療フェーズ）および最長36週間の長期フォローアップ（維持フェーズ）を行った。　主要アウトカムは、急性期治療フェーズにおける寛解達成（16項目の簡易抑うつ症状尺度自己報告［16-item Quick Inventory of Depressive Symptomatology-Clinician Rated：QIDS-C16］スコアが、受診2回連続で5以下）であった。副次アウトカムは、反応率（QIDS-C16スコアまたは臨床全般印象度［Clinical Global Impression Improvement：CGI］スコアが50％以上減少）、再発、有害事象などであった。アリピプラゾール追加の反応率が他の2群よりも高い　無作為化を受けた1,522例（平均年齢54.4歳、男性85.2％）のうち、1,137例（74.7％）が急性期治療フェーズを完遂した。　12週時点での寛解率は、切り替え群22.3％（114例）、bupropion追加群26.9％（136例）、アリピプラゾール追加群28.9％（146例）であった。寛解においてアリピプラゾール追加群は切り替え群よりも有意に優れていたが（相対リスク[RR]：1.30［95％信頼区間[CI]：1.05～1.60］、p＝0.02）、bupropion追加群との比較において有意差は示されなかった。　反応率は、アリピプラゾール追加群（74.3％）が、他の2群よりも高かった。切り替え群は62.4％（RR：1.19、95％CI：1.09～1.29）、bupropion追加群は65.6％（1.13、1.04～1.23）であった。再発については、3群間で有意な差はみられなかった。一方で不安症について、2つのbupropionを投与した群（切り替え群と追加群）の発現頻度が高かった。切り替え（bupropion単独）群は24.3％（124例）、bupropion追加群は22.5％（114例）で報告された。これに対してアリピプラゾール追加群の発現頻度は16.6％（84例）であった。また、アリピプラゾール追加群で発現頻度が高かったのは、傾眠、アカシジア、体重増加などであった。

　2017年7月27日（木）から3日間にわたって、第15回日本臨床腫瘍学会学術集会が開催される。これに先立ち先月、日本臨床腫瘍学会（JSMO）のプレスセミナーが開かれ、プレナリーセッションをはじめ、「免疫・細胞療法」「Precision medicine」「AYA世代のがん治療」「緩和・支持療法」の4つのテーマにおける注目トピックが紹介された。　このうち、「緩和・支持療法」については西森 久和氏（岡山大学病院 血液・腫瘍内科 助教）が登壇した。以下、西森氏のコメントと注目演題を紹介する。【西森 久和氏コメント】　緩和・支持療法とは、がんに伴うさまざまな苦痛や症状、抗がん薬の副作用などを和らげるための治療である。がんを告知された患者さんは、がんに伴う痛みだけでなく、精神的にも不安やいらだちを感じ、社会的にも仕事を継続できなくなるなどの問題を抱えており、医療者は「苦痛」を全人的に捉えたうえで、サポートをしていく必要がある。がん対策基本法での緩和ケアの推進により、よりよい緩和医療が提供されるようになってきているが、いまだ不十分な点も多いのが現状といえる。本学会では、最新の緩和ケアに関するトピックスに加え、現状を直視したうえでよりよい方向性を見出すためのシンポジウムを数多く準備している。　医学の進歩により、さまざまな抗がん薬が開発され、それに伴う副作用も多様化している。一般的な抗がん薬による治療のイメージは、吐き気や嘔吐がつらい、脱毛など美容上の問題がある、などネガティブなものが多いかと思われるが、新しい制吐薬の開発など支持療法の分野も進歩しており、より効果的な抗がん薬をより安全に、やさしく患者さんに投与できる時代になってきている。本学会では支持療法に関しても、エビデンスに基づき患者さんの生活の質を保つことのできる情報を多く提供する予定である。　また、会期中神戸国際会議場では「患者・家族向けプログラム～いつでも、何処でも、最適のがん医療を受けるために～」が開催され、その模様がJunko Fukutake Hall（岡山大学鹿田キャンパス）でライブ中継される。各日午後には、両会場で相互交流を図る患者発のプログラムが予定されており、医療者にとっても「患者目線」を知ることができる機会となっている。　【注目演題】合同シンポジウム（日本緩和医療学会 / 日本臨床腫瘍学会）「緩和ケアに関わるガイドラインの変更と解説」日時：7月28日（金）10：20～12：20場所：Room 4（神戸国際展示場1号館2F　Hall A）セミプレナリーセッション「「予後2年」の望ましい伝え方：どのようながん患者がどのような台詞を好むか？」日時：7月29日（土）8：20～10：20場所：Room 4（神戸国際展示場1号館2F　Hall A）シンポジウム「症状スクリーニングと緩和治療―早期からの緩和ケアを目指して―」日時：7月27日（木）14：50～16：30　場所：Room 3（神戸国際展示場2号館1F　コンベンションホール北）「口腔のケア・がん口腔支持療法を推し進めるために―論拠に基づいた実践を目指して」日時：7月28日（金）8：20～10：20場所：Room 5（神戸国際展示場1号館2F　Hall B）「口腔のケア・がん口腔支持療法を推し進めるために―人材を養成する体制から在り方を問う」日時：7月28日（金）10：20～12：20　場所：Room 5（神戸国際展示場1号館2F　Hall B）「Whole Person Care 〜 Care for cancer patients 〜」日時：7月28日（金）17：00～18：30　場所：Room 4（神戸国際展示場1号館2F　Hall A）「チームで取り組む分子標的薬の副作用マネジメント　患者へベネフィットをもたらす支持療法」日時：7月29日（土）10：20～12：20　場所：Room 2（神戸国際展示場2号館1F　コンベンションホール南）「外来がんリハビリテーション　エビデンス&プラクティス」日時：7月29日（土）15：00～17：00場所：Room 2（神戸国際展示場2号館1F　コンベンションホール南）ワークショップ「緩和ケア病棟転院時の患者・家族の見捨てられ感について～安心して転院できますか」日時：7月27日（木）9：20～11：00 場所：Room 3（神戸国際展示場2号館1F　コンベンションホール北）「がん治療中の患者の decision making のサポート―がん治療する？しない？―」日時：7月27日（木）13：00～14：40 場所：Room 3（神戸国際展示場2号館1F　コンベンションホール北）教育講演「がん患者とのコミュニケーション」日時：7月27日（木）14：00～14：30場所：Room 10（神戸国際会議場1F　メインホール）「緩和ケアにおける EBM」日時：7月29日（土）9：20～9：50　場所：Room 10（神戸国際会議場1F　メインホール）「がん化学療法後のＢ型肝炎ウイルス再活性化のリスクとその対策」日時：7月29日（土）9：50～10：20　場所：Room 10（神戸国際会議場1F　メインホール）「がん連携における在宅支持療法」日時：7月29日（土）10：20～10：50　場所：Room 10（神戸国際会議場1F　メインホール）「がんのリハビリテーション」日時：7月29日（土）10：50～11：20　場所：Room 10（神戸国際会議場1F　メインホール）「がん患者の家族へのサポート」日時：7月29日（土）11：20～11：50　場所：Room 10（神戸国際会議場1F　メインホール）【第15回日本臨床腫瘍学会学術集会】■会期：2017年7月27日（木）～29日（土）■会場：神戸コンベンションセンター、Junko Fukutake Hall（岡山大学鹿田キャンパス）■会長：谷本 光音氏（岡山大学大学院 血液・腫瘍・呼吸器内科 特任教授）■テーマ：最適のがん医療— いつでも、何処でも、誰にでも —第15回日本臨床腫瘍学会学術集会ホームページはこちら

　12年にわたる食事の質の改善は、死亡リスクの低下と確実に関連している。米国・ハーバード大学公衆衛生大学院のMercedes Sotos-Prieto氏らが、看護師健康調査（Nurses' Health Study：NHS）および医療従事者追跡調査（Health Professionals Follow-up Study：HPFS）を基に解析し、明らかにした。これまでの研究で、食事の質を改善することにより、全死亡あるいは心血管疾患による死亡のリスクが低下することは示唆されていたが、長期的な食事の質の変化と死亡リスクとの関連を評価した研究はほとんどなかった。NEJM誌2017年7月13日号掲載の報告。12年間の食事の質の変化と、その後の12年間の死亡リスクとの関連を解析　研究グループは、NHSおよびHPFSのデータを用い、1986～98年の12年間における食事の質の変化と、1998～2010年における全死亡および死因別死亡との関連を、Cox比例ハザードモデルを用いて解析した。1998年以前に心血管疾患やがんなどの既往歴があった参加者や死亡例などは除外し、最終解析対象はNHSの女性4万7,994例およびHPFSの男性2万5,745例となった。　食事の質の変化は、代替健康食指数（Alternate Healthy Eating Index：AHEI）2010、代替地中海食（Alternate Mediterranean Diet：AMED）、高血圧予防（Dietary Approaches to Stop Hypertension：DASH）食の3つの食事スコアを用いて評価した。12年間の改善率が大きい場合、もともと質の高い食事を維持した場合とも有意に低減　AHEI-2010スコア、AMEDスコアおよびDASHスコアの変化に基づくと、12年間で食事の質が最も改善した群（13～33％改善）はほとんど改善しなかった群（0～3％改善）と比較し、全死因死亡の統合ハザード比が、それぞれ0.91（95％信頼区間[CI]：0.85～0.97）、0.84（95％CI：0.78～0.91）および0.89（95％CI：0.84～0.95）であった。　食事スコアの20パーセンタイル上昇（食事の質が改善されたことを指す）は、3つの食事スコアを用いた場合の全死亡リスクの8～17％低下と、AHEI-2010スコアおよびAMEDスコアを用いた場合の心血管死亡リスクの7～15％低下と、いずれも有意に関連していた。　12年間、質の高い食事を維持していた群は質の低い食事を継続した群と比較して、全死因死亡のリスクが、AHEI-2010スコアによる評価で14％（95％CI：8～19）、AMEDスコアで11％（95％CI：5～18）、DASHスコアで9％（95％CI：2～15）、いずれも有意に低下した。　各食事スコアで最も改善に寄与した食品群は、全粒穀物、野菜、果物、魚類およびn-3脂肪酸であった。　なお、著者は、食事に関するデータは自己申告であり、残余あるいは未測定の交絡因子を完全に除外できておらず、参加者のほとんどは白人医療従事者で一般化は制限される可能性があることなどを研究の限界として挙げている。

　2015年に発表されたITALIC（Is There a Life for DES After Discontinuation of Clopidogrel）試験では、第2世代薬剤溶出ステントを用いた冠動脈形成術後の抗血小板薬2剤併用療法（DAPT）で、6ヵ月のDAPTを24ヵ月のDAPTと比較し、1年目の時点で出血と血栓症の発生率が同等であることが示された。ITALIC試験の最終結果となる今回は、6ヵ月DAPTの24ヵ月に対する非劣性を検証することを目的に、24ヵ月DAPTのフォローアップ結果がフランス・ブレスト大学のGilard氏らより報告された。Journal of the American College of Cardiology誌2017年6月26日号に掲載。主要評価項目は、死亡、心筋梗塞、標的病変の緊急再灌流療法、脳梗塞、重篤な出血の複合　本研究は多施設無作為化比較試験で、第2世代薬剤溶出ステントの植込みを受けたアスピリン抵抗性を示さない患者を、70施設から2,031例をスクリーニングし、6ヵ月（926例）もしくは24ヵ月（924例）のDAPTに割り付けた。主要評価項目は、12ヵ月の時点における死亡、心筋梗塞、標的病変の緊急再灌流療法、脳梗塞、重篤な出血の複合であった。副次評価項目は、24ヵ月の時点における同一の複合評価項目と各項目の結果であった。24ヵ月のフォローアップでも6ヵ月DAPTは24ヵ月DAPTに対し非劣性　6ヵ月と12ヵ月のDAPTを比べたところ、6ヵ月DAPTは24ヵ月DAPTに対し非劣性で、絶対リスク差は0.11％（95％信頼区間［CI］：−1.04％～1.26％、p＝0.0002）であった。 24ヵ月の時点で、複合評価項目に変化はなく、6ヵ月群で3.5％、24ヵ月群で3.7％（p＝0.79）、心筋梗塞（1.3％ vs.1.0％、p＝0.51）、脳卒中（0.6％ vs.0.8％、p＝0.77）、標的血管の緊急再灌流 （1.0％ vs.0.3％、p＝0.09）は、いずれも同等の結果であった。死亡率については、24ヵ月群で高い傾向にあった（2.2％ vs.1.2％、p＝0.11）。重篤な出血の発生は、24ヵ月群の4例に対して、6ヵ月群では1例も発生しなかった。ITALIC試験の24ヵ月時点における結果は、12ヵ月時点の結果を確認し、第2世代の薬剤溶出ステント留置後6ヵ月のDAPTが24ヵ月のDAPTと同様の成績を示すことが示された。■関連記事循環器内科　米国臨床留学記

　ベンゾジアゼピン系薬の服用について、服用開始6ヵ月の全死因死亡リスクは増大しないことが示された。米国・ハーバード・メディカル・スクールのElisabetta Patorno氏らが、ベンゾジアゼピン系薬服用者約125万例と、高次元傾向スコアでマッチさせた非服用者を対象に行った試験で明らかにしたもので、BMJ誌2017年7月6日号で発表した。これまでに、ベンゾジアゼピン系薬の服用は、短期間であっても、死亡リスクが3～4倍に増大するというエビデンスが発表されていたが、それを否定する結果となった。なお、サブグループ解析では、服用開始12ヵ月、48ヵ月の死亡リスクや、65歳未満の患者の死亡リスクなどについては、4～9％のわずかな増大が認められている。匿名化された大規模商用医療データベースを基に調査　研究グループは、匿名化された大規模米国商用医療データベースOptum Clinformatics Datamartを基に後ろ向きコホート試験を行い、ベンゾジアゼピン系薬の服用と全死因死亡リスクとの関連を検証した。　具体的には、2004年7月～2013年12月にかけて診察を受け、14日以内にベンゾジアゼピン系薬の服用を開始した125万2,988例と、同期間に診察を受け高次元傾向スコアで1対1にマッチさせた非服用者を比較した。　主要評価項目は、追跡期間6ヵ月間の全死因死亡だった。死亡は、Social Security Administration Death Master Fileで確認した。また治療バリアと交絡に対処するため、参加者は、指標日（ベンゾジアゼピン系薬服用開始日、ベンゾジアゼピン系薬非服用者については選択的な受診日）の前90日間と91～180日間に1回以上のあらゆる処方を受けていることとした。また、高次元傾向スコアは300以上の共変量を基に算出した。服用開始48ヵ月間で5％、65歳未満では9％、死亡リスク増大　6ヵ月の追跡期間における死亡数は、ベンゾジアゼピン系薬群が5,061例、対照群が4,691例で、死亡率はそれぞれ9.3/1,000人年に、9.4/1,000人年で同等だった（ハザード比：1.00、95％信頼区間[CI]：0.96～1.04）。　しかしサブグループ解析では、死亡リスクの増大が認められたものもあった。たとえば服用開始から12ヵ月および48ヵ月の死亡リスクは、ベンゾジアゼピン系薬の服用開始者は、非服用者に比べ、死亡リスクはわずかだが有意に増大した（12ヵ月のハザード比：1.04、48ヵ月のハザード比：1.05）。また、65歳未満の場合や、短時間作用型ベンゾジアゼピン系薬を服用した場合で、いずれも死亡リスクはわずかだが有意に増大した（65歳未満のハザード比：1.09、短時間作用型のハザード比：1.06）。　また、副次解析の検討で、高次元傾向スコアで1対1にマッチさせた、SSRI服用開始群とベンゾジアゼピン系薬服用開始群の比較においては、ベンゾジアゼピン系薬服用開始群で9％（95％CI：3～16）のリスク増大が認められた。

　アミロイドが蓄積した無症候高齢者では、将来の認知機能低下が起きやすいことが報告された。将来MMSE得点は低下し、CDRのSum of Boxesは上昇し、ロジカルメモリも低下し、MCIへの進展も多く、FDG-PETでの代謝異常が進行し、海馬は萎縮し、脳室が拡大する。神経学の、そして人類の歴史において重要な論文である。　少し知識のある人は、そんなことは当たり前だろうと思うかもしれない。教科書を見るとアルツハイマー型認知症とは、脳にアミロイドやタウがたまり、神経細胞が破壊され、もの忘れをはじめとする認知機能の低下が起こる病気だと書いてある。もう少し詳しい教科書を見ると、アミロイドがたまり、タウが現れ、軽微な脳萎縮が出てきてから、ようやく認知機能低下が始まり、最後に生活に支障が生じるという「アミロイド・カスケード仮説」が説明されている。これこそがアルツハイマー型認知症のセントラルドグマである。　このセントラルドグマはどうやってできたのだろうか。亡くなった方の脳の研究において、後頭葉や側頭葉内側面から出現したアミロイドプラークが病気の進行とともに広がってゆくさまがBraakによってすでに示されている。生きている人についてはわからないが、このことが傍証だったわけである。またアミロイドが脳内でたまることで髄液に出てくるアミロイドβ42が減少したり、その後タウが髄液中で増えたりといった変化も傍証と言えよう。あくまで仮説だったのだ。　生体内でアミロイドの可視化ができるようになり、米国では2005年から2010年にかけてADNI（Alzheimer’s Disease Neuroimaging Initiative）研究が行われた。セントラルドグマが検証されたのである。臨床家、画像研究者、病理学者、遺伝研究者、統計学者、そして心理学者が多施設で一体となり難しい観察研究を遂行しきった、その結果が本論文である。米国の底力を感じるのは私だけではあるまい。　こうしたカスケードがわかれば、アミロイドを生成しないようにすればアルツハイマー型認知症は早くも根治できると考えるのが自然であろう。しかし、開発は失敗に次ぐ失敗である。アミロイドじゃない、タウが重要だという向きもあるが、しょせん下流の現象である。もっと厳密に、もっと早期から、介入しなければならないのだ。2011年のNational Institute on Aging-Alzheimer’s Association（NIAAA）による新たな診断基準のすごい所は、preclinical期のADを細かく病期分類しようとしていることである。科学者たちは、より早期へと時をさかのぼっているのである。　ある著名な神経学者は「病気になってからアミロイドを除去するのでは、牛が逃げて行ってしまってから、牛小屋のドアを閉めるようなものだ」と述べている。何とも米国的な例えだが、いつかわれわれは、牛が出て行く前に牛小屋に鍵をかけることが可能になるのであろうか？

　日本人の2型糖尿病患者において、野菜摂取習慣と夜間頻尿との間に逆相関が認められたことを愛媛大学の古川 慎哉氏らが報告した。愛媛県内の関連病院による多施設共同研究である道後Studyの研究。Journal of diabetes investigation誌オンライン版2017年7月1日号に掲載。　これまで、糖尿病患者における食事習慣と夜間頻尿の関連についての報告はなかった。本研究は、2型糖尿病患者785例を対象に、自記式調査票を用いて食事習慣を調査した。野菜摂取習慣は「毎日野菜や海草を摂取しますか？」という質問で調査した。アウトカムは夜間頻尿（夜間排尿2回以上）と重度夜間頻尿（夜間排尿3回以上）の2つを用い、喫煙、飲酒、運動習慣、脳卒中、虚血性動脈疾患、糖尿病腎症、糖尿病神経障害、糖尿病網膜症について調整した。　主な結果は以下のとおり。・夜間頻尿および重度夜間頻尿の罹患率はそれぞれ39.9％と14.4％で、野菜摂取習慣のある人の割合は67.3％であった。・交絡因子調整後、野菜摂取習慣は夜間頻尿（調整OR：0.67、95％CI：0.48～0.94）および重度夜間頻尿（調整オッズ比[OR]：0.46、95％CI：0.30～0.71）と独立して逆相関していた。・男性患者において、野菜摂取習慣は、重度夜間頻尿と独立して逆相関していた（調整OR：0.51、95％CI：0.29～0.88）が、夜間頻尿とは関連しなかった。・女性患者において、野菜摂取習慣は、夜間頻尿（調整OR：0.44、95％CI：0.24～0.79）、重度夜間頻尿（調整OR：0.34、95％CI：0.15～0.78）とも、独立して逆相関していた。

　2017年7月27日（木）から3日間にわたって、第15回日本臨床腫瘍学会学術集会が開催される。これに先立ち先月、日本臨床腫瘍学会（JSMO）のプレスセミナーが開かれ、プレナリーセッションをはじめ、「免疫・細胞療法」「Precision medicine」「AYA世代のがん治療」「緩和・支持療法」の4つのテーマにおける注目トピックが紹介された。　このうち、「Precision medicine」については堀田 勝幸氏（岡山大学病院 新医療研究開発センター 教授）が登壇した。以下、堀田氏のコメントと注目演題を紹介する。【堀田 勝幸氏コメント】　がん薬物療法の歴史は1943年のリンパ腫に対するnitrogen mustard（化学兵器）にはじまり、その後DNA合成阻害を主軸とする殺細胞性抗がん剤が広く開発されてきた。一方この20～30年間で、革新的な技術の導入に伴い、正常細胞とがん細胞の分子生物学的相違を特定することが可能となった。この技術を背景として標的分子異常に対する創薬開発が行われ、1997年には乳がんに対する抗体製剤（トラスツズマブ）が、2001年には慢性骨髄性白血病に対する分子標的薬（イマチニブ）がそれぞれ登場し、がん医療に大きな変革をもたらした。以降、さまざまながん腫でさまざまながん原性分子異常が見出され、臓器単位の大きなくくりから分子異常に基づいた創薬が行われ、適正な治療戦略が構築されていく、いわゆるprecision medicineが確立し、現在に至っている。　precision medicineをさらに医療社会に実装するには、網羅的で正確、かつ、汎用性を有する分子異常診断法の確立と整備、そしてそのデータの高精度な管理が必要である。同時にこれらに携わる人材の育成と確保も求められる。今回のJSMO学術集会では上記に関するシンポジウムを複数企画し、現状と課題について検討する。加えて、国家的なprecision medicineの体制整備に関する日米欧三極のリーダーを招へいし、現状の問題点の共有と今後の国際連携についても討議していく。　また個々の患者に対して分子標的薬による最大効果・安全性を担保するために、薬剤の適正使用は必須要素である。臨床現場の目線でprecision medicineの確実な実装をしていくために、口腔支持療法・栄養などを含めた患者管理・教育に関するさまざまな最新の取り組みや工夫を多職種間で持ち合ったうえで現状の整理と問題点の抽出を行い、明日からの診療につながる実利的なセッションも企画されている。【注目演題】シンポジウム「ゲノム医療にかかわる人材育成」日時：7月29日（土）8：20～10：20　場所：Room 15（神戸国際会議場5F　504+505 会議室）「チームで取り組む分子標的薬の副作用マネジメント　患者へベネフィットをもたらす支持療法」日時：7月29日（土）10：20～12：20　場所：Room 2（神戸国際展示場2 号館1F　コンベンションホール南）「次世代シークエンサーなど多遺伝子異常診断機器の医療機器として薬事承認・保険償還への道」日時：7月29日（土）15：00～17：00　場所：Room 3（神戸国際展示場2 号館1F　コンベンションホール北）Special Lecture「Cancer Data Collaboratives: Requirements for Personalized Medicine」日時：7月28日（金）8：20～9：20場所：Room 10（神戸国際会議場1F　メインホール）Asia & Oceania Joint Symposium「Precision medicine, its current status and possibilities for future collaborations」日時：7月28日（金）8：20～9：20場所：Room 1（神戸ポートピアホテル南館 1F　ポートピアホール）International Symposium「Nation-wide basket/umbrella type study for precision medicine」日時：7月28日（金）10：20～12：20場所：Room 1（神戸ポートピアホテル南館 1F　ポートピアホール）ASCO/JSMO Joint Symposium「Current status of molecular targeted therapy in lung cancer」日時：7月28日（金）17：00～19：00場所：Room 1（神戸ポートピアホテル南館 1F　ポートピアホール）【第15回日本臨床腫瘍学会学術集会】■会期：2017年7月27日（木）～29日（土）■会場：神戸コンベンションセンター、Junko Fukutake Hall（岡山大学鹿田キャンパス）■会長：谷本 光音氏（岡山大学大学院 血液・腫瘍・呼吸器内科学講座）■テーマ：最適のがん医療— いつでも、何処でも、誰にでも —第15回日本臨床腫瘍学会学術集会ホームページはこちら

　若者の携帯電話使用と思春期の不眠症やうつ病との関連について、名古屋大学の田村 晴香氏らが調査を行った。International journal of environmental research and public health誌2017年6月29日号の報告。　日本の高校生295例（15～19歳）を対象に、横断調査を行った。不眠症およびうつ病の評価には、それぞれアテネ不眠尺度（AIS）、うつ病自己評価尺度（CES-D）を用いた。　主な結果は以下のとおり。・携帯電話の所有率は98.6％、2時間/日以上使用していた割合は58.6％、5時間/日以上使用していた割合は10.5％であった。・5時間/日以上の使用は、より短い睡眠時間と不眠症に関連していたが（OR：3.89、95％CI：1.21～12.49）、うつ病とは関連していなかった。・SNS（OR：3.63、95％CI：1.20～10.98）およびオンラインチャット（OR：3.14、95％CI：1.42～6.95）の2時間/日以上の使用は、それぞれうつ病リスクが高かった。　著者らは「携帯電話の過剰な使用は、不健康な睡眠習慣や不眠症につながる可能性がある。さらに、SNSやオンラインチャットを利用するための過剰な使用は、インターネット検索、ゲーム、動画閲覧のための使用よりも、うつ病の可能性を高める」としている。■関連記事お酒はうつ病リスク増加にも関連大うつ病性障害の若者へのSSRI、本当に投与すべきでないのか？不眠症になりやすい食事の傾向

　2017年6月、Lilly Oncology大腸がんメディアセミナーにて、静岡県立静岡がんセンターの山崎健太郎氏が、大腸がんの遺伝子関連検査と治療最前線について、解説した。増える大腸がんバイオマーカーの重要性　1990年代後半から、多くの新規薬剤が臨床導入され、大腸がんの治療は大きく変化した。さらに、分子標的薬の登場が拍車をかけ、世界の大腸がん予後は今では30ヵ月を超える。とはいえ、分子標的治療薬もすべての大腸がん患者に奏効するわけではない。バイオマーカーの探索が重要になっている。大腸がんのバイオマーカーとしては、RAS変異検査が最も普及しており、抗EGFR抗体の効果予測因子として切除不能例に日米欧で推奨されている。それ以外に最近注目されているのが、BRAF V600遺伝子変異とMSI（マイクロサテライト不安定性）である。BRAF V600E変異、MSIと大腸がん　BRAF V600E変異は、大腸がんの8％程度に認められ、効果予測因子・予後因子である。同変異を有する患者は化学療法の効果が乏しい。また、予後不良で、同変異を有していると、増悪リスクは34％、死亡リスクは91％増加し、全生存率（OS）は約1年という報告がある。しかし、近年ではBRAF変異例へのFOLFOXIRI＋ベバシズマブの4剤併用療法で、増悪リスク、死亡リスク共に4割以上減少するという研究も出てくるなど、治療法の開発も進んでいる。　MSIは、DNA複製時の塩基の不対合であるミスマッチを修復する、MMR（mismatch repair）機能の欠損をみる指標である。マイクロサテライト不安定性が高度（MSI-H）になると、遺伝子の異常が蓄積し、がん化が促進される。MSI-Hは、遺伝性大腸がんであるリンチ症候群の9割に認められるが、大腸がん全体でも一定の割合で存在する。欧米では、12～16％、本邦では6～7％の大腸がんがMSI-Hだといわれている。MSI-Hは遺伝性大腸がんの指標だけではなく、広く大腸がんの予後規定因子でもある。MSI-Hを有する切除可能なStageII大腸がんでは、予後良好である（術後アジュバントを行うと逆に予後が悪化するという報告がある）。一方、切除不能例では、非常に予後が悪いことが明らかになっている。このように、BRAFやMSIといった検査情報を得るだけでも、治療方針は大きく変わる可能性がある。患者への提言にも変化を及ぼす。大腸がんバイオマーカーの臨床応用の実情　大腸がんバイオマーカーの臨床応用は、どういう状況なのだろうか。BRAF検査は、効果予後予測因子・予後因子として、欧米では全大腸がん患者で推奨されている。MSIについても、欧米では大腸がんと診断された患者全員にリンチ症候群のスクリーニング目的として推奨されている。一方、本邦では大腸がんに対するBRAF検査は保険適応になっておらず、MSIについても、遺伝性大腸がんであるリンチ症候群が疑われた場合のみ適応となっている。ドラッグ・ラグも解消され、海外と同様の治療が実施できるようになったものの、バイオマーカーの臨床導入は遅れているのが、本邦の状況である。大腸がんに診療おける遺伝子検査のガイダンスの発刊　このような状況のなか、日本臨床腫瘍学会は「大腸がんに診療おける遺伝子検査のガイダンス（第3版）」を発刊した。このガイダンスではBRAF検査、MMR機能欠損に対するMSI検査について、どのように実施し、治療に反映するのか、基本的要件を明らかにした。具体的には、切除不能・再発大腸がん1次治療前のBRAF検査、切除後のStageII結腸がんへのMSI検査、切除不能・再発大腸がん1次治療前のMSI検査などが盛り込まれている。　大腸がんの治療は、今後、バイオマーカー等で細分化されていくであろう。今回発刊されたガイダンスが、現状とのギャップを埋める一助になれば、と山崎氏は述べる。

　統合失調症患者の就労機能促進に対する抗精神病薬の長期有効性を評価するため、米国・イリノイ大学のMartin Harrow氏らは、初期精神疾患患者139例の縦断的マルチフォローアップ研究を行った。Psychiatry research誌オンライン版2017年6月22日号の報告。　統合失調症患者70例および精神病性気分障害コントロール患者69例を対象に、20年にわたり6回の追跡調査を行った。抗精神病薬を継続的に処方された統合失調症患者の就労機能への影響を、抗精神病薬を処方されていない統合失調症患者と比較した。被験者間の差異は、統計学的コントロールを用いて比較した。　主な結果は以下のとおり。・急性期入院時における統合失調症患者に対する抗精神病薬処方は、多くの患者にとって精神症状の軽減または消失に寄与するが、4年から20年後のフォローアップ期間中、抗精神病薬を処方されていない患者は、有意に良好な就労機能を有していた。・継続的に抗精神病薬を処方された患者は、就労パフォーマンスが低率であり、経時的な改善は認められなかった。・複数の他の要素も就労機能の妨げとなっていた。　著者らは「抗精神病薬を長期間処方されていない患者の中に、比較的良好な機能を有している患者がいることが示唆された。複数の他の要素は、退院後の就労パフォーマンスの低さと関連していた。縦断的データによると、統合失調症に対する抗精神病薬の長期治療に関して疑問を呈する」としている。■関連記事安定期統合失調症、抗精神病薬は中止したほうが良いのか統合失調症患者の性格で予後を予測維持期統合失調症治療、抗精神病薬の中止は可能か

　韓国・カトリック大学のHee Yeon Kim氏らは、韓国国民健康栄養調査のデータを解析し、B型肝炎抗原（HBs抗原）陽性とアトピー性皮膚炎との間に有意な逆相関があることを報告した。これまで、アトピー性皮膚炎とB型肝炎ウイルス（HBV）感染との関連は明らかになっていない。ある研究ではHBV保有者でアトピー性皮膚炎のリスク増加が報告され、他の研究ではHBV血清陽性はアレルギー疾患と逆の関連があることが示されている。Journal of the European Academy of Dermatology and Venereology誌オンライン版2017年6月24日号掲載の報告。　研究グループは、全国規模、人口ベースの横断調査である韓国国民健康栄養調査（Korea National Health and Nutrition Examination Survey）のデータを用い、アトピー性皮膚炎とHBs抗原陽性との間の関連を評価した。　解析対象は19歳超の1万4,776例で、多重ロジスティック回帰分析により、アトピー性皮膚炎ならびに喘息とHBs抗原陽性の関連についてオッズ比を求めた。　主な結果は以下のとおり。・HBs抗原陽性率（平均±SE）は、アトピー性皮膚炎ありで0.7±0.4％、なしで3.7±0.2％と、アトピー性皮膚炎ありで有意に低かった（p＝0.001）。・一方、喘息ありでは2.8±0.8％、喘息なしでは3.7±0.2％であり、HBs抗原陽性率と喘息との間に有意な関連は認められなかった（p＝0.2844）。・HBs抗原陽性者で、アトピー性皮膚炎のリスクが有意に低かった（オッズ比：0.223、95％信頼区間：0.069～0.72）。