米国では過去20年間で、肥満に関連するがんによる死亡が3倍以上に増加したとする研究結果が、米国内分泌学会（ENDO2025、7月12～15日、サンフランシスコ）で発表された。米ハッケンサック・メリディアン・ジャージーショア大学医療センターのFaizan Ahmed氏らが報告した。　Ahmed氏らの研究によって、肥満関連の13種類のがんによる米国での死亡率が、1999年から2020年の間に、100万人当り3.7人から13.5人に増加したことが明らかにされた。主任研究者である同氏は、「肥満は多くのがんの重大な危険因子であり、死亡率の上昇に寄与している」と解説。また、「われわれの研究から、特に農村部や医療サービスが行き届いていない地域で、肥満に関連するがんによる死亡のリスクが高いことも示された」としている。　研究者らは、研究背景の説明の中で、米国の成人の40.3％が肥満であり、肥満関連のがんは、同国で毎年診断されるがん全体の約40％を占めていると述べている。肥満関連のがんとは、具体的には食道がん、乳がん、大腸がん、子宮がん、胆嚢がん、胃がん、腎臓がん、肝臓がん、卵巣がん、膵臓がん、甲状腺がん、脳腫瘍の一種である髄膜腫、そして血液がんの一種である多発性骨髄腫が該当するという。　今回発表された研究では、米疾病対策センター（CDC）のデータを用いて肥満関連のがんによる死亡例3万3,572件を特定し、その経時的な推移を解析した。その結果、肥満関連のがんによる死亡率は1999年から2020年の間に、平均すると1年に6％近くのスピードで増加していた。特に、2018年から2020年にかけての死亡率の増加は、平均で19％以上と急速なものだった。　この研究ではまた、女性、高齢者、黒人、ネイティブアメリカン、農村部の居住者など、特定のグループで、肥満関連のがんによる死亡率の増加が顕著であることも明らかになった。肥満関連のがんによる死亡率を地域で比較すると、中西部が100万人当たり約8人と最も高く、反対に北東部は同6人未満と最も低かった。研究者らは、「このような傾向のあることを踏まえると、肥満関連のがんの予防措置、早期スクリーニング、医療アクセスの公平性の確保など、的を絞った公衆衛生対策が極めて重要と考えられる」と結論付けている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　1ライン以上の治療歴のある再発/難治性多発性骨髄腫患者において、ベランタマブ マホドチン＋ボルテゾミブ＋デキサメタゾン（BVd）併用療法はダラツムマブ＋ボルテゾミブ＋デキサメタゾン（DVd）併用療法と比較して、全生存期間（OS）でも有意かつ臨床的に意味のあるベネフィットが得られたことが、第III相DREAMM-7試験の第2回中間解析で示された。ブラジル・Clinica Sao GermanoのVania Hungria氏らがLancet Oncology誌オンライン版2025年7月15日号で報告した。　DREAMM-7試験は、北米・南米・欧州・アジア太平洋地域の20ヵ国142施設で進行中の国際非盲検無作為化第III相試験である。1ライン以上の治療歴のある18歳以上かつECOG PS 0～2の多発性骨髄腫患者を対象に、BVd併用療法の有効性と安全性をDVd併用療法と直接比較している。主要評価項目は無増悪生存期間（PFS）で、重要な副次評価項目はOS、完全奏効以上の奏効を示した患者における微小残存病変（MRD）陰性率、奏効期間、後続治療におけるPFS（PFS2）、安全性など。本試験の初回解析（第1回中間解析、追跡期間中央値：28.2ヵ月）では、BVdがDVdと比べ、有意かつ臨床的に意味のあるPFSのベネフィットを示した。今回、追跡期間を延長した第2回中間解析におけるOSの結果を報告した。　主な結果は以下のとおり。・2020年5月7日～2021年6月28日に494例をBVd群（243例）とDVd群（251例）に無作為に割り付けた。年齢中央値は64.5歳（四分位範囲：57.0～71.0）であった。・更新されたデータカットオフ（2024年10月7日）および追跡期間中央値（39.4ヵ月、四分位範囲：14.6～42.9）において、BVd群はDVd群に比べて早期の持続的かつ有意なOSのベネフィットがみられた。・OS中央値は、BVd群はNR（95％信頼区間[CI]：NR～NR）、DVd群はNR（95％CI：41.0～NR）であった（ハザード比[HR]：0.58、95％CI：0.43～0.79、p＝0.0002）。・完全奏効以上の奏効を示した患者におけるMRD陰性率は、BVd群が25％（95％ CI：19.8～31.0）とDVd群の10％（同：6.9～14.8）の2倍以上高く、奏効期間中央値もBVd群は40.8ヵ月（同：30.5～NR）とDVd群の17.8ヵ月（同：13.8～23.6）の2倍以上長かった。・PFS2中央値は、BVd群がNR（95％CI：45.6～NR）に対し、DVdでは33.4ヵ月（95％CI：26.7～44.9）であった（HR：0.59、95％CI：0.45～0.77）。・最も多かったGrade3/4の有害事象は血小板減少症で、BVd群で56％、DVd群で35％に発現した。重篤な有害事象はBVdで53％、DVdで38％に発現した。　著者らは「BVd併用療法により、OS、PFS、MRD陰性率、奏効期間において、有意かつ臨床的に意味のあるベネフィットが示された。BVd併用療法は再発/難治性多発性骨髄腫の新たな標準治療となる可能性がある」と期待している。

　再発/難治多発性骨髄腫におけるボルテゾミブ＋デキサメタゾンへのベネトクラクス上乗せの効果を検討した第III相BELLINI試験では、すでに主要評価項目である独立評価委員会による無増悪生存期間（PFS）は達成したが早期死亡率の増加を示したことが報告されている。今回、米国・Mayo ClinicのShaji K. Kumar氏らが、本試験の全生存期間（OS）の最終解析結果をLancet Haematology誌オンライン版2025年6月27日号で報告した。Kumar氏らは「OSはプラセボがベネトクラクスを上回り、PFSはベネトクラクスがプラセボを上回っていたことから、一般的な再発/難治性の多発性骨髄腫患者ではベネトクラクスの使用を避けるべきであることが示唆された」としている。　BELLINI試験は多施設無作為化二重盲検第III相試験で、16ヵ国90施設で実施された。この最終解析ではITT集団におけるOSと治験責任医師によるPFSが解析された。・対象：ECOG PSが2以下で1～3レジメンの治療歴がある18歳以上の再発/難治性多発性骨髄腫患者・試験群：ベネトクラクス（800mg/日）＋ボルテゾミブ（1.3mg/m2）＋デキサメタゾン（20mg）、最初の8サイクルは21日サイクル、その後中止まで35日サイクルで投与・対照群：プラセボ＋ボルテゾミブ＋デキサメタゾン・評価項目：［主要評価項目］ITT集団における独立評価委員会によるPFS［副次評価項目］OSなど　主な結果は以下のとおり。・2016年7月19日～2017年10月31日に291例がベネトクラクス群（194例）またはプラセボ群（97例）に割り付けられ、本解析時点で33例（ベネトクラクス群28例、プラセボ群5例）が治療を継続していた。・追跡期間中央値45.6ヵ月（四分位範囲：43.6～48.3）において、OS中央値はベネトクラクス群（未到達[NR]、95％信頼区間[CI]：44.4～NE）、プラセボ群（NR、95％CI：44.0～NE）ともにNRだった（ハザード比[HR]：1.19、95％CI：0.80～1.77、p＝0.39）。・PFS中央値は、プラセボ群11.4ヵ月（95％CI：9.5～14.6）に対し、ベネトクラクス群23.4ヵ月（95％CI：16.2～26.4）であった（HR：0.58、95％CI：0.43～0.78、p＝0.00026）。・Grade3/4の主な有害事象は、血小板減少症（ベネトクラクス群：26％、プラセボ群：40％）と好中球減少症（30％、8％）であった。・治療関連有害事象で死亡に至った患者は、ベネトクラクス群では193例中4例（2％）、プラセボ群では1例もなかった。

学会フラッシュ

　Johnson & Johnson（法人名：ヤンセンファーマ）は25日、ダラツムマブ・ボルヒアルロニダーゼ アルファ（商品名：ダラキューロ配合皮下注）について、医薬品添付文書改訂相談に基づく添付文書改訂により「用法及び用量に関連する注意」が追加された結果、ダラツムマブ＋ボルテゾミブ＋レナリドミド＋デキサメタゾン（DVRd）療法が、造血幹細胞移植（ASCT）が適応および適応とならない未治療の多発性骨髄腫に対する新たな治療選択肢として使用可能になることを発表した。　ASCT適応となる未治療の多発性骨髄腫におけるDVRd療法については海外第III相PERSEUS試験で、またASCT適応とならない未治療の多発性骨髄腫におけるDVRd療法については国際共同第III相CEPHEUS試験で、有効性および安全性が評価されている。PERSEUS試験では、DVRd群はVRd群と比較し病勢進行/死亡リスクが58％低く、CEPHEUS試験では、追跡期間中央値22.3ヵ月の時点でDVRd群の微小残存病変陰性率は53.3％であった。

学会会長インタビュー　群馬大学　半田 寛 氏出演：第50回日本骨髄腫学会学術集会会長/群馬大学　半田 寛 氏

現地特別インタビュー中堅・若手メンバーインタビュー（インタビュアー：東海大学　扇屋 大輔 氏）インタビュアー：東海大学　扇屋 大輔 氏

シンポジウム座長インタビュー（1）名古屋市立大学　成田 朋子 氏出演：名古屋市立大学　成田 朋子 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（2）大阪医療センター　柴山 浩彦 氏出演：大阪医療センター　柴山 浩彦 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（3）国際医療福祉大学　中世古 知昭 氏出演：国際医療福祉大学　中世古 知昭 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（4）京都府立医科大学　黒田 純也 氏出演：京都府立医科大学　黒田 純也 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（5）千葉大学　三村 尚也 氏出演：千葉大学　三村 尚也 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

シンポジウム座長インタビュー（6）千葉大学　堺田 惠美子 氏出演：千葉大学　堺田 惠美子 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

　新規診断の多発性骨髄腫に対する自家幹細胞移植（ASCT）の前処置として、高用量ブスルファン（BU）＋メルファラン（MEL）とMEL単独（MEL200）を比較した第III相GEM2012試験の結果、BU＋MELがMEL200より微小残存病変（MRD）陰性率を有意に向上させることが示された。無増悪生存期間（PFS）は、BU＋MELで約16ヵ月改善したものの有意差は認められなかった。スペイン・Hospital Universitario 12 de OctubreのJuan-Jose Lahuerta氏らが、Blood誌オンライン版2025年6月11日号で報告した。　本試験では、新規に多発性骨髄腫と診断され、強化ボルテゾミブ・レナリドミド・デキサメタゾン（VRD）による導入療法と地固め療法を受けている患者におけるASCTの前処置として、BU＋MELとMEL200を比較した。458例（2013～15年）が登録され、導入療法後にBU＋MEL療法（230例）または MEL200療法（228例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目はPFSで、国際病期分類（ISS）Stageおよび高リスク遺伝子異常によるサブグループ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・2年間の維持療法後、MRD陰性率（10-6）は全体で63％であった（BU＋MEL：68％、MEL200：58％、オッズ比[OR]：1.51、p＝0.035）。・PFSはBU＋MEL群がMEL200群より中央値が約16ヵ月長かったが、有意ではなかった（89ヵ月vs.73.1ヵ月、ハザード比[HR]：0.89、95％信頼区間[CI]：0.70～1.14、p＝0.3）。・BU＋MEL群は、ISS StageII/III、t（14;16）、del（1p）の患者でベネフィットを示した。・BU＋MEL群のISS StageII/IIIとMEL200群のISS StageIの患者を合わせたサブグループでは、PFS中央値は96ヵ月（95％CI：76～NE）であった。・安全性に関する懸念は認められなかった。

　新規診断の多発性骨髄腫において、導入療法後に感度10-5で測定可能残存病変（MRD）が陰性と判定された患者では、より厳格な感度10-6で維持療法前MRD陰性の割合は、地固め療法としてイサツキシマブ＋カルフィルゾミブ＋レナリドミド＋デキサメタゾン4剤併用療法（Isa-KRd）を受けた患者と自家幹細胞移植（ASCT）を受けた患者で差はなく、導入療法後に感度10-5でMRD陽性と判定された患者では、感度10-6で維持療法前MRD陰性の割合は、地固め療法としてのシングルASCTとタンデムASCTでも差はないことが、フランス・Universite de ToulouseのAurore Perrot氏らMIDAS Study Groupが実施した「MIDAS試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌オンライン版2025年6月3日号に掲載された。フランスとベルギーの非盲検無作為化第III相試験　MIDAS試験は、フランスとベルギーの72施設が参加した進行中の非盲検無作為化第III相試験であり、2021年12月～2023年7月に患者を登録した（Intergroupe Francophone du Myelomeなどの助成を受けた）。　年齢65歳以下、新規に診断された未治療の骨髄腫で、測定可能病変を有し、ASCT適応の患者を対象とした。被験者を、導入療法（Isa-KRd、6サイクル）後のMRDの状態に応じて、次のように4つの地固め療法のうち1つを受ける群に無作為に割り付けた。　MRD陰性は感度＜10-5（次世代シーケンシングによる評価で、正常細胞10万個当たりがん細胞が1個未満）の場合とし、MRD陽性は感度≧10-5とした。導入療法後にMRD陰性の患者は、地固め療法としてASCT＋Isa-KRd（2サイクル）を受ける群（ASCT群）またはIsa-KRd（6サイクル）を受ける群（Isa-KRd群）に、導入療法後MRD陽性の患者は、地固め療法として短期間にASCTを2回受ける群（タンデムASCT群）またはASCT＋Isa-KRd（2サイクル）を受ける群（シングルASCT群）に割り付けた。　主要評価項目は、感度10-6における維持療法前MRD陰性とした。MRD陰性の持続、無増悪生存期間の評価にはデータが不十分　718例が無作為化の対象となった。年齢中央値は59歳（範囲：25～66）、57％が男性であった。導入療法終了時にITT集団の485例（68％）が感度10-5でMRD陰性で、242例をASCT群、243例をIsa-KRd群に割り付けた。また、感度10-5でMRD陽性であった233例（32％）のうち、124例をタンデムASCT群、109例をシングルASCT群に割り付けた。　導入療法終了後に感度10-5でMRD陰性であった患者における、感度10-6で維持療法前MRD陰性の患者の割合は、ASCT群で86％（208/242例）、Isa-KRd群で84％（205/243例）と両群間に差を認めなかった（補正後相対リスク：1.02［95％信頼区間[CI]：0.95～1.10］、p＝0.64）。　また、導入療法終了後に感度10-5でMRD陽性であった患者においては、感度10-6で維持療法前MRD陰性の患者の割合は、タンデムASCT群で32％（40/124例）、シングルASCT群で40％（44/109例）であり、両群間に差はなかった（補正後相対リスク：0.82［95％CI：0.58～1.15］、p＝0.31）。タンデムASCT群の15％は、2回目のASCTを受けなかった。　地固め療法中に、5例（Isa-KRd群2例、タンデムASCT群3例）で病勢進行を認め、2例（Isa-KRd群2例）が病勢進行とは関連のない原因で死亡した。追跡期間中央値は、ASCT群とIsa-KRd群が16.8ヵ月、タンデムASCT群とシングルASCT群は16.3ヵ月であり、MRD陰性の持続状況や無増悪生存期間を評価するにはデータが十分ではなかった。新たな安全性シグナルは発生しなかった　導入療法段階と比較して、地固め療法中に新たな安全性シグナルは発生しなかった。地固め療法中に発現したGrade3以上の有害事象は、タンデムASCT群の粘膜炎（12％）と口内炎（14％）を除き、いずれも10％未満であった。　重篤な有害事象はASCT群で44例、Isa-KRd群で29例に、とくに注目すべき有害事象はそれぞれ4例および2例にみられた。また、タンデムASCT群で20例、シングルASCT群で23例に重篤な有害事象が、それぞれ7例および4例にとくに注目すべき有害事象が発現した。　著者は、「ASCTの有益性が示されなかった理由として、ASCT群とIsa-KRd群は導入療法後にすでに感度10-6でMRD陰性の患者の割合が高かったこと（それぞれ73％、76％）が影響している可能性がある」「これらの結果は、強力な4剤併用療法の時代を迎えた現在、導入療法後にMRD陰性の患者におけるfirst-line ASCTの役割に疑問を投げかけるものである」「抗CD38抗体とプロテアソーム阻害薬を含む有効な導入療法後に、タンデムASCTをルーチンに行うことは、もはや正当化されない可能性が示唆される」「本試験は進行中で、無増悪生存期間や全生存期間の評価にはより長期の追跡調査を要する」としている。

学会理事長インタビュー　名古屋市立大学　飯田 真介 氏出演：日本骨髄腫学会理事長/名古屋市立大学　飯田 真介 氏

特別企画：患者の会の役割と学会との関わり出演：日本骨髄腫患者の会　代表　上甲 恭子 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

出演：日本赤十字社医療センター 骨髄腫アミロイド―シスセンター顧問　鈴木 憲史氏経過観察が常識化しているくすぶり型多発性骨髄腫（SMM）。リスク評価の細密化により、治療介入が有用なハイリスクSMMが研究されている。そのような中、ダラツムマブの介入を評価したAQUILA試験の結果が発表された。同試験の共同研究者である日本赤十字社医療センターの鈴木憲史氏に視聴者からの事前の質問も含めて解説いただいた。参考Dimopoulos MA, et al. N Engl J Med. 2024 Dec 9. [Epub ahead of print]

　多発性骨髄腫の治療は目覚ましい進歩を遂げている。その一方で、高齢化や治療の長期化に伴う課題も顕在化している。第50回日本骨髄腫学会学術集会では、多発性骨髄腫診療における地域連携と多職種連携について議論された。多発性骨髄腫治療の課題を解決する中核病院と診療所の「並走的連携」　兵庫医科大学の吉原 享子氏は、地域の中核病院の立場から多発性骨髄腫治療について述べた。多発性骨髄腫の治療は、中核病院で患者を安定させ、地域連携病院や在宅診療へと移行するのが通常である。長期に渡る治療においては合併症のフォローアップが重要であり、地域医療機関との連携は不可欠である。とくに、CAR-T療法などの高度治療では、紹介元病院との連携を密にして円滑に治療を提供できる体制づくりが求められる。　医療法人星医院の磯田 淳氏は多発性骨髄腫診療の課題として、治療薬の高度化、患者の高齢化、治療期間の長期化をあげた。院内連携で高度化や複雑化に対応し、高齢化や長期化に対応には地域連携で対応する。現在の日本の骨髄腫の病診連携の形としては、中核病院が診療を継続し診療所がサポートする「並走型連携」が現実的である。こうした地域との連携が機能することで、入院中の高度なレジメンが患者の予後改善に効果的に結びつくことになる。多発性骨髄腫患者をチームで支える看護師、薬剤師　渋川医療センターの本多 昌子氏は看護師の立場から病院での取り組みを紹介。院内における対面カンファレンスの重要性を指摘した。また、患者にとって最も身近な存在である看護師は、収集した情報をカンファレンスで提供し、チームのハブとしての役割を担うべきだと述べた。　国立国際医療研究センターの小室 雅人氏は、多発性骨髄腫治療の複雑化に伴い、薬剤師の役割が重要になっていると指摘。患者・家族への服薬指導だけでなく、医師に対する処方提案やポリファーマシー対策の提言も薬剤師の重要な業務である。とくに高齢患者においては、副作用により治療が継続不能になる可能性があるため薬剤師の役割は大きいという。かかりつけ医と骨髄腫主治医の連携を　日本骨髄腫患者の会の上甲 恭子氏は、2022年と25年に行ったアンケートの結果も交え、多発性骨髄腫患者が抱えるさまざまな問題について説明。医師との意識のギャップ、かかりつけ医と骨髄腫主治医の連携の重要性を指摘した。　アンケートの結果から、治療については骨髄腫主治医への依存度が高いこと、かかりつけ医と骨髄腫の主治医の連携によって患者のウェルビーイングが向上すると示唆された。

　自家造血幹細胞移植（auto-SCT）後に再発した多発性骨髄腫患者に対して、これまでauto-SCTより同種造血幹細胞移植（allo-SCT）のほうが優れていると考えられていた。今回、オーストリア・Wilhelminen Cancer Research InstituteのHeinz Ludwig氏らの系統的レビューとメタ解析の結果、allo-SCTがauto-SCTよりも全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）が劣っていることが示された。Cancer誌2025年5月15日号に掲載。　研究グループは、1995年～2024年10月に発表された英語論文の包括的な文献レビューを行い、初回auto-SCT後に再発した多発性骨髄腫に対して、allo-SCTとauto-SCTを比較した5研究を解析した。また、再発後に適合する同種造血幹細胞ドナーが存在する患者と存在しない患者を比較した2研究を個別に解析した。日本造血・免疫細胞療法学会と国際血液骨髄移植研究センター（CIBMTR）の2つの大規模データベースから 815例の個別データを入手した。Kaplan-Meier曲線で示された5つの小規模研究（allo-SCTとauto-SCTを比較した3研究、および適合ドナーの有無で比較した2つの研究）のデータは、Shinyアプリを用いてデジタル化した。メタ解析はR 4.3.3を用い、OSおよびPFSについてKaplan-Meier検定およびlog-rank検定を行った。　主な結果は以下のとおり。・個々の患者データ解析では、auto-SCT群でOSが有意に延長し、このベネフィットは3つの小規模試験で一貫していた。PFSも、CIBMTRのデータセットおよびプールされた小規模研究において、auto-SCTのほうが優れていた。・適合ドナーの有無で比較した2試験では、ドナーあり群のほうがPFSが長く、データを統合するとOSも改善していた。　これらの結果から、著者らは「初回auto-SCT後に再発した多発性骨髄腫患者には、allo-SCTを推奨すべきではないことが示された」としている。