オリジナルニュースAsundexian for Secondary Stroke Prevention／NEJM　血液凝固第X因子の阻害薬FXa阻害薬はNOACs、DOACsなどと総称され、心房細動の脳卒中予防などに広く使用された。長らく続いた特許による独占も一部の薬剤については終了し、安価なジェネリック薬も使用可能となった。FXa阻害薬が十分に有効かつ安全であれば、特許切れにより安価となるところであった。しかし、実際はFXa阻害薬開発試験などを見直せば重篤な出血イベントリスクは年率2～3％あり、十分に安全とは言い難い。より出血イベントリスクの低い薬剤としてFXの、内因系の上流であるFXI阻害薬が開発された。各種疾病を対象としたランダム化比較試験が施行されている。本研究にて使用された経口FXI阻害薬であるasundexianは、心房細動の脳卒中予防ではFXa阻害薬アピキサバンに脳卒中予防効果が劣るとのことで開発中止されている。　本研究では脳卒中再発予防効果をプラセボと比較した。脳梗塞再発を中心とする有効性のエンドポイント発現リスクは、プラセボの8.4％に比較してasundexian群では6.2％と低かった（ハザード比：0.74、95％信頼区間：0.65～0.84、p＜0.001）。重篤な出血イベントリスクには差がなかった。FXI阻害薬はプラセボとの比較において、脳梗塞再発予防の観点では重篤な出血イベントリスクを増加させない抗凝固薬であった。安価なジェネリック品が中心となるFXa阻害薬との総合的な比較において、FXI阻害薬が有効性、安全性、経済性の観点から広く使用される薬剤になるか否かを見守りたい。

ビッグデータからしか得られない興味深い解析結果を満載日本脳卒中データバンク（JSDB）は、コロナ禍の間も順調に登録数を延ばし、2019年以降の5年間に10万例近くが登録され、2024年にはついに30万例を突破した。本書は2023年末までの29.4万例をもとに、計58編の脳卒中に関する話題を、非専門家、非医療者の方にもわかりやすく説明。今後は、急速に発展するAIを利用したビックデータの活用が益々期待される。脳卒中診療の実態とエビデンスを満載した類のないデータブック！画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する脳卒中データバンク2026定価8,250円（税込）判型AB判（並製）頁数304頁発行2026年3月編集一般社団法人日本脳卒中データバンクご購入はこちらご購入はこちら

　大血管炎の高安動脈炎（TAK）や巨細胞性動脈炎（GCA）、そしてバージャー病に関する治療エビデンスや診断基準などをまとめた『2026年改訂版 大型血管炎診療ガイドライン』1,2）が8年ぶりに改訂された。第90回日本循環器学会学術集会（3月20～23日）会期中の3月20日に発刊され、本ガイドラインの研究班長を務めた中岡 良和氏（国立循環器病研究センター研究所副所長/血管生理学部長）が本学術集会プログラム「ガイドラインに学ぶ2」において、改訂点などを解説した。CHCC 2012における疾患分類と本ガイドラインで扱う疾患　血管炎は血管壁に炎症を認める疾患の総称で、多臓器を障害するため診療科横断的に多くの専門医の関与が必要とされる領域である。疾患分類は「CHCC 2012 血管炎の分類基準」に基づき、大型血管炎（TAKとGCA）、中型血管炎（結節性多発動脈炎［PAN］、川崎病）、小型血管炎（免疫複合体型小型血管炎、IGA血管炎ほか）3）とされる。一方で、バージャー病はこの分類には記載されていないが、「難治性血管炎の医療水準・患者QOL向上に資する研究」4）の大型血管炎臨床分科会の調査対象であること、循環器医が関与する疾患であること、そして前版（2017年版）でも対象範囲としていたことから、本書でも大型血管炎の2疾患とともにバージャー病を対象疾患とした。ステロイド抵抗性症例に対するCQ推奨を設定　今回、本書で取り扱う大血管炎（TAK、GCA）の2疾患は、希少疾患であるもののエビデンス収集という難しい局面を乗り越え、治療レジメンに対する全9項目のクリニカルクエスチョン（CQ）とそれに対する推奨がPart1（診療ガイドライン）の項で取り扱われている。TAKとGCAはいずれもステロイド（グルココルチコイド：GC）により一時的な寛解に至るものの、減量過程で半数以上に再燃がみられるため、GC治療抵抗性症例の治療選択肢を明らかにするため、ステロイド抵抗性症例に対するCQ推奨が設定された。中岡氏は、「システマティック・レビュー（SR）チームがTAKとGCAのRCT論文をMindsのGRADEシステムに準拠した最新研究などのSR結果をガイドライン発刊に先駆けて論文報告した5）。そして、近年ではステロイド治療に加えて、IL-6阻害薬トシリズマブなどが汎用されるようになったため、エビデンスの確実性や益と害について各CQと推奨で言及している」と説明した。　なお、中型血管炎であるPANも循環器医が臨床現場で遭遇する可能性があること、『ANCA関連血管炎診療ガイドライン2023』での記載がないことを踏まえ、本書第6章で取り上げている。また、バージャー病はPart2（各疾患の基礎と臨床）でのみの取り扱いであることには注意したい。　次に、本書を手に取るうえで理解しておきたい各疾患の特徴を以下のように示す。―――――――――――――――――――【高安動脈炎（TAK）】・病名：高安動脈炎に統一（大動脈炎症候群、高安病、脈なし病などと呼ばれているため）・患者数：4,642例（2022年度難病受給者証所持者数）・男女比：1対8～9と女性が圧倒的に多い・発症年齢：女性は20歳前後にピーク、男性ははっきりしたピークがない・年齢分布：50代が多い・患者背景：HLA-B52陽性患者が多く、陽性者はグルココルチコイド治療抵抗性症例が多い・合併症：潰瘍性大腸炎罹患者が8％前後存在・地域差：アジアに多く、欧米に少ない【巨細胞性動脈炎（GCA）】・病名：以前は側頭動脈炎、Horton病などが使用されていた・患者数：2,850例（2023年度医療費受給者証所持者数）・男女比：1対2～3で女性がやや多い・年齢分布：50歳以上にみられ、70～80代でピーク・合併症：リウマチ性多発筋痛症が約30～40％にみられる・地域差：欧米に多く、アジアに少ない【バージャー病】・病名：閉塞性血栓血管炎とも呼ばれる・患者数：2,259例（2019年度特定医療費［難病］受給者証所持者数）で、近年減少傾向・男女比：若年発症でヘビースモーカーの男性に好発する・原因：作用機序などは不明だが、喫煙との関連が推察される―――――――――――――――――――TAKでのトシリズマブ併用、GCAの大動脈瘤リスク　上記を踏まえ、TAKの治療について、「治療アルゴリズムでは、まず疾患活動性を評価したうえでステロイド治療を開始する。欧米のガイドラインでは初期から免疫抑制薬を併用することが推奨されているが、本書CQ1（TAKの治療ではどのようなレジメンが有用か？）では、GCの早期減量が必要な症例に対し、トシリズマブ併用を選択肢とする推奨を示した」と強調した。　続いてGCAについて、「全身症状に加え、血管分布に応じて症状が出現する。外頸動脈の領域では血管狭窄に伴い、側頭部の痛み（顎跛行、舌跛行など）がみられる。内頚動脈の領域では失明や脳梗塞の原因になるほか、近年では大動脈瘤などを来すため、循環器領域でも注目されている」と指摘。診断基準は、現状、国内では1990年ACR分類基準が利用されているが、2022年ACR/EULARベースに日本語版の策定を進めているため、従来の1990年ACR分類基準と欧米で用いられている2022年ACR/EULAR分類基準が併記されている。さらに、トシリズマブの適応について「（確定診断ならびに疾患活動性の評価後に）トシリズマブを併用することでステロイドが減量できる点は50歳以上の患者でステロイドによる副作用を回避できるメリットがあるため、治療アルゴリズムにおいて、矢印を太字で示した。なお、昨年のNEJM誌において有用性が示されたJAK阻害薬ウパダシチニブは今回のアルゴリズムには反映されておらず、改めて検討される予定となっている」と説明した。　バージャー病については、「早期診断のため、診断基準の改訂を望む意見が多くあったため、2024年に一度改訂を行っている。本疾患として相違ない症状を呈し、血管画像検査所見が本疾患の特徴と合致し、ほかの疾患と鑑別できれば、診断可能」と解説した。「妊娠・出産」に関するコラムを新設　本書はわが国の大型血管炎の診療レベルを標準化し、日本全国どこにおいても患者が同じような治療を受けられるようにすること、患者の生活の質（QOL）と予後を改善させることを目的とし、大型血管炎の診療に関わる医師、医療専門職および大型血管炎の患者を利用者と想定して作成された。　最後に、今回新たに盛り込まれたコラムのうちTAK患者の妊娠・出産の項目を例に挙げ、「TAKの発症は10～20代の若年女性に多く見られるため、患者に妊娠をすること自体がリスクを伴う現実を伝えることも必要と判断されたため、コラムで妊娠・出産にも触れている。TAKを有する患者では妊娠が禁忌とされていたが、妊娠前に炎症をコントロールすることで妊娠・出産が可能であることや管理の軸について記した」と締めくくった。日本循環器学会（JCS）学術集会まとめページはこちら

　心房細動（AF）に対するカテーテルアブレーション術後において、ガイドラインでは脳梗塞・全身塞栓症リスク（CHA2DS2-VAScスコア）に基づいて長期的な抗凝固療法の継続が推奨されている1）。しかし、術後にAFが抑制されている患者においても一律に直接経口抗凝固薬（DOAC）を継続することは、出血リスクの増加や医療コストの増大を招く懸念がある。そこで、アブレーション術後の患者において、Apple Watchを用いてAFをリアルタイムで検出することで、必要な時だけDOACを服用する「イベント駆動型」戦略について、安全性と有効性を検証する多施設共同研究「Up to AF Trial」が実施された。その結果、DOACの服用日数を約95％削減しつつ、追跡期間中に脳梗塞や重大な出血イベントは発生しなかったことが示された。3月20〜22日に開催された第90回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Clinical Trials 1にて、大阪大学の須永 晃弘氏が発表した。なお、本結果はCirculation Journal誌オンライン版2026年3月20日号に同時掲載された2）。　本研究は、2023年8月～2024年4月の期間に、関西9施設における前向き単群介入試験として実施された。アブレーション術後3ヵ月以上経過し、洞調律を維持しているCHA2DS2-VAScスコア3以下の患者50例（平均年齢63歳、女性10％）を対象とした。Apple Watchによる30日間の先行モニタリングでAFがないことを確認してDOACを休薬、その後はApple Watchの通知（高心拍または不規則な心拍）や患者自身による心電図（ECG）記録でAFが疑われた場合のみ服用を再開し、7日以内に医師を受診するという「イベント駆動型」プロトコルを採用した。受診の結果、AFが否定されれば再び休薬し、確認されれば試験終了まで服用を継続した。主要評価項目は、追跡期間31～360日目における、従来の継続服用と比較した「DOAC服用日数の削減率」とした。副次評価項目は、全死亡、脳梗塞、全身塞栓症、重大な出血イベント、およびデバイスの不具合とした。　主な結果は以下のとおり。・Apple Watchを用いた心調律モニタリングにより、合計1万5,865人日の観察において、DOAC服用日数は856人日分にとどまり、従来の継続服用群と比較して94.6％（95％信頼区間[CI]：89.8～98.4）削減された。・Apple Watch装着（wear-days）の順守率の中央値は100％（95％CI：99.7～100）に達した。・追跡期間中、死亡、脳梗塞、全身塞栓症、重大な出血イベントは、いずれも発生しなかった。デバイスの不具合によるECG記録不可が1件認められた。・医師の診断を基準としたApple Watch ECGの性能は、感度100％、特異度93.3％、正確度95.8％ときわめて高い値を示した。　本研究の結果、アブレーション術後の低〜中等度リスク患者において、Apple Watchを活用した個別化戦略は、DOACを安全に大幅に削減できる可能性が示された。須永氏は、今回の知見がリスクスコアに基づく静的な管理から、心調律に基づいた「動的な管理」へのパラダイムシフトを促進するものであると指摘した。本研究の限界として、サンプルサイズの少なさや、塞栓症リスクの比較的低い集団を対象としている点に触れ、今後より大規模な無作為化比較試験による検証が必要であると結論付けた。　日本循環器学会（JCS）学術集会まとめページはこちら

　脳卒中生存者の転倒率は、一般高齢者の転倒率と比べて2倍以上（73％vs.30％）と報告されており、多くの場合、転倒に伴う外傷や入院に至る。また、脳卒中経験者は転倒を繰り返す反復転倒者となるリスクが高く、転倒の影響は長期的な健康や幸福な生活を深刻に脅かす要因となるが、脳卒中後の転倒を予防する有効な介入法は確立されていない。オーストラリア・シドニー大学のLindy Clemson氏らは「FAST試験」において、在宅での個別化介入が、地域在住の脳卒中経験者の転倒を大幅に予防することを示した。研究の成果は、BMJ誌2026年3月24日号で報告された。理学療法士と作業療法士が連携して介入　FAST試験は、オーストラリアの3つの州で実施した無作為化第III相試験（オーストラリア国立保健医療研究評議会［NHMRC］の助成を受けた）。2019年8月～2023年12月に参加者を登録した。　対象は、年齢50歳超、脳卒中発症から5年以内で、正規のリハビリテーションを終えて退院し、地域社会に復帰しており、補助具の有無を問わず平坦な地面を10m歩行できる患者とした。一方、中等度～重度の受容性失語症の患者、または過去1年間に転倒することなく1.4m/秒以上の歩行速度を示した患者は除外した。　被験者を、介入群または対照群に無作為に割り付けた。介入群は、6ヵ月間にわたり、（1）習慣形成を目指した機能訓練（運動）、（2）自宅内での転倒の危険低減、（3）目標指向型の地域社会での移動能力の指導を受けた。対照群には通常ケアが提供された。介入は、理学療法士と作業療法士による2人1組のチームが、互いに連携して実施した。　主要アウトカムは、12ヵ月の時点での年間平均転倒率であった。転倒による骨折、入院も少ない　370例を登録し、介入群に186例（平均年齢75［SD 10］歳、女性87例［47％］、脳卒中発症後の平均経過期間27［SD 17］ヵ月）、対照群に184例（76［SD 9］歳、82例［45％］、29［SD 17］ヵ月）を割り付けた。　12ヵ月の時点での年間平均転倒率は、対照群が2.7（SD 5.5）回/年であったのに対し、介入群は1.8（SD 3.0）回/年と有意に低かった（発生率比：0.67、95％信頼区間[CI]：0.48～0.94、p＝0.02）。これらの転倒の82％について、参加者は立ち上がりへの介助や医学的配慮は必要なかったと報告し、転倒による骨折（2％）および入院（4％）は少なかった。　一方、この間に転倒した参加者の割合（介入群56％［104例］vs.対照群59％［109例］、絶対リスク減少率：0.03［95％CI：－0.07～0.13］、p＝0.52）は、両群間に有意な差を認めなかった。地域社会への参加、自己効力感なども改善　12ヵ月の時点における地域社会への参加（Late Life Function and Disability Instrument disability limitation［0～100点］の平均群間差：3％、95％CI：1～6、p＝0.02）、自己効力感（Likert尺度［0～6点］の平均群間差：0.6、95％CI：0.2～1.0、p＝0.004）、移動能力（fast walking speedの平均群間差：0.13m/秒、95％CI：0.06～0.19、p＜0.001、preferred walking speedの平均群間差：0.06m/秒、95％CI：0.02～0.10、p＝0.02）、バランス（Step Testの平均群間差：0.06ステップ/秒、95％CI：0.01～0.12、p＝0.03）は、いずれも対照群に比べ介入群で有意に良好だった。　著者は、「自己効力感が対照群に比べ介入群で向上したことは、介入の実施における個別対応型のアプローチが、運動への継続的な参加を後押しした可能性を示唆する」「地域在住の脳卒中経験者を対象とし、自宅および地域社会で実施される介入について検証したことで、この介入法が容易に実践可能であることが示された」としている。

　急性期虚血性脳卒中患者において、脳卒中臨床意思決定支援システム（CDSS）の使用により、通常ケアと比較し3ヵ月後の新規血管イベントの発生が有意に減少したことが示され、脳卒中CDSSによる介入は脳卒中ケアの質の向上と長期的な血管イベントの減少に有効であることが、中国・首都医科大学のXinmiao Zhang氏らが実施した「GOLDEN BRIDGE II試験」で示された。人工知能（AI）を用いた脳卒中CDSSは、脳卒中のアウトカムと医療サービスを改善するための革新的で有望なアプローチであるが、脳卒中医療におけるAIの応用は無作為化比較試験による厳密な評価を受けておらず、脳血管疾患の治療におけるCDSSの使用は現状では限定的であった。BMJ誌2026年3月21日号掲載の報告。中国の77施設でクラスター無作為化試験を実施　GOLDEN BRIDGE II試験は、中国の23省の77施設で実施されたクラスター無作為化臨床試験で、2021年1月～2023年6月に患者を登録した。　対象は、症状発現後7日以内に脳画像検査（MRI）により急性期虚血性脳卒中と確認された18歳以上の患者であった。一過性脳虚血発作、出血性脳卒中などは除外された。　研究グループは、77施設を所在地域（東部、中部、西部）、病院の機能（2次、3次）で層別化し、介入群または通常ケア（対照）群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　介入群の施設では、AIを用いた画像解析、脳卒中の原因分類、エビデンスに基づいた治療推奨を含む脳卒中CDSSのサポートが提供され、対照群の施設では通常ケアが提供された。　主要アウトカムは、発症後3ヵ月以内の新規血管複合イベント（虚血性脳卒中、出血性脳卒中、心筋梗塞、および血管死）。副次アウトカムは、急性期虚血性脳卒中ケアの質に関するエビデンスに基づくパフォーマンス指標の複合指標順守率（実際に実施されたパフォーマンス指標の総数を、実施可能なパフォーマンス指標の総数で割った値と定義）、発症後6ヵ月・12ヵ月時点の新規血管イベント、発症後3ヵ月・6ヵ月・12ヵ月時点での障害（修正Rankin Scaleスコア3～6）および全死因死亡。安全性アウトカムは、中等度または重度の出血イベントおよびすべての出血イベントとした。脳卒中CDSSによる介入、新規血管イベントの発生率が低く脳卒中ケアの質も向上　2万1,689例が登録され、登録後1日以内に同意撤回した86例を除く2万1,603例（介入群1万1,054例、対照群1万549例）が解析対象となった。　発症後3ヵ月以内の新規血管イベントは、介入群で2.9％（320/1万1,054例）、対照群で3.9％（416/1万549例）に発生し、補正後ハザード比（HR）は0.74（95％信頼区間[CI]：0.58～0.93、p＝0.01）であり、CDSS介入効果はクラスターレベルの回帰分析においても有意であった（効果量：－0.01、95％CI：－0.02～－0.004、p＝0.003）。　副次アウトカムについては、介入群で複合指標の順守率が高く（91.4％［7万7,049/8万4,276］vs.89.8％［7万794/7万8,834］、調整オッズ比1.21［95％CI：1.17～1.26］、p＜0.001）、12ヵ月時点の新規血管イベント発生率は介入群で有意に低かった（4.0％［440/1万1,054例］vs.5.5％［576/1万549例］、補正後HR：0.73［95％CI：0.56～0.95］、p＝0.02）。　障害および全死因死亡率は、両群で有意差は認められなかった。中等度または重度の出血、ならびにすべての出血は、両群間で有意差はなかった。

　脳卒中および出血リスクの高い心房細動患者において、左心耳閉鎖術（LAAC）は医師主導の最善薬物療法（physician-directed best medical care）に対して、複合エンドポイント（脳卒中、全身性塞栓症、大出血、心血管死または原因不明の死亡）に関して非劣性は示されなかった。ドイツ・Charite University Medicine BerlinのUlf Landmesser氏らCLOSURE-AF Trial Investigatorsが、同国で行ったプラグマティックな多施設共同前向き非盲検無作為化試験の結果で報告した。LAACは、心房細動患者の脳卒中予防において経口抗凝固薬に代わる選択肢であるが、脳卒中および出血リスクの高い患者において、医師主導の最善薬物療法と比較した有効性は明らかになっていなかった。NEJM誌オンライン版2026年3月18日号掲載の報告。ドイツの42施設で患者を登録して試験　試験は、ドイツの42施設で患者を登録して行われた。研究グループは、脳卒中および出血リスクの高い心房細動患者を、LAACを受ける群または医師主導の最善薬物療法（適格の場合経口抗凝固薬を含む）を受ける群に無作為に割り付け、追跡評価した。　主要エンドポイントは、脳卒中（虚血性または出血性）、全身性塞栓症、大出血または心血管死もしくは原因不明の死亡の複合でtime-to-event解析で評価し、非劣性を検証した。非劣性マージンはハザード比1.3であった。主要エンドポイントの発生、LAAC群155例vs.薬物療法群127例　計912例の成人患者が無作為化された。主要エンドポイントの解析は、LAAC群446例、医師主導の最善薬物療法群（薬物療法群）442例を対象に行われた。これら被験者の平均年齢は77.9±7.1歳、女性が38.6％、平均CHA2DS2-VAScスコア（範囲：0～9、高スコアほど脳卒中リスクが高いことを示す）は5.2±1.5であり、平均HAS-BLEDスコア（範囲：0～9、高スコアほど出血リスクが高いことを示す）は3.0±0.9であった。　追跡期間の中央値3年（四分位範囲：1.7～4.7）後、主要エンドポイントの初発が報告されたのは、LAAC群155例（100人年当たり16.8）、薬物療法群127例（100人年当たり13.3）であった（RMST［restricted mean survival time］群間差：－0.36年、95％信頼区間：－0.70～－0.01、非劣性のp＝0.44）。　重篤な有害事象の発現は、LAAC群368例（82.5％）、薬物療法群342例（77.4％）で報告された。

　末梢動脈疾患（Peripheral Artery Disease；PAD）は、動脈に脂肪やコレステロールが蓄積する動脈硬化によって、腹部大動脈から下肢の動脈が狭くなり血流が制限される疾患である。これにより、歩行時の足の痛み（間欠性跛行）などの症状が生じる。症状はゆっくりと現れることが多いが、急激に悪化する場合もある。主な原因は動脈壁への脂肪、コレステロールなどの蓄積、いわゆるアテローム性動脈硬化と考えられている。PADの患者は動脈硬化を原因とする狭心症や脳梗塞を合併することが多いため、下肢だけでなく全身の動脈硬化症の評価も必要となる。　PADの治療としては、禁煙、生活習慣病の管理、運動療法、薬物療法、血行再建術などがある。PADの最大の原因は喫煙であり、禁煙は必須の治療である。糖尿病、高血圧症、脂質異常症があればそれらの治療も行う。運動療法は血流改善や新しい血管（側副血行路）の発達を促すため、痛みが生じない範囲でのウォーキングなどの運動は有効である。血行再建術は、運動療法やシロスタゾールなどの薬物療法で症状の改善が見られない場合や重症の場合に検討される。カテーテル治療（血管内治療）やバイパス手術はPADの部位や患者の状態を考慮して実施される。　PADは歩行障害を引き起こす重篤な循環器疾患であり、効果的な治療法が限られている。そこで今回非糖尿病のPAD患者に対し、2型糖尿病の治療薬であるメトホルミンを6ヵ月間投与し、歩行能力に与える効果を検証したランダム化二重盲検試験が実施された1）。その結果、メトホルミンはPAD患者の歩行能力改善には効果がないと結論付けられた。　メトホルミンは主に肝臓での糖新生を抑制したり、筋肉や脂肪組織でのブドウ糖の取り込みを促進したりすることによって血糖値を下げる効果がある。その他、血管内皮細胞におけるAMP活性化プロテインキナーゼの活性化、酸化ストレスの抑制、内皮型一酸化窒素合成酵素の活性化などの作用も報告されている2）。メトホルミンのこれらの“pleiotropic effects”による血管内皮機能の改善により、PAD患者の血流改善や歩行時間延長を期待され、この試験が実施された。　メトホルミンがPAD患者の歩行能力改善に効果がなかった理由として、喫煙率が約30％と高かったことや、インスリン抵抗性の強くない症例が多かったこと、また観察期間が6ヵ月と短かったことなどが考えられる。その他の可能性として、著者らはPAD患者の骨格筋や血管内皮でAMP活性化プロテインキナーゼがすでに最大活性化されているため、メトホルミンの追加効果が得られなかった可能性を考察している。　いずれにしても今回の研究でPADの歩行障害に対するメトホルミンの効果はないことが示された。今後は異なる作用機序を持つ治療薬の開発や、PADの複雑な病態に対処する新たなアプローチの研究が求められる。またそれ以前に、完全禁煙や肥満の是正、厳格な血圧管理など、現状できることをまずはきちんと行うことが重要である。

　腎臓病の早期発見と治療の重要性を啓発することを目的として、毎年3月の第2木曜日は「世界腎臓デー（World Kidney Day）」に制定されている。3月12日の本年の世界腎臓デーに先立ち、日本ベーリンガーインゲルハイムは3月5日に慢性腎臓病（CKD）の啓発を目的としたプレスセミナーを開催した。柏原 直樹氏（川崎医科大学 高齢者医療センター/日本腎臓病協会 理事長）が登壇し、CKDの早期診断・早期介入の意義について解説した。血清クレアチニン検査が健康診断の必須項目に　わが国には約2,000万例のCKD患者がいると推定されており、新たな国民病ともいわれている。腎機能が低下しても自覚症状が乏しいため、多くの患者は気付かないまま生活している。しかし、病状が進行すると透析などの腎代替療法が必要となる。さらに、心不全・心筋梗塞・脳梗塞などの心血管疾患の発症リスクも高く、寝たきりの原因にもなることから、早期診断・早期介入が非常に重要である。　CKDは、（1）蛋白尿やアルブミン尿などの尿異常、画像診断や病理所見などで腎障害が認められる状態、（2）血清クレアチニン値から算出した推算糸球体濾過量（eGFR）が60mL/分/1.73m2未満の状態のいずれか、または両方が3ヵ月以上持続することで診断される。柏原氏は、「企業などの健康診断で尿検査は実施されているものの、労働安全衛生法に基づく定期健康診断の必須項目に血清クレアチニン検査は含まれていない。クレアチニンを測定するか尿検査を行わなければCKDは発見できないため、これは大きな問題であった」と、これまでの早期診断の障壁を指摘した。そのうえで、「厚生労働省へ腎臓病のスクリーニングには尿検査と血清クレアチニン検査の両方が必要であることを説明・協議した結果、血清クレアチニン検査を来年度から必須項目にする方向で検討が進められている」と述べ、今後は早期診断の機会がより増えることに期待を寄せた。慢性透析患者数は減少傾向　CKDを早期に発見して適切に介入することで、透析導入を遅らせたり回避したりできる可能性があり、国の経済負担の軽減にもつながる。こうした背景のもと、2018年に厚生労働省に腎疾患対策検討会が設置され、日本の保険医療体制を維持するため、2018年以降の新規透析患者数を10％減らすという目標が掲げられた。目標達成のための活動が功を奏し、これまで増加を続けてきた慢性透析患者数は近年では減少傾向に転じている。　これは腎臓病の重症化が抑制でき、透析患者が減り始めているという世界でも珍しい例であり、柏原氏は「普及啓発や医療提供体制の整備などを草の根的に全国で続けてきたことに加え、腎臓病の進行を抑制する薬剤が登場してきたことなど多くの要因が相まって、当初は不可能だと思った新規透析患者の10％減という目標が2028年までに達成可能になってきた。これが日本の医療の力だと思っている」と早期診断・早期介入の成果と重要性を強調した。今後のCKD診療はかかりつけ医と協力医が中心　柏原氏は最後に、現在の腎臓病診療に関する課題について言及した。とくに問題となっているのが腎臓専門医の地域偏在で、腎臓専門医は6,578人（2025年6月30日時点）いるものの、CKD患者1万例当たりの腎臓専門医数は最も多い東京都と最も少ない県で4倍以上の差があるという。　こうした状況を踏まえ、日本腎臓病協会ではCKDの普及啓発や医療提供体制の整備を進めるとともに、専門医とかかりつけ医をつなぐ「協力医」を新たに設ける方針であり、すでに先行して始まっている地域もある。協力医はセミナーなどを受講することで、かかりつけ医以上の知識を習得することが求められる。現在では腎臓の難病の治療薬が増え、一部の腎疾患では治療薬の進歩により寛解が期待できるようになってきたことから、柏原氏は「CKD患者の多くをかかりつけ医と協力医が診ることにより、腎臓専門医は腎臓難病の診療に集中することができる」と今後の腎臓病診療の発展に期待を寄せ、講演を終えた。患者の立場からの早期介入の重要性　本プレスセミナーでは、CKD患者であり全国腎臓病協議会専務理事も務める宮本 陽子氏が登壇し、自身の経験やCKD患者の抱える困難について紹介した。透析導入に当たり、患者は違う世界に放り出されたような孤独感に陥ることに加え、仕事や生活への不安から現実から逃避してしまうことがあるという。宮本氏は、正しい知識を得ることの重要性とともに、早い段階で合併症の話をするなど専門医・かかりつけ医との連携の重要性を強調した。

　脳卒中後のリハビリテーション（以下、リハビリ）は、障害が大きい側の腕や脚の筋力や動作の回復に焦点を当てて行われるのが通常である。しかし、新たな研究で、比較的障害が少ない側の腕に焦点を当ててリハビリを行う方が、動作能力を大きく改善することが示された。米ペンシルベニア州立大学医学部神経リハビリ研究室のCandice Maenza氏らによるこの研究の詳細は、「JAMA Neurology」に2月2日掲載された。Maenza氏は、「障害が少ない側の腕を訓練することで、患者の機能はより改善した。これは、生活の質（QOL）の向上や、介護者の負担軽減につながる可能性がある。片側の腕に重度の麻痺がある人は、食事や着替えなど、日常生活の多くを『良い方の腕』に頼っているためだ」と述べている。　脳卒中は運動を司る脳の領域にダメージを与え、しばしば身体の片側に麻痺や筋力低下をもたらす。これまで、脳卒中後のリハビリでは、障害の程度が重度で機能低下が明らかな側の腕に焦点が置かれてきた。しかし研究グループによると、一見問題がないように見える側の腕も、実は機能が大きく低下している可能性があるという。　論文の上席著者であるペンシルベニア州立大学運動学・神経学分野のRobert Sainburg氏は、「患者は片手でほとんどのことを行おうとするが、それは大きな負担になる。その腕に脳卒中の影響が及ぶと、運動協調性が10〜25％低下する。これは、患者が日常生活をどこまで自力でこなせるか、どの程度介助が必要かに大きく影響する」と話している。　今回の研究では、脳梗塞の病変側とは反対側（対側）の上肢に中等度～重度の障害があり、病変側（同側）の腕にも運動障害がある慢性期脳卒中患者58人（平均年齢59歳、女性32％）を対象に、同側の腕を鍛えることで動作能力が改善するかどうかを検討した。対象者は、5週間、計15回にわたり同側の腕を集中的に訓練する群（同側訓練群、25人）と、従来通り対側の腕を訓練する群（対側訓練群、28人）にランダムに割り付けられた。同側訓練群には、VR（バーチャルリアリティ）を使ったゲームや軌跡をなぞるゲーム、実生活に近い指先トレーニングなどが行われた。　その結果、同側訓練群では介入により、同側の手で小物をつまむ・カードをひっくり返すなどの機能を測定するJebsen Taylor手機能テストにおいて、所要時間が平均5.87秒有意に短縮した（12％の改善に相当）。この改善は、治療直後だけでなく、3週間後および6カ月後も継続していた。一方、対側の腕を鍛えても、大きな改善は見られなかった。　Sainburg氏は、「われわれが行っているのは、これまで一度も実施されてこなかった種類のリハビリだ。障害が少ない側の手の機能を改善し、日常生活動作をより効率的にしようとする試みだ」と述べている。Maenza氏は、「患者は、ボタンを留めるなどの動作はできるものの、時間がかかり過ぎるため、結局は自力でやろうとする意欲を失うことがある。しかし、少し動作が速くなるだけで、自分でやってみようという気持ちが生まれる。これは患者本人だけでなく、配偶者や介護者の生活を大きく変える」と話す。　Sainburg氏は、「このターゲットを絞った介入により、患者はセラピストが『好循環』と呼ぶ状態に入る。機能が少し戻ることで使う頻度が高まり、それがさらなる改善につながるのだ」と話している。研究グループは今後、こうした訓練を従来のリハビリプログラムとどのように組み合わせるかを検討する予定だとしている。

　一次・二次予防でさまざまな診療科との連携が必要になる脳卒中。2025年8月には『脳卒中治療ガイドライン2021［改訂2025］』が発刊され1）、本書より「改訂のポイント」が各章の冒頭に新設、前版からの改訂点やその経緯が把握しやすい仕様に変更された。近年の知見もタイムリーに反映し、140項目中52項目のエビデンスレベルが見直されている。そこで今回、非専門医が本書を手に取る際に理解しておきたい改訂点や取りこぼしてはいけない点を中心に、ガイドライン作成委員長の黒田 敏氏（富山大学脳神経外科 教授）に話を聞いた。急性期は降圧せず、病期で異なる血圧管理　本書は7項目から章立てられ、14個のClinical Questionが掲載されている。このなかでも非専門医が目を通しておきたいのは、第I章「脳卒中一般」（p.2～56）である。　同章の脳卒中発症予防には、高血圧、糖尿病、脂質異常症といった危険因子ごとのアプローチ方法が示され、とくに高血圧管理については、第I章の全身管理（2）血圧、脈、心電図モニター（p.31）に示されている。本書と同時期に発刊された『高血圧管理・治療ガイドライン2025』（日本高血圧学会編）では、全年齢で「原則的に収縮期血圧130mmHg未満を降圧目標とする」と発表されており2）、亜急性期・慢性期の脳卒中の管理目標がこれに該当する。ただし、“超急性期や急性期では転帰不良が増加することから、急性脳梗塞では状況に応じた降圧治療が必要になり、原則的に降圧しない”や“脳出血では専門医への紹介前から降圧療法を考慮してもよい”と記され（高血圧治療・管理ガイドラインの第9章、p.109）、その根拠の詳細が本書の上述の項や脳出血の血圧管理（p.134）にて解説されている。　また、血圧管理における薬物療法については、2022年10月にLancet誌に報告された論文3）などを踏まえ、各個人が服用しやすい時間、アドヒアランス向上、副作用などを考慮した推奨となった。　一方で、超急性期では血栓溶解療法、機械的血栓回収療法のどちらを実施予定かで管理目標がやや異なり、今回の改訂では後者を行う場合の血圧の管理について新たな推奨文が追加、血栓回収時での過度な降圧回避を考慮した設定となった。この理由について黒田氏は「脳梗塞発症時脳血流が低下しているため、この状況で血栓を回収すると、健常状態よりも血流が多くなり、健常よりも回収時に血圧が大きく増加する。また、血栓回収終了後の厳格な降圧も予後不良に相関することが2つのRCTから示されている」と説明した。―――――――――――――――――――＜I. 脳卒中一般　脳卒中急性期 2-1 全身管理（2）血圧、脈、心電図モニター＞「機械的血栓回収療法を施行する場合、血栓回収前の降圧は必ずしも必要ないが、血栓回収後には収縮期血圧180mmHg以下に速やかな降圧を行うことは妥当である（推奨度B、エビデンスレベル中）。一方、血栓回収中および回収後には収縮期血圧140mmHg以下の過度な血圧低下は、避けるよう勧められる（推奨度E、エビデンスレベル中）」―――――――――――――――――――アルツハイマー病新薬の処方歴に注意！ rt-PAの使用判断に注意　第II章「脳梗塞・TIA」では、機械的血栓回収療法が可能なタイミング、抗血小板薬シロスタゾールの脳領域での評価が反映されているが、診療科横断的な注意事項として、アルツハイマー病に対する抗アミロイド抗体治療薬の投与を受けている患者への脳梗塞超急性期治療についてはぜひ押さえておきたい。同氏は「静注血栓溶解（rt-PA）療法は、急性脳内出血を発症し、死亡例が報告されている。これを踏まえ、rt-PA検討時に慎重に適応を判断するためにMRI検査が必要とされ4）、また、アルツハイマー病の既往や治療歴を確認するためには問診が重要となる。さらに抗アミロイド抗体治療中の18ヵ月間は脳梗塞の発症にも注意してほしい」と強調した。　そして、睡眠中に脳梗塞を発症する発症時刻不明（Wake-up Stroke）患者の場合、これまでは正確な発症時刻がわからず、就寝時刻＝最終健常時刻と判断されてきた。たとえば、22時に就寝、6時に起床して症状に気付いた患者では、脳梗塞の発症から8時間経過したと考えざるを得なかった。しかし近年では、頭部MRI画像検査で拡散強調画像（DWI）と水抑制画像（FLAIR）を撮影し、「FLAIR画像から明け方の発症も把握できるため、そのような症例にも血栓回収療法の実施が推奨されるようになった。さらに、重症度の高い患者（大脳半球の6～7割を占める大きな脳梗塞を起こした例）などでも、いくつかの条件を満たせば血栓回収療法により予後良好となるエビデンスが出てきている」と述べ、血栓回収療法の対象患者拡大について言及した。　脳梗塞再発予防については、慢性動脈閉塞症に基づく症状改善に使われていたシロスタゾールにおいて、ラクナ梗塞のような微小出血を有する患者への脳梗塞再発予防効果が示され、推奨文が一部改訂されている。―――――――――――――――――――＜II. 脳梗塞・TIA 脳梗塞急性期 1-2 頸動脈的血行再建療法＞　最終健常確認時刻から6時間を超えた内頚動脈または中大脳動脈M1部の急性閉塞による脳梗塞では、神経徴候と画像診断にもとづいて救済可能領域が十分にあると判断された患者に対して、最終健常確認時刻から24時間以内に機械的血栓回収療法を開始することが勧められる（推奨度A、エビデンスレベル高）＜II. 脳梗塞・TIA 脳梗塞急性期 1-3 抗血小板療法＞シロスタゾール200mg/日の単独投与や、低用量アスピリンとの2剤併用投与は、発症早期（48時間以内）の非心原性脳梗塞患者の治療法として考慮してもよい（推奨度C、エビデンスレベル中）―――――――――――――――――――専門医のなかで注目されているポイント、そして新たな脳卒中リハビリとは　第IV章のくも膜下出血の領域では、遅発性脳血管攣縮の予防・治療に関して変更点がある。まず、脳血管攣縮予防のための腰椎ドレナージは、近年のシステマティックレビュー結果を基に推奨度が上がった（推奨度B、エビデンスレベル中）。その一方で、治療ではエンドセリン受容体拮抗薬クラゾセンタンによる術後管理の普及に伴い、多量補液による肺水腫発症が広く認識されていること、triple H療法＊によりうっ血性心不全や出血性合併症リスクが増加するといった報告を考慮して、「科学的根拠がないtriple H療法は行うべきではない」（推奨度E、エビデンスレベル低）としている。＊循環血液量増加療法（Hypervolemia）、血液希釈療法（Hemodilution）、高血圧療法（Hypertension）の3つを組み合わせて脳血流を維持・改善する方法　このほかにも、リハビリテーション診療の領域では、上肢機能障害のリハビリ効果を高めるためにAI技術の導入が進んでおり、脳卒中後の機能回復にブレイン・マシン・インターフェイス（BCI）を応用した訓練の推奨度がCからBへ上がった。BCIとは、脳と機械を直接つなぎ、脳内情報を読み取ることで脳機能を補填・増進させる技術の総称で、「たとえば、手にロボットを装着した患者が“手を動かしたい”と考える。すると脳波の変化をAIが読み取り、ロボットが指を曲げたり伸ばしたりする」と解説。「片麻痺の患者は“手を動かしたい”というイメージができなくなっているため、それを思い出させるためのBCIの活用はリハビリ効果を高める」と推奨度が上がった理由を述べた。ガイドライン改訂の経緯　本書は6年に1回ごとに改訂、2年ごとに追補版が出版される。2019年からガイドライン作成委員長を務める同氏は本書改訂を振り返り、「これまで2021年、2023年とマイナーアップデートにも携わってきたが、新たな知見が報告されるたびに脳卒中の治療可否において実臨床とガイドラインで乖離が生じはじめ、先生方の誤解を招く可能性があった。また、これまでは追補には新たな知見だけを掲載していたが、矛盾点などが存在する項目はあわせて改訂することになり、今回は"改訂版”と表現を変えた」と説明した。　なお、日本脳ドック学会が脳卒中や認知症予防などに役立つ最新知見をまとめた『脳ドックのガイドライン2026』が2月26日に発刊されたので、あわせて一読されたい。

　TRACE-5試験は、中国で行われた、発症後24時間以内の脳底動脈閉塞症に対するtenecteplase静注療法と標準的治療を比較したPROBEデザインによる無作為化試験である。結果は、90日後に転帰良好例（改訂ランキンスケールスコア0または1）がtenecteplase群で対照群より有意に多く、頭蓋内出血例と死亡例は同等であった。この効果は、TRACE-3試験で示された、血栓回収療法を受けていない前方循環系の大血管閉塞例に対する効果に匹敵した。本試験結果は、tenecteplase静注療法は、発症後24時間以内という広い治療可能時間枠の脳底動脈閉塞症に対して、特別な画像検査を用いたミスマッチによる患者選択の必要なしに、血栓回収療法との併用効果が期待できることを示唆している。ただし、オープンラベルの試験であったこと、重症例（pc-ASPECT 6点未満）は含まれなかったこと、症例は中国人のみであったことに限界があり、プラセボ対照試験の実施、より重症例での検討、他の人種への全般化が今後の課題である。

INDEX父のMCIが進行認知症治療薬、服用させるべき？抗凝固薬の副作用と思しき鼻出血医療知識を持っているがゆえの悩み父のMCIが進行「病にかかった患者とその家族は時に藁にもすがりたい思いを持つ」医療者ならば、こうしたことは数多く経験しているだろう。私自身は医療者ではないものの、医療者の傍らで何度か経験している。そのため、上記の思いを念頭に一般向けの記事執筆では患者と家族の期待値を過度に高めないよう気を配っている。むしろ、過度に期待値を下げるように記事を執筆していることがほとんどかもしれない。しかし、やはり当事者になると気持ちがざわざわする。何のことかと言えば、以前から本連載で触れている、認知機能低下と慢性心不全を抱える父親のことである。実は老老介護をしている母親の負荷軽減も考え、一昨年末から私は地元・仙台と東京の2拠点生活に移行した。私の主な役目は、父親の通院介助と娯楽のための外出に付き合うこと、母親の愚痴聞き役になることだ。昨年の真夏、私は母親とともに父親の通院に付き添った。2024年春に発症した脳梗塞の1年フォローアップ外来のためだった。脳神経内科医からは脳梗塞のほうは現時点で問題なしと言われたが、私だけが診察室に残り、ある相談をした。この時、父親はMRIを撮像していたため、今の父親の認知機能低下がどの水準にあるかを知りたかったのだ。父親が認知機能に関連した画像診断を受けたのは約7年前。この時にアルツハイマー型の軽度認知障害（MCI）と診断された。しかし、昨今の本人の症状を考えれば、もうその段階は過ぎているはず。私も含め家族はその後、半ば暗黙の了解のように検査を受けずに過ごしていた。むしろ診断を避けていたと言えるかもしれない。だが、今回MRIを撮像していたこともあり、この機しかないと思い、私はこれまでの事情を話したのだった。主治医はディスプレイ上でMRI画像をクリックしながら数分間眺めていた。そのうえでこう言った。「端的に言えば、そこ（MCI）からは一歩進んでいますね」「軽度アルツハイマー病という認識で良いですか？」「はい、そうなります」もともと覚悟していたため、「ああやっぱりか」という以上の感想はなかった。母親にも伝えたが、「まあ、そうだろうね」という反応だった。認知症治療薬、服用させるべき？この直後から私の頭に浮かび始めた命題が「コリンエステラーゼ阻害薬などの認知症治療薬の使用を検討すべきか」というもの。正直、これは悩ましい問題だった。もちろん私自身は、2004年のLancet誌に掲載されたドネペジル（商品名：アリセプト）のプラセボ対照無作為化二重盲検比較試験AD20001）のことなども一応は頭に入っている。ちなみに2年間のドネペジル投与の効果を評価した同試験の結果は、ドネペジル投与群でミニメンタルステート検査（MMSE）やブリストル日常生活動作スケール（BADLS）のスコアでプラセボ群に比べ有意差はあったものの、施設入所や障害進行では有意差は認められなかったというものだ。もっとも私個人からすると、施設入所はハードエンドポイントとは言い難いのだが…。父親が日常的に服用している抗凝固薬やSGLT2阻害薬はかかりつけの内科医から処方されており、その近傍には親戚の薬剤師が経営する保険薬局がある。私はまずこの薬剤師に相談してみた。身内だけに率直な意見が聞けると思ったからだ。彼は直截（ちょくせつ）にこう言った。「いやいや、飲まんほうが良いと思います。いつぞや聞いた、認知症は死への畏怖を和らげてくれる神のご慈悲だと」まあ、そういう考えもあるだろう。コリンエステラーゼ阻害薬では消化器症状の副作用で食が細ることがあるとも伝えられた。まあ、それも承知済みである。この時点でまだ腹落ちしてはいなかったので、かかりつけ医に相談してみることにした。かかりつけ医の法人は老人保健施設も運営しており、認知症治療薬の処方についても一定の経験があるのは間違いなかったからだ。親戚の薬剤師もこれに同意してくれた。抗凝固薬の副作用と思しき鼻出血ところが先月下旬、母親から「最近、父親の鼻血の頻度が多い」と連絡があった。すでに抗凝固薬の1日量は最低用量になっているとはいえ、その副作用を疑わねばならない。そこで私が何とか時間の都合をつけ、かかりつけ医へと連れて行った。かかりつけ医はやや耳が遠くなっている父親に対し、やや大きな声で「最近お加減はいかがですか？」と話しかける。父親は「まあまあです」と返した。そこでかかりつけ医と父親が軽く笑った後に、私から鼻血のことを伝えた。かかりつけ医から「両方の鼻の穴から？ それとも片方の鼻の穴？」と尋ねられた。一瞬、何のことだろうと思いつつ、具体的な発症状況を母親に確認していなかったことに気付く。すると父親が「こっちから」と右の鼻の穴を指した。認知症になると、こうした本人の話が正しいのかどうか判別がしにくい（後に母親に確認したところ、これは正しかったらしい。しかも時折、鼻ほじりもしていたとのこと）。かかりつけ医からは「抗凝固薬の副作用が鼻血の主な原因ならば、両方の鼻の穴から出血していることも少なくないですね。片方からということは、鼻の粘膜が炎症を起こし、そこに抗凝固薬が影響している可能性があるので、一度、耳鼻科を受診してみる必要があるでしょう」と説明を受けた。そのうえで、服用中の抗凝固薬については、「一旦休薬する」「当面は現在のまま最低用量で服用を続け、早めに耳鼻科を受診する」の2つを提案された。今の認知機能レベルでこの選択ができない父親に代わり、私は後者を選択した。心房細動がある父親に対して、現状で抗凝固薬を休薬するほうがリスキーだと考えたからだ。これで鼻血の件はとりあえず決着。そのうえで私から相談があると切り出し、これまでの経緯を一通り説明し、「認知症治療薬の服用を検討すべきなのか？」を伝えた。かかりつけ医は「まあ、服用を始めて大きなデメリットが発生するとは考えにくい。本来ならばエーザイやリリーの…」と言いかけたので、私から「抗アミロイドβ抗体ですよね。でも父親はまさに脳梗塞をやっていますし」と返した。脳梗塞既往歴がある以上、当然、アミロイド関連画像異常（ARIA）の副作用リスクは高いと想定しなければならず、さらに本人は抗アミロイドβ抗体の慎重投与対象の高血圧症もある。そもそも90歳近い父親にあの高額な薬剤を使うことには、息子である私ですら相当な疑問を持つ。かかりつけ医は「そうなんだよね」と言うと、一呼吸置いてこう続けた。「最終的にはデメリットがないとしても、ご家族の期待値に応えられるほどなのかという話に尽きちゃうんだよね」まさに一番難しいところを突き付けられた。ちなみに母親はなるべく服用薬は最低限にしたいと常々言っている。私一人がこの場で決めることはできない。結局、まずは耳鼻科の受診を優先することで答えは先延ばしにした。医療知識を持っているがゆえの悩み診療所を出て父親の車いすを最寄り駅まで押しながら、ついつい「中途半端に医療のことを知らなかったほうが幸せだったかもしれない」「よく『正しく恐れよ』と言うが、今は『正しく迷っている』ということなのか？」などの思いがグルグル脳内を駆け巡る。当初耳にした時は何だか適当だなと思った、親類の薬剤師が言った「認知症は死への畏怖を和らげてくれる神のご慈悲」もまんざら外れていないのかも…と思ったりもする。そんなことを考えて目的地に着くと、SGLT2阻害薬を服用中でもある父親はトイレに行きたいと言い出した。もうこれには慣れっこになった。トイレの入り口まで連れて行き、父親を車いすから立たせて自力歩行でトイレに向かわせる。ふと時間を見ると、実家の最寄り駅までの電車の到着まであと5分。これを逃すと、次の電車まではしばし待たねばならなくなる。とはいえ、父親を急かすこともできない。「あー、早く戻ってこないかな」と思っていたところ、1分前にトイレから出てきた。幸い乗車ホームはトイレに面していた。慌てて左手に折りたたんだ車いすを持ち、右手で父親の体を支えながら目の前の乗車口へ無事に間に合った。が、実家に帰宅したら、父親がぶら下げていたはずのポシェットがない。「あれ？」と思い、とっさに「お父さん、カバンどこに置いてきた？」と尋ねると、脇にいた母親から肘で軽く小突かれた。ああ、もうそれを聞いても無駄なのだ。結局、四方八方に連絡を取り、最終的にかかりつけ医の最寄り駅の駅員がトイレで見つけて回収していたことがわかった。やれやれ。すっかりスローモーションになってしまった父親を自分の時間軸で行動させたことが失敗の最大の原因である。介護はかくも難しいものかと改めて思う。こう思ったのは何度目だろうか？しかし、私以上にそのことに直面している母親は、口頭やLINEメッセージで愚痴を言う一方で、その苦労を冗談交じりに笑い飛ばして話すこともかなり多い。父親の介護で私がため息をつきたくなる時、そんな母親がLINEで送ってきたメッセージを思い起こし、時には口ずさんでいる。「介護は続くよ。どーこまでも」参考1）Howe I, et al. Lancet. 2004;364:1214-1215.

　非大血管閉塞性の急性期脳梗塞で、救済可能な脳組織を有する患者では、発症後4.5～24時間までの静脈内tenecteplase（遺伝子改変ヒト組織型プラスミノゲンアクチベータ）投与は標準治療と比較して、症候性頭蓋内出血のリスクが増加するものの、90日時点の良好な機能的アウトカムの達成率が有意に高いことが、中国・National Center for Neurological DisordersのGaoting Ma氏らOPTION Investigatorsが行った「OPTION試験」の結果で示された。脳梗塞の治療では、静注血栓溶解療法は発症から4.5時間以内に行うことが標準とされてきた。しかし近年、画像診断技術の向上により、血流は低下しているが死滅していない救済可能な脳組織（ペナンブラ）を詳細に特定できるようになり、治療時間枠の拡張の可能性が示唆されている。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年2月5日号に掲載された。救済可能な脳組織を厳密に評価　OPTION試験は、中国の48施設で実施した非盲検（アウトカム盲検）無作為化試験（Beijing Hospitals Authority Clinical Medicine Development of special funding supportなどの助成を受けた）。2023年6月～2025年8月に、非大血管閉塞性の急性期脳梗塞と診断され、最終健常確認時から4.5～24時間が経過した、救済可能な脳組織を有する成人（年齢18歳以上）患者566例（年齢中央値68歳［四分位範囲[IQR]：59～75］、女性196例［34.6％］）を登録した。　救済可能な脳組織の領域とは、不可逆的な損傷を受けた虚血コア（CT灌流画像で脳血流量が正常組織の30％未満）の体積が50mL未満で、かつ重度低灌流組織と虚血コアの体積比が1.2以上、これらの体積差が10mL以上などを満たした場合とした。　被験者を、静脈内tenecteplase（0.25mg/kg、最大投与量25mg）の静脈内ボーラス投与を受ける群（282例）、または標準的内科治療（抗血小板療法）を受ける群（対照群、284例）に無作為に割り付けた。NNTは11、24時間以内再灌流率も優れる　ベースラインの全体のNIHSSスコア中央値は7点（IQR：5～9）、最終健常確認から無作為化までの時間中央値は12.0時間（IQR：8.6～16.7）だった。CT血管造影で最も頻度の高い動脈病変は、中大脳動脈M2～M4（39.2％［222例］）、前大脳動脈（15.2％［86例］）、後大脳動脈（13.8％［78例］）の閉塞、および閉塞を伴わない大脳動脈狭窄（23.3％［132例］）であった。　主要アウトカムである90日時点における良好な機能的アウトカム（修正Rankinスケール［mRS］スコア：0または1点）を達成した患者の割合は、対照群が34.2％（97/284例）であったのに対し、tenecteplase群は43.6％（123/282例）と有意に優れた（リスク比[RR]：1.28、95％信頼区間[CI]：1.04～1.57、p＝0.02）。1件の良好な機能的アウトカム達成に要する治療必要数（NNT）は11だった。　90日時点におけるmRSの順序尺度分布の共通オッズ比は1.39（95％CI：1.04～1.86、p＝0.03）であり、tenecteplase群で良好であった。90日時点の機能の独立（mRS：0～2点）の達成率（tenecteplase群62.8％vs.対照群55.3％、RR：1.14、95％CI：0.99～1.30、p＝0.07）には両群間に差がなかった。　また、24時間以内の再灌流の達成率（37.7％vs.28.8％、RR：1.31、95％CI：1.02～1.68、p＝0.03）はtenecteplase群で優れた。死亡率に差はない、24時間までの拡張を支持　36時間以内の症候性頭蓋内出血の発生率は、tenecteplase群で有意に高かった（2.8％［8/281例］vs.対照群0％、補正後リスク群間差：2.85％、95％CI：1.16～5.54、p＝0.004）。一方、90日時点の全死因死亡率は、両群間に差を認めなかった（5.0％［14/281例］vs.3.2％［9/284例］、RR：1.57、95％CI：0.69～3.57、p＝0.28）。　著者は、「これらの知見は、救済可能な脳組織を有する非大血管閉塞性の急性期脳梗塞の治療におけるtenecteplase静注療法の、発症から24時間までの時間枠の拡張を支持するものである」としている。

　組織因子と血液凝固第VII因子は止血に重要な役割を演じる。遺伝子組み換え第VII因子（rFVIIa）は各種出血性疾患に対して止血効果を示した。本研究では発症後2時間以内の頭蓋内出血を対象として、rFVIIaの有効性を検証したランダム化比較試験である。　発症後2時間以内の脳梗塞症例を選定するのも難しい。本試験では626例のランダム化比較試験を試行するために、3,288例のスクリーニングが必要になっている。頭蓋内の出血がrFVIIaの使用により止血したか否かを検証するのは容易ではない。画像診断による血腫の増大、臨床症状などを間接的指標とせざるを得ない。　本研究では画像を用いた血腫の増大速度はrFVIIaの使用により遅くなった。しかし、出血の逆の合併症としての致死的な血栓イベントがrFVIIaにより増加してしまった。自分が頭蓋内出血したとしても、致死的血栓イベントリスクが増えるかもしれないとなるとrFVIIaを受けようとは思えない。出血と血栓のジレンマは本当に厄介な問題だと思う。

　脳卒中後に障害が残った患者の回復を促す可能性のある治療法として、脳を刺激する電磁パルスが役立つ可能性があることを示した研究結果が発表された。脳の特定の回路を電磁パルスで刺激する、電磁ネットワーク標的フィールド療法（ENTF〔electromagnetic network-targeted field〕療法）と呼ばれるこの治療法を理学療法と併用したところ、3分の1以上の患者で障害が大きく軽減したという。米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）デイビッド・ゲフィン医科大学のJeffrey Saver氏らによるこの研究結果は、米国心臓協会（AHA）主催の国際脳卒中学会議（ISC 2026、2月4〜6日、米ニューオーリンズ）で発表された。　ENTF療法は、運動機能や認知機能など、さまざまな活動に関わる脳のネットワークを刺激する。Saver氏によると、脳卒中後には、これらの神経ネットワークが電気的に乱れた状態になる。ENTF療法はその神経ネットワークに刺激を与えることで、脳の修復や再編成を促す仕組みだという。　今回の研究では、ENTF療法に関する二つの臨床試験のデータを統合解析し、脳梗塞後の障害に対するこの治療法の効果を検討した。両試験で使用されたのは、イスラエルのBrainQ Technologies社が開発したQ Therapeutic Systemと呼ばれる実験的な装置である。この装置は、頭にかぶるキャップと輪状のフレームで構成されており、健康な中枢神経系が生み出すのと似た低レベルの電磁パルスを発することで、脳卒中でダメージを受けた脳の回復を促すことを狙っている。なお、同社は両試験のいずれにも資金を提供している。　試験には、脳梗塞発症から平均14日が経過した、いずれも中等度から重度の障害を有する計124人（平均年齢58歳、女性31％）の患者が参加した。参加者のうち65人はENTF療法を受ける群、59人はプラセボとして偽の治療を受ける群に割り付けられ、8〜12週間にわたり、40〜45回のENTF療法または偽治療を受け、その間に理学療法も受けた。治療は病院で開始され、後半は自宅でポータブルキットを用いて継続した。　その結果、3カ月後の評価で障害がないと判定された参加者の割合は、ENTF療法群で33.8％であったのに対し、偽治療群で11.9％にとどまった。また、ENTF療法群では、全ての患者で障害のレベルに改善が確認された。さらに、ENTF療法による重大な副作用は報告されなかった。　Saver氏は、「患者の転帰を十分に改善するためには、より効果的なリハビリテーション治療が必要なことは明らかだ。その候補として有望なENTF療法は、自宅で携帯型キットを使って実施できる点が特徴だ」と述べている。　一方、本研究には関与していない、米国脳卒中学会（ASA）の広報を担当するJoseph Broderick氏は、「今回の結果はまだ予備的なものであり、治療効果を評価するには、参加者の人数や条件などのバランスが取れた大規模試験が不可欠だ。ENTF療法には安全性の問題が認められず、脳卒中後の新たな回復手段へのニーズも高い」とコメントしている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　脳底動脈閉塞による虚血性脳卒中患者において、発症後24時間以内のtenecteplase投与は標準治療と比較し機能的アウトカムを改善し、症候性頭蓋内出血および死亡の発生は同程度であった。中国・首都医科大学のYunyun Xiong氏らTRACE-5 investigatorsが、同国の脳卒中センター66施設で実施した無作為化非盲検評価者盲検第III相優越性試験「TRACE-5試験」の結果を報告した。脳底動脈閉塞による脳梗塞発症後24時間以内にtenecteplaseを静脈内投与した場合の有効性と安全性は十分に研究されていなかった。Lancet誌オンライン版2026年2月5日号掲載の報告。発症後4.5時間以内のアルテプラーゼ投与を含む標準治療と比較　研究グループは、脳底動脈閉塞による脳卒中で、発症後24時間以内または最終健常確認から24時間以内、静脈内血栓溶解療法の適応があり、発症前の修正Rankinスケール（mRS）スコア（範囲：0～6、高スコアほど障害が重度であることを示す）が3以下の18歳以上の患者を、発症後24時間以内のtenecteplase単回静脈内投与群（0.25mg/kg、最大25mg）、または標準治療群（発症後4.5時間以内のアルテプラーゼ静脈内投与［0.9mg/kg、最大90mg］、抗凝固療法・抗血小板療法を含む）に無作為に割り付けた。両群とも、血管内血栓除去術の併用は可とされた。　主要アウトカムは、90日時点のmRSスコア0～1、またはベースラインのmRSスコアへの回復（脳卒中前のベースラインmRSスコアが2～3の場合）。安全性アウトカムは、症候性頭蓋内出血および死亡とした。　主要アウトカムおよび安全性アウトカムはいずれも、最初に割り付けられた群に含まれるすべての無作為化患者を対象に評価した。90日時点の機能的アウトカムの改善は38％vs.29％、tenecteplase群で有意に改善　2024年1月24日～2025年6月20日に、452例が登録され（平均年齢66.4歳［SD 11.2］、男性321例［71％］、女性131例［29％］）、221例がtenecteplase群、231例が標準治療群に無作為化された。このうち222例（49％）は血栓除去術を受けた。また、標準治療群231例中80例（35％）でアルテプラーゼが使用された。　主要アウトカムを達成した患者は、tenecteplase群83例（38％）、標準治療群66例（29％）であった（補正後相対率：1.50、95％信頼区間[CI]：1.09～2.08、p＝0.014）。　36時間以内に症候性頭蓋内出血が認められた患者は、tenecteplase群で4例（2％）、標準治療群で7例（3％）であった（補正後相対率：0.58、95％CI：0.17～1.99）。　90日時点の全死因死亡も両群で同程度であった（tenecteplase群65例［29％］、標準治療群71例［31％］、補正後相対率：0.87、95％CI：0.62～1.22）。90日時点でmRSスコア5～6であった患者の割合も両群で同程度であった（tenecteplase群82例［37％］、標準治療群89例［39％］、補正後相対率：0.87、95％CI：0.65～1.18）。

　日本循環器協会が主催するGo Red for Women Japan健康セミナー「赤をまとい女性の心臓病を考えるin東京」が2月7日に一橋大学の一橋講堂で開催された。今回で3回目を迎える本イベントは、循環器疾患の診断・治療における性差などを患者自身が学ぶための機会として、米国心臓協会（AHA）のサポートのもとで行われている。今回、副島 京子氏（杏林大学 循環器内科）と塚田（哲翁）弥生氏（日本医科大学武蔵小杉病院 総合診療科）が心疾患好発年齢の女性らに向け、受診が必要な症状などについて解説した。心房細動の早期発見、健診の30秒に頼るのは限界　現在、日本人において100万人超の患者が存在するとされる心房細動（AF）。医療者にとってはおなじみの疾患であっても、患者への認知度はいまだに低い。AFのリスク因子として、とくに女性では高血圧や弁膜症、男性では冠動脈疾患、心筋梗塞の既往などが挙げられるが、AFに特異的かつ典型的な症状ではないことから、患者側の発見の遅れが医療者側の診断・治療の遅れにもつながるため課題となっている。　今回、患者へのAFの認知度向上のために開催された本セミナーにおいて、副島氏は「女性に多い“見逃し不整脈”－更年期との違い、正しく知る」と題して講演。同氏は女性患者が病院受診をためらう傾向にある点を指摘し、「胸の違和感、息切れ、だるさなど更年期障害の症状と似ていること、男性よりも我慢強いことが影響している可能性がある」と述べ、会場内の女性らに向けて「心房細動と更年期障害の症状は共通することが多いが、当てはまる症状（軽い息切れ、動悸など）がある場合には心房細動を疑ってもよい。女性は脳梗塞を発症しやすい、女性患者へのカテーテルアブレーションの実施率が少ないなどの女性特有のリスクがあるため、症状が悪化する前に受診してほしい」と訴えた。　また、健康診断で心電図を実施していたとしても「健診は1年分の30秒、そこで異常を検知するのは限界があり、無症状でも発作性AFが出現する可能性がある」とし、家庭でできるAF発見法（自己検脈、家庭用心電計やスマートウォッチの活用）の実践を促した。さらに、「自動診断のコメントが表示されたら、スルーせずに受診につなげてほしい」と話し、「CARE（C：併存疾患、リスク因子の治療、A：脳梗塞・血栓予防、R：症状軽減―リズム/レートコントロール、E：再評価）1）を医師のみならず、看護師や薬剤師にも共有するようにしてほしい」と強調した。更年期症状が強かったか否かも重要　続いて、塚田氏が「一人ひとりの違いに寄り添う循環器病のケア」と題し、心血管疾患（CVD）発症リスクが高い女性患者増などを列挙。ほてりや動悸は更年期障害特有の症状とされ一過性のものと判断される傾向にあるが、「このような血管運動神経症状（VMS）はVascular SOS2）であるため、症状を我慢するのではなく“血管のメンテナンスを始める合図”と捉え、症状が強い場合には内科などを受診してほしい」と述べ、「更年期症状は将来の心血管疾患リスクの氷山の一角に過ぎない」と指摘した。＜CVDリスクが高いとされる女性患者像＞・更年期障害のなかでも、ほてりや動悸が強い・出産時に妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、早産、死産を経験・早発閉経（45歳未満）・多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）の既往・前兆のある片頭痛・痩せ過ぎ・筋力低下　50歳は女性の“身体の曲がり角”といわれ、とくに日本人女性の場合には、健康寿命と平均寿命の乖離が生じ、12年間の「寝たきり」リスクを伴うとされる。そのため、50歳以降では、「シミ・シワを見るのと同じように、健康診断の検査結果をチェックしてほしい。年のせいで片付けず、自分自身を過信しないでほしい」と強調した。一方で、女性の身体は運動による投資対効果が高い点にも触れ、「女性の場合は少ない運動量で大きな予防効果が得られる。週150分程度の中強度運動で冠動脈疾患リスク低下も昨年に報告されている3）」と説明し、運動が続かない患者でも効果的にリスク低下につながる方法を以下のように紹介した。＜CVDリスクの予防方法＞・10分まとめ歩き・座り過ぎは「中断」（Break the Sit）・誰かと歩く（フレイル予防）・家事や庭いじり　また、運動が続かない理由は決して患者個人のせいだけではなく、生活環境が要因であることが近年の研究から明らかになっている。同氏は「世界的に歩きやすい街づくりが求められている。歩きやすい街に住む人は高血圧や糖尿病、肥満リスクが低い傾向があることが示された4）」とコメントした。Take home messageとして「（CVDの）サインを見逃さない、自分の（検査）数値を知る、プラス10分のウォーキング、筋肉を守る、この4つで、いつまでも赤いドレスの似合う女性を目指してほしい」と締めくくった。Go Red For Womenとは　Go Red for Womenは、“心臓病が女性の最大の死因であることを多くの人に知ってもらう”ために、AHAが2004年から始めた女性の循環器疾患の予防・啓発のための活動である。「教育」「疾患啓発」の2本柱を中心に、毎年2月第1週金曜日に赤い何かを身に付けるなどして啓発活動を行っている。この活動が今では世界50ヵ国以上に広がっており、国内では日本循環器協会が中心となり2024年よりこの活動がスタートした。今回は上記2名の医師による講演のほか、パネルディスカッションには元テニスプレーヤーの杉山 愛氏を迎え、一般参加者を盛り上げた。なお、今年も東京会場のほかに大阪・梅田スカイビルでも2月21日に開催が予定されている。

　発症から2時間以内の脳内出血（ICH）患者の治療において、遺伝子組換え活性型第VII因子（rFVIIa）製剤の投与はプラセボと比較して、機能的アウトカムを改善せず、血腫の拡大を有意に抑制したものの、生命を脅かす血栓塞栓性合併症のリスクがわずかに上昇することが、米国・ University of CincinnatiのJoseph P. Broderick氏らFASTEST Investigatorsによる「FASTEST試験」の結果で示された。ICHでは、出血量に比例して重大な障害と死亡のリスクが増加し、出血の拡大は症状発現から2～3時間以内に生じるとされる。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2026年2月4日号に掲載された。6ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　FASTEST試験は、6ヵ国（日本、北米、欧州）の93施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照アダプティブ第III相試験であり、2021年12月～2025年10月に参加者を登録した（米国国立神経疾患・脳卒中研究所［NINDS］などの助成を受けた）。　対象は、年齢18～80歳、ICH（出血量2～60mL）を発症し、片側側脳室の3分の2未満または両側側脳室の3分の1未満の脳室内出血（IVH）を認め、グラスゴー・コーマ・スケールスコア8点以上で、脳卒中発症時または最終健常確認時から2時間以内に試験薬の投与を受けた患者とした。　被験者は、rFVIIa（80μg/kg）を投与する群（介入群）またはプラセボ群に、1対1の割合で無作為に割り付けられ、2分間で静脈内投与された。　主要アウトカムは、ITT集団における180日時点での機能的アウトカム（修正Rankinスケール［mRS］スコア［0～2点、3点、4～6点］）とした。安全性の主要アウトカムは、無作為化集団における4日以内に発生した生命を脅かす血栓塞栓性イベント（急性心筋梗塞、急性脳梗塞、急性肺塞栓症）であった。　本試験は、2回目の中間解析時に、事前に規定された無益性による中止基準を満たしたため、NINDSと独立データ安全監視委員会（DSMB）の勧告を受けて患者登録を中止した。発症から投薬までの平均時間は100分　626例（平均年齢61［SD 12］歳、女性216例［35％］）を登録し、介入群に328例、プラセボ群に298例を割り付けた。ベースラインの平均ICH量は16.7（SD 14.6）mL、平均IVH量は1.5（SD 5.1）mL、NIHSSスコア中央値は13点（四分位範囲：8～17）であり、脳卒中発症から試験薬投与までの平均時間は100（SD 22）分だった。　ITT集団における180日時のmRS 0～2点の達成率は、介入群が46％（151/328例）、プラセボ群は45％（134/298例）と、両群間に有意な差を認めなかった（オッズ比[OR]：1.09、95％信頼区間[CI]：0.79～1.51］、p＝0.61）。日本人（介入群144例、プラセボ群132例）のORは1.40（95％CI：0.86～2.29）と有意差はないものの介入群で良好な傾向がみられた。　4日以内の生命を脅かす血栓塞栓性合併症の発生率は、プラセボ群が1％（4/298例）であったのに対し、介入群は＜5％（15/328例）と有意に高かった（相対リスク：3.41、95％CI：1.14～10.15、p＝0.020）。　また、ICH量のベースラインから24時間後までの増加分は、プラセボ群に比べ介入群で有意に少なく（－3.68mL、95％CI：－5.40～－1.94、p＝0.0011）、同様にICH＋IVH量の増加分も介入群で有意に少なかった（－5.23mL、－7.64～－2.8、p＝0.0011）。スポットサイン、90分以内の投与で止血効果が高い傾向　主要アウトカムのサブグループ解析では、ベースラインの造影CT検査でスポットサインを認めた患者（OR：1.86、95％CI：0.94～3.68）および最終健常確認時から90分以内に試験薬の投与を受けた患者（1.82、0.98～3.40）において、プラセボ群に比べ介入群でアウトカムが良好である傾向を認めた。　著者は、「rFVIIaの止血効果は、出血が持続している可能性が高い患者（90分以内に治療を受けた患者、造影CTでスポットサインを確認した患者）に集中していた」「機能的アウトカムの改善に必要となる出血拡大の抑制量は、先行研究で示された3～4mLではなく、少なくとも6～12mLであると示唆される」としている。現在、持続性出血のリスクが最も高い患者におけるrFVIIaの有効性の評価を目的とする臨床試験（FASTEST 2試験）が進行中だという。

　急性期虚血性脳卒中に対する発症後72時間以内に開始したミノサイクリン療法は、プラセボとの比較において、安全性への懸念なく90日時点で有意な機能的アウトカムの改善をもたらしたことが示された。中国・首都医科大学のYao Lu氏らEMPHASIS Investigatorsが、同国58病院で行った多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照試験「EMPHASIS試験」の結果を報告した。ミノサイクリンは、広く使用されている忍容性が良好で安価なテトラサイクリン系の抗菌薬で、さまざまな神経疾患に対する有望な薬剤として注目されており、前臨床モデルおよび小規模臨床試験で虚血性脳卒中に対する潜在的なベネフィットが示されていた。著者は、「さらなる研究を行い、今回示された知見を確認し、より重症または軽症の脳卒中患者にも同様のベネフィットが及ぶかどうかを明らかにする必要がある」とまとめている。Lancet誌オンライン版2026年1月30日号掲載の報告。発症後72時間以内に投与開始、90日時点の優れた機能的アウトカムを評価　EMPHASIS試験の対象は、18～80歳、脳CTまたはMRIで虚血性脳卒中が確認された、発症から72時間以内、National Institutes of Health Stroke Scale（NIHSS）スコア範囲4～25、意識レベルスコア（NIHSSのサブスケール1a）≦1の患者であった。　被験者は、ルーチンに行われていた治療に加えてミノサイクリンの経口投与を受ける群（初回投与量200mg、その後12時間ごとに100mgを4日間）またはプラセボ群に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。コンピュータ生成無作為化シークエンス法によるブロック無作為化（試験施設により層別化された固定4ブロックサイズ）が用いられた。　主要アウトカムは、90日時点の優れた機能的アウトカム（修正Rankinスケール［mRS］スコア：0～1）であり、無作為化され試験薬を少なくとも1回投与されたすべての患者を対象に、欠損データの補完を行うことなく解析した。　安全性のアウトカムは、試験薬を少なくとも1回投与され、少なくとも1回安全性の評価を受けた患者を対象とし、24時間時点および6日時点の症候性頭蓋内出血などを評価した。主要アウトカム、ミノサイクリン群52.6％、プラセボ群47.4％　2023年5月19日～2024年5月20日に、1,724例がミノサイクリン群（862例）またはプラセボ群（862例）に無作為化された。年齢中央値は65歳（四分位範囲[IQR]：57～71）、男性が1,151例（66.8％）、女性が573例（33.2％）であり、ベースラインのNIHSSスコア中央値は5（IQR：4～7）であった。　4例（ミノサイクリン群3例、プラセボ群1例）が同意を取り下げ、19例（9例、10例）が追跡不能であった。　90日時点でmRSスコアが0～1の被験者は、ミノサイクリン群で447/850例（52.6％）、プラセボ群で403/851例（47.4％）であった（補正後リスク比：1.11、95％信頼区間[CI]：1.03～1.20、p＝0.0061）。　mRSスコアの全範囲にわたる順序解析でもミノサイクリン群が優れ、補正後共通オッズ比は1.19（95％CI：1.03～1.38、p＝0.018）であった。　症候性頭蓋内出血の発生はミノサイクリン群とプラセボ群で、24時間時点（1/860例［0.1％］vs.0/861例［0％］）、6日時点（3/859例［0.3％］vs.0/861例［0％］）でいずれも同程度であった。重篤な有害事象（ミノサイクリン群40/862例［4.6％］vs.プラセボ群51/862例［5.9％］、p＝0.24）を含むその他の安全性アウトカムについて有意差は認められなかった。