新型インフルエンザウイルス（汎発性2009インフルエンザA/H1N1）に対し、2008～2009年の季節性インフルエンザ3価不活化ワクチンが限定的ではあるが一定の有効性を示すことが、メキシコ国立衛生研究所のLourdes Garcia-Garcia氏らが行った症例対照研究で示唆された。特に重症例に対する効果が期待されるという。2009年4～6月にかけて、新型インフルエンザA/H1N1の感染確定例が報告され、WHOは感染爆発（パンデミック）の警戒レベルをフェーズ3から6へ引き上げた。7月6日までに、122ヵ国から公式に報告された感染例数は9万4,512件にのぼった。これまで、季節性インフルエンザワクチンは新型インフルエンザウイルスに対する有効性をほとんどあるいはまったく持たないと考えられていた。BMJ誌2009年10月10日号（オンライン版2009年10月6日号）掲載の報告。メキシコの流行期における後ろ向きの症例対照研究研究グループは、メキシコの流行期におけるインフルエンザA/H1N1感染例に対する2008～2009年の季節性3価不活化ワクチンの効果の評価を目的に、レトロスペクティブな症例対照研究を実施した。2009年3～5月の間に、メキシコ市の専門病院（国立呼吸器疾患研究所、178床）を受診し、検査にてインフルエンザA/H1N1が確認された60例と、他の疾患（インフルエンザ様疾患と肺炎は除外）の罹患者180例（対照群）について、年齢および社会経済的条件をマッチさせた調査を行った。新型インフル感染群および対照群の患者本人あるいは近親者に、直接面談あるいは電話にて、2008～09年の冬季に季節性3価ワクチンの接種を受けたか否かについて質問した。ワクチン接種者で低い新型感染率（有効率73%）、ワクチン接種の新型感染例に死亡例なし季節性インフルワクチンの接種を受けていたのは、新型インフル感染群が8例（13%）、対照群は53例（29%）であった（粗オッズ比：0.344、p＝0.012）。新型インフル感染群は、対照群に比べ入院［98%（59例） vs. 34%（61例）、p＜0.001］、侵襲性の機械的人工呼吸器装着［43%（26例） vs. 2%（4例）、p＜0.001］、死亡［30 %（18例） vs. 1%（2例）、p＜0.001］の頻度が有意に高かった。一方、インフルエンザ関連合併症のリスクが高い慢性的な基礎疾患の頻度は、新型インフル感染群よりも対照群のほうが高かった［全体：25%（15例） vs. 67%（120例）、p＜0.001、喘息：3%（2例） vs. 28%（51例）、p＝0.001、閉塞性睡眠時無呼吸：3%（2例） vs. 12%（22例）、p＝0.06、COPD：2%（1例） vs. 9%（16例）、p＝0.07］。多変量解析では、新型インフル感染はワクチン接種者（補正オッズ比：0.27、p＝0.004）およびインフルエンザ関連合併症リスクの高い基礎疾患患者（同：0.15、p＜0.001）で有意に低かった。入院患者（新型インフル群：59例、対照群：61例）においても、新型インフル感染はワクチン接種者（同：0.23、p＝0.018）および高リスク基礎疾患患者（同：0.20、p＜0.001）で有意に低く、基礎疾患のない患者（新型インフル群：45例、対照群：60例）に限っても感染率はワクチン接種者（同：0.14、p＝0.003）で有意に低かった。季節性ワクチンの新型インフルに対する有効率は73%であった。新型インフル感染者のうち、季節性ワクチン非接種例52例の死亡率は35%（18例）であったのに対し、接種例8例に死亡は認めなかった。これらの知見により、著者は「少数例に関するレトロスペクティブな評価の初期結果という限界はあるが、2008～2009年の季節性3価不活化ワクチンは、汎発性2009インフルエンザA/H1N1（特に重症例）に対し有効なことが示唆された」と結論している。（菅野守：医学ライター）

ワイス株式会社は16日、7価肺炎球菌結合型ワクチン（製品名：プレベナー 水性懸濁皮下注）の製造販売承認を取得したと発表した。プレベナーは、細菌性髄膜炎、菌血症などの侵襲性肺炎球菌感染症を予防する国内初の小児用肺炎球菌結合型ワクチン。今後検定などの諸手続きを経て、2010年春までには発売を開始する予定とのこと。2000年からプレベナーを小児期の定期接種ワクチンとして導入した米国では、導入前と比較し、侵襲性肺炎球菌感染症の発症頻度が5歳未満で98％減少したことが報告された。また、定期接種として導入した米国では、間接的な効果として、このワクチンを接種していない高齢者においても侵襲性肺炎球菌感染症の発症頻度が65％減少したことが報告されている。プレベナーの接種は2ヵ月齢以上9歳以下の小児に対して、任意接種により行われるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2009/1016_2.asp

2000年にヘモフィルス・インフルエンザb型菌（Hib）への感染が原因で死亡した5歳未満児は、全世界で推定37万1,000人にも上ることがわかった。米国Johns Hopkins大学のJames P Watt氏らの調べで明らかになったもので、Lancet誌2009年9月12日号で発表した。Hibは小児の細菌性髄膜炎や肺炎などの大きな原因となっているが、予防接種でそのほとんどが予防できる。小児へのHibワクチン接種実施の徹底が急務のようだ。Hib罹患率や致死率を文献調査、HIV罹患率などで補正Watt氏らは、Hibの罹患率や致死率、年齢層、Hibワクチンの効果などについて、徹底した文献調査を行った。また、ワクチン試験データから、Hib感染による肺炎発症率や肺炎死亡率を得た。そのデータと、WHO（世界保健機関）の国別肺炎罹患率や肺炎死亡率を用いて、Hibによる肺炎発症・死亡率を推定した。また、髄膜炎などの重症例については、これまでのサーベランス結果などを元に推定を行った。推定結果については、HIV罹患率や医療ケア整備の程度について補正を行った。Hib感染重症例は813万児その結果、2000年に5歳未満児でHib感染による重症疾患を発症したのは、世界で推定813万人（不確定範囲：733～1,320万）に上った。そのうち月齢1～59ヵ月児で死亡したのは、37万1,000人（同：24万7,000～52万7,000）、うちHIV陽性だったのは8,100人（同：5,600～1万）、HIV陰性だったのは36万3,000人（同：24万2,000～51万7,000）だった。同研究グループは、世界的なHibによる被害は大きく、Hibワクチンの接種促進によって子供の肺炎や髄膜炎、死亡率を減らすことができると結論づけた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

下気道感染症の治療に際し、プロカルシトニン（PCT）値に基づくアルゴリズムに沿って治療をしたほうが、標準ガイドラインによる治療に比べ、治療効果は同等で抗生物質投与量を抑えられることが報告された。この点を示した試験結果はこれまでにも発表されているが、大規模な多施設共同試験はあまりなかった。スイスKantonsspital AarauのPhilipp Schuetz氏らが、1,359人の下気道感染症患者を対象に行った無作為化試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年9月9日号で発表した。スイス6ヵ所の病院救急室の患者が対象Schuetz氏らは、2006年10月～2008年3月にかけて、スイス6ヵ所の病院の救急室を訪れた、重症の下気道感染症の患者1,359人を、無作為に2群に分けた。一方の群では、PCT値を元にしたアルゴリズムを使い、あらかじめ定めたカットオフ値によって、抗生物質の投与開始や中止などを決めた。もう一方の群では、標準ガイドラインに沿って治療を行った。主要アウトカムは、治療の非劣性を示す有害アウトカムとして、死亡、集中治療室への入室、疾患特異的な合併症、抗生物質投与が必要となる感染症の30日以内の再発――などとした。なお非劣性の限界値は7.5％と定義した。PCT群で抗生物質投与期間を3割以上短縮結果、有害アウトカムの発生率は、PCT群15.4％、対照群18.9％と、その差は－3.5％で同等だった。一方で、抗生物質の平均投与期間は、PCT群が5.7日に対し、対照群は8.7日と、PCT群が相対差で－34.8％短かった（95％信頼区間：－40.3～－28.7）。サブグループ解析では、市中肺炎の患者（925人）における同相対格差は－32.4％、慢性閉塞性肺疾患（COPD）の増悪患者（228人）における同相対格差は－50.4％、急性気管支炎（151人）の同相対格差は－65.0％だった。また、抗生物質関連の有害事象の発生率も、対照群が28.1％に対しPCT群が19.8％と、絶対格差が－8.2％だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

アステラス製薬株式会社は14日、米国テラバンス社より導入し、同社が米国において申請していた抗生物質「VIBATIV（一般名：テラバンシン）」に関し、9月11日（現地時間）に「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）およびメチシリン感受性黄色ブドウ球菌（MSSA）を含むグラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSSI）」の適応症について米国食品医薬品局（FDA）より承認を取得したと発表した。テラバンシンは、細菌の細胞壁合成を阻害するとともに細胞膜透過性の増大作用をあわせ持つ、1日1回投与の脂質化グリコペプチド系の注射剤。同剤については、2006年12月にテラバンス社がFDAに申請していた。また、本剤の追加適応の院内肺炎については、現在FDAにおいて審査中とのこと。VIBATIVの販売は、同社の米国子会社アステラス ファーマ US, Inc.より、2009年中に開始される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/vibativtm.html

吸入ブデソニド（商品名：パルミコート）は、慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の肺炎リスクを増大させないことが、カナダBritish Columbia大学St Paul’s病院のDon D Sin氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。ブデソニドはCOPDの増悪を抑制しQOLを改善するが、肺炎のリスクを増大させる可能性が指摘されている。また、吸入ステロイド薬は肺炎リスクを約50%も増大させることを示す大規模臨床試験の結果もあるという。Lancet誌2009年8月29日号掲載の報告。7つの大規模臨床試験のプール解析研究グループは、COPD患者の肺炎リスクに及ぼすブデソニド吸入薬の影響について評価した。安定期COPD患者を対象に、吸入ブデソニド 320～1,280μg/日を投与する群（β刺激薬formoterolを併用あるいは非併用）と対照群（プラセボあるいはformoterol単独）を比較し、少なくとも6ヵ月以上のフォローアップを行った7つの大規模臨床試験の患者データをプールした。試験期間中あるいは終了後15日間における「有害事象」および「重篤な有害事象」としての肺炎のリスクついて両群間の比較を行った。intention-to-treatデータの解析にはCox比例ハザード回帰分析を用いた。有害事象としての肺炎：ブデソニド群3% vs. 対照群3%、重篤な有害事象としての肺炎：1% vs. 2%解析の対象となったのは7,042例で、ブデソニド群が3,801例、対照群は3,241例であった。有害事象としての肺炎の発症率は、ブデソニド群が3%（122例）、対照群も3%（103例）と両群で同等であった（補正ハザード比：1.05）。重篤な有害事象としての肺炎の頻度は、ブデソニド群が1%（53例）、対照群は2%（50例）であり、両群で同等であった（補正オッズ比：0.92）。有害事象あるいは重篤な有害事象としての肺炎発症までの期間は、いずれも両群間に差を認めなかった。著者は、「COPD患者に対する吸入ブデソニドの12ヵ月投与は、投与期間中の肺炎リスクを増大させないため、安全に使用できる」と結論したうえで、「加齢および肺機能低下は重篤な有害事象としての肺炎を有意に増加させることに留意すべき。性別、喫煙、BMIは有意なリスク因子ではない」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

明治製菓株式会社は、経口カルバペネム系抗菌剤「オラペネム小児用細粒10％」(一般名：テビペネム　ピボキシル)を、26日に発売した。オラペネム小児用細粒10％は、ワイス株式会社が創製し、明治製菓が開発した世界初のプロドラッグ型経口カルバペネム系抗菌剤で、幅広い抗菌スペクトラムを有している。特にペニシリン耐性肺炎球菌（PRSP）やマクロライド耐性肺炎球菌、β－ラクタマーゼ非産生アンピシリン耐性インフルエンザ菌（BLNAR）等の薬剤耐性菌に対して非常に強い抗菌力を示す。肺炎球菌やインフルエンザ菌は小児の中耳炎・副鼻腔炎・肺炎の原因菌となるが、近年、これら主たる原因菌の薬剤耐性化によって引き起こされる小児感染症に対し効果の高い薬剤が少なく、重症化・難治化する状況が問題となっている。同社は、PRSPやマクロライド耐性肺炎球菌、BLNARといった薬剤耐性菌に対し強い抗菌力を示す同剤の特長を活かし、これら耐性菌の検出頻度が高く治療に難渋する小児の中耳炎・副鼻腔炎・肺炎の3疾患に適応症を絞って製造販売承認を取得している。詳細はプレスリリースへhttp://www.meiji.co.jp/corp/news/2009/0826_2.html

8月27日、大手町ファーストスクエアにて開催された「周産期医療最前線 ―インフルエンザより早く来る！ママの知らないRSウイルス感染症」セミナー（主催：アボット ジャパン株式会社）について、2回に分けてお届けする。東京女子医科大学の楠田聡氏は、2歳未満の子を持つ母親の、RSウイルス（RSV）に関する意識調査の結果を発表した。日本において、早産児（在胎22～36週）の割合は増加傾向にあり、中でも32～36週での出生率が年々上昇している。一方、2歳までにほぼ100％の乳幼児が罹患するといわれるRSV感染症は、特に早産児や生後6ヵ月齢以下において、細気管支炎や肺炎などの重篤な下気道炎を引き起こし、緊急入院となったり、最悪の場合は死に至ることもある。RSV感染症に予防ワクチンおよび有効な治療法はなく、発症した場合は重篤化させないことが肝要である。楠田氏は、早産児のRSV感染による入院の割合が10％前後であり、入院児の死亡率が1％以上という日米のデータを示した。RSV感染症は9月から流行し始め、12月にピークを迎えて4月ごろ収束する。現在、RSVに対する特異的モノクローナル抗体であるパリビズマブ（商品名：シナジス）がRSV感染による重篤な呼吸器疾患（下気道疾患）の発症を抑制する唯一の薬剤であり、早産児など高リスク群での入院率を半分以下に下げることが報告されている。そのような現状を踏まえ、楠田氏はまず、2歳未満の子を持つ母親約1万名にインターネット調査を行った結果を述べた。子が在胎35週以下をハイリスク群とし、対象の4%弱が該当した。また、それ以外を一般群とした。母親の疾患認知は、インフルエンザや水痘などではほぼ100％であったが、RSVは一般群で約30％、ハイリスク群でも約50％という結果であった。また、子がRSV感染症にかかったことがある群とかかったことがない群の比較では、RSV感染症が気になる割合はそれぞれおよそ90％と60％であった。しかし、RSV感染症において、早産児が重症化しやすいことや、パリビズマブの事前投与で重症化が防止できることについては、どちらも同じ程度の認知度であった。母親に疾病情報を提示した前後を比較すると、「RSV感染症が健康に重大な影響を及ぼすと思う」とした割合が増えた。中でも、提示前にRSVを知らなかった群では、25％から80％以上に増加した。一方、パリビズマブの認知度は、ハイリスクの在胎33週群においては比較的高かった。しかし、RSV感染症による入院率が33週群とほぼ同じである在胎35週群では、その半分以下にとどまった。パリビズマブ非投与の理由としては、「パリビズマブを知らない」「医師に薦められなかった」「RSVを知らない」がほとんどを占め、価格や副作用など他の理由は少なかった。以上より、楠田氏は、早産児では重症RSV感染症のリスクが高く、パリビズマブでその重症化を抑制できることを知らせていくことが重要であるとまとめた。（ケアネット　板坂 倫子／呉 晨）

小児期の呼吸器感染症は、ほとんどが受診の必要がなく、ましてや抗生物質によるベネフィットはほとんどないにもかかわらず、再受診を含む受療率は高いままで、抗生物質も頻繁に処方されている。英国の公的医療保険であるNHSでは、小児の急性の咳だけで5,140万ドル以上の医療費が費やされており、その大半が、開業医の診察によるもので、ガイドラインも整備されているが改善の兆しはなく問題視されている。そこで、英国カーディフ大学医学部プライマリ・ケア/公衆衛生学部門のNick A Francis氏らは、小児呼吸器感染症に関する小冊子をプライマリ・ケア医に提供し、診察時に使うようトレーニングをすることで、再受診率や抗生物質の処方率が減るのではないかと、クラスター無作為化試験を行い検討した。BMJ誌2009年8月15日号（オンライン版2009年7月29日号）より。小冊子活用を訓練された開業医とそうでない開業医のもとでの再受診率等を調査本試験は、小冊子の使用が、ケアに対する患児の親の満足度を維持しつつ、同一疾患での再受診の低下、抗生物質使用の低下に結びつき、将来的な受診動向に影響をおよぼすことを立証することを目的に行われた。ウェールズとイングランドの開業医61人の協力のもと、急性の呼吸器感染症（7日以内）を訴え受診した小児（6ヵ月～14歳）558例を被験者として行われた。このうち、肺炎、喘息、重篤な随伴疾患、即時入院の必要性が疑われる小児は除外された。その結果、3例が除外され、また27例は追跡ができず解析から除外された。最終的に528例（94.6%）で評価が行われた。被験者は、介入群（受診した医師が小冊子の使用を訓練・指示されている）と対照群（特別な訓練を受けずいつも通りの診察が行われる）に無作為化された。主要転帰は、追跡期間2週間の間に同一疾患で対面診察を受けた小児の割合とした。副次転帰は、抗生物質の処方率、同消費量、将来的な受診動向、両親の満足度、安心度、理解度。抗生物質の処方は劇的に低下再受診率は、介入群は12.9%だったが、対照群は16.2%で、3.3%（95％信頼区間：－2.7%～9.3%、P=0.29）の絶対リスクの差が生じた。ただしクラスター形成を説明するための多平面モデリング（開業医と患者個々人レベルで）の結果からは、再受診率の違いは見られなかった（オッズ比：0.75、95％信頼区間：0.41～1.38）。抗生物質の処方率は、介入群では19.5%、一方対照群では40.8%で、21.3％（同：13.7～28.9、P

本論は、米国NIHのGerardo Chowell氏らによる、NEJM誌オンライン版2009年6月29日に発表された論文。2009年春、メキシコから重症肺炎の集団発生が報告された同時期に、新型インフルエンザのウイルス株分離の報告がされたことを踏まえ、ウイルスがもたらす重症疾患のリスク因子に関する情報や、感染管理を見通す方法を得るため、メキシコ発の重症肺炎について解析を行ったもの。本誌では2009年8月13日号にて掲載された。死亡例、重症肺炎例は5～59歳に集中2009年3月24日から4月29日にかけて、メキシコ保健省には合計2,155例の重症肺炎患者（入院821例、死亡100例を含む）が報告された。同時期、国立Epidemiological Reference Laboratoryに提出された8,817件の鼻咽頭標本のうち、2,582件がブタ由来の新型インフルエンザA型（H1N1）ウイルス（S-OIV）陽性が報告された。Chowell氏らは、これら重症肺炎患者の死亡率と罹患率における年齢分布の偏りを、これまで報告されたインフルエンザ流行時の患者の年齢分布とで比較した。その結果、5～59歳の死亡率は87%、重症肺炎罹患率は71%だったのに対し、同じ年齢層の対照期間（報告例が寄せられた春季）の死亡率、罹患率はそれぞれ17%と32%だった。また、今回の新型インフルエンザに関して、過去における新型インフルエンザウイルスの伝播と同様、第一波が季節外れの時期に、かつ若年層を襲ったという点で類似していたという。過去のパンデミックと類似点が多いChowell氏らは、「今回の新型インフルエンザ・パンデミックは、初期の段階で、重症肺炎の割合が急増し、さらにこれら疾患患者の年齢分布に顕著な偏りがあったことから、過去のパンデミックとの類似性を想起させた。さらに、1957年のパンデミック以前に生まれ、幼児期にH1N1株に曝されていた中高年者は、若年者と比べて相対的に免疫作用をもつことが示唆された」と報告。これら所見から「医療資源やワクチンの供給に限りがある場合、感染予防をより若い世代に集中させることが妥当性である」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

本論は、メキシコの国立呼吸器疾患研究所のRogelio Perez-Padilla氏らによる、NEJM誌オンライン版2009年6月29日に発表された論文。2009年3月後半、メキシコで多発した呼吸器疾患は、その後の調査で、新型のブタ由来インフルエンザA型（H1N1）ウイルス（S-OIV）によるものであることが判明した。本論は、メキシコ市にある国立第三次呼吸器疾患病院に肺炎で入院し、検査の結果、このいわゆる新型インフルエンザと診断された症例の臨床像および疫学的特性についての報告である。本誌ではNEJM誌2009年8月13日号で掲載された。98例中18例がS-OIV感染によるものと判明Padilla氏らは、2009年3月24日から4月24日にかけて、メキシコ市の国立呼吸器疾患研究所に急性呼吸器疾患で入院した患者のデータを、後向きカルテ・レビューにて分析した。S-OIV感染の有無は、リアルタイム逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法を用いて確認した。その結果、98例の入院患者のうち18例がS-OIV感染による肺炎であった。18例の半数以上が13～47歳で、基礎疾患を有していたのは8例のみだった。また18例のうち16例は、当該疾患で入院していて、残り2例は他院から紹介されての入院例だった。臨床像としては、全患者で発熱、咳、呼吸困難または呼吸窮迫、乳酸脱水素酵素の血中濃度上昇、両側性斑状の肺炎が見られた。他の一般的な所見としては、クレアチンキナーゼ値の上昇（患者の62%）、リンパ球減少（同61%）がみられた。18例中12例が人工呼吸、7例が死亡また、12例は人工呼吸器を必要とし、そのうち7例が死亡した。初期の症例患者と接触して7日間以内に、医療従事者のうち22人が軽度または中等度のインフルエンザ様疾患を発症し、オセルタミビル（商品名：タミフル）を投与された。医療従事者における二次感染はいずれも重篤なものではなく、入院には至っていない。以上から研究グループは、若年層から中高年層にかけては、たとえ健康体でもS-OIV感染が急性呼吸不全症候群や死亡に至る重篤な疾患を引き起こす可能性があると結論している。（朝田哲明：医療ライター）

汎発性H1N1 2009インフルエンザウイルスに感染した妊婦は重症化しやすく、合併症をきたして入院に至る可能性が高いため、確定例のみならず可能性例を含め迅速に治療を開始すべきことが、アメリカ国立慢性疾患予防・健康増進センターのDenise J Jamieson氏らが実施した調査で明らかとなった。アメリカを含む世界規模で広範に発生した発熱性呼吸器感染症の原因として、汎発性H1N1 2009インフルエンザウイルスが同定された。症状は軽度～重度までさまざまだが、妊婦への影響に関する報告はほとんどないという。Lancet誌2009年8月8日号（オンライン版2009年7月29日号）掲載の報告。CDCによる強化サーベイランスの一環として調査研究グループは、今回の発生から1ヵ月以内にアメリカ国内の妊婦におけるH1N1ウイルスの感染状況および発生後2ヵ月以内の感染死亡例について解析を行った。妊婦感染の初回報告後、アメリカ疾病管理予防センター（CDC）は強化サーベイランス（enhanced surveillance）の一環として、汎発性H1N1ウイルス感染妊婦の病態および死亡について系統的な情報収集を開始した。急性呼吸器感染症の症状を呈し、リアルタイムRT-PCR法あるいはウイルス培養にて汎発性H1N1ウイルスが確認された場合を「確定例（confirmed case）」と定義した。発熱をともなう急性呼吸器感染症の症状がみられ、インフルエンザA型は陽性だがH1およびH3が陰性の場合を「可能性例（probable case）」とした。感染妊婦は合併症発現リスクが増大、日頃から妊婦へ情報提供を2009年4月15日～5月18日までに、13州から34人の妊婦が確定例および可能性例としてCDCに報告された。入院例は11例（32%）であった。発生1ヵ月以内におけるH1N1ウイルス感染者の推定入院者数（10万人当たり）は、一般人口の0.076人に対し妊婦は0.32人と高率であった。4月15～6月16日までに、CDCには6人の感染妊婦の死亡が報告されたが、いずれも肺炎を発症し機械的人工換気を要する急性呼吸促迫症候群を呈してした。著者は、「妊婦は汎発性H1N1ウイルス感染による合併症の発現リスクが増大している可能性がある。これらのデータは、H1N1ウイルス感染妊婦には迅速に抗インフルエンザ薬による治療を行うべきとする現行の勧告を支持するものである」と結論し、「妊婦には、H1N1ウイルスや他の新たな病原体について、どのような公衆衛生上の対策があるかの情報を伝えることが重要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

日常診療で誰もが遭遇する市中感染症だが、医師は目の前の患者をどう診断し、治療していったらよいのか？ 日本における臨床感染症診療と教育の普及・確立・発展を目的として設立された「IDATEN（日本感染症教育研究会）」メンバーが、そのプロセスをわかりやすく解説する。　主な内容第1章　市中感染症へのアプローチ 　感染症診療の基本原則（青木　眞） 　初期治療に反応しない場合の評価と治療のストラテジー（大野博司） 第2章　臨床でよく出遭う市中感染症のマネジメント 　1．肺炎のマネジメント（岩渕千太郎） 　2．細菌性髄膜炎のマネジメント（笹原鉄平） 　3．皮膚・軟部組織感染症のマネジメント（大曲貴夫） 　4．骨・関節・軟部組織感染症のマネジメント（岩田健太郎） 　5．感染性心内膜炎のマネジメント（大曲貴夫） 　6．胆道系感染症のマネジメント（矢野晴美） 　7．急性下痢症のマネジメント（土井朝子） 　8．尿路感染症のマネジメント（藤田崇宏） 　9．急性腹症のマネジメント（岩田健太郎） 　10．STI・骨盤内炎症性疾患のマネジメント（本郷偉元） 　11．敗血症のマネジメント（大野博司） 　12．急性咽頭炎・急性副鼻腔炎のマネジメント（上田晃弘） 　13．深頸部感染症のマネジメント（具　芳明） 　14．腹腔内感染症・腸管穿孔のマネジメント（大野博司） 第3章　臨床で重要な微生物 　Introduction 　グラム陽性球菌（山本舜悟） 　グラム陰性桿菌（山本舜悟） 　嫌気性菌（岩渕千太郎） 第4章　臨床で重要な抗菌薬 　ペニシリン系抗菌薬（大野博司） 　セフェム系抗菌薬（大野博司） 　マクロライド系抗菌薬（大野博司） 　キノロン系抗菌薬（大野博司） 　判型　B5 頁　216 発行　2009年08月 定価　3,675円 （本体3,500円+税5％） ISBN978-4-260-00869-3 　詳細はこちらへhttp://www.igaku-shoin.co.jp/bookDetail.do?book=63002

世界保健機関（WHO）と国連児童基金（UNICEF）は、5歳未満児の下痢や肺炎、マラリア、麻疹および栄養失調による死亡を減らすため、Integrated Management Childhood Illness（IMCI、総合的小児疾患管理）戦略を1990年代半ばより開始した。その成果の一端について、5歳未満児の健康および栄養状態に関するIMCIの影響を、バングラデシュInternational Centre for Diarrhoeal Disease ResearchのShams E Arifeen氏らが、集団無作為化試験で評価を行った。Lancet2009年8月1日号より。従事者へのスキルアップ等介入強化群と通常ヘルスサービス群を比較試験は、バングラデシュMatlab小管区の、20の国立初期医療施設およびそれら施設の管轄区域（人口約350,000）で行われた。被験者は、IMCI（介入群、10の集団）か通常のヘルスサービス（対照群、10の集団）にランダムに割り当てられた。IMCIは2002年2月に開始され、公衆衛生従事者に対するスキルアップ訓練、健康システムの改善、家族・地域ケアの推進の3つの要素から構成されている。評価は、家庭および医療施設でのサーベイ、そして介入群と対照群の栄養状態、死亡率の変化を含んだ。主要エンドポイントは、生後7日～59ヵ月の死亡率とし、intention to treat解析にて検討された。ポジティブな変化は見られる5歳未満児の年間死亡率の低下は、IMCI群と対照群とで同等だった（8.6%対7.8%）。ただし、直近2年（2006～2007年）では、IMCI群の死亡率のほうが13.4%（95%信頼区間：14.2～34.3）、対照群よりも低かった。IMCI群のほうが死亡が、1,000生存出産児当たり4.2（同：－4.1～12.4、p=0.30）少なかった。IMCI実行は、公衆衛生従事者のスキルの改善、健康システムを支援し、家族および地域ケアの拡充、疾患ケアに対するケアニーズを増大させることにつながっていた。IMCI対象エリアでは、対照エリアよりも6ヵ月未満乳児を、母乳だけで育てている割合が10.1%（同：2.65～17.62）高かった（76%対65%）。また、生後24～59歳未満児での発育障害の割合が、IMCI群のほうがより迅速に低下していた（有病率の差：－7.33、95%信頼区間：－13.83～－0.83）。Arifeen氏は、「IMCIは、すべての結果、成果指標で、ポジティブな変化と関連していた。母乳育児は増強され、発育障害は減少していた。しかしながら、今回の評価対象期間内で見る限り、死亡率への効果はもたらされていなかった」とまとめている。

特発性肺線維症に対するインターフェロンγ1b治療は生存率を改善しないことが、アメリカCalifornia大学San Francisco校のTalmadge E King Jr氏らが実施した無作為化試験（INSPIRE試験）で示された。特発性肺線維症は、呼吸困難の増悪、肺容量の減少、ガス交換障害を特徴とする原因不明のびまん性実質性肺疾患で、診断後の生存率は2～5年と予後不良である。390例のメタ解析では、インターフェロンγ1bが重症例の死亡率を低減することが示唆されているという。Lancet誌2009年7月18日号（オンライン版2009年6月30日号）掲載の報告。9ヵ国から826例を登録、中間解析時の全生存率を評価INSPIRE試験の研究グループは、軽度～中等度の肺機能障害がみられる特発性肺線維症患者に対するインターフェロンγ1bの効果を評価する無作為化対照比較試験を行った。対象は、40～79歳、直近の48ヵ月以内に診断を受け、努力性肺活量予測値が55～90%、ヘモグロビン値で補正した一酸化炭素拡散能予測値が35～90%の患者とした。ヨーロッパ7ヵ国とアメリカ、カナダの81施設から特発性肺線維症患者826例が登録され、インターフェロンγ1b 200μgを週3回皮下投与する群（551例）あるいはプラセボ群（275例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、死亡率が予測の75%に達した時点で実施される第2回目の中間解析で算出された割り付け時からの全生存率とした。以前の試験のサブグループ解析に反する結果第2回中間解析におけるインターフェロンγ1b群のプラセボ群に対する死亡率のハザード比は1.15（p＝0.497）で、最低限のベネフィットが達成されなかったため試験は中止すべきとされた。治療期間中央値は64週であり、インターフェロンγ1b群の80例（15%）、プラセボ群の35例（13%）が64週以降に死亡した。ほぼ全例が1回以上の有害事象を報告し、インターフェロンγ1b群では全身性の徴候や症状（インフルエンザ様疾患、疲労感、発熱、悪寒）がプラセボ群に比べ高頻度にみられた。重篤な有害事象（肺炎、呼吸不全など）の頻度は両群で同等であった。アドヒアランスは良好で、両群とも早期の治療中止例はほとんどなかった。著者は、「軽度～中等度の生理学的な肺機能障害を有する特発性肺線維症の治療では、インターフェロンγ1bは生存率を改善しないため推奨されない」と結論し、「以前に実施された試験のサブグループ解析では、インターフェロンγ1bは生存率を改善するとの知見が得られているが、本試験の結果はこれに反するものである。サブグループ解析や探索的検討の結果を検証する作業の重要性が改めて確認された」と考察している。（菅野守：医学ライター）

米国ワイス (本社：米国ニュージャージー州マディソン)の医療用医薬品事業部門であるワイス・ファーマシューティカルズは、7月14日、乳幼児向けの13価肺炎球菌結合型ワクチン「Prevenar 13」が世界で初めて、チリ保健省より承認されたことを発表した。Prevenar13は生後6週間から5歳までの乳幼児に対し、13種の肺炎球菌血清型に起因する侵襲性の肺炎球菌感染症、肺炎、中耳炎を予防するワクチン。肺炎球菌感染症は、世界的にみて5歳以下の子どもにおけるワクチンで予防できる死亡の主要原因であり、その死亡者数は毎年最大100万人と推定されている。Prevenar13は、7価肺炎球菌結合型ワクチンPrevenarを基に、より幅広い血清型をカバーできるように開発。Prevenar13にはPrevenarに含まれる7種（4,6B,9V,14,18C,19F,23F）の血清型に加え、重い侵襲性感染症に関わる6種（1,3,5,6A,7F,19A）の血清型が含まれている。なかでも、血清型19Aは世界の多くの地域で高い頻度で認められ、また、薬剤耐性化が進んでいるという。なお、日本において、7価肺炎球菌結合型ワクチンは現在承認申請中で、また13価肺炎球菌結合型ワクチンは第II/III相試験中とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2009/0724.asp

乳児への肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7：7-valent pneumococcal conjugate vaccine ）接種は、2回接種と3回接種があるが、2歳時点の鼻咽頭への保菌率低減効果については同等であるようだ。これまでの研究から、乳児へのPCV7接種によって、年齢を問わず肺炎球菌感染症の発症率が減少していることが明らかになっている。その要因として、乳児の肺炎球菌保菌率の減少によるものだと推測されていたが、具体的な研究結果はほとんど示されていなかった。オランダWilhelmina小児病院のElske J. M. van Gils氏らが、1,000人超の新生児を対象に行った、無作為化試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年7月8日号で発表した。生後12ヵ月の鼻咽頭保菌率、2回接種、3回接種ともに減少Gils氏らは、2005年7月～2008年2月にかけて、1,003人の新生児について、生後24ヵ月まで追跡を行った。被験者を無作為に3群に分け、一群には生後2ヵ月と4ヵ月に計2回PCV7を接種、次の一群には2、4、11ヵ月の計3回PCV7を接種、もう一群は対照群として接種を行わなかった。生後12ヵ月時点で、ワクチン血清型肺炎球菌の鼻咽頭保菌率は、2回接種群は25％（95％信頼区間：20％～30％）へ、3回接種群は20％（同：16％～25％）へ、ともに減少した。一方対照群では、同保菌率は38％（同：33％～44％）だった（p

アルコールが、ロシア成人死亡の重要な決定因子になっていることは知られるが、死因とアルコール消費量との関連や年代差、男女差などの詳細が、ロシアがんセンターのDavid Zaridze氏らによって明らかになった。報告によると、近年のロシア人男性55歳未満の死の半数以上はアルコールが原因で、ロシアと西欧諸国との成人死亡の最大の違いは、アルコールかタバコかで説明できるとしている。Lancet誌2009年6月27日号より。ロシア3大工業都市で15～74歳で死亡した48,557例の生前飲酒状況を調査Zaridze氏らは、1990年代の典型的な死亡パターンを呈するロシアの3大工業都市（トムスク、バルナウル、ビースク）で、1990～2001年に15～74歳で死亡した6,0416例について調査を行った。2001～2005年に、故人の家族50,066例を訪問し、48,557例（97%）から、故人の生前のアルコール摂取状況などの情報を聴取した。そのうち、事前に死の原因がアルコールもしくはタバコと確認できていなかった5,475例（男性：2,514例、女性：2,961例）を、飲酒状況でカテゴリー分けし、相対リスクを算出し検討した。検討された飲酒状況は、参照群として、「週に250mL未満」「1日に250mL未満」に当てはまる人を設定（男性：363例、女性：1,479例）、残りの人を、週の飲酒量についてウォッカ（もしくは相当量アルコール）「1本（500ｍL）未満」「1～3本未満」「3本以上」の3群にカテゴリー化した。なお「3本以上」（最大飲酒群）の平均週飲酒量は5.4本（SD：1.4）だった。がん疾患では、上気道・上部消化管がん、肝がんが有意解析の結果、男性で、最もアルコール関連の死を占める3つの要因としては、アルコール中毒（最大飲酒群の相対リスク：21.68）、事件・暴力（5.94）、急性虚血性心疾患（3.04）が挙げられた。虚血性心疾患は心筋梗塞（1.20）よりも多く見られた。また、上気道・上部消化管がん（3.48）、肝がん（2.11）が有意に見られ、このほか最大飲酒群で相対リスクが3.00以上だった疾患として、結核（4.14）、肺炎（3.29）、肝疾患（6.21）、膵疾患（6.69）、病的状態（7.74）の5つがあった。一方女性では、飲酒が一般的ではなかったが、相対リスクは概して極めて高い値を示した（例：最大飲酒群のアル中75.23、事件・暴力9.26、急性虚血性心疾患9.25）。聴取情報の誤りを修正後、アルコールが死の原因である割合は、15～54歳では52％に上った（男性：59%・8,182/13,968例、女性：33%・1,565/4,751例）。55～74歳では18％（男性：22%・3,944/17,536例、女性：12%・1,493/12,302例）だった。

本当にスタチンは、院外感染性肺炎のリスクを減少させる可能性があるのか？　米国ワシントン大学疫学部門Sascha Dublin氏ら研究グループが行った、住民ベースの症例対照研究の結果、「従前研究の所見は、“healthy user”のバイアスが反映されているのではないか」とする報告が寄せられた。BMJ誌2009年6月20日号（オンライン版2009年6月16日号）掲載より。65～94歳の高齢者約5万人をコホートに本研究は、2000～2002年の9月1日時点で最低2年、地域で暮らしていることが確認できた65～94歳の高齢者53,929例のうち、免疫適格性のあった46,824例（87％）を、肺炎症例群と対照群に照合させて行われた。参加者の共存症疾患、身体機能、認知機能、スタチン使用と肺炎のリスクに関連する潜在的交絡因子に関する情報は、診療記録および薬局データから集められ、現在のスタチン使用に関する肺炎発症リスクの推定値を算出し検証された。スタチン使用と肺炎リスク現象との関連は確認できず同定された肺炎症例群は1,125例、照合対照群は2,235例だった。症例群は対照群と比べて、慢性の肺疾患および心疾患（重篤で、機能もしく認知機能障害を有する）がより多く見られた。スタチン服用中の人は、症例群16.1%（181/1,125例）、対照群14.6%（327/2,235例）、補正オッズ比1.26（95%信頼区間：1.01～1.56）存在した。入院中でスタチン服用中の人は、症例群17.2％（68/395）、対照群は14.2%（112/788）で、不使用の人と比較した補正オッズ比1.61（1.08～2.39）存在した。2次予防を目的にスタチン服用中の人の肺炎発症リスクの補正オッズ比は、1.25（0.94～1.67）であった。一方、そのような徴候のない人においては、0.81（0.46～1.42）であった。これらからDublin氏は、「免疫力があり地域で暮らす高齢者においては、スタチン使用と肺炎のリスク減少とは関連がない」と結論した。

世界保健機関（WHO）が、新型インフルに関して人-人感染の拡がりを警告するフェーズ4を宣言したのは、2009年4月27日夜（日本時間28日朝）だった。日本政府は同発表を受け同日、公式な警戒宣言を発令した。そして6月30日18時現在、警戒水準はパンデミックを示すフェーズ6、感染者数は世界で70,893名（死亡311名）、日本でも、1,211名（死者0）となっている。新型インフルのヒトへの発現が初めて確認・報告されたのは4月23日（日本時間24日）、米国疾病対策予防センター（CDC）からだったが、本論はそのCDCによる、米国での4月15日～5月5日に新型インフル感染が確認された642例に関する報告で、NEJM誌2009年6月18日号に掲載されたものである。Fatimah S. Dawood氏らCDCのNovel Swine-Origin Influenza A（H1N1）Virus Investigation Teamによる同報告は、オンライン版で5月7日に発表されたが、本誌掲載時のデータは6月3日に更新されている。60％が18歳以下、主症状は発熱、せきCDCが、ブタ由来新型インフルエンザA（H1N1）ウイルス［swine-origin influenza A（H1N1）virus］を同定したのは、2009年4月15日と4月17日の2つの疫学的に関連のない患者からだった。以後、同一のウイルス株は、4月15日～5月5日の間に、全米41州で642例が確認された。以下に、主な結果を示す。・患者の年齢：3ヵ月～81歳。60％が18歳以下の患者だった。・感染経緯：データが得られた患者18％（68/381例）が、最近メキシコに渡航していた。また16％（104/642例）は、学校での集団感染だった。・主な症状：最も多く見られたのは「発熱」94%で、「せき」92%、「のどの痛み」66%と続く。また、「下痢」25％、「嘔吐」25％もあった。・入院有無が確認できたのは399例。そのうち実際に入院を要したのは36例（9％）だった。・入院時のデータが得られたのは22例である。そのうち12例は、重篤な季節性インフルエンザのリスクが増大した特徴を有していた。11例には肺炎が見られ、8例がICUにて治療を受けた。4例が呼吸不全を呈し、死亡は2例だった。研究チームは最後に、「確定症例数よりも、実際の症例数はずっと多い可能性が高い」と述べているが、6月25日時点での米国内感染者数は27,717例（死亡127例）と発表されている。（本稿関連・情報参照先サイト）・厚生労働省：新型インフルエンザ対策関連情報http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html・CDC：H1N1 Fluhttp://www.cdc.gov/h1n1flu/・読売新聞：新型インフル特集http://www.yomiuri.co.jp/feature/20090425-436828/index.htm（朝田哲明：医療ライター）