迅速で正確な病期分類は、非小細胞性肺がん（NSCLC）の治療を選択する上で必須である。コペンハーゲン大学病院（デンマーク）のBarbara Fischer氏らは、NSCLCの術前病期分類について、PET-CTを行うことによる臨床効果の評価を目的とした無作為化試験を行った。NSCLCのPET-CTによる病期分類は2001年以降盛んに行われるようになっているが、診断制度の改善が治療効果の改善に寄与しているのかは明らかになっていない。NEJM誌2009年7月2日号より。術前病期分類を、PET-CT群と従来群に無作為化し追跡試験は、NSCLCの術前病期分類の依頼のあった患者を無作為に、従来の病期分類群（病歴聴取、身体検査、血液検査、胸部と上腹部のCT、気管支鏡検査）と、従来の病期分類＋PET-CT群とに割り付け、死亡もしくは12ヵ月以上追跡し行われた。主要エンドポイントは、無益に終わった開胸術件数。定義付けは、病理学的所見としてステージIIIA（N2）に相当する縦隔リンパ節転移だった、あるいはステージIIIBまたはIVだった場合、もしくは良性肺病変だった場合、試験開胸に終わった場合、また無作為化後1年以内に再発性または死亡した場合とされた。手術件数（実施数、無益だった件数とも）減少したが、全死亡率は従来群と同等2002年1月から2007年2月の間で、患者98例がPET-CT群に、91例が従来群に無作為化された。縦隔鏡検査は、患者の94%で実行された。PET-CT群では検査後、38例が手術不能と同定された。従来群では18例だった。開胸術が行われたのは、PET-CT群は60例、従来群は73例だった（P=0.004）。そのうち手術が無益だったのは、PET-CT群21例、従来群は38例だった（P=0.05）。無益ではなかった開胸術件数（PET-CT群：40％、従来群：38％）、および生存率（生存期間中央値　PET-CT群：31ヵ月、従来群：49ヵ月、P=0.29）は、両群で同等だった。Fischer氏は「PET-CTによる手術前病期分類は、開胸術件数および無益な開胸術件数ともに減らす効果はあったが、全死亡率への影響は確認できなかった」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

英国アストラゼネカ社は1日(現地時間)、欧州委員会（EC）にて治療歴を問わず成人のEGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移を有する非小細胞肺がんを対象にイレッサの販売承認を取得したと発表した。承認はイレッサと化学療法を比較した２つの主要な第III相臨床試験、IPASS1とINTEREST2を含む申請資料に基づくもの。イレッサはEGFRチロシンキナーゼを阻害し、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移の伝達シグナルを阻害することで抗腫瘍効果を発揮する。EGFR遺伝子変異は非アジア人3においては肺がん患者の10～15%でみられ、そのような患者ではイレッサに対する感受性が高いことが試験で示されているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_07_06.html

株式会社ECIは3日、同社が開発を進めているがん治療薬ECI301（蛋白製剤）に関し、7月2日（US-EDT:米国東部夏時間）、新薬治験開始届（IND：Investigational New Drug）正式承認後行われる米国国立加齢研究所（NIA：National Institute on Aging）の治験審査委員会（IRB :Institutional Review Board）から、臨床試験開始の承認を取得したと発表した。ECI301 は、化学系制がん剤投与に見られる副作用がなく、さらに非放射線照射部に対するがん縮小効果（アブスコパル効果）を示すなどの治療効果が出ているという。今回、治験審査委員会から治験実施計画の承認が得られたことから、治験実施は早々に、放射線治療の適用がん（肺がん、乳がん、前立腺がんや子宮がんなど）の患者(被験者)を対象として、主としてECI301 の安全性および体内動態を確認するための第I相臨床試験(FIM: First-In-Man Study)を開始するとのこと。今回の第I相臨床試験では、一部その薬効についても明らかになることが期待できるため、早ければ年内にもECI301 の腫瘍縮小効果を確認できる可能性があるという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://eir.eol.co.jp/EIR/View.aspx?cat=tdnet&sid=723089

大鵬薬品工業株式会社は11日、抗悪性腫瘍剤「ティーエスワン」（TS-1）の新しい剤形として「ティーエスワン配合顆粒T20・T25」を発売した。ティーエスワン配合顆粒は、速やかに溶ける服用しやすいスティックタイプの顆粒剤。カプセル剤がうまく飲み込めず服用を断念せざるを得ない患者にも適応する。従来の「ティーエスワン カプセル」は1999年に胃がんの適応で優先審査を受け承認され、その後、頭頸部がん、結腸・直腸がん、非小細胞肺がん、手術不能または再発乳がん、膵がん、胆道がんに効能・効果を取得し、特に胃がんでは術後の標準的治療薬として確立している。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090610.html

アストラゼネカ株式会社は4日、進行非小細胞肺がん患者を対象とした、バンデタニブの第Ⅲ相臨床試験ZODIAC試験の結果を発表した。バンデタニブは非小細胞肺がんにおけるセカンドライン治療を検討した第Ⅲ相臨床試験において、化学療法と併用することで臨床ベネフィットが得られることを証明した初の経口分子標的治療薬。この結果は、5月30日米国オーランドで開催の米国臨床腫瘍学会（ASCO）において発表された。ZODIAC試験はバンデタニブ100mg/日とドセタキセルの併用療法をドセタキセル単剤療法と比較検討する第Ⅲ相無作為化プラセボ対照二重盲検試験で、1レジメンの抗がん剤治療歴がある進行非小細胞肺がん患者1391例が組入れられた。この試験では、バンデタニブをドセタキセルと併用することで、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の有意な延長が示された（ハザード比[HR] 0.79, 97.58% 信頼区間[CI] 0.70－0.90; p＜0.001. PFS中央値: 17.3週 vs. 14.0週）。また、ZODIAC試験に比べ小規模なZEAL試験、および3つ目の第Ⅲ相臨床試験であるZEST試験の結果もASCOで発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_06_04.html

小野薬品工業株式会社は2日、完全ヒト型抗PD-1抗体「ONO-4538/MDX-1106」についてがん患者を対象とした第I相単回および反復投与試験の成績を発表した。今回発表されたのは、再発性または治療抵抗性の非小細胞肺がん、腎細胞がん、大腸がん、メラノーマおよび前立腺がんの患者を対象とした本剤の第I相単回投与試験および第I相反復投与試験の成績。第I相単回投与試験は、被験者にONO-4538/MDX-1106（0.3、1、3 または10mg/kg）が低用量から段階的に単回投与された。エントリーされた39名のうち、腫瘍の顕著な増大が認められず、忍容性が確認された患者12名には引き続き反復投与による試験が継続された。また、同剤3mg/kgを投与した大腸がん患者1名および10mg/kgを投与した腎細胞がん患者1名で、それぞれ20ヵ月以上、9ヵ月以上にわたり、部分奏効（個々の腫瘍の最長径の和が30％以上減少）が認められたという。第I相反復投与試験においては、1mg/kg投与群4名のうち、メラノーマ患者1名で4回投与後に肝臓病変および肺病変の著しい腫瘍退縮が認められ、その後4回の投与を追加した後にも引き続き腫瘍の縮小が認められたとのこと。また、腎細胞がん患者1名においても肺病変が退縮し、抗腫瘍効果が認められたという。この試験成績は、2009年6月1日（米国現地時間）、米国フロリダ州オーランドで開催の第45回米国臨床腫瘍学会（American Society of Clinical Oncology：ASCO）において、発表された。ONO-4538/MDX-1106は、2005年5月に同社と米国メダレックス社が締結した共同研究契約に基づき創製された完全ヒト型抗PD-1抗体で、メダレックス社では現在、米国でがんおよびC型肝炎の患者を対象に第I相臨床試験が実施されている。なお、同社は日本国内においてがん患者を対象とした第I相臨床試験を実施している。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ono.co.jp/jpnw/PDF/n09_0602.pdf

ノバルティス ファーマ株式会社が4月に行った「喫煙と疾患に関するインターネット意識調査」によると、肺がんなどの疾患については喫煙が危険因子とわかっているが、眼の疾患についてはあまり感じていないことがわかった。この調査は、5月31日の世界禁煙デーを前に、2009年4月に国内の40才以上の喫煙者の男女600名に対し行われたもの。調査結果では、喫煙が危険因子とされている疾患への認知率は、肺がんが97.2％、心臓病（心筋梗塞）、肺気腫・COPD、妊婦の早産や胎児の発育障害はそれぞれ90.8％、脳卒中が87.0％であるのに対し、眼疾患については、加齢黄斑変性症が19.6％、糖尿病網膜症が18.2％、白内障が13.5％と、それぞれ2割未満であった。一方で、喫煙との因果関係が確認されている疾患や症状への「恐怖度」については、肺がんやCOPD（慢性閉塞性肺疾患）をはじめとする呼吸器疾患の症状とされる「呼吸困難感・息切れ」（74.1％）よりも、「視力の急激な低下・失明」に恐怖を感じると回答した喫煙者が約8割（78.7％）と多く、脳卒中（89.5％）や心筋梗塞（89.2％）と同程度に恐怖を感じていることもわかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090518_02.html

日本イーライリリー株式会社は20日、同社が効能追加申請を行っていた「アリムタ注射用500mg」（一般名：ペメトレキセドナトリウム水和物）に、「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」の効能・効果が追加承認を受けたと発表した。また、同日開催された中央社会保険医療協議会総会において、アリムタ注射用500mgを「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」に対して使用した場合は、DPC包括評価の対象から外し、次回診療報酬改定までの間は出来高算定とすることが了承された。さらに同日、アリムタ注射用100mgについても「悪性胸膜中皮腫」および「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」の効能・効果で承認を受けた。同製剤は、薬価収載後に発売予定とのこと。アリムタは、2004年2月に米国で悪性胸膜中皮腫に対して初めて承認された。非小細胞肺がんに対しては、2004年8月に米国で承認されて以来、世界94ヵ国で承認されている。日本においては、2007年1月に悪性胸膜中皮腫の効能・効果で承認を受けている。今回、アリムタが承認されたことにより、非小細胞肺がんの化学療法は「組織型」の違いによって、より効果的な薬剤の選択が可能となった。 詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_12.cfm

英国アストラゼネカ社は7日、欧州医薬品審査庁（EMEA）で医薬品の科学的評価を担当する医薬品委員会（CHMP）において、抗がん剤「イレッサ」（一般名：ゲフィチニブ）が非小細胞肺がんを対象に販売承認勧告を受けたことを発表した。今回のCHMPの販売承認勧告は、治療歴を問わずEGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移性非小細胞肺がんの成人患者を対象にしたもの。イレッサはEGFRチロシンキナーゼを阻害し、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移の伝達シグナルを阻害することで抗腫瘍効果を発揮する。EGFR遺伝子変異は欧州においては肺がん患者の10～15％でみられ、そのような患者ではイレッサに対する感受性が高いことが試験で示されている。欧州（上位5ヵ国）では、毎年新たに進行肺がんと診断される患者は約106,000人にのぼるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_05_07.html

大鵬薬品工業株式会社は10日、がんをより早期に発見するための情報コンテンツ『見のがすな！がんのサイン（http://www.taiho.co.jp/sign/index.html）』を、同社のウェブサイト内に公開した。コンテンツ内容は、胃がん、大腸がん、膵がん、肺がん、乳がん、子宮頸がん、前立腺がん、膀胱がんの早期発見のために、自己検診やがん検診を啓発することを目的としており、それぞれのがん診療の医師の指導のもとで制作されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090410.html

　株式会社ケアネットは、のべ3,256 人のがん治療医の協力を得て、「日本のがん治療・がん薬物療法の実態に関する調査」と題したインターネット調査を実施しました（調査期間：2008 年10 月～12 月）。この度、集計結果をまとめましたので、その概要をお知らせいたします。本調査結果は、「OncoJ」（オンコ・ジェイ）という商品名で、2009 年3 月より主に製薬企業に向けて販売を開始します。■ 調査結果概要（一部抜粋）　1． 「がん罹患数推計」　がん罹患数は年々増加、推計では2009年の68万人から2015 年には78万人へ（20 がん種）。がん種別にみると、2015年の1位は「大腸がん」、2位は「肺がん」、3位は「胃がん」となった。　2． 「がん薬物療法の実態」　6がん種（大腸がん、肺がん、胃がん、乳がん、前立腺がん、腎細胞がん）の治療実態に関し、のべ3,256 人の医師から得た回答を集計。6がん種の治療実態に共通した特徴は以下の通りです。　学会推奨の標準化学療法において、推奨薬剤以外の抗がん剤の使用は少なかったが、推奨薬剤であっても投与量は規定量未満のケースが大半であった。　症例数の多い施設は、症例数の少ない施設に比べて、標準化学療法の採用率が高かった。　全国がんセンター協議会加盟病院（全がん協病院）の内科系医師は、他施設に比べ、新薬の採用に積極的な傾向がみられた。　医師が化学療法の中断・変更の理由として「効果不足」以外で挙げたものとしては、「副作用の対応が困難」、「患者の経済的負担が大きい」、「外来化学療法に不適」という回答が多かった。　体制面で不足しているものとしては、「がん薬物療法専門医（オンコロジスト）の不足」、「緩和ケア体制の不足」、「他施設との連携不足」などが主なものとして挙げられた。　勤務する施設で、化学療法のクリティカルパスが設定されていると回答した医師は、「大腸がん」が最大で51.6％、最低は「腎細胞がん」で15.6％であった。施設別にみると、「全がん協病院」の設定率が最も高かった。詳細はプレスリリースへhttp://eir.eol.co.jp/EIR/View.aspx?template=announcement&sid=3062&code=2150

東北大の発表によると、25日、同大大学院 医学系研究科 呼吸器病態学分野の貫和敏博教授を中心とした研究グループは、日本人や東洋人に多く肺がん全体の約20％と想定される、EGFR遺伝子変異という特徴を有した非小細胞肺がん患者に対して、分子標的薬ゲフィチニブ（商品名：イレッサ）が高い確率で有効であり、全身状態の改善および生存期間の延長に寄与することを明らかにした。これまで、肺がん末期で体力が低下した患者には、これまで積極的治療は困難とされ緩和ケアのみが推奨されていた。また、本成果は米国臨床腫瘍学会の機関誌であるJournal of Clinical Oncologｙ電子版に2月17日付で掲載された。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.tohoku.ac.jp/japanese/press_release/pdf2009/20090225.pdf

武田薬品工業株式会社と、同社の100％子会社である米国ミレニアム社とアムジェン社は12日、AMG706（一般名：Motesanib）に関する非小細胞肺がんを対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会（Independent Data Monitoring Committee：DMC）より、約1,100例のデータを再評価した結果、一時中断していた非扁平上皮がん患者の新規登録再開を推奨する旨の通知を受けたと発表した。なお、扁平上皮がん患者については、本試験の対象から除外されることになるという。この試験は、ファーストライン治療薬として、非小細胞肺がん患者を対象としたパクリタキセルおよびカルボプラチン併用のプラセボ対照二重盲検比較試験。2008年11月にDMCが実施した600例の安全性評価の結果を踏まえ、非小細胞肺がんのうち、扁平上皮がん患者へのMotesanibの投薬を中止するとともに、非扁平上皮がん患者の新規登録を一時的に3ヵ月間中断していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32005.html

肺がんの原因として最も多いのはタバコだが、次いで世界的に多いのがラドン曝露によるものである。患者の多くは家で曝露していることから、公費を投入してのラドン対策を施行している国は多い。WHOでも対策を勧告しているラドンは、大気中にごく普通に存在する天然ガスで、外気中では拡散しているため曝露リスクが低いが、屋内、特に一般住宅や小規模ビルなど気密性の高い空間ほど高濃度となる。そこで防床シートなどの対策実施の基準は測定濃度でという国が多く、イギリスも例外ではなく、全住宅に公費補助の対策が行われている。しかしオックスフォード大学保健経済学調査センターのAlastair Gray氏は、補助対象の基準の検証がきちんとなされいないと指摘、「濃度だけでなく喫煙リスクも含めた疫学的データから費用対効果を検証し対策を講じるべき」と調査を実施した。BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月6日号）掲載より。補助基準の曝露ラドン濃度を見直すべきGray氏は、英国のラドン予防および対策コストと有効性に関するデータを集め、屋内ラドン関与の肺がん死亡、さまざまなラドン対策介入前後の生涯死亡リスク、投じたラドン対策の費用によってQARY（生活の質を補正した生存年）に違いはあるのか、肺がん死減少のための施策のポテンシャルについて評価を行った。まず、英国の一般家庭の平均ラドン濃度を調べた結果、21 Bq/m3だった。現行のイギリスのラドン対策は、大半の住民の曝露濃度は低いのだが、それを無視してラドン濃度200 Bq/m3に重点を置き基準を設けている。毎年肺がん死亡のうち1,100例（3.3％）以上がラドン曝露と関連していたが、それらのうち200 Bq/m3以上の曝露濃度と関連していたのは5％に満たなかった。85％以上は100 Bq/m3以下の曝露濃度で、また大半の患者の要因はラドンと喫煙の両方にあった。またイギリスでは、新築家屋（一部地域限定）と既存家屋では、ラドン対策の基準が異なる（設定濃度基準が新築家屋は低・中・高、既存家屋は低・高）。それぞれの費用対効果（QARYを増すのに必要なコスト）および肺がん死亡減少への寄与を検証したところ、新築家屋施策（全英に拡充したとして）では1万1,400ポンド、死亡減少への寄与が認められたが、一方の既存家屋施策では3万6,800ポンドが必要で、死亡減少へ寄与も認められなかった。Gray氏は、「新築家屋に対する施策基準を全英の住宅に適応拡大することが必要で、従来の喫煙減少対策を補完することにもなるだろう。既存家屋施策では大半のラドン関連死を予防することはできない」と述べ、「本研究結果は、英国よりラドン曝露濃度が高い開発途上国にも適用できる」と結論している。

遺伝子発現が、「RNA干渉」という細胞内機構で調節されていることが発見され、がん治療研究の最前線では、特異的な遺伝子を沈黙させるRNA干渉分子の研究が進んでいる。米テキサス大学M.D.アンダーソンがんセンターのWilliam M. Merritt氏らは、RNA干渉機構の酵素であるDicerとDroshaに着目し、細胞内でのこれらの発現レベルと卵巣がん転帰との関連を調べた。NEJM誌2008年12月18日号より。がん細胞中のDrosha、Dicerレベルと、臨床転帰との関連について検討RNA干渉は、細胞内の比較的長い2本鎖RNAが短く切断され、それと相補的な配列を有する遺伝子情報を伝えるメッセンジャーRNA（mRNA）を分解する現象である。細胞核において最初に切断に関わるのがDroshaで、切断された短いヘアピン形2本鎖のRNAが細胞核から細胞質に移動すると、今度はDicerによって切断されmiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。一方、細胞質中の長いRNAが切断される場合はDicerによる切断プロセスのみでsiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。miRNA、siRNAは、細胞質でRISCというタンパク質に取り込まれて、標的とするmRNAを分解する。一方これまでの研究で、ヒトのがん細胞でmiRNAレベルが変化していること、卵巣腫瘍ではmiRNAが減少していることが見いだされていたが、転帰との関連などについては明らかではなかった。そこでMerritt氏らは、卵巣がんにおけるDroshaおよびDicerのmRNAレベルの変化を調べ、臨床転帰との関連について検討を行った。Dicerの低レベルと病期進行が有意に関連111例の患者から採取した浸潤性上皮性卵巣がん組織標本のうち、Dicerレベルが低いものが60％で見られ、それらは病期の進行と有意に関連していた（P=0.007）。Droshaレベルが低いものは51％で見られ、細胞削減手術（残余腫瘍を直径1cm以下にする）が最適に行われなかったことと有意に関連していた（P=0.02）。DicerレベルもDroshaレベルも高い場合、生存期間中央値の延長と関連していた（11年超、いずれかレベルが低いなどその他の組み合わせ群は2.66年、P＜0.001）。生存率低下に関して、「Dicerの発現低下（ハザード比：2.10、P=0.02）」「組織学的所見がハイグレード（2.46、P=0.03）」「薬物療法反応不良（3.95、P＜0.001）」の3つの独立因子が明らかになった。Dicerが低レベルの患者の臨床転帰の不良は、マイクロアレイデータを用意し比較検討した乳がん患者群、肺がん患者群でも確認されている。（武藤まき：医療ライター）

化学療法導入の原則、治療トレンドの基本、副作用対策などを各領域のスペシャリストにわかりやすく説明いただきました。コンテンツ第10回　抗がん剤合併症対策：末梢神経障害、B型肝炎再活性化、骨関連事象（2012年05月30日）第9回　抗がん薬による薬剤性肺障害対策（2011年03月31日）【動画】第8回　腎細胞がん薬物療法　実践クロストーク（2011年05月09日）【動画】第7回　エキスパート緊急インタビュー　今考える、がんと感染症（2010年11月30日）その1　静岡県立静岡がんセンター　感染症科　大曲貴夫氏その2　癌研有明病院　化学療法科　畠清彦氏第6回　新たな制吐療法を臨床に活かす（2010年10月27日）第5回　Ⅳ期の1stライン薬物治療を考える　肺がん薬物治療実践クロストーク（2010年06月18日）【動画】第4回　抗がん薬による皮膚障害対策（2010年06月03日）【動画】第3回　トレンドインタビュー　腫瘍崩壊症候群防止薬と新規制吐薬（2009年12月19日）第2回　化学療法導入のための包括的知識（2009年01月07日）第1回　化学療法の有効活用のために（2009年01月07日）関連リンク実践！化学療法旬レポ！“キーワード”～がん臨床現場の道しるべに～

英国アストラゼネカ社の9月15日の発表によると、ストックホルムで開催されている欧州臨床腫瘍学会（ESMO）で、臨床背景因子により選択されたアジアの進行非小細胞肺がん患者を対象とした臨床試験IPASS（IRESSA Pan-ASia Study）において、イレッサがカルボプラチン/パクリタキセル併用化学療法に対して無増悪生存期間の非劣性を証明するという主要目的を上回り、優越性を証明したことが報告された。事前に計画されていたバイオマーカーに基づくサブグループ解析では、無増悪生存期間はEGFR遺伝子変異陽性患者ではイレッサ群が化学療法群に比べ有意に長く (HR 0.48, 95% CI 0.36～0.64, p

2007年10月23日、COPD（慢性閉塞性肺疾患）治療薬スピリーバ（販売：日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社／ファイザー株式会社）承認取得3周年記念記者会見で、日本医科大学呼吸器内科教授、同大学呼吸ケアクリニック所長の木田厚瑞氏はCOPDの多彩な併存症について講演を行った。COPDは虚血性心疾患、肺がん、骨粗鬆症、糖尿病、うつなど多彩な併存症をもつことで注目を浴びています。木田氏が以前、解剖になった4,552名の患者を対象に、COPDの主要病態である肺気腫の合併疾患の頻度を調べたところ、脳血管障害70.9%、肺炎61.0%、胃潰瘍43.9%、肺結核24.1%、肺がん21.5%が認められ、いずれも肺気腫なしの患者より有意に高かった。また、COPD患者の死因の35%は肺炎、27%は心血管疾患、21%はがんであった（*1）。COPD患者は、呼吸機能の低下に従って、骨粗鬆症の発生頻度が大幅に増加することが知られている（*2）。COPDにおける骨粗鬆症のリスクファクターとしては、喫煙、活動量の低下、体重減少と筋肉量の減少、およびステロイド治療などが考えられている（*3）。また、COPD患者の41%にうつがあり、死亡率が高いとの報告がある（*4）。一方、COPD患者の13～17%に貧血が起こり、貧血が併存する場合、運動機能が落ち、生存率も下がる（*5,6）。このように、COPDの併存症は、多彩であるため、プライマリ・ケアと専門性の高い医療機関との連携（紹介・逆紹介）が望ましいと木田氏が強調した。一方、木田氏は、併存症を治療すると同時に、COPDに対し、効果の乏しい不適切な薬物処方をやめ、適切な治療を行うことで、患者QOLの向上、医療費の抑制につながると話した。【文献】*1　Rabe KF. N Engl J Med 2007; 356: 851.*2　Bolton CE. Am J Respir Crit Care Med 2004; 170:1286.*3　lonescu AA. Eur Respir J 2003; 22(suppl 46): 64s.*4　Fan VS, et al. Gender, depression, and risk of hospitalization and mortality in COPD*5　John M, et al. Chest 2005; 127: 825-829.*6　Cote C, et al. Eur Respir J 2007; 29: 923-929.（ケアネット　呉 晨）