肺がん遺伝子パネル検査における、リアルタイムPCR（RT-PCR）Amoy 9 in 1の実用性を、大阪国際がんセンターの國政 啓氏が発表した。　次世代シークエンス（NGS）は多くの遺伝子を包括的に同定できる一方、コストが高く、解析結果の返却までの時間（TAT）が比較的長い。RT-PCRは低コストでTATが短い反面、同定できる遺伝子が限定される。第20回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2023）で、國政氏が発表したリアルワールド研究では、LC-SCRUM-Asiaに登録した自施設の肺がん患者を対象に、Amoy 9 in 1とNGSの検査成績と実用性を、2019年6月～2021年12月に比較解析している。　主な結果は以下のとおり。・対象は大阪国際がんセンターからLC-SCRUM-Asia登録した肺がん患者406例であった。・Amoy 9 in 1は406例全例に、NGSは395例に使用された。・406例中Druggableな遺伝子異常は54.9％であった。・Amoy 9 in 1の成功率は98.5％（400/406例）、NGSの成功率は87.8％（347/395例）であった。・Amoy 9 in 1のTATは5（3～22）日、NGSでは22（11～47）日であった。・Amoy 9 in 1で成功しNGSで失敗した例（42例）の内訳をみると、DNA成功・RNA失敗が25例、DNA失敗・RNA成功が11例、DNA・RNAともに失敗が6例であった。　遺伝子パネル検査の状況は変化しているため、同試験の解析時期と現在では状況が異なっている可能性もある。RT-PCR、NGSどちらの長所も生かしながら、今後も拡大していく肺がんの遺伝子の解明に対応していくことが望まれる。

　Helicobacter pylori（HP）感染は胃がんの原因と考えられているが、逆にHP陽性の進行胃がん患者の生存率がHP陰性患者よりも高いことがさまざまな国の研究で報告されている。また以前の研究から、HP感染により潜在的な抗腫瘍免疫が維持されることにより、生存期間が延長する可能性が示唆されている。今回、岩手医科大学医歯薬総合研究所の西塚 哲氏らが大幸研究コホートの前向き研究で、すべてのがんの発生率および死亡率を検討した結果、HP陽性者の全がん発生率は陰性者より有意に高かったが、全がん死亡率は同等だった。著者らは、HP感染によるがん診断後の死亡リスク低下の可能性を考察している。PLOS Global Public Health誌2023年2月8日号に掲載。　本研究の参加者は、2008年6月～2010年5月に名古屋市在住で名古屋大学医学部保健学科（旧・大幸医療センター）に来院した35～69歳の4,982人。抗HP抗体の有無が、がん（胃がん、子宮がん、肺がん、前立腺がん、結腸がん、乳がんなど）の発生率と関連するかどうかを評価し、さらにHP感染が全がん死亡に及ぼす影響も評価した。　主な結果は以下のとおり。・1次登録の年齢中央値は53歳（範囲：35～69歳）で、8年間の観察期間中、がんが234例（4.7％）、全死亡が88例（1.8％）にみられた。・HP陽性者は1,825人（37％）、HP陰性者3,156人（63％）であった。・出生年が早いほどHP陽性割合が高かった。・生年月日をマッチさせたコホート（3,376人）では、全がん発生率はHP陽性者がHP陰性者より有意に高かった（p＝0.00328）が、全がん死亡率は両者に有意差はなかった（p＝0.888）。・予後因子に関するCox回帰分析の結果、HP陽性者の全がん発生率のハザード比はHP陰性者の1.59倍（95％信頼区間：1.17～2.26）だった。　著者らは「本研究では、HP陽性者は陰性者よりがん発生率が高かったが、がん死亡率には差がなかったことから、HP陽性者においてがん診断後の死亡リスクが低下したことが示唆される。ほぼすべてのがん患者は最初の診断後に治療を受けることから、HP陽性者のほうが治療による効果が高い可能性がある。この結果は、HP感染ががん診断後の死亡リスクを低下させる可能性を示唆しているかもしれない」としている。

＜先週の動き＞1.令和4年の救急車の出動、過去最高の722万件を記録／消防庁2.新型コロナ、基本的な感染対策は自主的に判断を／厚労省3.がん検診率60％以上を目標に、がん対策基本計画／政府4.経鼻インフルエンザワクチンが国内初承認、2024年度シーズンから供給へ／第一三共5.相澤病院、元職員が患者の個人情報を外部に持ち出し／相澤病院6.美容医療「ハイフ」の健康被害防止へ、施術は医師に限定を／消費者庁1.令和4年の救急車の出動、過去最高の722万件を記録／消防庁総務省消防庁は、3月31日に令和4年度の救急出動件数の速報値を発表した。令和4年の救急車の出動件数は前年度に比べて16.7％増の722万9,838件、搬送人数も621万6,909人と過去最高を記録した。同庁によると、高齢者の増加のほか、新型コロナウイルス感染症の拡大によって、救急要請が増えたのが原因としている。また、同日に救急業務のあり方に関する検討会の報告書を公表し、この中で、マイナンバーカードを活用した救急業務の迅速化・円滑化のため、システム構築の検討を加速することが盛り込まれた。（参考）「令和4年中の救急出動件数等（速報値）」の公表（消防庁）「令和4年度 救急業務のあり方に関する検討会 報告書」（同）救急車の出動最多722万件 22年、コロナで要請急増（日経新聞）2.新型コロナ、基本的な感染対策は自主的に判断を／厚労省3月31日、加藤勝信厚生労働大臣は新型コロナウイルスの感染症法の位置付けが5類に移行する前に、移行後の感染症対策について方針の変更を説明した。手洗いや換気は引き続き有効とするが、入場時の検温などの対策は効果やコストなどを踏まえて、自主的に判断を求めるとする基本的な考えを示した。医療機関や介護施設などに対しては、院内や施設内の感染対策について引き続き国が示すとしている。（参考）【事務連絡】新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付け変更後の基本的な感染対策の考え方について（厚労省）アクリル板設置や検温など事業者判断に 5類移行後の基本的な感染対策で厚生労働省（東京新聞）新型コロナ5類移行後 “入場時検温など自主的に判断” 厚労省（NHK）コロナ対策変更へ、厚労相「マスク着用と同様」主体的な選択を尊重、5類移行で（CB news）3.がん検診率60％以上を目標に、がん対策基本計画／政府政府は、3月28日に2023年度から始まる新たな「第4期がん対策基本計画」を閣議決定した。がんによる死亡率を低下させるため、がん検診の受診率を現行より引き上げ、60％以上に向上させるほか、オンラインによる相談支援や緩和ケアの充実などが盛り込まれた。なお、がん検診の受診率は男性の肺がん検診を除くと、現行の第3期がん対策基本計画でも、50％未満であり、新型コロナウイルス感染症の拡大により頭打ちとなっているがん検診の受診率のさらなる向上を目指す。（参考）第4期がん対策基本計画を閣議決定　政府、デジタル化推進へ（CB news）がん検診率60％に向上目標 政府、4期計画を閣議決定（東京新聞）第4期がん対策推進基本計画案を閣議決定！がん医療の均てん化とともに、希少がんなどでは集約化により「優れたがん医療提供体制」を構築！（Gem Med）がん対策推進基本計画［第4期］＜令和5年3月28日閣議決定＞（厚労省）4.経鼻インフルエンザワクチンが国内初承認、2024年度シーズンから供給へ／第一三共3月27日、国内初の「経鼻インフルエンザワクチン」が正式に承認されたことを製造メーカーの第一三共が明らかにした。同社によると、2015年にアストラゼネカ社の子会社メディミューン社と提携し、国内での開発・販売契約に基づいて開発を開始。国内における知見の結果、経鼻インフルエンザワクチン「フルミスト点鼻液」としてこの度承認申請を行い、承認された。季節性インフルエンザの予防に新たな選択肢を提供できるとしている。対象は2歳以上19歳未満の人で、0.2mLを1回（各鼻腔内に0.1mLを1噴霧）、鼻腔内に噴霧する。（参考）第一三共、経鼻インフルワクチンが承認　24年度発売（日経新聞）フルミストが製造販売承認を取得（日経メディカル）経鼻弱毒生インフルエンザワクチン「フルミストR点鼻液」の国内における製造販売承認取得のお知らせ（第一三共）5.相澤病院、元職員が患者の個人情報を外部に持ち出し／相澤病院長野県松本市の相澤病院において、患者の個人情報が不正に持ち出されたことが明らかになり、病院を経営する医療法人は内閣府の個人情報保護委員会に2月に報告、また、松本警察署に事件相談を行い、告訴状を提出した。病院によると、2023年1月、同院に通院中の患者の申し出によって、元職員から患者が他の医療機関での治療の勧誘を受けたことが判明。病院側の聞き取り調査によって、2022年5月に元職員が、後輩職員に業務マニュアルの閲覧を申し出て、業務フォルダからデータをコピーして持ち出したことが明らかとなった。漏洩したデータは透析治療患者ならびに高気圧酸素療法患者の個人情報3,137人分（亡くなった患者を含む）の住所・氏名・生年月日など基本的な識別情報のほか、各種医療情報、家族情報が含まれていた。病院側は、研修内容の見直しと再発防止に努めたいとしている。（参考）患者さん個人情報等の漏えい（不正取得）について［お詫び］（相澤病院）長野の相沢病院、元職員が患者らの個人情報3137人分を外部に漏えい（読売新聞）松本市の相澤病院 患者ら3100余の個人情報持ち出されたか（NHK）6.美容医療「ハイフ」の健康被害防止へ、施術は医師に限定を／消費者庁痩身などを目的として、エステサロンで超音波を照射する超音波機器「HIFU（ハイフ）」を使った健康被害が増加していることに対し、消費者庁の消費者安全調査委員会は、ハイフを用いた施術について、施術者を医師に限定すべきだと提言した。委員会によると、ハイフによってやけどやシミが生じた事故は、2015年より8年間で135件が報告され、増加傾向にある。医療問題弁護団はこの提言を受け、4月2日に無料で電話相談を行った。（参考）エステの超音波施術「医師に限定を」　消費者事故調が厚労省に提言（朝日新聞）超音波美容施術で事故相次ぐ 消費者事故調 国に法規制求める（NHK）消費者安全法第23条第1項の規定に基づく事故等原因調査報告書）エステサロン等でのHIFU）ハイフ）による事故）を公表しました。（消費者庁）【4月2日（日）10時～16時・HIFUホットライン実施】HIFU（高密度焦点式超音波）被害の電話相談を実施します（医療問題弁護団）

　グレリン様作用薬アナモレリン（商品名：エドルミズ）は、2021年1月に非小細胞肺がん（NSCLC）、胃がん、膵臓がん、大腸がんに伴う悪液質治療として国内で保険承認された。2023年3月16～18日に開催された第20回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2023）において、室 圭氏 （愛知県がんセンター 副院長／薬物療法部長）が国内の患者約5,000例を対象とした市販後全例調査（PMS）の中間解析結果を発表した。アナモレリンの市販後全例調査の解析で新たな安全性の懸念は認められず　市販後全例調査では、2021年4月21日以降にアナモレリンを投与された全患者が登録された。アナモレリン治療開始後の観察期間は1年であった。1年より前に治療を中止した場合、観察期間の終了日は最終投与日とした。中間解析は2022年7月21日時点のデータに基づいて行われ、対象となったのは4,672例であった。　アナモレリンの市販後全例調査の主な結果は以下のとおり。・安全性の評価対象患者は4,672例で2,960 例（63.4％）が男性、年齢中央値は72歳、1,791例（38.3％）が75歳以上であった。1,955例（41.8％）がPS 2～4、BMIの中央値は18.9kg/m2、2,751例（58.9％）が低BMI（20kg/m2未満）であった。・がん種の内訳はNSCLCが1,282例、胃がん1,140例、膵臓がん1,238例、大腸がん964例だった。・アナモレリンの投与期間中央値は36日、治療期間は1～22日（1,742例、37.3％）、23～43日（850例、18.2％）、44～64日（416例、10.0％）、65～85日（1,48例、31.9％）、86日以上（125例、2.7％）だった。・有害事象は12.6％（587/4,672例）で発生し、Grade3以上は2.8％（131/4,672例）だった。承認時に安全性評価項目としてピックアップされた毒性では、高血糖4.2％（198/4,672例）、肝機能障害1.1％（53/4,672例）、伝導障害0.7％（34/4,672例）の頻度で発生した。・12週間後、体重は平均1.4kg増加、FAACTスコアは4.9ポイント改善した。・食事摂取量について、投与3週間後には57％、12週間後には65.2％の患者が「増加した」と回答した。・12週間後のPSは改善が14.8％（197/4,672例）、維持が67.0％（893/4,672例）だった。　室氏は「市販後全例調査による解析の結果、新たな安全性の懸念は認められず、承認時の臨床試験において報告された体重および食欲の改善が確認された。これらのデータは中間解析の結果であり、さらなるデータの蓄積と解析が必要だ」と述べた。

　肺がん骨転移に対するゾレドロン酸8週ごと投与の結果を、第20回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2023）で、大阪国際がんセンターの田宮 基裕氏が発表した。　ゾレドロン酸は、固形がんのがん骨関連事象（SRE）や症状緩和には欠かせない薬剤である。一方、顎骨壊死などの重篤な有害事象の発現リスクも見逃せない。そのため、投与間隔の長短による、有効性と安全性の違いが研究されている。田宮氏が発表した無作為化オープンラベル第II相試験（Hanshin Cancer Group0312）は、添付文書の用法である3〜4週ごとと、8週ごとを比較したもの。対象：骨転移を有しゾレドロン酸の4週ごと投与を2サイクル受けた肺がん患者試験群：ゾレドロン酸8週ごと1年間投与（8wk-ZA群）対照群：同 4週ごと1年間投与（4wk-ZA群）評価項目：［主要評価項目］初回SRE発現までの時間、1年時点のSRE発現割合［副次評価項目］6ヵ月時点のSRE発現割合、疼痛評価スケール、骨代謝マーカーI型コラーゲン架橋N-テロペプチド（NTx）と投与期間の関係、鎮痛薬消費量の変化、毒性、全生存率など　主な結果は以下のとおり。・解析対象は、4wk-ZA群51例、8wk-ZA群43例であった・初回SRE発現までの時間を見た6ヵ月時点の無イベント率（EFR）は、4wk-ZA群86.3％、8wk-ZA群82.4％であった（p＝0.715）。・1年時点の累積SRE発現割合は4wk-ZA群17.6％、8wk-ZA群は23.3％であった（p＝0.608）。・疼痛スコア（NRT）のベースラインからの変化は、4wk-ZA群では有意な変化はなかった。8wk-ZAa群では4週時点でベースラインにより改善したが、40週時点では悪化した。・NTxは両群ともベースラインからの有意な変化はなかった。・有害事象の多くは、がん治療に付随するものか、がんの合併症であった。顎骨壊死は4wk-ZA群で1例発現し、8wk-ZA群での発現は認めなかった。　田宮氏は「骨転移のある肺がんにおいて、ゾレドロン酸の8週ごと投与は、標準療法である4週ごと投与に比べ、SREの発現を増やさなかった。転移のある非小細胞肺がん（NSCLC）治療では、生存の長期化とQOLの改善が続いているため、骨修飾薬の減量レジメンの評価は、効果と安全性を長期間見るべきである」と述べている。

四百七十の段　頼みの綱は尿瓶です桜が満開になってきましたね。例年に比べて10日近く早いように思います。地球温暖化のせいでしょうか。さて、外来のほうは忙しさ大爆発です。通院中の高齢女性。患者「この前、○○病院に行ったら肺がんだと言われてショックでした」中島「それは大変でしたね」なぜ脳外科外来で肺がんの話が出るのか、それは謎です。患者「もう80歳だし、おとなしいタイプの肺がんだから様子を見ましょうって言われて」中島「そういう肺がんもあるわけですね」私自身が見聞したところでは……すりガラス状結節が15年前の他院CTで写っていた小さな肺がんというものがありました。放射線科医が集談会に出すと言っておられたので、比較的珍しいものなんでしょうけど。患者「家に帰ったら息子が、『がんはがんやろ。おとなしいから様子を見ましょうって何やねん！』と言い出したんです」中島「息子さんは診察に付き添わなかったんですか？」患者「店をやっていているもんですから」よくある話です。患者「娘のほうは、『お母ちゃんは怖がりやから手術はしなくていい』と言うんですよ」中島「娘さんも付き添っていないんですか？」患者「孫のことで忙しいんです」なるほど、なるほど。とはいえ、脳外科外来でする話ではないですね。なぜなら、私に説教を食らってしまうからです。中島「でも、担当の先生の話を直接に聞かずに判断するべきじゃないでしょう、息子さんも娘さんも」患者「それはそうなんですけど」中島「息子さんには店を休んでお母ちゃんの診察に付いてきてもらいましょうよ」患者「でも店を休むなんて……心配してくれるだけで十分です」中島「疑問があったら担当医に直接聞くべきですよ」店より母親の肺がんのほうが優先じゃないかな。中島「娘さんにも診察に一緒に行ってもらったほうがいいですね」患者「娘もですか？」中島「ええ」込み入った病状説明を、高齢者が覚えているとは到底思えないですから。患者「あの……孫が受験なんで」中島「受験生なら立派な大人です。お孫さんも一緒に行きましょう」われながら、言っていることが無茶苦茶になってきました。でも、高校生なら私はいつも一人前の人間として扱っています。患者「受験が終わってからではいけませんか？」中島「それは良いですね。大学に入ったら時間ができるし、落ちたらもっと暇ですよ」私自身、自分の人生で一番時間があったのは浪人時代でした。それにしても、なぜ脳外科外来でこんな話になってしまったのか……その時です、研修医から院内PHSに連絡が入ったのは。研修医「基本的手技一覧表に先生のチェックとサインをいただきたいのですけど」中島「今すぐってこと？」研修医「ええ」中島「今日は無理やな、トイレに行く時間もあらへん。明日なら何とかなるけど」研修医「明日は引っ越しなんです」中島「朝7時やったらエエやろ、ERに来てくれ」研修医「わ、わかりました」患者さんと研修医相手では、かなり扱いが違ってしまいます。患者「先生、トイレにも行けないなんて、お忙しいんですね」中島「もうね、尿瓶だけが頼りです」患者「そうなんですか！」ギャグを本気にしないで。中島「とにかく、息子さんも娘さんもお孫さんも全員で診察に付き添ってもらってですね、担当の先生を質問攻めにしてください。直接に話をしたうえで大切なことを決めましょう、いいですか？」患者「えっ、ええ」この患者さんも、うっかり私に世間話をしたばかりに「ああしろ、こうしろ」と言われる羽目になってしまいました。ちょっと気の毒かも。でも、ご家族も納得いくまで担当医に話を聞くことが大切だと私は思います。読者の皆さんはどう思われますか？最後に1句満開の　桜を見ながら　外来す

これからの高齢者がん診療のスタンダード！高齢がん患者の「特徴（疫学、症状、社会経済的背景）」、機能評価の方法や治療法の選択、悪化を防ぐアプローチなどの「主治医として知っておきたいポイント」、「QOL・QOD（quality of death）」、老年腫瘍学の「教育」、高齢者を対象とした「臨床研究」など、“高齢者のがん”にまつわるトピックを網羅しています。症例提示では、医療現場での実際のアプローチが理解できるように解説しています。本書は、老年腫瘍学を学ぼうとするすべての学生・医療者のためのテキストを目指し、老年医学・臨床腫瘍学・支持医療のエキスパートが協力して編集、執筆、原稿チェックを行いました。高齢者のがん診療に携わる医療関係者必読の1冊です。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。    よくわかる老年腫瘍学定価6,600円（税込）判型B5判頁数336頁発行2023年3月編集日本がんサポーティブケア学会電子版でご購入の場合はこちら

　日本化薬は、2023年3月27日、厚生労働省よりペメトレキセド点滴静注液100mg「NK」・同500mg「NK」・同800mg「NK」、ペメトレキセド点滴静注用100mg「NK」・同500mg「NK」・同800mg「NK」について、「扁平上皮癌を除く非小細胞肺癌における術前補助療法」に対する効能・効果、ならびに用法・用量に係る医薬品製造販売承認事項一部変更承認を取得したと発表した。　用法・用量は下記のとおり。「ニボルマブ（遺伝子組換え）及び白金系抗悪性腫瘍剤との併用において、通常、成人にはペメトレキセドとして、1日1回500mg/m2を10分間かけて点滴静注し、少なくとも20日間休薬する。これを1コースとし、3コースまで投与を繰り返す。なお、患者の状態により適宜減量する。」

4年ぶりの改訂！ がん免疫療法の最新エビデンスを網羅的に解説！適応拡大が急速に進むがん免疫療法の臓器横断的ガイドラインとして4年ぶりの大改訂となる第3版では、新たに登場した免疫チェックポイント阻害薬に加え、BiTE抗体やCAR-T細胞療法に関するエビデンスを収載しています。また、近年急速に蓄積している臨床研究成果のシステマティックレビューに基づいた記載が大幅に追加されました。免疫関連有害事象についても最新かつ適切な情報を提供しています。さらに、5つの臓器横断的Background Question（BQ）を新設し、より充実した内容となりました。治療医のみならず、がん免疫療法に携わるすべての医療者に役立てていただきたい1冊です。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。    がん免疫療法ガイドライン 第3版定価3,300円（税込）判型B5判頁数264頁（図数：29枚、カラー図数：5枚）発行2023年3月編集日本臨床腫瘍学会

　Merck社は2023年3月1日、Stage II、IIIA、IIIB（T3-4N2）の切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対する周術期療法としてのペムブロリズマブを評価する第III相KEYNOTE-671試験において、2つの主要評価項目のうち無イベント生存期間（EFS）を達成したことを発表した。周術期療法レジメンには術前補助療法（ネオアジュバント療法）とそれに続く術後補助療法（アジュバント療法）が含まれる。　KEYNOTE-671試験は、上記NSCLC患者を対象とした、無作為化二重盲検第III相試験。786例の登録患者を以下のいずれかの群に、1：1に無作為に割り付けた。・試験群：術前補助療法としてペムブロリズマブ（200mgを3週ごと最大4サイクル）＋化学療法（シスプラチン＋ゲムシタビンまたはペメトレキセド）、その後術後補助療法としてペムブロリズマブ（200mgを3週ごと最大13サイクル）・対照群：術前補助療法としてプラセボ（3週ごと最大4サイクル）＋化学療法（シスプラチン＋ゲムシタビンまたはペメトレキセド）、その後術後補助療法としてプラセボ（3週ごと最大13サイクル）　主要評価項目はEFS、全生存期間（OS）、副次評価項目は病理学的完全奏効（pCR）、主要な病理学的奏効（mPR）などであった。　試験の結果、プラセボ群と比較して、ペムブロリズマブ群で統計学的に有意かつ臨床的に意味のあるEFSの改善が認められた。副次評価項目であるpCRおよびmPRについても統計学的に有意な改善が認められている。この結果は今後の医学学会で発表する予定。　この試験データに基づき、Stage II、IIIA、IIIB（T3-4N2）の切除可能NSCLCのプラチナ化学療法との併用による術前補助療法と、その後の単独療法による術後補助療法として、ペムブロリズマブの生物製剤承認一部変更申請（sBLA）が米国食品医薬品局（FDA）に受理された。審査完了予定日は2023年10月16日。

　小野薬品工業とブリストル・マイヤーズ スクイブは、2023年3月27日、ニボルマブについて、化学療法との併用療法で非小細胞肺癌における術前補助療法に対する効能又は効果の追加に係る製造販売承認事項一部変更承認の取得を発表した。　今回の承認は、切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者の術前補助療法として、ニボルマブと化学療法の併用療法を化学療法単独と比較評価した多施設国際共同無作為化非盲検第III相試験であるCheckMate 816試験の結果に基づいている。　同試験では、ニボルマブと化学療法の併用療法の3回投与は、化学療法単独と比較して、本試験の主要評価項目である盲検下独立中央評価委員会（BICR）の評価による無イベント生存期間（EFS）および盲検下独立病理委員会（BIPR）の評価による病理学的完全奏効（pCR）で統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示した。本試験におけるニボルマブと化学療法の併用療法の安全性プロファイルは、NSCLC患者を対象とした試験でこれまでに報告されているものと一貫していた。

第48回　「本人は苦しいのでしょうか？」と家族に聞かれたら…？緩和ケアに関する質問にお答えしながら、私も学んでいるこのコラム。今回も考えさせられるご質問をいただきました。今日の質問数日以内に亡くなりそうな、すでに意識のない患者さんを担当していたときのことです。ご家族から「本人は苦しいのでしょうか？」と尋ねられました。「それは、ご本人にしかわかりません」と言うのも違う気がして、思わず「おそらく苦しくないと思います」と伝えてしまいましたが、どう答えればよかったのでしょうか？看取りが近い時期のケアではよくある光景ですね。家族からの同じような質問を受けたとき、私も同様に「苦しくないと思います」とお伝えしています。このやりとりの背景について、ちょっと考えてみましょう。そもそも、なぜご家族はこういった質問をするのでしょうか？「患者さん本人に苦しんでほしくない」といった、心配が大半でしょう。実際に、私がご家族に「そう聞かれるのは、『苦しんでほしくない』というお気持ちからですか？」と尋ねると、「そうなんです。これまで頑張ってきたので最後くらいは苦しまないでほしくて…」と言う方がたくさんいました。そうした経験から、私自身は以下のポイントを伝えるようにしています。本人は言葉で伝えることが難しい状況だが、苦しさはあまり感じていないように見える。話ができなくても顔をしかめるなどの様子から容態を判断しているが、そうした様子もなさそうだ。「少しでも苦しまないよう」と思う気持ちは、われわれ医療者も同じ。心配な様子があればすぐに教えてほしい。苦しまないように少しでもできることがないか、一緒に考えましょう。こうしたことをお伝えして、ご家族の心配がこちらに伝わったことを確認します。こうした対話を通じ、「家族にもケアを提供すること」、そして「家族も負担がない範囲でケアに参加してもらうこと」は緩和ケアの実践で重要なことだと感じます。皆さんの工夫などもぜひ教えてください。今回のTips今回のTips質問の背景にある家族の気掛かりを探り、家族にもケアを提供しよう！

　がんに対する免疫を介在した治療方法（がん免疫療法）は、新しい薬剤の開発および臨床試験の蓄積により近年急速に発展している。CTLA-4やPD-1/PD-L1といった免疫チェックポイントを標的とした免疫チェックポイント阻害薬（ICI）ががん種横断的に承認されているほか、エフェクターT細胞療法や、複数のICIを組み合わせて使う併用療法、ICIと従来の抗がん剤、分子標的薬、血管新生阻害薬、放射線治療等とを組み合わせた治療法も続々と登場している。　これら免疫チェックポイント阻害薬などのがん免疫療法の基本と指針をまとめた『がん免疫療法ガイドライン』（日本臨床腫瘍学会編）が2023年3月に刊行された。2016年12月の初版、2019年3月の第2版に続く第3版となる。2023年3月16～18日に行われた第20回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2023）上では、二宮 貴一朗氏（岡山大学病院 ゲノム医療総合推進センター）が「第3版改訂のポイント/がん種横断的評価とステートメント」と題した講演で改訂ポイントを解説した。　「ガイドライン委員会で2021年4月から改訂の議論をはじめ、30名を超える専門医のご協力により2年かけて刊行に至った。本版の特徴としては、新たな治療レジメンを踏まえ、有害事象及びその対処法の改訂を行ったこと、がん種別システマティックレビューを行い、がん種・臓器横断的な臨床疑問を設定し、ステートメントを提示したことだ。第2版にあったがん種別のエビデンスに対する推奨の提示は止め、『エビデンスの強さ』のみを提示することにした。これはがん種ごとに推奨される治療法やレジメンが多岐にわたり、かつ頻繁に改訂されており、臓器別ガイドラインと異なる推奨になることは臨床上望ましくないと判断したためだ」（二宮氏）。　個別項目における主な改訂点は以下のとおり。I がん免疫療法の分類と作用機序・免疫チェックポイント阻害薬→新規薬剤である抗LAG-3抗体薬の解説をガイドラインに追加。・エフェクターT細胞療法→造血器腫瘍分野で新たに承認されたCAR-T細胞療法に関する解説を改訂。・複合免疫療法→項目を追加。免疫療法と従来の抗がん薬との組み合わせによる効果などを記載。II 免疫チェックポイント阻害薬の副作用管理　医師以外の医療者も読者対象に想定し、新たなエビデンスに基づいた解説に更新。最近注目されており、より重症化する傾向のあるサイトカイン放出症候群の項目をガイドラインに追加。III がん免疫療法のがん種別エビデンス　「がんワクチン」など否定的な見解が多い療法についてもシステマティックレビューによるエビデンスの確実性に基づいて解説。各療法の歴史などもあわせて解説。IV がん免疫療法における背景疑問（Background Question：BQ）　BQごとに、がん種によって異なる治療ラインやレジメンをガイドラインで解説。具体的なBQは下記のとおり。BQ1：進行期悪性腫瘍に対して、免疫チェックポイント阻害薬単剤療法は有効か？BQ2：進行期悪性腫瘍に対して、免疫チェックポイント阻害薬併用療法は有効か？BQ3：進行期悪性腫瘍に対して、免疫チェックポイント阻害薬と他剤を併用した複合免疫療法は有効か？BQ4：悪性腫瘍の根治術後の治療において、免疫チェックポイント阻害薬は有効か？BQ5：免疫チェックポイント阻害薬の効果予測バイオマーカーとして、PD-L1検査は有用か？　二宮氏は「他のガイドラインとは異なり、がん種横断的なアプローチを深く知ることのできる1冊となっている。治療や薬剤の増加に伴って多様化してきた有害事象にも紙幅を多く割いた。この分野は現在進行中の臨床試験も数多く、読者と共に情報をアップデートしていきたい」とした。『がん免疫療法ガイドライン』第3版（金原出版）編集：日本臨床腫瘍学会定価：3,300円発行日：2023年3月20日B5判・264頁・図数：29枚・カラー図数：5枚

　アストラゼネカ社は2023年3月9日、第III相AEGEAN試験の中間解析の結果を発表した。切除可能な早期（IIA～IIIB期）非小細胞肺がん（NSCLC）を対象とした同試験の中間解析において、術前での化学療法とデュルバルマブの併用および術後デュルバルマブ単剤治療は、術前化学療法単独と比較して、統計学的に有意かつ臨床的に意義のある無イベント生存期間（EFS）延長を示している。　病理学的完全奏効（pCR）および主要な病理学的奏効（ＭPR）の最終的な解析結果は、これまでに報告された中間解析における良好な結果と一致していた。同試験は、無病生存期間（DFS）および全生存期間（OS）を含む主要な副次評価項目を評価するため、予定通り継続する。　世界で肺がんと診断される患者は年間220万人と推定されており、その80〜85％がNSCLCと診断されている。NSCLCの約25〜30％が、根治が期待される切除可能な早期NSCLCと診断されるが、StageIIの5年生存率は56～65％、StageIIIaでは41％、StageIIIbでは24％にまで低下することから、依然として高いアンメットニーズが存在していることがうかがえる。　これらのデータは、近く開催される医学学会で発表され、世界の規制当局と共有される。

　EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）抵抗性のEGFR変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に、抗HER3抗体薬物複合体patritumab deruxtecan（HER3-DXd）を投与したU31402-A-U102試験について、最新の結果が報告された。2023年3月16日～18日に開催された第20回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2023）で近畿大学病院の林 秀敏氏が発表した。　HER3はHERファミリーに属する受容体型チロシンキナーゼ（RTK）であり、ホモダイマーを形成することはできず、ヘテロダイマーを形成することにより、対となるRTKを活性化するとされている。主にHER2とヘテロダイマーを形成する1-3）。HER3は、NSCLCでは腫瘍組織の83％に発現し、転移や無再発生存期間（RFS）の短縮に関与していることが報告されている4）。また、EGFR-TKIに対する耐性を獲得すると、HER3の発現量が増加することも示されている5）。なお、抗HER3抗体薬物複合体HER3-DXdは、国内で製造販売承認を取得しているトラスツズマブ デルクステカン（商品名：エンハーツ）と同じリンカーとペイロードを用いた製剤である。　U31402-A-U102試験6）は、EGFR-TKIによる治療後に病勢進行が認められた進行・転移EGFR変異陽性NSCLC患者を対象とした第I相試験。用量漸増パートと用量拡大パートから構成されている。用量拡大パートでは、第II相試験の推奨用量となったHER3-DXd 5.6mg/kgが3週ごとに投与された（コホート3bを除く）。用量拡大パートは、コホート1～4で構成され、今回はコホート1と3aを統合し、2022年1月28日をデータカットオフ日として解析した結果が報告された。コホート1～3の主要評価項目はRECIST 1.1に基づく客観的奏効率（ORR）であった。各コホートの対象患者とレジメンは以下のとおり。・コホート1：EGFR変異陽性NSCLC（腺がん）、5.6mg/kgを3週ごと・コホート2：EGFR変異陽性（EGFR ex19del、L858R、L861Q、G719Xは除外）NSCLC（扁平上皮がん、非扁平上皮がん）、5.6mg/kgを3週ごと・コホート3a：EGFR変異陽性NSCLC（組織型は問わない。ただし、小細胞がんは除外）、5.6mg/kgを3週ごと・コホート3b：EGFR変異陽性NSCLC（組織型は問わない。ただし、小細胞がんは除外）、3.2～6.4mg/kgの用量で漸増投与・コホート4：EGFR変異陽性NSCLC（組織型は問わない。ただし、小細胞がんは除外）、5.6mg/kgを3週ごと（試験薬は商業生産施設で生産）　主な結果は以下のとおり。・解析対象患者は102例（日本人16例）で、投与期間中央値は5.5ヵ月（範囲：0.7～27.5）であった。前治療として第3世代EGFR-TKIとプラチナ療法の併用療法を受けた患者（前治療サブグループ）は78例（日本人10例）で、投与期間中央値は5.5ヵ月（範囲：0.7～27.5）であった。・主要評価項目のORRは、解析対象患者全体では40.2％（95％信頼区間[CI]：30.6～50.4）、奏効期間中央値は7.6ヵ月（95％CI：6.9～14.7）であった。前治療サブグループでは、ORRが41.0％（95％CI：30.0～52.7）、奏効期間中央値が11.2ヵ月（95％CI：7.0～推定不能）であった。・全生存期間（OS）中央値は、解析対象患者全体では15.8ヵ月（95％CI：10.8～21.5）、前治療サブグループでは16.2ヵ月（95％CI：11.2～21.9）であった。・無増悪生存期間（PFS）中央値は、解析対象患者全体では6.4ヵ月（95％CI：5.3～8.3）、前治療サブグループでは6.4ヵ月（95％CI：4.4～10.8）であった。・中枢神経系（CNS）転移のある患者（55例）におけるORRは36.4％（95％CI：23.8～50.4）、CNS転移のない患者（47例）では44.7％（95％CI：30.2～59.9）であった。・奏効と治療開始前のHER3の発現量には明確な関連はみられなかった。・Grade3以上の有害事象は76.5％、副作用は56.9％に認められた。重篤な有害事象は50.0％、重篤な副作用は19.6％に認められた。・副作用としての間質性肺疾患（ILD）は8例（7.8％）に認められた（Grade1/2が5例、Grade3が1例、Grade5が2例）。日本人集団では、16例中3例（18.8％）に認められた（Grade1/2が2例、Grade5が1例）。　林氏は「HER3-DXdは複数の前治療を有する進行・転移EGFR変異陽性NSCLC患者において有望な抗腫瘍活性を示した。抗腫瘍活性はHER3の発現量、CNS転移の有無、EGFR-TKI耐性の種類にかかわらず認められた。安全性解析の結果は過去の報告と同様で、管理可能かつ許容可能なプロファイルが確認された」とまとめた。なお、進行・転移EGFR変異陽性NSCLC患者を対象としたHER3-DXdの臨床試験として、第II相試験（HERTHENA-Lung01、NCT04619004）、第III相試験（HERTHENA-Lung02、NCT05338970）が進行中である。■参考文献1）Lyu H, et al. Acta Pharm Sin B. 2018;8:503-510.2）Haikala HM, et al. Clin Cancer Res. 2021;27:3528-3539.3）Tzahar E, et al. Mol Cell Biol. 1996;16:5276-5287.4）Scharpenseel H, et al. Sci Rep. 2019;9:7406.5）Yonesaka K, et al. Clin Cancer Res. 2022;28:390-403.6）U31402-A-U102試験（Clinical Trials.gov）

　Merck社は2023年2月28日、第III相試験KEYNOTE-641およびKEYNOTE-789の最新情報を公開。転移のある去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）において、ペムブロリズマブとエンザルタミドおよびアンドロゲン除去療法（ADT）との併用を評価する第III相KEYNOTE-641試験については、独立データモニタリング委員会の勧告に基づき中止する。中間解析において、ペムブロリズマブとエンザルタミドおよびADTの併用療法では、プラセボ＋エンザルタミドおよびADTと比較して、2つの主要評価項目である画像上の無増悪生存期間（rPFS）または全生存期間（OS）の改善が確認されず、OSについては事前に設定した無益性の境界（futility boundary）を超えた。　また、オシメルチニブを含むEGFR‐TK治療後に進行した転移を有するEGFR変異陽性の非扁平上皮非小細胞肺がん（NSCLC）の治療においてペムブロリズマブとペメトレキセドおよびプラチナ製剤による化学療法の併用療法を評価する第III相KEYNOTE-789試験について、2つの主要評価項目のうちOSを達成しなかったことを発表した。同試験の最終解析で、ペムブロリズマブ＋ペメトレキセドおよびプラチナ製剤による化学療法を受けた患者では、ペメトレキセドおよびプラチナ製剤による化学療法のみを受けた患者と比較してOSの改善がみられたが、事前に設定した統計学的有意性の基準を満たさなかった。もう1つの主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）について、この前に実施した中間解析でペムブロリズマブ群では化学療法単独群と比較して改善がみられたが、統計学的有意性の基準を満たさなかった。　KEYNOTE-641試験およびKEYNOTE-789試験においてペムブロリズマブの安全性プロファイルはこれまでの試験で認められているものと一貫しており、新たな安全性の懸念は特定されなかった。

＜先週の動き＞1.医師国家試験合格発表、合格率は91.6％とほぼ例年並み／厚労省2.後期高齢者の医療保険、法案改正に向け、衆議院で審議入り／衆院3.がん5年後生存率66.2％、改善傾向続く／国立がん研究センター4.医療DXの推進に向けパブリックコメントを実施／政府・厚労省5.光熱費・物価高のため入院基本料の引き上げを要求／日病6.電子処方箋の導入に向けQ&Aを公表／厚労省1.医師国家試験合格発表、合格率は91.6％とほぼ例年並み／厚労省厚生労働省は、3月16日に令和5年2月4～5日に実施した第117回医師国家試験の合格者を発表した。今回は受験者数1万293人のうち、合格者は9,432人（合格率：91.6％）となり、合格率は前年の91.7％とほぼ同率だった。男女別の合格率は女性93.0％と男性の91.0％を上回り、合格者の34.6％は女性だった。なお、今年度初めて医学部の卒業生を送り出した国際医療福祉大学は、124人が合格し、合格率は99.2％、うち15人はベトナム、モンゴル、インドネシア、カンボジア、ミャンマーからの留学生だった。（参考）第117回医師国家試験の合格発表について（厚労省）医師国家試験2023、順天堂大100％合格…学校別合格率（ReseMom）医師国家試験、合格率91.6％ 6年連続で合格者9千人超（CB news）医師国試合格発表、9432人の新医師が誕生（日経メディカル）医師国家試験に留学生15人が合格 学校別合格率は99.2％（国際医療福祉大学）2.後期高齢者の医療保険、法案改正に向け、衆議院で審議入り／衆院今年の4月から出産育児一時金（1児につき42万円）が50万円に引き上げられるため、75歳以上の後期高齢者にも負担を求める健康保険法などの改正案が3月16日、衆議院本会議で審議入りした。岸田 文雄首相は「給付と負担のバランスを確保しつつ、すべての世代が能力に応じて社会保障制度を公平に支え合う仕組みを構築することが重要」として、社会保障の持続可能性を高めたいと強調した。現在、年3千億円規模の出産育児一時金の大半を現役世代の医療保険料でまかなっている。来年の2024年度からは、7％分を後期高齢者が負担する内容となっている。これに合わせて、後期高齢者のうち、年金収入が年間153万円を超える人の約4割の保険料の上限額が、2024年度から段階的に引き上げられる。また、かかりつけ医機能報告制度について、都道府県が医療機関の機能を公表する仕組みを新たに設ける。（参考）全世代対応型の持続可能な社会保障制度を構築するための健康保険法等の一部を改正する法律案の概要（厚労省）後期高齢者保険料上限引き上げ 健康保険法改正案 衆院審議入り（NHK）75歳以上の4割、保険料増 医療保険法案審議入り 負担増に懸念も（朝日新聞）3.がん5年後生存率66.2％、改善傾向続く／国立がん研究センター国立がん研究センターは、3月15日に全国のがん診療連携拠点病院など447施設の「院内がん登録」のデータを集計し、院内がん登録全国集計報告書を公表した。これによると、2014～15年にがんと診断された人の5年後の生存率は66.2％、2010年の10年生存率は53.3％となった。今回よりがんが原因で亡くなった人だけを推定して算出する「ネット・サバイバル」を採用したため、前回までの集計とは単純比較はできないが、徐々に改善している傾向をみせている。（参考）院内がん登録2010年10年生存率、2014-2015年5年生存率報告書（国立がん研究センター）がん5年後生存率66.2％ 14～15年に診断の94万人集計（毎日新聞）がん10年生存率53.3％「改善傾向変わらない」…新たにネット・サバイバルで算出（読売新聞）がん10年後生存率53.3％種類・ステージ別の詳細算出方法が変更（NHK）4.医療DXの推進に向けパブリックコメントを実施／政府・厚労省政府は2022年6月7日に閣議決定した「経済財政運営と改革の基本方針2022」において、「全国医療情報プラットフォームの創設」、「電子カルテ情報の標準化等」および「診療報酬改定DX」の取組を進めるため、10月12日に総理大臣を本部長とする医療DX推進本部を設置して議論を重ねてきた。3月8日に医療DX推進本部幹事会を開催し、「医療DXの推進に関する工程表骨子案」について議論を行い、3月8日から「医療DXの推進に関する工程表（骨子案）」についてパブリックコメントの募集を開始した。締め切りは4月6日まで。集められた意見をもとに「医療DXの推進に関する工程表」を作成し、各省庁で取組を推進していく。（参考）医療DXの推進に関する工程表（骨子案）に関する御意見の募集について（政府・厚労省）「医療DX推進の工程表」（誰が何をいつまでに実現するのか）の作成に向け、広く国民から意見募集（GemMed）5.光熱費・物価高のため入院基本料の引き上げを要求／日病日本病院会の相澤 孝夫会長は、3月14日に厚生労働省を訪れ、加藤 勝信厚生労働大臣に「入院基本料の引き上げに関する要望書」を手渡した。昨年から電力、ガス料金が相次いで値上げされたことによって、病院の経営が大きな影響を受けているとして、安定的な病院経営による安定的な医療提供体制を確保するために、入院基本料の引き上げを求めた。要望書によると、医業利益の比較について、4年続けて赤字病院割合が60％を超え、2020年度の79.1％が最も高く、2021年度は72.5％であり、緊急包括支援事業などコロナ関連の補助金を除くと、経常利益の赤字病院割合は2020年度が30.8％から65.9％に、2021年度は19.9％から55.9％へと大幅に増加していた。また、100床あたりの経常利益は2020、21年度で黒字となったが、コロナ関連の補助金を除くと赤字となる。（参考）入院基本料の引き上げに関する要望書（日病）光熱水費高騰などで病院経営は危機的な状況、本来のあるべき姿として「入院基本料の引き上げ」を要請－日病・相澤会長（GemMed）6.電子処方箋の導入に向けQ&Aを公表／厚労省厚生労働省は、令和5年1月26日から開始された電子処方箋について、3月18日に令和4年度第4回オンライン説明会を行うとともに、電子処方箋導入後の着実な運用を確保するため、医療機関・薬局向けの確認事項として、電子処方箋に関する「運用開始におけるよくあるご質問・ご意見について」を掲載し、解説や対応例を公開している。厚労省は導入に関する質問に対しては、問い合わせフォームやコールセンターを用意しており、FAQやチャットボット（24時間365日対応）でも対応する。また、社会保険診療報酬支払基金も電子処方箋ポータルサイトを開設し、電子処方箋の導入事例を紹介している。（参考）電子処方箋（厚労省）電子処方箋よくあるご質問・ご意見に対する解説・対応例（同）電子処方箋の導入事例記事サイト（社会保険診療報酬支払基金）

第145回：臨床試験募集ページのアクセス改善に医師も協力

　イタリア・ミラノ大学のMatteo Malvezzi氏らは、欧州連合（EU）に加盟する27ヵ国全体および、EUのなかで人口が多い5ヵ国（ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、ポーランド）、英国の2023年のがん死亡率の予測を発表した。本調査は毎年実施され、2023年の重点調査は肺がんとされた。EU加盟27ヵ国における2023年のがん死亡率は、2018年と比べて男性では6.5％、女性では3.7％減少すると予測された。また、EU加盟27ヵ国における2023年の肺がんによる死亡率は、2018年と比べて男性では10.2％減少すると予測されたが、女性では1.2％増加すると予測された。本調査結果は、Annals of Oncology誌オンライン版2023年3月5日号に掲載された。　1970～2018年における、EU加盟27ヵ国および英国の死亡に関するデータ（イタリアは2017年まで、フランスは2016年まで）について、世界保健機関（WHO）のデータベースを用いて検索し、最も一般的な10種のがん（胃がん、大腸がん、膵臓がん、肺がん、乳がん、子宮がん［頸部および体部］、卵巣がん、前立腺がん、膀胱がん、白血病）およびすべてのがんによる死亡数を調査した。2023年のがん死亡率の予測にあたり、予測人口はEU統計局（Eurostat）のデータを用いた。　主な結果は以下のとおり。・EU加盟27ヵ国における2023年のがん死亡数は126万1,990人と予測された。年齢調整死亡率（ASR）は、男性123.8人/10万人（2018年と比べて6.5％減少）、女性79.3人/10万人（同3.7％減少）であった。・EU加盟27ヵ国では、がん死亡率のピークであった1988年と比べて、1989～2023年の期間に約586万2,600人のがん死亡が回避されたと推定された。・EU加盟27ヵ国では、ほとんどのがん種において2023年のASRは2018年と比べて、良好な減少傾向が示された。しかし例外として、膵臓がんは男性で0.2％の減少にとどまり、女性では3.4％増加すると予測された。また、肺がんは女性において1.2％増加すると予測された。・英国では、すべてのがん種において2023年のASRは2018年と比べて、男女ともに減少すると予測された。・重点調査とした肺がんについて、2023年のASRと2015～19年のASRを比べた結果、EU加盟27ヵ国において男性では全年齢層で減少が予測され、女性では若年層（25～44歳）で35.8％の減少（ASR：0.8人/10万人）、中年層（45～64歳）で7.0％の減少（ASR：31.2人/10万人）が予測されたが、高齢層（65歳以上）では10％の増加（65～74歳のASR：102.2人/10万人、75歳以上のASR：118.2人/10万人）が予測された。・肺がんについて、国別に2023年のASRと2015～19年のASRを比べた結果、フランス、イタリア、スペインにおいて女性のASRの増加が予測された（それぞれ13.9％、5.6％、5.0％増加）。　また、EU加盟27ヵ国における男女別にみた、各がんの2023年のASRの予測値と2018年からの変化率は以下のとおり。【男性のASR（人/10万人）、変化率】肺がん：29.76、－10.24％大腸がん：14.65、－5.46％前立腺がん：9.49、－6.52％膵臓がん：8.19、－0.17％胃がん：5.27、－12.66％膀胱がん：4.32、－9.73％白血病：3.65、－12.61％全がん：123.75、－6.45％【女性のASR（人/10万人）、変化率】肺がん：13.63、＋1.15％乳がん：13.58、－4.63％大腸がん：8.11、－8.70％膵臓がん：5.88、＋3.39％子宮がん（頸部および体部）：4.61、－4.56％卵巣がん：4.26、－6.94％胃がん：2.29、－18.84％白血病：2.18、－12.91％膀胱がん：1.10、－0.37％全がん：79.31、－3.72％

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）治療前の抗菌薬曝露は、腸内細菌叢の変化を通じて転帰に悪影響を及ぼす可能性があるが、大規模な評価は不足している。ICI開始前の抗菌薬が全生存期間（OS）に与える影響を評価したカナダ・プリンセスマーガレットがんセンターのLawson Eng氏らによるレトロスペクティブ・コホート研究の結果が、 Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2023年2月24日号に掲載された。　著者らは、カナダのオンタリオ州で2012年6月～2018年10月にICIによる治療を開始した65歳以上のがん患者を、全身療法投与データを用いて特定した。このコホートをICI治療の1年前と60日前の両方における抗菌薬の処方請求データを得るためにほかの医療データベースとリンクし、多変量Coxモデルにより曝露とOSの関連性を評価した。患者のがん種は肺がんが最多（53%）、メラノーマ（34%）、腎臓がん、膀胱がんがそれに続いた。ICIはニボルマブとペムブロリズマブが一般的だった。　主な結果は以下のとおり。・ICIを投与されたがん患者2,737例のうち、ICI治療の1年前に59％、60日前に19％が抗菌薬を投与されていた。・OSの中央値は306日であった。ICI投与前1年以内のあらゆる抗菌薬への曝露はOSの悪化と関連していた（調整ハザード比[aHR]：1.12、95％信頼区間[CI]：1.12～1.23、p＝0.03）。・抗菌薬のクラス解析では、ICI投与前1年以内（aHR：1.26、95％CI：1.13～1.40、p＜0.001）または60日以内のフルオロキノロン系抗菌薬への曝露（aHR：1.20、95％CI：0.99～1.45、p＝0.06）はOSの悪化と関連しており、1年間の総被曝週数（aHR：1.07/週、95％CI：1.03～1.11、p＜0.001）および60日（aHR：1.12/週、95％CI：1.03～1.23、p＝0.01）に基づいて用量効果がみられた。　著者らは「ICI治療前の抗菌薬、とくにフルオロキノロン系抗菌薬への曝露が高齢のがん患者のOS悪化と関連していた。ICI治療前の抗菌薬への曝露の制限、もしくは腸内細菌叢を変化させ免疫原性を高めることを目的とした介入が、ICIを受ける患者の転帰を改善するのに役立つ可能性がある」としている。