全身性エリテマトーデス（SLE）、関節リウマチ（RA）、乾癬などの免疫介在性炎症性疾患（IMID）患者はがんリスクが高いことが知られているが、リスクが高いのはIMID診断後1年間であり、抗炎症薬による治療を開始するとそのリスクは経時的に低下する可能性が、新たな研究で示された。ガッルーラ地域保健局（イタリア）リウマチ科部長のDaniela Marotto氏らによるこの研究は、「Cancers」に3月23日掲載された。Marotto氏は、「初期段階でがんリスクがピークに達するということは、治療よりも慢性炎症そのものががん発症の重要な要因であることを示唆している」と述べている。　Marotto氏らは今回、イタリアで2018年1月1日から12月31日までの間にIMIDと診断された患者5万4,896人および非IMID患者30万1,126人を対象に、IMIDとがん発症との関連を検討した。IMIDは、RAとびまん性結合組織疾患（diffuse diseases of connective tissue；DDCT）を対象とした。DDCTは免疫の異常により全身の結合組織に慢性的な炎症が生じる疾患の総称で、SLEや強皮症、シェーグレン症候群などが代表例である。対象患者は2023年12月31日まで追跡された。　解析の結果、IMID群では非IMID群と比べて、5年間のがんリスクが有意に高かった（調整オッズ比1.32、95％信頼区間1.27～1.38）。しかし、がんリスクは経時的に低下し、オッズ比は診断後1年目で1.83（95％信頼区間1.61～2.08）、2年目で1.53（同1.37～1.69）、3年目で1.40（同1.25～1.56）、4年目で1.37（同1.22～1.53）、5年目で1.20（同1.15～1.30）であった（全てP＜0.001）。がん種ごとに検討すると、IMID群では白血病・リンパ腫（調整オッズ比1.98）、肺がん（同1.74）、膀胱がんとメラノーマ（いずれも同1.48）のリスクが高かった。一方、IMIDの種類別に検討すると、DDCT群はRA群と比べてがんリスクが高かった（調整オッズ比はDDCT群1.53、RA群1.20）。　共著者であるシエナ大学（イタリア）医療バイオテクノロジー分野のAntonio Giordano氏は、「今回の結果は、炎症ががんリスクを左右する決定的な要因であるという仮説を支持するものだ」と指摘している。　研究グループは、この知見から、IMID患者に対しては、特に診断後1年以内におけるがん検診の重要性を周知・促進する必要があると強調している。

不眠にベンゾジアゼピンは使ったらダメ？不眠に対する処方はどうしていますか？ 従来はベンゾジアゼピン系が広く用いられてきましたが、最近はあまり処方しないほうがよいとも言われています。緩和ケアにおいてはどのように考えるのでしょうか？今日の質問訪問診療で担当している患者から、最近不眠気味なので睡眠薬を処方してほしいと相談がありました。予後は月単位と想定される方ですが、まだトイレなどで歩いていたため、転倒の心配を説明し、ベンゾジアゼピン系以外の睡眠薬を処方しました。ただ、その後もあまり眠れなかったようで、もっと強い睡眠薬はないかと相談されました。終末期が近い患者でもベンゾジアゼピン系睡眠薬は使用しないほうがよいのでしょうか？かなり実践的なご質問をいただきました。最近はベンゾジアゼピン系睡眠薬（以下、ベンゾ）の弊害が強調されるようになり、「不眠＝ベンゾはNG」として処方を避ける場面が多くなっています。ただ、今回のように終末期に差し掛かった状況であれば、私自身はベンゾの処方は「あり」だと考えています。もちろん、慢性的な不眠に対して長期間使用することは推奨しませんし、転倒やせん妄といったベンゾによる弊害が強く懸念される場合も処方しません。不眠に対する睡眠薬の位置付けは、「環境調整などの非薬物療法に取り組んだうえでの手段」であり「不眠の原因を取り除く」ことが処方の目的です。そして、薬剤の選択としては、まずはベンゾを避けることが推奨されます。ベンゾは入眠効果が速い一方で、日中の眠気の持ち越し、せん妄、転倒、認知機能への悪影響といったリスクがあり、交通事故なども懸念されます。高齢者ではとくにリスクが強調され、避けられることが多くなっています。私が研修医のころは不眠を訴える入院患者にはルーティンでベンゾを処方していたことを考えると、大きく位置付けが変わったことがわかります。ただ、短期的な強いストレスで入眠困難が著明であり、確実性の高い入眠効果を期待する際には、ベンゾは今でもよい選択肢だと考えます。では、終末期の場合はどうでしょうか。予後がそう長くなく、解決困難な強い身体症状がある、そうした時に「眠れない」という状況はよくあります。身体症状を和らげるためにベストを尽くすのは大切ですが、患者自身や家族が疲弊しないことも大切です。せん妄などの弊害が許容できれば、夜間をしっかり休むことを優先してベンゾの処方も一手でしょう。長期的な予後が期待できない場合には、依存など長期使用の弊害を考慮する必要性も薄まります。このあたりの対応は、専門家間でも統一されていない印象です。ある精神科の先生は「終末期であっても、ベンゾは処方しない」という方針でした。一方、私自身は「ベンゾだからダメ」と思考停止になるのではなく、注意点をよく理解し、患者の苦痛緩和を実現するためにほかの手段がない場合には使用が許容される、というスタンスです。皆さんはどのように考えますか？今日のTips今日のTips終末期の不眠に対しては、ベンゾジアゼピン系睡眠薬の弊害をよく理解し、個々のケースで使用を検討しましょう。

　肺がん検診で検出される異常の多くは無害で良性であるが、ごく一部には危険なものも含まれる。こうした中、新たな研究で、ロボット技術によりその異常が良性であるか悪性であるかを迅速かつ安全に識別できる可能性が示された。米メイヨー・クリニックの呼吸器・集中治療医であるSebastian Fernandez-Bussy氏らによるこの研究結果は、「Mayo Clinic Proceedings」4月号に掲載された。Fernandez-Bussy氏は、「肺がんの生存率は早期発見に大きく依存する。より早期に、かつ合併症の発生を抑えて診断・治療できる技術は、生存率の向上に寄与する可能性がある」と述べている。　肺がんは通常、胸部CT検査で微小な結節として発見される。しかし、より危険な悪性結節と、はるかに一般的な良性結節をいかに識別するかが課題であった。疑わしい末梢肺病変の評価には、従来、CTガイド下経胸壁生検（CTTB）や気管支鏡生検が用いられてきたが、肺の構造上、ごく少量の組織しか採取できないことが多く、目的の組織を得るために複数回の挿入が必要であった。　こうした状況下で導入されたのが、形状感知型ロボット支援気管支鏡検査（shape-sensing robotic-assisted bronchoscopy；ssRAB）である。ssRABは2019年に米食品医薬品局（FDA）の承認を取得している。この装置により、医師は1度の器具の挿入で生検に必要な数の肺組織サンプルを採取できるようになった。さらに、超音波気管支鏡（EBUS）を使用することで、縦隔リンパ節へのがんの広がりも同時に評価できる。加えて、高度な3D画像技術の導入により、生検をより高い精度で行えるようになっているという。Fernandez-Bussy氏は、「この技術は、肺がんの早期診断において画期的な変化をもたらした」とニュースリリースで述べている。　本研究では、ssRABを用いた肺病変診断について、約5年間の実臨床データが解析された。データには、2019年7月から2024年8月の間にフロリダ州、アリゾナ州、ミネソタ州のメイヨー・クリニックの3施設でssRABを受けた1,904人の患者から採取された2,115個の肺病変のデータが含まれていた。　その結果、2019年にssRABが導入された当時、原発性肺がんの診断例に占める早期段階のがんの割合は46％であったが、2024年半ばには68.9％へと増加した。一方、局所進行がんまたは転移がんの割合は、2019年の54％から2024年には31.1％へと減少した。ssRABの診断率は、厳密な定義では76.9％、やや緩い定義では80.2％であった。悪性腫瘍に対する感度は85.0％であった。　さらに、研究グループによると、患者によっては、結節の評価および超音波気管支鏡ガイド下針生検による病期分類と同時に、治療も受けていた。ssRABでは、特に手術や放射線が難しい患者では、電気的に腫瘍を破壊する治療（パルスフィールドアブレーション）などが併用されるためである。論文の上席著者であるメイヨー・クリニックの胸部外科部長であるJanani Reisenauer氏は、「私はこれを『single anesthetic lung surgery pathway（単回麻酔で肺の診断から手術まで行う一連の診療フロー）』と呼んでいる。この治療法により、通院回数が減少し、家族と過ごす時間が確保され、回復も短縮される」と述べている。　肺がんを早期に発見して治療することは、患者に大きな利益をもたらす。研究グループによれば、まだ転移していない小さな腫瘍の場合、5年生存率は67％であるのに対し、転移した腫瘍では12％にとどまる。

胆石が「肺」にあった1例右肺下葉に4cmの腫瘤。造影CTでは不均一な濃度の充実性病変で、石灰化あり、胸膜陥入像あり。――さて、この画像を見せられたら、皆さんは何を考えますか？ 肺がんや結核などを考えますよね。実は、「胆石」でした。…ふぁっ!?Zhang Q, et al. Gallstone ectopia in the lungs: case report and literature review. Int J Clin Exp Med. 2014 Nov 15;7(11):4530-4533.主人公は57歳の男性です。5ヵ月前に肝内胆管結石に対して結石除去術と肝部分切除術を受けています。術前の胸部X線・CTでは肺に異常なし。ここまでは何も問題ありませんよね。ところが術後4ヵ月頃から、これといったきっかけもなく咳と血痰が出てきました。白い痰が少量、発作的な右胸の痛みもある。ただ、発熱や盗汗といった全身症状はありません。造影胸部CTを撮影してみると、右肺下葉の前肺底区に44mm×40mmの腫瘤が見つかりました。内部に散在する石灰化、辺縁のスピキュラ、胸膜陥入像。かなり悪性っぽい見た目です。縦隔リンパ節腫大や胸水はなし。臨床診断は「過誤腫疑い、肺がんも否定できず」といったところです。手術で開胸してみると、腫瘤は約4cm×4cm、硬くて境界は明瞭。ここまでは想定の範囲内です。ただ、気になる所見がありました。肺の横隔膜面と横隔膜の筋肉が癒着していて、見た目が黒っぽいのです。病理の結果は…、「胆石の肺内迷入」。線維性結合組織の増生に炎症細胞浸潤、多核巨細胞反応を伴っていました。要するに、胆石がお腹から肺に入り込んで、異物反応で肺に肉芽腫を作っていた、というわけです。ちょ、ちょっと待って、どこからどうやって胆石が肺に入るの？仮説はこうです。肝内胆管結石の手術中に、結石が腹腔内にこぼれ落ちる。こぼれた石は横隔膜の下に溜まる。その後、横隔膜の薄いところ（diaphragmatic weakness）をすり抜けて胸腔に入り、最終的に肺の中にたどり着いて、被包化された炎症性腫瘤になる。ふむふむ。この論文では、1975年から2014年までに報告された計15例（本症例含む）のレビューも行っています。え、そんなに既報があるの？ レビューによると、胆石手術（または胆石発見）から肺の腫瘤が見つかるまでの期間は平均12.5ヵ月。最長では60ヵ月（5年！）というケースもあったそうです。割とタイムラグがあるので、手術との関連が見落とされやすいようです。印象的なのが、全例右肺に発生しているという点です。肝臓の直上には右横隔膜があるので、こぼれた石は右横隔膜下に集まりやすく、横隔膜を越えたら右肺下葉に到達するのが最短ルートです。大事なポイントは、胆石手術中にこぼれた石をできる限り回収することだそうです。

　2026年3月、タルラタマブ（商品名：イムデトラ）が小細胞肺がん（SCLC）の2次治療に承認された。アムジェンが主催したメディアセミナーでは、関西医科大学呼吸器腫瘍内科学講座の倉田 宝保氏と肺がん患者会のワンステップの長谷川 一男氏が登壇。医師と患者の立場から、新たな展開の意義を語った。小細胞肺がん治療における免疫チェックポイント阻害薬の導入　SCLCは肺がんの10〜15％を占める。喫煙との関連が高く、病勢進行も速い。進行の速さに加え、喫煙歴のある患者が多いため、咳や痰などの症状がSCLCによるものなのか、その鑑別は容易ではない。発見時には片肺にとどまっている限局性であっても、もう一方の肺に浸潤した進展型となっていることがほとんどだ。　1960年代、SCLCの治療には薬物療法が有効であることが証明されている。しかし、予後は不良で、1981年当時の生存期間中央値（MST）は、限局型が14ヵ月、進展型では7ヵ月にとどまっていた。その後、同時化学放射線療法（シスプラチン＋エトポシド＋放射線）により限局型のMSTは27.3ヵ月に、シスプラチン＋イリノテカン療法により進展型のMSTは12.8ヵ月に延びるが、それ以降、近年まで成績は向上しなかった。　そのような中、SCLCにも免疫チェックポイント阻害薬（ICI）が導入された。ICIは腫瘍変異量が多い腫瘍に有効性が高い。喫煙との関連が深いため腫瘍変異量が多いSCLCではICIの効果が期待されていた。　しかし、SCLCにおけるICIの効果は限定的であった。進展型SCLCの1次治療でICIを化学療法に上乗せしても、5年生存率の改善は10〜12％にとどまる。理由の1つにSCLCがCold tumorであることもあげられている。SCLCでは、T細胞受容体およびT細胞ががん細胞を認識するMHCクラスIの発現が低く、PD-L1発現も低い。さらに、腫瘍へのリンパ球浸潤が少ないことが明らかになっている。　十分とは言えなくとも選択肢が増えた1次治療に比べ、2次治療以降はさらに深刻な状況である。日本におけるSCLC2次治療の標準療法であるアムルビシン単剤のMSTは6〜9ヵ月程度にとどまる。そのような状態にもかかわらず、アムルビシン承認以降、約20年にわたって2次治療に新規薬剤は登場しなかった。タルラタマブによる課題の克服と2次治療への導入　こうした課題を背景に、タルラタマブが登場した。タルラタマブはSCLC細胞に高発現するDLL3とT細胞表面のCD3に結合する二重特異性T細胞エンゲージャー（BiTE）である。　タルラタマブはDLL3を介してT細胞をがん細胞に近接させ、T細胞を活性化・増殖させるとともに、炎症性サイトカインなどの放出を誘発してがん細胞のアポトーシスをもたらす。「免疫的にColdなtumorをHotに変え、免疫療法を作用させていく薬」と倉田氏は説明した。　タルラタマブの承認根拠となったDeLLphi-301試験では、3次治療以降のSCLC患者を対象に単剤投与が行われた。奏効率（ORR）は41.4％、生存期間中央値（OS）は14.3ヵ月という成績を示した。「3次治療の患者は免疫系が疲弊していて免疫治療が効きにくい状態にある。そういう状態でこれだけの効果を示すことは非常に興味深い」と倉田氏は評価する。　今回、2次治療適応追加の根拠となったのが、タルラタマブ単剤と化学療法を比較したDeLLphi-304試験である。主要評価項目であるOS中央値は、タルラタマブ群の13.6ヵ月に対し、化学療法群では8.3ヵ月。ハザード比は0.60（95％信頼区間：0.47〜0.77）、p＜0.001と、タルラタマブによる有意なOS延長が示された。一方、サイトカイン放出症候群（多くはGrade2以下）は半数以上に認められ、発熱、食欲減退、味覚不全などの有害事象が報告されている。　倉田氏は「これからのSCLCの治療に免疫療法は欠かせない。有害事象を管理してタルラタマブを使用するのはわれわれの責務」とし、また「免疫療法はより早い段階での投与が効果を高めることがわかっている。今後タルラタマブの2次治療以前の使用が実現することを強く期待している」と述べた。SCLC患者が直面する現実　長谷川 一男氏らが運営する肺がん患者の会ワンステップでは、2ヵ月に1度「おしゃべり会」を設けている。同会にSCLC患者も参加するが、1〜2回で来られなくなることが多かったという。　疾患自体の厳しさにとどまらず、SCLCの患者・家族が直面する現実は深刻だ。患者の喫煙が発症に関連することから、家族は患者を責め、患者は罪悪感に苛まれる。　2016年の日本肺癌学会学術集会。プログラムの中に「30年間変わらない小細胞肺がんの治療」と題したセッションが設けられていたという。当時は分子標的薬や免疫療法が非小細胞肺がんの景色を変えていた時期であり、SCLCが取り残されていた現実を表しているといえるだろう。30年変わらなかった治療に光が差し始めた　転機が訪れたのは2019年だった。世界肺がん学会（WCLC2019）の最重要演題が集まるPresidential Symposiumで、SCLCの免疫治療の結果が発表された。「長く止まっていた領域にようやく光が差し始めた瞬間だった」と長谷川氏は当時の興奮を伝える。　その後、SCLCに対してタルラタマブが臨床導入される。長谷川氏によれば、タルラタマブが臨床で使われるようになってから、治療中も仕事を続けているSCLC患者に出会うこともあるという。　SCLC治療に選択肢が増えることは「仕事ができる、家族との時間を守れる」など患者・家族の日常生活にも大きな恩恵をもたらす。「以前は生きられるかどうかで精一杯というのがSCLC患者さんの実情だったが、今はどう生きるかを考える余地が出てきた」と長谷川氏は強調した。　長谷川氏は最後に、「タルラタマブのような新薬が3次治療から2次治療、そして1次治療へと移行していき、SCLC患者の現実をどんどん変えてくれることを願っている」と結んだ。

第187回：ゾンゲルチニブのHER2陽性肺がん1次治療、米国で承認

　日本の労働者における職業とがん種別発症リスクの関連を全国規模で調査した、東海大学の深井 航太氏らによる大規模症例対照研究の結果、肉体労働や運輸関連の職業でがんリスクが高いなど、職業による違いがみられ、とくに男性で顕著であることがわかった。一方、医師などの専門職では肺がん、食道がん、胃がん、大腸がんのリスクが低いことが示された。Journal of Occupational and Environmental Medicine誌オンライン版2026年4月14日号に掲載。　本研究は、労働者健康安全機構の有する病職歴データベース（ICOD-R、2005〜23年度）を活用した多施設共同、病院ベース症例対照研究である。14万6,994例のがん症例と、年齢・性別・入院年をマッチングした27万8,244例の対照群を対象に分析した。喫煙、飲酒、肥満、シフトワークなどの生活習慣・背景因子を調整したうえで、一般事務従事者を基準とした職業別の調整オッズ比を算出した。　主な結果は以下のとおり。＜男性＞・がん全体では、医師、歯科医師、獣医師、薬剤師、教師などの専門職およびホワイトカラーの職業においてリスクが低い一方で、肉体労働、サービス業、輸送関連の職業ではリスクが高い職業が多かった。・肺がん、食道がん、胃がん、大腸がんは、医師などの専門職でリスクが低かったが、販売、飲食物調理、接客サービス、自動車運転、建設、土木、金属製品、運搬の職業では、肺がん、大腸がん、肝がんのリスクが高かった。・木製品製造従事者は胆道がんリスクが高かった。・建築家、土木技術者、測量士、音楽家、化学製品製造従事者は膀胱がんリスクが高かった。・前立腺がんは多くの職種で一般事務職よりもリスクが低かったが、これは潜在的な発症率の差というより、受診行動やPSA検査を含む検診受診率における職業間の差異を反映している可能性がある。＜女性＞・がん全体では、職業分類による差は男性ほど顕著ではないが、特定の部位で関連が認められた。・電気機械組立従事者は、肺がん、胆道がん、胃がんのリスクが有意に高かった。・胃がんは、事務機器操作、商品販売、家庭生活支援サービス、衣服・宝石製品製造の従事者の間でリスクが高かった。・大腸がんは、教師、芸術家、デザイナー、写真家や、映像操作、販売類似職業、家庭支援サービス、介護サービス、農業の従事者でリスクが低かった。・乳がんは、保健師、助産師、看護師、その他の医療従事者、介護サービス従事者が、一般事務職と比較して有意にリスクが低かった。

　がん免疫療法において腸内細菌叢へのアプローチが注目されている。近年、生菌製剤として用いられる酪酸菌Clostridium butyricum MIYAIRI 588株（以下、CBM588）が、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を用いた進行肺がん患者の全生存期間（OS）の延長と関連していたことが、後ろ向き研究で報告されている1）。また、腎細胞がんでは、無作為化比較試験においても、CBM588がICIによる治療を受ける患者の無増悪生存期間や奏効率の改善に寄与する可能性が示唆されている2,3）。そこで、本邦においても、CBM588の使用の有無と食物繊維の摂取量がICIの効果に及ぼす影響について、前向き観察研究での検討が実施された。その結果、CBM588の使用はICIによる治療を受けた非小細胞肺がん（NSCLC）患者のOSを延長する可能性があり、その効果は食物繊維摂取量が多いと増強されることが示唆された。第66回日本呼吸器学会学術講演会において、徳永 龍輝氏（熊本大学病院 呼吸器内科）が報告した。　本研究は、単施設前向き観察研究として実施された。対象は、2021年3月～2024年8月に熊本大学病院でICIによる治療を開始した、20歳以上の進行・再発NSCLC患者101例とした。ICI治療開始3週間前から投与中の期間に、整腸剤としてCBM588を投与された患者（CBM588群、55例）と投与されなかった患者（対照群、46例）に分類した。また、アンケート回答が得られた88例について、推定食物繊維摂取量が10g/1,000kcal以上に相当するhigh-fiber集団（CBM588群25例、対照群30例）と、それ未満のlow-fiber集団（それぞれ23例、10例）に分類して評価した。OSの解析には、傾向スコアに基づく逆確率重み付け（IPTW）を用いたCox比例ハザードモデルを使用した。　主な結果は以下のとおり。・CBM588群は対照群と比較して、OSが有意に延長した。OS中央値はCBM588群未到達、対照群10.1ヵ月であった（ハザード比[HR]：0.44、95％信頼区間[CI]：0.24～0.78、p＝0.005）。・IPTWを用いた解析においても、CBM588群でOSの有意な延長が認められた（HR：0.28、95％CI：0.14～0.58、p＜0.001）。・食物繊維摂取量別の解析において、CBM588群ではhigh-fiber集団がlow-fiber集団と比較して、OSが有意に延長した。OS中央値はhigh-fiber集団未到達、low-fiber集団27.3ヵ月であった（HR：0.26、95％CI：0.08～0.82、p＝0.021）。・一方、対照群では、high-fiber集団とlow-fiber集団の間にOSの差はみられなかった（OS中央値：15.9ヵ月vs.16.1ヵ月）。　本結果について、徳永氏は「腸内細菌は食物繊維の発酵により酪酸などの短鎖脂肪酸を産生する。この酪酸はCD8陽性T細胞の抗腫瘍機能を高めるとされており、ICIの抗腫瘍効果を増強した可能性が考えられる」と考察した。また「NSCLC患者において、CBM588はICIの効果を増強し、生存期間を延長する可能性がある。また、十分な食物繊維摂取下では、さらにICIの抗腫瘍効果を増強する可能性があることが示唆された」とまとめた。

　近年、がん薬物療法領域での皮下注射剤の活用が広がっている。2026年度診療報酬改定では外来腫瘍化学療法診療料への皮下注製剤の算定も認められる見通しとなった。第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）では、腫瘍内科医、薬剤師、緩和ケア医、看護師、制度申請者の立場から、皮下注射の現状と課題が多角的に論じられた。がん治療の時間毒性を改善できる皮下注射　大阪大学の吉波 哲大氏は、腫瘍内科医の立場からがん薬物療法における「時間毒性」の概念を提示した。がん薬物療法においては、骨髄抑制や悪心などの薬剤毒性に加え、近年は経済毒性が注目されている。もう1つの側面として、吉波氏は時間毒性の重要性を訴える。　時間毒性は経済毒性とも無関係ではない。たとえば、通院により仕事を休むことで、給与に影響が出る。このように、時間毒性は深刻化すると経済毒性につながる。「医療者は時間毒性に対する取り組みを強く認識しなければならない」と吉波氏は説明した。　吉波氏が専門とする乳がん領域でも皮下注射は活用されている。HER2陽性乳がんでは、トラスツズマブとペルツズマブの併用療法が用いられるが、近年トラスツズマブとペルツズマブの配合皮下注製剤（商品名：フェスゴ）が登場した。フェスゴは2剤併用と同等の血中濃度と有効性を示す。投与時間に関しては、従来の2剤投与の90分超に対し、フェスゴでは最短5分と、1時間以上短縮ができる。患者に2剤投与とフェスゴ投与のどちらを選ぶかを聞いたところ、85％がフェスゴと回答している。その理由の多くは「診療における所要時間の短さ」であった。　皮下注製剤について吉波氏は「がん治療の時間毒性を軽減する可能性を十分に秘めている」と結論付ける。製剤技術の進化が皮下注射の可能性を広げる　小牧市民病院の山本 泰大氏は、薬剤師の観点から皮下注製剤の特性と今後の展開を論じた。従来、皮下投与可能な薬液量は2mLが目安とされてきたが、ヒアルロン酸を配合することで皮下組織にスペースが確保される。そのため、薬液量が増えても投与が可能になった。同院では現時点で外来化学療法患者の約20％が皮下注射を受けている。「今後もさらに増えていくであろう」と山本氏は述べた。　国内で承認されている皮下注射抗がん剤として、前述のフェスゴに加えてダラツズマブ、アミバンタマブ、モスネツズマブなどがある。海外でもいくつかの薬剤で臨床試験が進んでいるという。　「皮下注射抗がん剤は、今後もさらに広がっていくことが予想され、医療コストや患者負担軽減につながることは間違いない。これからは臨床現場での運用や副作用のエビデンスを蓄積していくべき」と山本氏は述べる。緩和ケア領域における皮下注射のメリット　広島市立広島市民病院の余宮 きのみ氏は、緩和ケアにおける皮下注射の臨床的意義を紹介した。緩和ケア領域において持続皮下注はその簡便性と安全性から世界的に普及している。日本緩和医療学会の「がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン（2020年版）」でも、経口困難な患者に対するオピオイドの持続皮下注が推奨される。　緩和ケアにおける皮下注射の利点として余宮氏は、ルート確保の容易さ、シリンジポンプを小さくできる可能性、経口剤に比べた鎮痛達成の早さといった点などを挙げた。　「皮下注射は緩和領域においても重要な選択肢になるであろう」と余宮氏は述べる。安全な皮下注射投与のために　国立がん研究センター東病院の市川 智里氏は、看護師の立場から発言。皮下注射は簡便ではあるものの必ずしも安全というわけではないと指摘した。抗体薬、G-CSF製剤、ホルモン薬と多岐にわたる薬剤が皮下注射として使用されており、薬剤ごとの特性と注意事項を把握しておくことの重要性を強調する。　具体的には、6R（Right Patients・Right Drug・Right Dose・Right Time・Right Route・Right Purpose）と全身状態評価の徹底を挙げた。投与部位、硬結・疼痛予防、放射線照射部位・瘢痕部位の回避といった基本を押さえるとともに、皮下脂肪層が薄い高齢者や低栄養患者に対する工夫も重要だという。　同院では薬剤別の早見表（投与間隔、使用針ゲージ、投与部位、投与前チェック項目など）を化学療法室に掲示し、スタッフが入れ替わっても一定の質を保てるよう工夫している。市川氏はまた、「投与観察時間を患者とのコミュニケーション機会として活用し、副作用や生活上の意見を聞き取ることで治療継続を支援していきたい」と話す。外来腫瘍化学療法診療料への皮下注射の算定　国立がん研究センター中央病院の下井 辰徳氏は、2026年度診療報酬改定における「外来腫瘍化学療法診療料」への皮下注射剤算定について解説した。従来、点滴・静注は外来腫瘍化学療法診療料として算定されるが、皮下注製剤は算定対象外とされていた。　算定対象外であるため、医療機関は皮下注射を積極的に選択しにくいのが現状だ。フェスゴを例にとると、外来腫瘍化学療法診療料が算定できないという理由で、4割以上の患者で使用されていないという。　こうした状況を受け、日本臨床腫瘍学会をはじめとする団体が合同で医療技術評価分科会に要望を提出した。要望で示したのは、皮下注も点滴と同様に専門的なケアと安全管理を伴う医療行為であること、算定されない現状が患者の時間毒性軽減という利益を阻害していること、財政影響が限定的であるといった点である。　中医協での審議の結果、点数は点滴・静注よりも少ないが、2026年6月から皮下注製剤に対しても算定が認められる見通しだ。「次回診療報酬改定までの2年間で、算定の活用状況、点数設計などが検討されていくと予想される」と下井氏は述べる。

親ががんのとき、子供のケアはどうする？今回はがんになった親を持つお子さんのケアについてです。悩むことも多いこの話題について考えてみたいと思います。今日の質問大学病院から、若年のがん患者を紹介されました。お子さんがいて、まだ親の病状について、きちんと理解できていない様子です。患者の予後は3〜6ヵ月程度と予想され、治療効果は乏しくなっているものの、しばらくは大学病院に通院するようです。ただ、近い将来、私たちの訪問診療で看取る可能性が高いと予想しています。子供のケアはどのように取り組むとよいでしょうか？地域で緩和ケアに取り組んでいると、時々遭遇する難しい状況かと思います。幸い大学病院からの紹介が比較的早いタイミングだったため、これから関係構築に取り組みながら、お子さんのケアも考えることができそうです。まず、われわれが理解する必要があるのは、子供の発達段階を理解して適切な対応を考える必要があるという点です。ご質問の情報だけではお子さんの具体的な状況がわからないのですが、仮に10歳程度としましょう。10歳程度の子供の発達段階は、徐々に抽象的な概念の理解や先々の予測などについても考えが及ぶようになります。つまり、10歳児は多くの場合、死の概念や不可逆性を理解できるのです。また、事実を隠すような対応は、短期的には平穏でも長期的には家族に対する不信感や「知っていたら、こうしたかった」といった不全感につながるといわれています。一方、緩和ケアの実践では難しいときがあるのも事実です。患者である親やほかの親族が子供への説明を望まないというケースがしばしばあります。多くの場合、子供への影響を心配する気持ちや、どのように話せばよいかわからない、といった苦しさに基づいたものです。また、このような状況にある患者は、若い就労世代であることが多く、がん治療で収入が絶たれているにもかかわらず、介護保険の対象年齢（原則40歳以上）に該当しない場合があります。そういった意味からも、さまざまな支援が必要になる状況です。こうした状況での子供のケアは、一般知識を身に付けたうえで、社会福祉士や公認心理師・臨床心理士といった各職種にも力を借りることが必要です。私のように地域の基幹病院に勤務していれば院内で他職種と連携できますが、在宅医療や診療所の医師はどのように対応すればよいのでしょうか？おそらく地域ごとにできることは異なると思います。もし皆さんがこういった難しいケアを提供する必要性に直面した際は、地域の基幹病院の緩和ケア部門に相談してみてはいかがでしょう？ さまざまな事情で入院が必要になる可能性の高い患者でもあり、情報共有の意味合いもあります。基幹病院の専門職に相談できるだけでも対応の幅が広がるでしょう。誰が対応しても難しい状況ですので、地域の緩和ケアリソースをフル活用して、ケアに取り組んでいただけたらと思います。今日のTips今日のTips子供の発達段階に合わせ、ほかの専門職も交え、地域のリソースを使って対応することが大切。

　小細胞肺がん（SCLC）治療薬タルラタマブは、2026年3月27日に添付文書が改訂され、2次治療から使用可能となった。本剤は高い効果が期待されているが、免疫活性化に伴うサイトカイン放出症候群（CRS）による発熱の頻度が高く、適切な管理方法と予測マーカーの確立が急務となっている。そこで、山口 央氏（埼玉医科大学国際医療センター）らの研究グループは、タルラタマブによる治療を受けたSCLC患者を対象とした後ろ向き研究を実施し、発熱のタイミングや持続時間などと奏効との関連を解析した。その結果、投与1回目と2回目の両方で発熱がみられた患者は、奏効割合（ORR）が高かった。また、発熱の早期からステロイドを用いることで安全に投与を継続できることも示された。本結果は、第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）で発表された。　研究グループは、埼玉医科大学国際医療センターにおいてタルラタマブ治療を受けた、再発または進行SCLC患者25例を対象として後ろ向き研究を実施した。本研究では、37.5℃以上を発熱と評価し、発熱患者にはヒドロコルチゾン100mgを投与した。また、発熱が6時間以上持続または再度発熱した場合はデキサメタゾン9.9mgを投与した。データカットオフ日は2026年2月28日であった。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は72歳（範囲：50～82歳）、男性の割合は84.0％であった。・タルラタマブ治療開始時に何らかのグルココルチコイドが処方されていた患者は36.0%であった。・37.5℃以上の発熱を認めた割合は、投与1回目（サイクル1の1日目［C1D1］）は64.0％、投与2回目（C1D8）は87.0％であった。・発熱のタイミングについて、投与から発熱までの時間の中央値は、C1D1では13.7時間であったのに対し、C1D8は25.2時間であり発熱までの時間が有意に長かった（p＝0.005）。・発熱の持続時間（37.5℃以上になってから37.0℃未満に低下するまでの期間）中央値は、C1D1では40.5時間であったのに対し、C1D8は27.3時間であり発熱の持続時間が有意に短かった（p＝0.019）。・発熱に対する治療の内訳は、ヒドロコルチゾンのみがC1D1 37.5％、C1D8 35.0％であり、ヒドロコルチゾンのみでは解熱に至らずデキサメタゾンの追加投与が必要となった患者がそれぞれ62.5％、55.0％であった。C1D1、C1D8ともにトシリズマブを用いた患者はいなかった。ステロイド投与量の中央値（プレドニゾロン換算）は、C1D1、C1D8共に91mgであった。・C1D1とC1D8の両方で発熱を認めたdouble-fever群は、認めなかった群と比較して、ORRが有意に高かった（p＝0.011）。　本結果について、山口氏は「少数例の検討ではあるが、double-feverパターンを示した患者では、ORRが高くなる傾向があることがわかった。また、発熱の早期からステロイド介入を行う統一されたプロトコールを用いることで、安全に治療を行うことができた」とまとめた。また、本発表の後に実施されたプレスリリースセッションにおいて「タルラタマブ投与後の慎重な観察期間を投与後72時間とすることを提言する。安全な入院管理を行うとともに外来治療への円滑な移行体制が確立されることで、多くのSCLC患者にこの有望な治療を届けることができると期待している」と述べた。

　EGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）において、アミバンタマブ皮下注製剤（商品名：リブロファズ）＋ラゼルチニブ（同：ラズクルーズ）の併用療法は、アミバンタマブ静脈内投与製剤（同：ライブリバント）＋ラゼルチニブと一貫した有効性を示し、Infusion-Related Reaction（IRR）の発現率を低減させることが、国際共同第III相試験「PALOMA-3試験」で示されている1）。本試験の日本人集団の解析結果について、田宮 基裕氏（大阪国際がんセンター）が第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）で報告した。本解析において、アミバンタマブ皮下注製剤は日本人集団でも全体集団と一貫した臨床的有益性を示すことが示唆された。なお、アミバンタマブ皮下注製剤は2026年3月18日に薬価収載され、同日に発売されている。・試験デザイン：国際共同第III相非盲検無作為化比較試験・対象：EGFR変異陽性（exon19欠失またはL858R）で、オシメルチニブ＋プラチナ製剤を含む化学療法後に進行したNSCLC患者・試験群（SC群、206例）：アミバンタマブ皮下投与（体重に応じ1,600mgまたは2,240mg、最初の4週間は週1回、それ以降は隔週）＋ラゼルチニブ経口投与（240mg、1日1回）・対照群（IV群、212例）：アミバンタマブ静脈内投与（体重に応じ1,050mgまたは1,400mg、最初の4週間は週1回、それ以降は隔週）＋ラゼルチニブ経口投与（240mg、1日1回）・評価項目：［主要評価項目］2サイクル目1日目もしくは4サイクル目1日目のトラフ濃度、1～15日目の血中濃度曲線下面積［副次評価項目］奏効割合（ORR）、無増悪生存期間（PFS）、患者満足度、安全性など［探索的評価項目］全生存期間（OS）など　今回は、日本人集団56例（SC群26例、IV群30例）の解析結果が報告された。主な結果は以下のとおり。・年齢中央値はSC群70歳、IV群63歳であった。ECOG PS0の割合はそれぞれ62％、27％であり、SC群が高かった。脳転移歴を有する割合はそれぞれ46％、23％であり、こちらもSC群が高かった。・日本人集団の薬物動態パラメータは、全体集団と同様であった。・ORRはSC群39％、IV群30％であった。なお、データカットオフ時点において、奏効例では死亡および病勢進行イベントは認められていなかった。・PFS中央値はSC群未到達、IV群4.5ヵ月であった（ハザード比[HR]：0.44、95％信頼区間[CI]：0.18～1.10）。・OS中央値はSC群未到達、IV群8.8ヵ月であった（HR：0.14、95％CI：0.02～1.17）。1年OS率はそれぞれ96％、48％であった。・Grade3以上の有害事象の発現割合はSC群42％、IV群70％であった。投与中止に至った有害事象の発現割合はそれぞれ15％、20％であった。・SC群におけるIRRの発現率は15％であり、IV群の60％と比較して低減した。・静脈血栓塞栓症（VTE）の発現割合はSC群12％、IV群17％であった。なお、SC群のVTEは、予防的抗凝固薬の投与を受けていない患者のみに発現した。　本結果について、田宮氏は「EGFR遺伝子変異陽性の進行NSCLC日本人患者において、アミバンタマブ皮下注製剤＋ラゼルチニブが、より有望な治療選択肢となることを支持するものである」とまとめた。　また、SC群ではIRRの発現が低減した一方で、皮膚障害は低減しなかったことについて問われ、これに対して同氏は「皮下投与では薬剤の吸収が緩やかであり、ピーク濃度は低くなる。このことにより、SC群でIRRの発現が低減した可能性がある。一方で、皮膚障害には、組織における薬剤濃度が関係していると考えられる。体内の薬剤濃度はSC群のほうが安定して高い濃度を維持している可能性があり、このことから皮膚毒性や低アルブミン血症はSC群で多い傾向にあったのではないか」と見解を述べた。

　既治療のEGFR陽性非小細胞肺がん（NSCLC）においてsacituzumab tirumotecan（sac-TMT）が持続した全生存期間（OS）の改善を示した。sac-TMTはTROP2を標的とした抗体薬物複合体（ADC）である。独自のリンカーでトポイソメラーゼI阻害薬belotecanの腫瘍細胞への送達を最大化する。すでに第II相OptiTROP-Lung03試験で、既治療のEGFR陽性NSCLCに対する有意な無増悪生存期間（PFS）およびOSの改善が報告されている1）。欧州肺がん学会（ELCC2026）では、中国・中山大学がんセンターのYunpeng Yang氏がOptiTROP-Lung03試験の最終OS解析を紹介した。・対象：EGFR-TKIとプラチナベース化学療法の併用または逐次療法で進行した非扁平上皮EGFR陽性（19-DelまたはL858R）NSCLC・試験群：sac-TMT 5mg/kg 2週ごと（sac-TMT群）・対照群：ドセタキセル75mg/m2 3週ごと（ドセタキセル群）・評価項目：［主要評価項目］奏効率（ORR）［副次評価項目］PFS、OS、奏効期間（DoR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・追跡23.8ヵ月のPFS中央値は、sac-TMT群7.9ヵ月、ドセタキセル群2.8ヵ月であった（ハザード比[HR]：0.23、95％信頼区間[CI]：0.15～0.35）。・OS中央値はsac-TMT群20.0ヵ月、ドセタキセル群13.5ヵ月であった（HR：0.63、95％CI：0.40～0.98）。・ドセタキセル群の患者の41％がsac-TMTにクロスオーバーした。・クロスオーバー調整後のOS中央値はsac-TMT群20.0ヵ月に対し、ドセタキセル群は11.2ヵ月で、sac-TMT群の優越性はより強く表れた（HR：0.45、95％CI：0.28～0.73）。・全Gradeの治療関連有害事象（TRAE）発現割合は両群とも97.8％であった。Grade3以上のTRAEはsac-TMT群60.4％、ドセタキセル群73.9％で発現した。・主たるTRAEは両群とも血液毒性であった。・間質性肺疾患の発現は両群とも2.2％の発現であった。・sac-TMT群では治療中止または死亡に至ったTRAEは認められなかった。　本試験の結果は、「既治療のEGFR変異NSCLCに対する有望かつ新たな治療選択肢として、sac-TMTの重要性を強調するものである」と Yang氏は結んだ。　sac-TMTはOptiTROP-Lung04試験の結果2）に基づき、EGFR-TKI不応後のEGFR変異NSCLCに対して中国で承認された。

第186回　カルテは終わっても、終わらない関係参考OncoDaily In Memoriam: Dr. Masahiro Tsuboi, IASLC Honors a Pioneer of Thoracic Oncology

　非小細胞肺がん（NSCLC）および小細胞肺がん（SCLC）における免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の投与タイミングについてスイス・ローザンヌ大学のSolange Peters氏が欧州肺がん学会（ELCC2026）で発表。午後投与は午前投与に対する非劣性を示した。　ICIの治療効果に、概日リズム（サーカディアンリズム）が与える影響については、長年議論されてきた。近年、ICIの抗腫瘍効果について、遅時間帯投与に比べ早時間帯投与で 臨床結果 が改善するという研究が、後ろ向き研究やメタアナリシスで示されている1-3）。しかし、現時点では、ほとんどのエビデンスは後方視的研究である。肺がんにおいては、第III相無作為化試験で早時間帯投与による生存改善が示された4）。しかし、同研究はプロトコールの不一致が指摘されるなど、さらなる検証が必要とされているという。　そのような背景から、ETOP（欧州胸部腫瘍プラットフォーム）とロシュによる共同研究であるi-TIMES試験が行われた。　同研究は、個々の患者データ（IPD）を用いた後方視的なマッチド・コホート患者レベル・メタ解析で、目的は午前投与に対する午後投与の非劣性評価である。解析対象となった試験は、ICI（アテゾリズマブ）対化学療法を無作為で比較したロシュ提供の第II/III相無作為化臨床試験（計8試験）である。マッチングされた患者は、ICIの投与タイミングによって、午前投与群と午後投与群に分類された。主要評価項目は全生存期間である。午前投与に対する午後投与の非劣性の限界値として、ハザード比（HR）の95％信頼区間（CI）上限を1.18に設定した。　主な結果は以下のとおり。・ 8つの試験から3,060例を分析、最終的なマッチング解析コホートは1,550例となった。・全体の32％が午後投与、41％が午前投与、28％は午前と午後が混在していた。解析には午前投与と午後投与だけが用いられている。・主要評価項目である全生存期間（OS）中央値は、午前投与群で17.3ヵ月、午後投与群では16.0ヵ月あった。午前投与に対する午後投与のOSのHRは1.039、95％CIは0.925～1.168であった。95％CIの上限は、事前に設定された非劣性限界1.18を下回り、午後投与の非劣性が示されている。・非マッチングの解析によるOS中央値では、午前投与18.5ヵ月、午後投与15.7ヵ月。HRは1.088で95％CIは0.982～1.207と、午後投与の非劣性は示されなかった。　Peters氏は「i-TIMES試験では、ICIの投与タイミングが治療効果の重要な決定要因となる可能性は低いという結果を示した。これにより、各施設の状況に応じた柔軟で実用的な治療スケジュールの設定によって、臨床アウトカムを損なうことなく治療が可能であることを示唆している」と結んだ。

　KRAS p.G12D変異を有する既治療進行非小細胞肺がん（NSCLC）および膵管腺がん（PDAC）の患者において、開発中のsetidegrasib（KRAS G12D変異体を標的とするファーストインクラスの標的タンパク質分解誘導薬）は抗腫瘍活性を示し、治療中止に至った有害事象の発現は低頻度であったことが、米国・Memorial Sloan Kettering Cancer CenterのWungki Park氏らによる、第I相試験の結果で報告された。KRAS p.G12D変異は、NSCLC患者の5％にみられる。PDAC患者では40％にみられ、最も頻度の高い変異型であるが、KRAS p.G12D変異を標的とする承認薬は現状では存在していない。NEJM誌オンライン版2026年3月25日号掲載の報告。5ヵ国28施設で、NSCLCおよびPDAC患者を対象に実施　研究グループは、KRAS p.G12D変異を有する既治療の進行固形がん患者において、setidegrasibの安全性、薬物動態、薬力学、および抗腫瘍活性を評価する国際共同非盲検多施設共同第I相試験（用量漸増コホートおよび用量拡大コホートを含む）を実施した。setidegrasibは、10～800mgの用量で週1回静脈内投与された。　本試験の主要目的は、安全性プロファイル（主要評価項目とした用量制限毒性および有害事象）の評価、および第II相の試験用量を確定することであった。　2022年6月21日～2025年4月24日に、日本を含む5ヵ国28施設で203例（NSCLC 59例、PDAC 124例、その他固形がん20例）が登録された。2025年10月9日（安全性評価のデータのカットオフ日）時点で、計24例（NSCLC 20例、PDAC 4例）が治療を継続していた。治療中止の理由としては病勢進行が最も多かった（152/179例［85％］）。第II相の推奨試験用量は600mg、Grade3以上の有害事象の発現は42％　安全性、薬物動態、薬力学および有効性の解析に基づき、第II相の推奨試験用量として選択されたのは、76例（NSCLC 45例、PDAC 31例）が受けていた週1回600mg静脈内投与であった。76例の年齢中央値は、NSCLC群68歳（範囲：36～81）、PDAC群65歳（36～79）であり、NSCLC群の30％、PDAC群の57％がアジア人であった。前治療ライン数中央値は、両群とも2（範囲：1～5）であった。前治療として、NSCLC群の93％がプラチナベース化学療法＋免疫チェックポイント阻害薬を、PDAC群では84％がゲムシタビン＋パクリタキセルまたはnab-パクリタキセルを、52％がmFOLFIRINOXを受けていた。　週1回600mg静脈内投与された76例の安全性解析の結果、Grade3以上の有害事象は32例（42％）に発現した。治療関連有害事象は71例（93％）で報告され、最も多くみられたのは注入に伴う反応（80％）および悪心（30％）であった。治療中止に至った有害事象は2例であった。　600mgの投与を受けたNSCLC患者45例において、36％（95％信頼区間[CI]：22～51）が部分奏効を示し、無増悪生存期間（PFS）中央値は8.3ヵ月（95％CI：4.1～推定不能）、推定12ヵ月全生存率は59％（95％CI：40～74）であった。　2次治療または3次治療として600mgの投与を受けた転移のあるPDAC患者21例（うち67％が3次治療）において、24％（95％CI：8～47）で部分奏効が認められ、PFS中央値は3.0ヵ月（95％CI：1.4～6.9）、全生存期間中央値は10.3ヵ月（95％CI：4.2～13.0）であった。

　EGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）において、局所地固め療法（LCT）の有効性や、LCTのベネフィットを受ける集団は、十分に検討されていない。そこで、未治療のEGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者を対象に、導入療法後のオシメルチニブ＋LCTの有用性を検討する海外第II相無作為化比較試験「NorthStar試験」が実施されている。本試験の1次解析では、LCTの追加により主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）が改善したことが示された。また2次解析の結果、導入療法後のリンパ節転移の消失や胸水の消失が、LCTの有効性の予測因子となる可能性が示された。欧州肺がん学会（ELCC2026）において、Saumil N. Gandhi氏（米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンター）が本試験の2次解析の結果を報告した。・試験デザイン：海外第II相無作為化比較試験・対象：未治療の局所進行または転移を有するEGFR遺伝子変異（exon19欠失またはL858R）陽性のNSCLC患者のうち、導入療法としてオシメルチニブ（6～12週間）が投与され、病勢進行が認められなかった患者・試験群（LCT群）：LCT（放射線療法または手術）＋オシメルチニブ継続（56例）・対照群：オシメルチニブ継続（63例）・評価項目：［主要評価項目］PFS［2次解析の評価項目］安全で効果的な放射線療法の実施方法、LCTによるベネフィットが得られる患者の予測因子、LCT後の再発パターン など　主な結果は以下のとおり。・対象患者のうち、ベースライン時（導入療法開始前）に転移数が3以下であった割合は29％、3超であった割合は71％であった。LCT群に割り付けられた患者のうち、ベースライン時の転移数が3超であった患者の59％がLCTを完遂した。・1次解析においてPFS中央値はLCT群25.3ヵ月、対照群17.5ヵ月であり、LCT群でPFSが改善した（ハザード比[HR]：0.66、片側90％信頼区間[CI]：0.50～0.87）。・LCT群のうち、放射線療法を受けた患者の約80％が放射線療法の期間もオシメルチニブを継続していたが、Grade1～3の肺臓炎の発現割合は約17％と許容可能であった。肺V20Gy（20Gy以上の線量が照射される肺の体積割合）が25％以上の患者では肺臓炎が44％（4/9例）に発現したのに対し、25％未満の患者では7％（2/29例）であり、肺V20Gy 25％以上で肺臓炎リスクが高かった（p＜0.007）。・原発巣に対する放射線の生物学的実効線量（BED）が高い場合、PFSが良好であった。PFS中央値はBED 75Gy以上の集団49.1ヵ月、BED 75Gy未満の集団22.3ヵ月であった（HR：0.31、90％CI：0.14～0.70、p＝0.006）。・導入療法後のPET/CTまたはCTに基づくリンパ節転移の消失は、LCT群の良好なPFSと関連していた。PFS中央値はリンパ節転移消失の集団49.1ヵ月、リンパ節転移残存の集団22.3ヵ月であった（HR：0.34、90％CI：0.15～0.76、p＝0.011）。・導入療法後にリンパ節転移が残存していた集団では、LCTの追加によるPFSの延長は認められなかった。この集団のPFS中央値はLCT群19.0ヵ月、対照群15.9ヵ月であった（HR：0.93、90％CI：0.60〜1.43）。一方、リンパ節転移が消失した患者では、LCT群でPFSの改善がみられた（41.5ヵ月vs.19.6ヵ月、HR：0.43、90％CI：0.23～0.78、p＝0.008）。・導入療法後に胸水が残存していた集団では、LCTの追加によるPFSの延長は認められなかった。この集団のPFS中央値はLCT群15.3ヵ月、対照群12.9ヵ月（HR：0.90、90％CI：0.52〜1.55）であった。無作為化時点で胸水がない集団では、LCT群でPFSが良好な傾向がみられた（32.7ヵ月vs.22.3ヵ月、HR：0.63、90％CI：0.39～1.02）。・LCT群における再発は、局所領域のみの再発は約20％であり、大部分が遠隔転移であった。

薬局と連携しよう在宅緩和ケアではさまざまな専門職が患者の療養を支えています。薬剤師も重要な役割を担っていますが、医師が薬剤師との連携の仕方を学ぶ機会は多くはありません。今日の質問先日、調剤薬局の薬剤師から、訪問薬剤指導について案内がありました。重要な取り組みだと思うのですが、実際にどのように連携すればよいのかイメージが湧きません……。緩和ケアにおける薬剤師の役割は非常に大きく、日本緩和医療薬学会という専門学会があり、緩和薬物療法認定薬剤師という認定資格も設けられています。薬剤師と医師が上手に連携するために、私が感じていること、意識していることをお話しします。薬剤師が関わることで、緩和ケアにおける薬物療法の安全性と質が向上します。安全性では、緩和ケアの患者は腎・肝機能が低下していたり、高齢者だったりと用量調整が必要なことが多くあります。また、多剤併用で薬物相互作用に気を付ける必要があるケースも多くあります。薬剤師は、医師が処方した薬剤について、患者に期待される効果が安全に得られるよう確認してくれます。質の向上では、患者が内服しやすい剤形を提案したり、飲み忘れを防ぐ服薬カレンダーを工夫したりといったことがあります。こうしたことを医師1人で行うのは難しく、実務経験を通じて培った、きめ細かさが求められる分野です。医師はあまり意識しませんが、薬剤師の重要な役割として、薬剤の流通管理があります。医師が処方しても、実際の薬剤が地域の薬局になければ患者には届きません。できるだけ早く薬がほしい状況にもかかわらず、医薬品卸業者に発注してから、となると時間を要します。このような状況では、在宅療養を希望する患者でも「薬剤が提供できない」という理由で入院が必要になります。今回の質問のように地域の在宅緩和ケアを支える薬局は、こうしたことがないよう、在宅医療で使用する薬剤が適切に患者に届くよう、薬剤の在庫管理を行っています。今後さらに薬剤師に期待される役割は、ケアのコミュニケーションに参加してもらうことです。患者の価値観や希望に沿った医療とケアを提供するうえで、各職種が支援者として関わり、患者にとっての最善を共に考えることが求められています。私が研修医だったころは、薬剤師がベッドサイドに行く光景は見たことがありませんでした。しかし、今は薬剤師がどんどん患者と接点を持つようになっています。緩和ケアで重要な役割を持つ薬剤師と相互理解を図り、良い関係を築ける医師が必要ですし、私もそうした医師を育成できるよう取り組んでいます。ぜひ、良い連携を築きながら、質の高い緩和ケアを提供できるよう、取り組んでいきましょう。今日のTips今日のTips診療している地域の薬剤師とネットワークを構築すると、在宅緩和ケアの質も向上します。

　乳がんオリゴ転移については、手術や放射線療法などの局所療法が検討されるが、その有効性についての報告は多くが後方視的検討であり、どのような患者にどの治療を選択すべきかについて明確なコンセンサスは得られていない。第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2026）において、東京科学大学病院の石場 俊之氏が「乳癌オリゴ転移の今とJCOG2110（OLIGAMI試験）の可能性」と題した講演を行い、近年の研究結果と現在患者登録中のOLIGAMI試験の概要について解説した。オリゴ転移に局所療法を行うべきか？　オリゴ転移とは、「転移巣の数が少なく腫瘍径が小さく（5個以下で同一臓器に必ずしも限定しない）、局所療法により完全奏効（CR：Complete Response）となる可能性がある状態」と定義され1）、新規に診断される転移乳がんの1～10％程度と考えられている2）。　オリゴ転移に対する局所療法としては、手術、ラジオ波焼灼療法（RFA）、放射線療法（寡分割照射、体幹部定位放射線治療［SBRT］）などが考えられるが、「乳癌診療ガイドライン2022年版」3）では外科的切除は推奨されておらず、SBRTについては「症例を選択したうえで考慮してもよい」という記述となっている。　一方で、2025年のSt. Gallen国際乳がんコンセンサス会議では乳がんオリゴ転移への局所療法介入に対して87.1％の専門家が「同意する」と回答し、日本のJCOG乳がんグループへのアンケートでも81％が「転移が限局していて初期薬物療法に感受性が高い場合に検討する」と答えるなど、実地臨床では局所療法の併用が広く模索されている。　2つの臨床試験結果からみえてきたこと　近年、乳がんオリゴ転移を対象とした前向き無作為化試験が世界中で実施されている。石場氏は2つの試験に着目し、その結果について解説した。4個以下の乳がんオリゴ転移を対象としたNRG-BR002試験では、標準的な全身薬物療法に局所療法（定位照射または手術）を追加しても、無増悪生存期間（PFS）の改善は認められなかった。この理由として、同氏は、無作為化前の薬剤の規定がなく全身薬物療法の強度に群間差があった可能性、患者選定について「登録時の60日以内のオリゴ転移」との規定のみでPETが必須でなく、もともと多発転移であったinducedオリゴ転移や全身療法中に一部の病変のみが増悪したoligoprogressionの症例が含まれていた可能性を指摘した。　乳がんおよび肺がんのoligoprogressionを対象としたCURB試験では、肺がん患者においてはSBRTによりPFS改善が認められたが、乳がん患者では差がみられなかった。石場氏は、PDとなった症例の約6割で新規の病変が出現している点が、乳がん患者でベネフィットが得られない要因ではないかと述べた。OLIGAMI試験のデザインとその意義　上記のような乳がんオリゴ転移の特徴を踏まえ、現在進行中のJCOG2110（OLIGAMI試験）では、以下の基準が設けられている4）。・対象：3個以下のオリゴ転移、各オリゴ転移の大きさ≦5cm（脳転移≦2cm）※de novoオリゴ転移に限定し、PETを必須とする・12週間の全身薬物療法で、薬物への反応性のある症例のみを無作為化・割付調整因子：施設、オリゴ転移個数、サブタイプ分類、転移時期・試験群：全身薬物療法継続群、根治的局所療法（放射線療法または手術後に全身薬物療法を再開）群・主要評価項目：全生存期間　石場氏は、同試験を実施する意義として、ポジティブな結果が出た場合は、乳がんオリゴ転移に対する局所療法を積極的に推奨することができ、現在統一されていない患者選択基準、局所療法の選択に関するコンセンサスが得られることを挙げた。また、もしネガティブな結果となったとしても、無用な局所療法を避けることができ、特定の集団でのみ有効性が認められた場合はさらなる研究につなげることができるとした。　さらに本試験の大きな特徴として、ctDNA（血中循環腫瘍DNA）を用いた微小残存病変（MRD）解析の附随研究が組み込まれている。局所療法介入前後のctDNA動態をモニタリングすることで、分子レベルでの微小転移の有無と局所療法の効果判定、さらには再発の早期検知に関する有用性が明らかになることが期待される。　同試験は現在も患者登録中で、最後に石場氏は「対象の患者さんがいらっしゃれば、ぜひJCOG参加施設にご連絡いただきたい」として、講演を締めくくった。

　英国・ブリストル大学のRosie A. Harris氏らは、早期非小細胞がん（NSCLC）患者の治療において、ビデオ補助胸腔鏡手術（VATS）による肺葉切除術は開胸手術と比較して、無病生存（DFS）を損なわずに全生存（OS）を改善するとのエビデンスをメタ解析の結果で示した。VATSは、現在、早期肺がんにおける肺葉切除術の最も一般的な術式であるが、生存率の検証において十分な検出力を持つ単一の試験が存在せず、開胸手術との腫瘍学的同等性は依然として仮説の域を出ないとされている。Lancet誌2026年3月21日号掲載の報告。2000年以降の無作為化試験のメタ解析　研究グループは、早期肺がんの肺葉切除術におけるVATSと開胸手術の有用性を比較する目的で、無作為化試験の個別患者データを用いたメタ解析を行った（英国国立衛生研究所［NIHR］の助成を受けた）。　医学関連データベースで、2000年1月1日～2025年6月13日に発表された論文を検索した。年齢18歳以上の早期NSCLC患者においてVATSと開胸手術を比較し、死亡および再発のデータを収集した無作為化対照比較試験を解析の対象とした。　主要評価項目はOS率、副次アウトカムはDFS率とした。3件の試験の1,185例の個別患者データを解析　3件の論文（Bendixenらによるデンマークの研究［PLEACE試験］、Longらによる中国の研究、Limらによる英国の研究［VIOLET試験］）を解析に含めた。参加者は合計1,185例で、VATS群が586例（年齢中央値64.0歳、女性50％）、開胸手術群が599例（64.8歳、49％）だった。　各研究の追跡期間中央値は、Bendixenらの試験が9.5年、Longらの試験が5.2年、Limらの試験が3.8年であった。対象とした肺の原発巣の臨床病期は、Bendixenらの試験がStage1であったのに対し、Longらの試験とLimらの試験はStage1および2だった。　治療群別の完全切除（R0）の達成率は、VATS群が98％、開胸手術群も98％であった。術後補助療法の施行率はそれぞれ30％および29％だった。VATS優先の重要性を示す知見　OS率の統合ハザード比（HR）は0.79（95％信頼区間[CI]：0.65～0.96）であり、開胸手術群に比べVATS群で有意に良好であった。一方、DFS率の統合HRは0.91（95％CI：0.75～1.12）と、両群間に有意な差はみられなかった。OS率、DFS率とも、統計学的な異質性は認めなかった。　著者は、「VATSによる肺葉切除術が広く普及している背景には、術後の疼痛軽減、合併症の減少、入院期間の短縮、より迅速な身体機能の回復、術後の生活の質の向上などの既知の非腫瘍学的利点があるが、本研究の結果は、これに長期的な全生存率の優位性を加えた」「これらの知見は、早期NSCLCの外科的切除術の術式の選択では、技術的に実行可能であれば、VATSを優先することの重要性を強く主張するものである」としている。