動画解説多くの薬学部で講習が行われているフィジカルアセスメント。問診や触診の技術も今後は必要になるかもしれませんが、患者さんの薬効評価や副作用モニタリングで最も重要な方法は「見る」ことです。外見のちょっとした変化や仕草、そして患者さん本人の主張との食い違いなど、あなたの目で見た客観的情報を薬歴に残すことが大切です。

COPDが日本一楽しく理解できる本COPD（慢性閉塞性肺疾患）のすべてがわかる読み物的な要素の詰まったテキスト。COPDは、日本でも500万人以上が罹患していると言われている呼吸器疾患のcommon diseaseです。本書では、COPDに携わる医療従事者向けに、新進気鋭の呼吸器専門医の視点からできる限りわかりやすく、かつ楽しく読み進められるようにまとめられています。また、治療に重きが置かれ、COPD診療はこの1冊で完結できるようになっています。COPD診療に携わる医療者必読の1冊。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。    COPDの教科書 呼吸器専門医が教える診療の鉄則定価4,200円 ＋ 税判型A5判頁数348頁発行2016年4月監修林 清二著者倉原 優Amazonでご購入の場合はこちら

　治療抵抗性強迫症（OCD）に対する、より効果的かつ忍容性のある介入が求められている。中国・華南理工大学のHuirong Zheng氏らは、OCD治療においてメチルフェニデート（MPH）増強療法が有用である可能性を報告した。European Neuropsychopharmacology誌オンライン版2018年12月27日号の報告。　治療抵抗性OCDに対するMPH徐放剤（MPH-ER）増強療法の有効性と安全性を評価するため、単施設の外来患者におけるランダム化プラセボ対照二重盲検比較試験のパイロット研究を実施した。対象は、フルボキサミン治療でYale-Brown強迫観念・強迫行為尺度（YBOCS）スコアが20超で安定している、SSRI治療抵抗性OCD成人患者44例。サンプルデータは、intention-to-treat分析を行った。対象患者は、MPH-ER群（フルボキサミン250mg/日＋MPH-ER 36mg/日）またはプラセボ群（フルボキサミン250mg/日＋プラセボ）にランダムに割り付けられ、8週間フォローアップされた。　主な結果は以下のとおり。・対象患者44例中、男性は29例（66％）。平均年齢は24.7歳（SD：6）、エピソードの平均期間は5.7（SD：3）であった。ランダム化後、41例が試験を完了した。・intention-to-treat分析では、MPH-ER群はプラセボ群と比較し、YBOCSの合計スコアおよび強迫サブスコアの顕著な改善が認められた（p＜0.001）。・累積奏効率は、MPH-ER群においてプラセボ群よりも高かった（59％ vs.5％、p＜0.001）。・MPH-ER群の忍容性は良好であり、副作用による対象患者の脱落は認められなかった。　著者らは「治療抵抗性OCDに対するMPH-ER増強療法は、プラセボと比較し臨床的奏効率を向上させた。今後は、より多くのサンプルを用いた、さらなる研究が必要である」としている。■関連記事SSRIで著効しない強迫性障害、次の一手は強迫症治療に関する国際的な展望強迫症状に注意が必要な第二世代抗精神病薬は

事例25　敗血症でのプレセプシン定量検査で査定敗血症（細菌性）で、プレセプシン定量の検査を実施、請求した。●査定点プレセプシン定量が査定された。解説を見る●解説点数表の解釈に、プレセプシン定量は「敗血症（細菌性）を疑う患者を対象として測定した場合に算定できる」となっています。「敗血症（細菌性）の疑い」でプレセプシン定量を検査しましたが、その後、確定したため「疑いを削除」して、確定病名として保険請求をしたもようです。対応としては、プレセプシン定量の経緯を、簡単に症状詳記することが必要でした。事例26　甲状腺機能低下症検査の査定経過観察中で甲状腺機能が落ち着いた状態の患者に、甲状腺機能低下症によるTSH、FT3、FT4の検査を実施、請求した。●査定点FT3が査定された。解説を見る●解説甲状腺機能低下症の落ち着いた状態で、FT3（T3も同様に扱われる）の追加は、保険診療上、必要性が低いとして査定されることがあります。病名の診療開始日によって、査定の対象になるので注意が必要です。事例27　末梢神経障害で処方したリリカの査定末梢神経障害でプレガバリン（商品名：リリカ）OD錠75mg 3錠 30日分を処方した。●査定点リリカOD錠75mg 3錠 30日分が査定された。解説を見る添付文書の「効能・効果」では、「神経障害性疼痛」「線維筋痛症に伴う疼痛」となっています。レセプト審査側の審査はシステムによる「コンピュータチェック」を導入して、「コード」によるチェック方法を推進しています。「コンピュータチェック」により診療内容の適否を判断して査定対象を選別しているのです。そして、厚生労働省はこのような「コンピュータチェック」を、3年後には90％まで拡大する方針です。今後の医療機関の対策としては、本件のような事例では、添付文書に記載された病名で保険請求することが求められます。事例28　尿意切迫で処方したトビエースの査定尿意切迫感で紹介された患者に尿検査をしてフィソテロジン（商品名：トビエース）錠4mg 1錠 30日分を処方した。●査定点トビエース錠4mg 1錠 30日が査定された。解説を見る●解説添付文書の「効能・効果」では、「過活動膀胱における尿意切迫感」となっています。本件では「過活動膀胱」「尿意切迫感」の病名が必要でした。

　アルコール依存症と診断された高飲酒リスクレベル（DRL：drinking risk level）の成人患者（男性：DRL60g/日超、女性：DRL40g/日超）における減酒に対するナルメフェンの有効性および安全性を評価するため、フランス・ボルドー大学のPhilippe Castera氏らが、12週間のオープンラベルプライマリケア研究を実施した。European Addiction Research誌2019年1月号の報告。　患者は、スクリーニング来院後、毎日の飲酒量を2週間記録した。その後、患者の自己申告飲酒レベルをもとに分類を行った。2週間のうち、高DRLのままであった患者はコホートA、高DRLを下回る減酒が認められた患者はコホートBに含まれた。コホートAでは、シンプルな心理社会的介入を行い、飲酒リスクを感じた日にナルメフェン18mgを服用した。コホートBでは、シンプルな心理社会的介入を行い、通常診療に従って治療を実施した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者378例中、コホートAに330例、コホートBに48例が含まれた。・コホートAの患者における1ヵ月当たりの大量飲酒日数の変化は、スクリーニングから第12週までで、平均－13.1日/月（95％CI：－14.4～－11.9）であった（p＜0.0001）。・全体として、DRLが2リスクレベル以上低下した患者の割合は55％、低DRLまで低下した患者の割合は、44％であった。・最も一般的な有害事象は、悪心（18.3％）およびめまい（17.7％）であった。・コホートBの患者は、12週間のフォローアップ期間中、低レベルの飲酒量を維持していた。　著者らは「プライマリケアで治療されたアルコール依存症患者は、シンプルな心理社会的介入とともに、必要に応じてナメルフェンによる治療を実施することで、飲酒量の有意な減少が認められた。治療による忍容性も良好であった」としている。■関連記事アルコール摂取量削減のためのサービングサイズ変更効果不眠症とアルコール依存との関連アルコール依存症に対するバクロフェン治療に関するメタ解析

　心血管疾患（CVD）発生率との関連において、空腹時血糖（FPG）の変動を検討した研究はこれまでほとんどなかった。今回、国立循環器病研究センター/藤田医科大学の尾形 宗士郎氏らは、吹田研究でCVD発生とFPGの変動によるサブグループを評価した。本研究の結果から、著者らは「FPGが急激に増加した人は、CVD予防のために危険因子の管理が重要かもしれない」としている。Journal of the American Heart Association誌2019年2月5日号に掲載。　本研究は、日本の集団ベースのコホート研究である吹田研究による。主要アウトカムは、1989～2013年における最初のCVDイベント（脳卒中および冠動脈疾患）の発生率で、FPGは2年ごとに測定された。CVD累積発生率の調査期間におけるFPGの変動をみるためにjoint latent class mixed modelを使用し、FPGの変動とCVD累積発生率でサブグループに分類した。　主な結果は以下のとおり。・男性3,120人および女性3,482人における各追跡期間中央値17.2年および20.2年の間に、それぞれ356件および243件のCVDイベントが観察された。・joint latent mixed modelにより、男性は3つ、女性は2つのサブグループに分類された。・男性の3つのサブグループのうちの1つは、FPG値が急激に増加（40～80歳で96.5～205.0mg/dL）し、CVD累積発生率が高かった。・女性の2つのサブグループのうちの1つは、FPG値が急激に増加（40～80歳で97.7～190.5mg/dL）し、CVD発生率が他のサブグループよりわずかに高い傾向があった。

　多枝冠動脈病変があり冠動脈バイパス術（CABG）を施行予定の患者において、両側内胸動脈グラフトと片側内胸動脈＋静脈グラフトの長期予後を検討した無作為化非盲検試験（Arterial Revascularization Trial：ART）の結果、10年後の全死因死亡率の有意差は認められなかった。英国・ジョン・ラドクリフ病院のDavid P. Taggart氏らが明らかにした。CABG後の生存期間は、動脈グラフトを1本使用するより複数使用することで改善する可能性が示唆されていたが、5年時の中間解析では両群の臨床転帰に有意差は確認されていなかった。NEJM誌2019年1月31日号掲載の報告。7ヵ国28施設で約3,100例を10年追跡　研究グループは2004年6月～2007年12月の間に、7ヵ国28施設においてCABG予定患者を両側内胸動脈グラフト群または片側内胸動脈グラフト群のいずれかに無作為に割り付けた。適応があれば、追加で動脈/静脈グラフトを使用した。　主要評価項目は、10年時の全死因死亡、副次評価項目は全死因死亡・心筋梗塞・脳卒中の複合で、log-rank法およびCox比例ハザード回帰モデルを用いて解析した。　両側内胸動脈グラフト（両側グラフト）群に1,548例、片側内胸動脈グラフト（片側グラフト）群に1,554例が無作為に割り付けられた。10年時も、主要アウトカムの全死因死亡に有意差なし　両側グラフト群において、13.9％の患者が片側グラフトのみを使用した。一方、片側グラフト群では、21.8％の患者が橈骨動脈グラフトも使用した。2.3％の患者について、10年時の生存状況が不明であった。　intention-to-treat解析において、10年時点で両側グラフト群では315例（20.3％）、片側グラフト群では329例（21.2％）の死亡が確認された（ハザード比[HR]：0.96、95％信頼区間[CI]：0.82～1.12、p＝0.62）。死亡・心筋梗塞・脳卒中の複合エンドポイントに関しては、両側グラフト群で385例（24.9％）、片側グラフト群で425例（27.3％）にいずれかのイベントが発生した（HR：0.90、95％CI：0.79～1.03）。　著者は、両群で差が得られなかった理由として、CABG術後の静脈グラフト失敗が確認された患者が多かったこと、2001年時点では橈骨動脈グラフトの有効性が知られていなかったこと、両側グラフト群の14％が片側グラフト使用に術式変更となったことなどを挙げ、「複数の動脈グラフトを使用するほうが、1本の内胸動脈グラフトを使用するよりも良好な転帰が得られるかどうかについて、今後さらなる検証が必要である」と述べている。

　米国のメディケアに加入する2型糖尿病患者において、インスリンアナログ製剤からヒトインスリンへの変更を含む医療保険制度改革の実行は、集団レベルでHbA1c値のわずかな上昇と関連していたことが、米国・ハーバード大学医学大学院のJing Luo氏らによる後ろ向きコホート研究の結果、明らかにされた。新規のインスリンアナログ製剤の価格は上昇しており、ヒトインスリンよりも高額である。しかし、臨床アウトカムを大きく改善しない可能性が示唆されており、低価格のヒトインスリンが多くの2型糖尿病患者にとって、現実的な初回治療の選択肢ではないかと考えられていた。JAMA誌2019年1月29日号掲載の報告。メディケア処方プランに基づくインスリン変更前後のHbA1c値を評価　研究グループは、米国4州で実施されているメディケア・アドバンテージ処方プランの加入者を対象に、分割時系列分析による後ろ向きコホート研究を実施した。被験者には、2014年1月1日～2016年12月31日の期間にインスリンが処方された（追跡期間中央値729日）。医療保険制度改革に伴い、アナログ製剤からヒトインスリンへ変更する介入は、2015年2月にアリゾナ州で試験的に開始され、同年6月までに制度全体での施行が完了した。　主要評価項目は、12ヵ月間の平均HbA1c値の変化量とし、2014年の介入前（ベースライン）、2015年の介入時、2016年の介入後の3期間で評価した。副次評価項目は、重症低血糖または高血糖の頻度とし、ICD-9-CMおよびICD-10-CMの診断コードを用いて評価した。アナログからヒトインスリンへの切り替えでHbA1cがわずかに上昇　1万4,635例（平均［±SD］年齢72.5±9.8歳、女性51％、2型糖尿病93％）に、3年以上にわたりインスリンが22万1,866件処方された。　ベースラインの平均HbA1c値は8.46％（95％信頼区間[CI]：8.40～8.52％）で、介入前は－0.02％/月（95％CI：－0.03～－0.01、p＜0.001）の割合で減少していた。介入開始と、HbA1c値0.14％増加（95％CI：0.05～0.23、p＝0.003）との関連、および傾斜変化0.02％（95％CI：0.01～0.03、p＜0.001）との関連が確認された。介入完了後は、平均HbA1c変化量は0.08％（95％CI：－0.01～0.17）、傾斜変化は＜0.001％（95％CI：－0.008～0.010％）で、介入時と比較して有意差は確認されなかった（それぞれp＝0.09、p＝0.81）。　重症低血糖の発現については、介入開始との間に有意な関連は確認されず、変化量は2.66/1,000人年（95％CI：－3.82～9.13、p＝0.41）、傾斜変化は－0.66/1,000人年（95％CI：－1.59～0.27、p＝0.16）であった。介入後は、1.64/1,000人年（95％CI：－4.83～8.11、p＝0.61）、傾斜変化－0.23/1,000人年（95％CI：－1.17～0.70、p＝0.61）で、介入時と比較し有意差は確認されなかった。ベースラインの重症高血糖の頻度は、22.33/1,000人年（95％CI：12.70～31.97）であった。重症高血糖の頻度に関しても、変化量4.23/1,000人年（95％CI：－8.62～17.08、p＝0.51）、傾斜変化－0.51/1,000人年（95％CI：－2.37～1.34、p＝0.58）であり、介入開始との間に有意な関連はみられなかった。

　医師の時間外労働規制の方向性について議論する、厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会（第18回）」が、2月6日開催された。上限規制がスタートする2024年4月までの5年間の具体的な流れ、現状案に基づく場合の勤務医の働き方の変化（イメージ）、健康確保措置案としての“代償休息”の設定などが事務局から示され、構成員らが議論を進めた。上限は“バイトも含む労働時間”という位置づけ　まず前提として、これまでの議論で提示された、原則：月100時間未満・年960時間以下（A）、特例：月100時間未満・年1,900～2,000時間以下（B）という案は、あくまで「臨時的な必要がある場合」に36協定上で規定できる上限時間数であることを整理（一般労働者では[休日労働を含まない形で] 月100時間未満・年720時間以下）。それ以外の平時については、一般労働者同様の数字（月45時間・年360時間）を原則としてはどうか、という事務局案が示された。　なお、これらの労働時間数にはアルバイトの時間も含む、という認識が事務局側から示されている。これに対し、構成員からは「日本の地域医療では、とくに中小の病院はアルバイトの医師が支えている。大学病院勤務の医師のうち、地域でアルバイトしていない医師はほぼおらず、生計を担う側面もある（岡留 健一郎氏、福岡県済生会福岡総合病院 名誉院長）」、「地域の当直医はほぼ大学病院から派遣されている。“時間制限で行けません”となったら成り立たない（山本 修一氏、千葉大学医学部附属病院 院長）」などの指摘が相次ぎ、「労働時間通算の考え方については、改めて整理してから具体案として示していくべきでは（森本 正宏氏、全日本自治団体労働組合総合労働局長）」と慎重な検討を求める声があがった。規制開始までの5年間、何が行われていくのか　特例を認める（B）水準の医療機関をどうやって決めるのかを含め、規制をスタートさせるための前提としての準備期間が非常に重要になる。2024年4月までの5年間の基本的な方向性として、「医療機関は自らの状況を適切に分析し、計画的に労働時間短縮に取り組んでいく必要があり、なるべく多くの医療機関が（A）水準の適用となることを目指す」とされた。　そのうえで、下記3つのステップが具体的な流れとして示されている。［ステップ1：労働時間管理の適正化］・まず、各医療機関において時間外労働時間の実態を的確に把握する必要がある。「医師の労働時間短縮に向けた緊急的な取組」のフォローアップ調査においても、労働時間管理にかかる取組が全医療機関で適切に行われている状況には程遠いため、個別の状況確認を含めた強力なてこ入れを行う。・また、本検討会で議論した宿日直や研鑽の取扱いについて、通達の発出とともに、その周知をきめ細かく行う。［ステップ2：適用される上限水準の検討］・そのうえで、各医療機関は5年間で医師の労働時間を着実に短縮する必要があるが、その「短縮幅」は、適用される上限の水準によって変わってくる。（B）水準の適用対象となる地域医療提供体制における機能を有するかどうか、また、やむなく長時間労働となり（A）水準まで到達できないか等について、各医療機関において現状および5年後を見通して検討する必要がある。［ステップ3：医師の労働時間短縮の取組］・実際に医師の労働時間を短縮していくべく、各医療機関において医師労働時間短縮計画を作成し、PDCAサイクルによる取り組みを進めていく必要がある。　また、（B）水準となる医療機関については、遅くとも2023年度中に、都道府県知事による特定が終了している必要がある、とされた。都度/時間単位での取得が可能な“代償休息”を提案　設定された連続勤務時間制限・勤務間インターバルを、日々の患者ニーズ等からやむなく守れなかった場合の健康確保措置として、今回新たに“代償休息”を設けてはどうかという事務局案が示された。当案について示された具体的内容としては以下の通り。　1～2日単位で確実に疲労を回復していくべきという発想に立ち、・1日の休暇分（8時間分）が累積してからではなく、発生の都度・時間単位での休息をなるべく早く付与する・休暇の形でまとめて取得することも認める　その付与方法は、対象となった時間数について、・所定労働時間中における時間休の取得による付与・勤務間インターバルの幅の延長　のいずれかによることとし、代償休息を生じさせる勤務が発生した日の属する月の翌月末までに必ず付与する。　構成員からは、勤務医の立場から負担軽減に役立つとして評価する声、使用者の立場から細切れの時間管理の大変さを指摘する声があがった。また、「便利な仕組みだとは思うが、これは有給という受け取り方でよいか？（黒澤 一氏、東北大学環境・安全推進センター 教授）」という疑問を受け、事務局は「労使の取り決めにより有給でも無給でもあり得るのではないか」と回答した。勤務医の働き方は大きく変化？しかし実現には課題も　最後に、今回示された（現状案を前提とした場合の）「想定される働き方の変化イメージ（勤務医からみて）」を以下、紹介する。・当直明けも夕方までは連続勤務/夜遅くなっても翌朝は早いという現状→時間外労働が年960時間を超える医師に対しては、「連続勤務時間制限28時間・インターバル9時間確保」が義務化され、休息を確保・厚労省調査で1人平均約40分/日あるとされた「医師でなくてもできる仕事」→医師は医師でなければできない仕事に集中。この実現のため、「緊急的な取組」で求めている基本のタスク・シフティング項目（初療時の予診、検査手順や入院の説明等）は必ず行う。・労働時間管理がされていない、勤務時間に見合った支払いがされていないという現状→労働時間がきちんと管理されるようになる。時間外割増賃金がきちんと支払われるようになる（寝ることができない、宿日直許可を受けていない当直は待機時間も含め時間外労働とみなされる）。　これらの明示を受け、黒澤氏は「これまで把握されていなかった労働時間がある中で、把握することで賃金を支払う必要が生じ、またタスクシフトに伴うコメディカルへの報酬等含めると、経営上多大なお金がかかると思われる。仕組みの中で何らかのサポートがないと難しいのではないか」と指摘している。　今後は、事務局側に提示が要請されている、より詳細な労働時間分析データをもとに、上限時間数の最終決定などが進められていく見通しとなっている。■関連記事残業年960時間、特例2,000時間の中身とは～厚労省から水準案宿日直や自己研鑽はどう扱う？～医師の働き方改革医師のアルバイト代、時給が高い診療科は医師のアルバイト代、時給が高い診療科は

第71回：頭頸部がんとIO、HPV陽性中咽頭がんキーワードペムブロリズマブKEYNOTE-048HPV陽性中咽頭がんRTOG1016ペムブロリズマブ、単剤と化療併用で頭頸部扁平上皮がん1次治療のOS改善（KEYNOTE-048）／ESMO2018Gillison ML,et al. Radiotherapy plus cetuximab or cisplatin in human papillomavirus-positive oropharyngeal cancer (NRG Oncology RTOG 1016): a randomised, multicentre, non-inferiority trial.Lancet.2019;393:40-50.

第23回　肺がん臨床研究Wrap Up　2018後半～WCLC以降～出演：兵庫県立がんセンター 化学療法担当部長 呼吸器内科　里内 美弥子氏

二百五十八の段　人に見られて恥ずかしいこと大学生の頃。友達にクイズを出されました。〇んたま：2つあって丸いもの〇っぱい：人に見られると恥ずかしいもの中島「なんや、この下品なクイズは！」友達「何言うとるねん。下品なのはお前の頭の中やろ」中島「どういうこっちゃ」友達「正解はな、『めんたま』と『しっぱい』や。おおかたヘンな事を連想しとったんと違うか」中島「ぐぬぬ」今は開業している友達ですが、30年以上前のことなんてもう覚えていないでしょうね。さて、先日のこと。人に見られて恥ずかしかったことの話題で盛り上がりました。言い出しっぺは内科の女医さんです。内科「こないだインフルエンザ迅速検査を自分でやってみたんですよ」鼻に綿棒を突っ込んでグリグリとやるやつですね。患者さんに対しては、ちゅうちょなくできるのですが…。中島「あれ、自分でやったら痛いんじゃないの？」内科「めちゃくちゃ痛かったです」中島「それでも自分でやるとは…偉い！」内科「できませんでした」中島「はあ？」内科「鏡を見ながらやってみたんですけど、入れられたものじゃありません」中島「そりゃそうだ」内科「おまけに、綿棒を入れているところをスタッフに見つかって」中島「あらまあ」内科「『先生、何やってはるんですか！』って驚かれました」鼻に綿棒突っ込んでいるところを誰かに見られたりしたら、人としての尊厳が吹っ飛んでしまいまんがな。私自身、人に見られて恥ずかしかった事といえば「七色海鮮揃え＊」の出来事です。（＊：三河屋製菓の7種類の海鮮せんべいが楽しめる商品）中島「もう、やってられねーよ！」外来診療なんかでストレスがたまった時なんか、つい休憩スペースで「七色海鮮揃え」を食べてしまいます。1つの袋にごちゃ混ぜに入っている塩味の煎餅を食べると、なんとなく心の安寧を得ることができるのです。そしてニコニコ仮面をつけ直し、再び診察室に向かうのですが、そんなある日の事。ナース「あれっ？ 先生！」中島「はあ」ナース「先生、よって食べてんの？」中島「そういや、そうかな」ブツブツと文句を言いながらも、無意識のうちに袋の中からワサビ煎餅とえび満月ばかりより分けて食べていたみたいです。中島「えらいところを目撃されてもた」ナース「まあ、ええんちゃう？」外来ナースに思わぬ弱みを握られてしまいました。不覚なり！読者の皆さんもご注意下さい。どこで誰が見ているかわかりませんから。最後に1句気をつけろ　前後左右に　目撃者

第18回　結膜炎の予防・感染拡大防止に、手洗いが大切・タオル共用はNG1）Cronau H, et al. Am Fam Physician. 2010 ;81:137-144.2）Azari AA, et al. JAMA. 2013;310:1721-1729.

　統合失調症に対する抗精神病薬治療の早期開始は、アウトカムの改善に関与している。米国・Partnership for Health Analytic ResearchのJennifer Munday氏らは、新規の統合失調症エピソードを有する患者に対して、早期の持効性注射剤（LAI）による抗精神病薬治療が、実臨床での入院率の低下や医療費の削減と関連するかについて検討を行った。Current Medical Research and Opinion誌オンライン版2019年1月16日号の報告。　Truven Health Analytics MarketScan Commercial、メディケイド、メディケア・サプリメントのデータベースを用いて、2007年1月～2016年6月におけるレトロスペクティブコホート分析を実施した。新規の統合失調症エピソードを有する18歳以上の成人患者を対象に、初回の統合失調症診断日からLAI開始日（インデックス日）までの時間に基づき、2つの相互排他的なコホートを同定した。LAIを1年以内に開始した患者を早期開始群、1年超で開始した患者を後期開始群とした。1年間のフォローアップ期間における入院率・医療費、患者の人口統計学的・臨床的特徴、保険の種類、ベースライン時の全原因による入院・救急外来受診、ベースライン時の精神科での薬の使用について、ロジスティック回帰モデルおよび一般線形回帰モデルを用いて推定した。　主な結果は以下のとおり。・早期開始群32％（1,388例）、後期開始群68％（2,978例）であった。・リスク調整モデルでは、全原因による入院率は、早期開始群で22.2％（95％CI：19.9～24.6）、後期開始群で26.9％（95％CI：25.2～28.7）であった（p＝0.002）。・精神科への入院率は、早期開始群で14.1％（95％CI：12.3～16.1）、後期開始群で19.2％（95％CI：17.7～20.8）であった（p＜0.001）。・調整後の精神科での医療費の平均は、早期開始群が2万1,545ドル（95％CI：2万355～2万2,734）であり、後期開始群の2万4,132ドル（95％CI：2万3,330～2万4,933）と比較して、有意に少なかった（p＜0.001）。　著者らは「新規の統合失調症エピソードから1年以内のLAI治療開始は、1年超の開始と比べて、入院率の低下および医療費の削減をもたらす」としている。■関連記事急性期統合失調症に対するアリピプラゾール持効性注射剤の効果を解析実臨床における抗精神病薬持効性注射剤のメリット統合失調症治療の医療資源利用とコストにおける持効性注射剤と経口剤との比較

　EXELIXI, Inc.は、2019年1月14、ソラフェニブ既治療の肝細胞がん（HCC）に対するマルチキナーゼ阻害薬cabozantinibが米国食品医薬品局（FDA）で承認されたと発表。　今回の承認は、ソラフェニブ既治療の進行HCC患者に対するcabozantinibの第III相CELESTIAL試験の結果に基づいている。CELESTIA試験は、ソラフェニブ既治療の進行HCC患者を対象に、cabozantinibとプラセボを比較した無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、世界19ヵ国で実施されている。　CELESTIAL試験におけるOS中央値は、cabozantinib群10.2ヵ月、プラセボ群8.0ヵ月と、cabozantinib群で統計学的に有意な改善を示した（HR：0.76、95％CI：0.63～0.92、p＝0.0049）。無増悪生存期間中央値は、cabozantinib群5.2ヵ月、プラセボ群1.9ヵ月であった（HR：0.44、95％CI：0.36～0.52、p＜0.0001）。客観的奏効率は、cabozantinib4％、プラセボ0.4％であった（p＝0.0086）。疾患コントロール率は、プラセボ群33％に対し、cabozantinib群では64％であった。　CELESTIAL試験におけるcabozantinibの有害事象は、既知の安全性プロファイルと一致した。プラセボ群と比較して、cabozantinib群に多くみられる（10％以上）Grade3/4の有害事象は、手足症候群（17％）、高血圧（16％）、AST上昇（12％）、疲労感（10％）、下痢（10％）であった。　CELESTIAL試験の独立データモニタリング委員会は、2017年10月、OSの結果から、2回目の中間分析の後に試験の有効中止を推奨している。■参考CELESTIAL試験（Clinical Trials.gov）

　乳がん患者においては、がんにより誘発される全身性炎症や治療の副作用により心房細動を罹患する恐れがある。デンマーク・コペンハーゲン大学病院のMaria D'Souza氏らが、乳がん患者の心房細動罹患率を検討した結果、診断後6ヵ月以上の長期罹患率が増加し、6ヵ月未満の短期罹患率は60歳未満の患者で増加したことを報告した。Heart Rhythm誌オンライン版2019年1月24日号に掲載。　本研究では、デンマークの全国患者登録を用いて1998～2015年に乳がんと診断された患者を同定し、年齢および性別でマッチさせたコントロール群と比較した。心房細動の長期罹患率は、累積罹患曲線および多変量Cox回帰モデルで推定した。　主な結果は以下のとおり。・乳がん患者7万4,155例を乳がん以外のコントール群22万2,465例にマッチさせた（1：3）。・乳がんは心房細動罹患率と関連しており、その関連は年齢群（相互作用解析、p＜0.0001）とフォローアップ期間で異なっていた。・60歳未満の乳がん患者の心房細動罹患率は、フォローアップ期間に関係なく増加し、最初の6ヵ月におけるハザード比（HR）は2.10（95％信頼区間[CI]：1.25～3.44）、6ヵ月～3年のHRは1.80（95％CI：1.38～2.35）であった。・60歳以上の乳がん患者の心房細動罹患率は、最初の6ヵ月は増加せず（HR：1.13、95％CI：0.95～1.34）、6ヵ月～3年は増加していた（HR：1.14、95％CI：1.05～1.25）。

　50歳以上の高血圧患者に対し、収縮期血圧の目標値を120mmHg未満として降圧治療を行っても、140mmHgを目標とする通常の降圧治療と比べて、認知症リスクの有意な低下は認められなかったことが示された。一方で、軽度認知障害のリスクは有意な低下が認められたという。米国・ウェイクフォレスト大学のJeff D. Williamson氏ら「SPRINT試験・SPRINT MIND」研究グループが、9,000例超を対象に行った無作為化比較試験で明らかにし、JAMA誌2019年1月28日号で発表した。ただし結果について、「試験が早期に中止となり、認知症例も予想より少なく、エンドポイントの検出力は不足している可能性がある」と指摘している。現状では、軽度認知障害や認知症のリスクを低減する実証された治療法は存在しておらず、今回研究グループは、血圧コントロールの強化が認知症リスクに与える影響を検討した。米国、プエルトリコの102ヵ所で試験　研究グループは、米国とプエルトリコの102ヵ所の医療機関を通じて、高血圧症で糖尿病や脳卒中の病歴がない50歳以上、9,361例を対象に試験を行った。　被験者を無作為に2群に分け、一方の群は収縮期血圧の目標値を120mmHg未満とし（強化治療群4,678例）、もう一方の群は同目標値を140mmHgとした（標準治療群4,683例）。　無作為化は2010年11月8日から始められたが、主要アウトカム（複合心血管イベント）と全死因死亡に対する効果が認められたことで、予定より早く2015年8月20日に試験は中止となった。認知機能アウトカムのフォローアップ最終日は2018年7月22日だった。　主要認知機能アウトカムは、認知症の可能性ありとの判定。副次認知機能アウトカムは、軽度認知障害の診断、軽度認知障害または認知症の可能性ありの複合などだった。強化治療群の標準治療群に対する認知症発生ハザード比は0.83　被験者9,361例の平均年齢は67.9歳、女性は3,332例（35.6％）を占め、8,563例（91.5％）が追跡期間中に1回以上の認知機能評価を受けた。介入期間中央値は3.34年、追跡期間中央値は5.11年だった。　追跡期間中の「認知症の可能性あり」との判定者は、強化治療群7.2例/1,000人年に対し、標準治療群8.6例/1,000人年で、有意差は認められなかった（ハザード比[HR]：0.83、95％信頼区間[CI]：0.67～1.04、p＝0.10）。　一方、「軽度認知障害」の判定者は、強化治療群14.6例/1,000人年、標準治療群18.3例/1,000人年で、強化治療群で有意に減少した（HR：0.81、95％CI：0.69～0.95、p＝0.007）。「軽度認知障害または認知症の可能性あり」の判定者も、それぞれ20.2例/1,000人年、24.1例/1,000人年と、強化治療群で有意に減少した（HR：0.85、95％CI：0.74～0.97、p＝0.01）。