治療抵抗性うつ病の臨床症状として、自殺念慮や重度の機能障害が認められることがしばしばある。治療抵抗性うつ病の治療に対し、使用可能な薬剤の中で、第2世代抗精神病薬が有用であることが報告されている。イタリア・ミラノ大学のFilippo Cantu氏らは、治療抵抗性うつ病に対する第2世代抗精神病薬増強療法の有効性を評価するため、臨床研究のレビューを行った。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2020年11月5日号の報告。　2000年1月～2020年3月に公表された、治療抵抗性うつ病に対する抗精神病薬増強療法を評価したすべてのランダム化比較試験を、PubMed、Medline、PsychINFOより包括的に検索した。選択基準を満たした研究は16件であった。　主な結果は以下のとおり。・レビューした研究では、治療抵抗性うつ病に対してアリピプラゾール増強療法が有用である可能性が示唆された。・また、不安神経症や不眠症を合併した治療抵抗性うつ病に対するクエチアピン増強療法の使用も支持された。・治療抵抗性うつ病に対するリスペリドンとオランザピンの効果を検討した研究はあまりなかったが、予備データでは、プラセボよりも有用であることが示唆されており、治療選択肢となりうると考えられる。・本研究の限界として、治療抵抗性うつ病の定義が一貫していない、サンプルサイズが小さい、抗精神病薬の投与量が不均一である点が挙げられる。　著者らは「全体として、治療抵抗性うつ病に対する第2世代抗精神病薬増強療法、とくにアリピプラゾールとクエチアピンによる治療は、有用な治療選択肢であるという仮説を支持するものであった。しかし、治療抵抗性うつ病の治療アウトカムを改善するためには、サンプルサイズの大きな、質の高いランダム化比較試験が必要であると考えられる」としている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、寛解後に後遺症が残ることが知られつつあり、わが国では国立国際医療研究センターから「Long-COVID：専門医が語る新型コロナ後遺症の実態」などの研究・発表が行われている。　地方レベルでは、和歌山県も11月に「新型コロナウイルス感染症の後遺症等のアンケート調査の結果について」の結果を公表している。　本稿では、アンケート内容の概要を記す。アンケート概要目的：和歌山県における新型コロナウイルス感染者の退院後の症状や生活状況等を把握し、啓発や対策に繋げる対象者：新型コロナウイルス感染者で9月14日時点で退院後2週間以上経過している者方法：感染者の管轄保健所からの郵送もしくは聞き取り調査対象者数：216人回答者数：163人（性別　男性97：女性66）回答率：75.5％退院後も「嗅覚障害」は継続してある　有症状者の状況として、症状があると回答した男性は42人（43％）、女性は33人（50％）であり、女性のほうが多かった。年代では、20代が19人と最も多く、50代（17人）、60代（11人）と続いた。　「退院後の症状」として退院後何らかの症状がある75人のうち、症状で最も多かったのは「嗅覚障害」だった。続いて「倦怠感」、「味覚障害」、「呼吸困難感」と多かった。また、無症状で経過した人が退院後に「倦怠感」や「集中力低下」、「記憶障害」、「目の充血」を訴える例もあった。　「退院後の症状」について男女別では、「倦怠感/味覚障害/脱毛」は男女同数だったが、「呼吸困難感」「頭痛」は女性のほうが多く、「嗅覚障害」「集中力低下」「睡眠障害」「記憶障害」は男性のほうに多かった。　「入院中重症度別　後遺症」では、退院後、肺炎以上の重症度のうち約2～3割の人に「倦怠感」や「呼吸困難感」が継続していたほか、「胸痛」も約1割の人にあった。重症者には「関節痛」が約2割と多かった。また、約1割の人において「咽頭痛」が継続していたほか、「食欲不振」も重症者に多い傾向だった。「味覚障害」「嗅覚障害」については重症度に関わらず約2割の人に継続していた。自宅待機は身体面、精神面に影響を与える　退院後の回復状況については、回復しているが119人（76％）で、少し不調30人（19％）、不調7人（5％）であった。また、年齢別では、回復していると回答した回復者の割合が高いのは、20代以下の若い年代と70代以上の高齢者だった。その一方で、30代～60代では、回復者の割合がそれらより低かった。とくに、50代で回復者の割合が60％と最も低かった。　「療養生活中や退院後の生活において困ったこと（重複回答あり）」では、「自宅待機中の生活」（8人）、「体調の回復や健康面への不安」（7人）、「風評被害、誹謗中傷」（7人）、「療養生活での不安やストレス」（6人）の順で多く、精神面での事項を回答する人も多かった。　まとめとして和歌山県では、「今回の調査では、症状の持続期間が正確に捉えることはできなかった」とし、「退院後の症状がどのような機序で起こるのかなど研究成果が待たれる。今後、必要に応じてさらなる調査を行うことを検討する」と今後の調査継続を示唆している。

　再発性心膜炎患者において、インターロイキン-1（IL-1）阻害薬rilonaceptはプラセボと比較して迅速な症状改善をもたらし、さらなる再発のリスクを有意に低下することが示された。米国・クリーブランドクリニックのAllan L. Klein氏らRHAPSODY研究チームが、第III相の多施設共同二重盲検無作為化試験の結果を報告した。IL-1は再発性心膜炎のメディエーターとして関与することが知られている。IL-1αおよびIL-1βサイトカインの働きを阻害するrilonaceptの有効性と安全性は、すでに再発性心膜炎患者を対象とした第II相試験で確認されていた。今回の第III相試験では、rilonaceptはプラセボよりも再発リスクを低下するとの仮説を検証する目的で実施された。NEJM誌オンライン版2020年11月16日号掲載の報告。再発患者を対象に、rilonacept単独治療とプラセボ治療を比較　試験はオーストラリア、イスラエル、イタリア、米国にて、プラセボ対照、イベントドリブン・試験中止の方法にて実施された。被験者は、再発性心膜炎の急性症状（患者の自己申告スケールで評価）および全身性の炎症（CRP値上昇）を呈した患者とした。　標準治療中に心膜炎を再発した患者を12週間の導入（run-in）期間に登録。rilonacept治療を開始し（負荷投与量320mg［18歳未満は4.4mg/kg体重］、その後は週1回160mg［同2.2mg/kg体重］を維持投与）、バックグラウンド治療は中止された（安定化期間1週間、減弱期間9週間、rilonacept単独期間2週間）。　臨床的な効果（事前規定の効果判定基準を満たすなど）を示した患者を1対1の割合で無作為に割り付け、週1回皮下投与のrilonacept単独治療またはプラセボ治療が継続された。　有効性の主要エンドポイントは、Cox比例ハザードモデルで評価した、初回心膜炎再発までの期間であった。安全性についても評価した。症状改善後の再発率、rilonacept群7％、プラセボ群74％　合計86例の心膜炎（胸痛およびCRP値上昇）患者が導入期間に登録された。登録は2019年1月9日～2020年1月17日に行われた。登録患者の平均年齢は44.7歳、57％が女性であった。　同期間中の、胸痛の解消またはほぼ解消までの期間中央値は5日（95％信頼区間[CI]：4～6）であり、CRP値正常化までの同期間は7日（5～8）であった。事前規定の治療効果を認めるまでの期間中央値は5日（4～7）であった。　合計61例が無作為化を受けた。無作為化治療中止試験中の再発イベントは、rilonacept群では少な過ぎて、初回再発までの期間中央値を算出できなかった。プラセボ群は8.6週（95％CI：4.0～11.7）であり、rilonaceptはプラセボよりも再発リスクが低かった（Cox比例ハザードモデルのハザード比：0.04、95％CI：0.01～0.18、log-rank検定のp＜0.001）。同期間中の心膜炎の再発例は、rilonacept群2/30例（7％）、プラセボ群23/31例（74％）であった。　導入期間において、4例が有害事象を発現しrilonacept単独治療が中止となった。rilonacept単独治療に関連した最も頻度の高い有害事象は、注射部位反応、上気道感染症であった。

　新たに顕性1型糖尿病と診断された小児および若年成人において、ゴリムマブの投与はプラセボに比べ、内因性インスリン産生能が優れ、外因性インスリンの使用量は少ないことが、米国・ニューヨーク州立大学バッファロー校のTeresa Quattrin氏らが行った「T1GER試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2020年11月19日号に掲載された。1型糖尿病は、膵β細胞の進行性の低下で特徴付けられる自己免疫疾患である。ゴリムマブは、腫瘍壊死因子αに特異的なヒトIgG1-κモノクローナル抗体であり、欧米では成人の関節リウマチや潰瘍性大腸炎などの自己免疫疾患、欧州などでは多関節型若年性特発性関節炎や小児の非X線的体軸性脊椎関節炎などの治療法として承認されている。ゴリムマブによる1型糖尿病若年患者の改善効果を評価　本研究は、新規の顕性1型糖尿病若年患者におけるゴリムマブによる膵β細胞機能の保持および糖尿病関連の臨床・代謝指標の改善効果の評価を目的とする二重盲検プラセボ対照無作為化第II相試験であり、米国の27施設が参加した（Janssen Research and Developmentの助成による）。　対象は、年齢6～21歳、米国糖尿病学会（ADA）の判定基準で新たに顕性（ステージ3）1型糖尿病と診断され、4時間混合食負荷試験でC-ペプチド値が0.2pmol/mL以上の患者であった。被験者は、ゴリムマブを皮下投与する群またはプラセボ群に2対1の割合で無作為に割り付けられ、52週間の投与を受けた。　主要エンドポイントは、52週の時点における内因性インスリン産生量とし、4時間混合食負荷試験で産生されたC-ペプチドの濃度-時間曲線下面積（4時間C-ペプチドAUC）で評価された。副次および追加エンドポイントは、インスリン使用量、糖化ヘモグロビン値、低血糖のイベント数、経時的空腹時プロインスリン/C-ペプチド比などであった。ゴリムマブによりβ細胞の健全性が改善されたと示唆される　顕性1型糖尿病若年患者84例が登録され、56例はゴリムマブ群（平均年齢［±SD］13.9±3.7歳、男性55％）、28例はプラセボ群（14.0±4.0歳、64％）に割り付けられた。52週の期間中の平均投与期間は、ゴリムマブ群が47.1週、プラセボ群は49.0週であり、この期間に可能であった27回の注射のうち、それぞれ平均24.2回および24.9回の注射が行われた。　52週の時点における4時間C-ペプチドAUCの平均値（±SD）は、ゴリムマブ群が0.64±0.42pmol/mLと、プラセボ群の0.43±0.39pmol/mLに比べ有意に高かった（p＜0.001）。4時間C-ペプチドAUCのベースラインからの変化の平均値は、ゴリムマブ群が－0.13pmol/mL、プラセボ群は－0.49pmol/mLであり、平均低下率はそれぞれ12％および56％であった。　目標達成に向けた治療（treat-to-target）アプローチによって、両群とも良好な血糖コントロールが達成された。平均糖化ヘモグロビン値は、ベースラインがゴリムマブ群7.0±1.1％、プラセボ群7.1±1.2％で、52週時はそれぞれ7.3±1.5％および7.6±1.2％であった。ベースラインから52週までの変化の最小二乗平均値（±SD）には、両群間に有意な差は認められなかった（0.47±0.21％ vs.0.56±0.29％、p＝0.80）。　平均インスリン使用量は、ベースラインがゴリムマブ群0.42±0.26U/kg/日、プラセボ群0.44±0.20U/kg/日、52週時はそれぞれ0.51±0.28U/kg/日および0.69±0.26U/kg/日であり、ベースラインから52週までの変化の最小二乗平均値（±SD）はゴリムマブ群で有意に低かった（0.07±0.03U/kg/日 vs.0.24±0.04U/kg/日、p＝0.001）。　52週時の低血糖イベント数の平均値は、ゴリムマブ群38.2±35.7件、プラセボ群42.9±4.0件であり、両群間に差はなかった（p＝0.80）。部分寛解反応（インスリン量で調整した糖化ヘモグロビン値スコア［糖化ヘモグロビン値＋4×インスリン量］≦9）は、ゴリムマブ群43％、プラセボ群7％で観察された（群間差36ポイント、95％信頼区間[CI]：22～55）。また、52週の期間中の空腹時プロインスリン/C-ペプチド比中央値は、ゴリムマブ群のほうが安定しており、両群間の差は0.124（95％CI：0.064～0.184）と、ゴリムマブ群で効果が高いことが示唆された。　有害事象は、ゴリムマブ群91％、プラセボ群82％で発現した。感染症はそれぞれ71％および61％で発症したが、重度および重篤な感染症はみられなかった。担当医の判定で有害事象として記録された低血糖イベントは、ゴリムマブ群13例（23％）、プラセボ群2例（7％）で報告された。また、ゴリムマブに対する抗体は30例（54％）で検出され、29例は抗体価が1：1,000未満であり、このうち12例が中和抗体陽性だった。　著者は、「膵β細胞機能障害の指標である空腹時プロインスリン/C-ペプチド比が、プラセボ群では試験期間中に経時的に増加したのに対し、ゴリムマブ群ではほとんど変化しなかったことから、ゴリムマブによりβ細胞の健全性が改善されたと示唆される」としている。

　2020年11月、「肺癌診療ガイドライン」改訂版が公開された。肺癌診療は新規薬剤が次々と承認され、ガイドラインが毎年改訂されるという特異な状況にある。11月に行われた第61回日本肺癌学会学術集会では「肺癌診療ガイドライン（薬物）：過去10年の軌跡とこれからの未来」と題し、ガイドライン作成・改訂のこれまでを振り返り、今後について議論するシンポジウムが行われた。　この中で国立がん研究センター東病院呼吸器内科の野崎 要氏は「ガイドラインは誰のものか？：アンケート結果報告」と題し、日本肺癌学会正会員（医師）の薬物療法従事者を対象に行ったアンケート結果を発表した。このアンケートは肺癌診療ガイドラインの使用実態を調査し、以後の改訂に活かすことを目的に、2020年6～10月にWeb上で行われたもの。有効回答数は540だった。　「現在の肺癌診療ガイドラインに満足していますか？」（単一回答）との設問では、「満足している」（28％）、「どちらかといえば満足している」（65％）との回答が計93％となり、概ね満足している現状が確認された。さらに、「肺癌診療ガイドラインを日々の診療において参考にしていますか？」との設問にも「参考にしている」（76％）、「どちらかといえば参考にしている」（21％）で計97％と、多くが参考にしていると答えた。　演題のテーマにも掲げられた「肺癌診療ガイドラインの最も適切な読者対象は？」（単一回答）との設問には「肺癌診療専門医」が58.5％だった一方で、「肺癌診療非専門医」との回答も29.4％あり、「その他」として「肺癌診療に携わるすべての医師・医療者」といった回答も寄せられた。野崎氏は「専門医のニーズを満たしつつ、非専門医も使えるガイドラインを提供する、というこれまでの方針の妥当性を確認できた」とした。　続けて、「現在の肺癌診療ガイドラインの長所」（複数回答可）として挙げられた点としては、「樹形図により選択肢が明確である」（64.1％）、「各項の内容が詳しく記述されている」（55.4％）、「推奨の記載が明確である」（54.5％）等、各改訂時に委員が工夫、改善してきた点が評価された。一方で「短所」としては、「同じCQで推奨される治療法が複数ある」（24.1％）が最多となり、その最たる例として「EGFR遺伝子陽性NSCLC患者の1次治療」として7種ものレジメンが挙げられている状況を紹介した。「委員会内でもこの点は常に議論になっている。現場であまり使われなくなった薬剤は削るべきとの議論もあったが、現在のエビデンスでは時期尚早と判断した」（野崎氏）と説明した。　自由記載欄には「保険適応のない薬剤が推奨されており、しかも解説がない」「発刊時には既に新しい治療が期待されていることが多いので、その注意書きが欲しい」といった治療の進歩が速い肺癌診療ならではの意見も寄せられた。　「推奨度の決定に置いて、重要な要素は下記のどれだと考えますか？」という設問において優先順位順に回答を募ったところ、1番は「全生存期間（OS）」75.4％、2番は「無増悪生存期間（PFS）」が51.1％と過半以上を占めたが、3番以降は「費用対効果」「QOL」「毒性（有害事象）」と回答が分かれたという点も紹介した。　遺伝子パネル検査や新規薬剤の登場で高額化が著しいがん診療において、現在ガイドラインでは触れられていない「費用対効果（コスト）」の視点を盛り込むべきなのか、盛り込むとしたら誰の視点から評価すべきなのか、という点は、シンポジウム全体を通じた大きな論点となっていた。　第61回日本肺癌学会学術集会は21日（月）までオンデマンド配信が行われている（http://conference.haigan.gr.jp/61/ondemand/　要参加登録）。

　臨床試験方法論専門家20人に対する利益相反（COI）に関する電話調査の結果です。20人のうち医師は12人、統計家は4人でした。米国ではSalim YusufやCurt Furbergなど、医師で方法論専門家が多いのは知っていたのでうなずけました。真ん中半分は20～100の試験に関与していました。私自身もおよそ100試験に関与したので、親近感を持って読みました。　ここでCOIと言っている対象は製薬企業などのスポンサー（つまり主宰者）ではなく、ファウンダー（つまり資金提供者）ではないかと思われます。いわゆる治験は対象ではないと思われます。財団や政府が資金提供して行われた臨床試験なのでしょう。企業主導の臨床試験（治験）だと、計画や解析に企業が関与しないわけがないからです。　COIの影響を感じた場面として何があるか。早期中止、割付操作、データ捏造を考えてみたいと思います。早期中止の判断については、自身の経験からも多かったように思います。資金が枯渇したから、提供者側から中止が決定されることはあります。割付操作の例としては、割付表の封筒を開封した例が挙がっていました。日本でも過去にそういった例はありましたが、今どき封筒法を使用することはないでしょう。データ捏造は日本でもありました。それを契機に臨床研究法も作られたほどです。捏造までいかなくても、「因果関係あり」だったのを「なし」に変えてしまう例などはよく見掛けます。　COIの影響をなくすにはどうするか。開示と独立性を挙げています。COIについては今では開示しているし、謝金などについても開示が原則です。しかし、少し前まではそうでない例も見られました。当該薬剤が絡む試験だと、その製薬企業の社員が手助けすることもありました。その事実を開示しなかったことで、数年前に明るみになった事件がありました。もう1つは独立性です。計画を立てるときに、資金提供団体は口を挟まないことです。当該薬剤が絡む試験では、今でも裏で情報交換している例はあると思われます。少なくとも試験統計家については、関係する薬剤を販売する企業からアドバイザー料をもらっていない人に限るなどの基準は必要かもしれません。解析はどうでしょうか。少し前までは当該薬剤の企業が担っている例がありました。今はそういうことはなく、試験統計家が解析していると思います。しかし、結果をそれとなく探ることはないとは言えないでしょう。　企業治験でも、最近は外部CROに解析を委託することが多いようです。企業を信頼すればよいのですが、独立性の担保がいろいろな場面で求められつつあります。

　企業が医師へ渡すリベートが増えるにつれ、医療機関がその企業の医療機器を選定しがちだという報告です。人の心理としては、もしコスパに違いがなければ、印象のよい企業に決めるのは当たり前だと思います。しかし、キックバックが一番大きい企業に決めるというのは筋違いではないでしょうか。病院にとって支払う額は高くなるわけだし、医療費を上げることにもなるでしょう。そうすると、損をするのは患者になるわけです。どの世界でも営業でキックバックはあるかもしれませんが、それは消費者の損になることです。個人的にはやめてもらいたいと思います。　医療機器選定を巡る企業から医師へのリベートは、2020年11月24日の朝日新聞デジタルでも記事になっていました。今でもそのようなキックバックがあるのでしょうね。その額、なんと1人の医師に対して500万円弱（20人超に1億円という記載）というのですから驚きです。　この研究では、植込み型除細動器のレジストリデータから患者および病院医師の情報を収集し、企業から病院医師への支払いデータベースとリンクさせました。共通IDでもあるのでしょうか。決してたやすい作業ではないように思います。この研究では、医療機器メーカーからの支払い額は年に4万～37万円（真ん中50％）でした。日本の数字に比べるとかなり少ないですが、年に250万円以上という医師が4％いました。　リベートの振込先ですが、日本の場合は家族や親族の口座へ振り込まれたケースもあったようです。これでは隠しているとしか思われません。正々堂々と利益相反を申告するようになれば、それに基づいて選定委員から外すことはできます。それでも委員へ働きかけをするかもしれません。あとは誠実性を信じるしかありません。この研究では、リベートは旅費・講演料・コンサルティング費・研究費などのようでした。したがって、個人口座あるいは職場口座だと思われます。訳のわからない使途不明金ではなさそうです。　病院には医療機器選定委員会があるはずです。素人ばかりではコスパの評価ができないので、専門家が入らざるを得ないのですが、金まみれの人がいれば外すのは当然でしょう。随意契約はよく非難されますが、一般競争入札でも不正はあります。専門家であれば仕様書を巧みに作れます。それによって1社に絞られてしまうのです。それではどうすればよいのでしょうか。最後は、人間の良心や誠実さを信じるしかないと思います。

スマホ中毒は女性に多いphotoACより使用私は子供の寝かしつけの時、枕の下にスマホをしのばせて、右半分でトントンしながら左半分でスマホをみるという特技を持っています。……。…………。というわけで、今回はスマホ中毒の話ッ！Tangmunkongvorakul A, et al.Factors associated with smartphone addiction: A comparative study betweenJapanese and Thai high school studentsPLoS One . 2020 Sep 8;15(9):e0238459.これは、タイと日本における高校生のスマホ中毒について調べた集団ベース研究です。高校2年生に該当する16～17歳の男女を被験者としました。Youngらによって開発された、20項目の質問からなるインターネット依存症を、スマホ中毒版に改変して診断しました。そして、多変量ロジスティック回帰分析を用いて、スマホ中毒に関連する因子を調べました。合計7,694人の生徒が登録されました（日本：6,585人、タイ：1,109人）。スマホ中毒の頻度は、日本の高校生で12％、タイの高校生で35.9％でした（日本と比較したタイの補正オッズ比［aOR］：2.76、95％信頼区間［CI］：2.37-3.30）。日本のほうがIT機器の普及が多いと思っていたのですが、日本の高校生におけるスマホ普及率は95％、タイの高校生は97.5％と、むしろタイのほうが多いという結果でした。女子高生は、スマホ中毒のリスク上昇と関連していました（日本のaOR：1.53、95％CI：1.32～1.78、タイのaOR：1.34、95％CI:1.01～1.78）。日本の高校生では、「両親は、私の元気がないときに気付く」（aOR：0.77、95%CI：0.61～0.96）、「両親は、私に何かいいことがあったとき気付く」（aOR：0.78、95%CI:0.61～0.99）、という質問はスマホ中毒のリスク低下と関連していました。今や、小学生もスマホを持って、SNSを活用する時代となりました。見知らぬ人と出会う約束をして、犯罪に巻き込まれたなんて事件もありました。そういうときこそ、親と子のリアルな関係性が重要になるのです。SNSで下ネタをつぶやいていたら、お母さんがフォロワーにいて「恥ずかしいからやめなさい」と言われた高校生もいるらしいです。すごい時代ですな。

世の中は相変わらず新型コロナウイルス感染症に関する話題で持ちきりだが、先日ふと「もう2年が経ってしまったか」と思った事件がある。一時世間をにぎわした、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）・バルサルタン（商品名：ディオバン）の旧薬機法違反事件の検察による上告の件である。ここで改めて事件を振り返りたい。バルサルタンは日本国内だけで一時年間売上高1,000億円を超えたトップクラスの医薬品。そもそもARBを含む降圧薬は血圧を低下させることで脳心血管疾患の発症を予防することが服用目的だ。このため、降圧薬を擁する製薬各社はプロモーション活動を有利にするため、市販後に心血管疾患の発症予防効果を確認する大規模な臨床研究を行う。ご多分に漏れずバルサルタンでもそうした臨床研究が国内で複数行われ、いずれもバルサルタンでのポジティブな結果だったことから、製造販売するノバルティス社のプロモーション資材などで大々的に紹介された。ところが2012年に当時の京都大学医学部附属病院循環器内科助教の由井 芳樹氏がLancetなど複数の学術誌で、国内で行われたバルサルタンにポジティブな結果を示した臨床研究である、京都府立医科大学による「Kyoto Heart Study」、東京慈恵医科大学による「Jikei Heart Study」、千葉大学による「VART」の統計処理の不自然さを指摘したことをきっかけに問題が顕在化した。そしてこの件に加え、この3つの臨床研究の共同研究者として名を連ねていた大阪市立大学の研究者が実際にはノバルティス社の社員であることが発覚。前述の3研究以外にもこの社員が共同研究者として参加したことが判明した、バルサルタン関連の研究である滋賀医科大学の「SMART」、名古屋大学の「Nagoya Heart Study」にも不自然な点があることも分かった。各大学は調査委員会を設置し、データの人為的な操作がうかがわれる、あるいはデータ管理がずさんという調査結果が公表し、いずれの研究も既に論文は撤回されている。この件については厚生労働省も2013年に検討会を設置して関係者などをヒアリング。2014年1月にはバルサルタンに有利な形に研究データを操作して掲載に至った論文をプロモーションに用いた行為が薬事法（現・薬機法）第66条に基づく誇大記述・広告違反に該当するとしてノバルティス社を東京地検に刑事告発。この結果、同年6月に東京地検は大阪市立大学教官を名乗っていた前述のノバルティス社員を逮捕し、社員と同時に同法第90条に定める法人の監督責任に伴う両罰規定に基づき法人としてのノバルティス社も起訴した。一審で元社員、ノバルティス社はともに一貫して無罪を主張。2016年12月、検察側は元社員に懲役2年6ヵ月、ノバルティス社に罰金400万円を求刑したが、2017年3月16日の一審の判決公判で、東京地裁は両者に無罪の判決を言い渡し、これを不服とする検察側が控訴した。しかし、控訴審判決で、東京高裁は2018年11月19日、一審の無罪判決を支持し、検察側の控訴を棄却。これに対して東京高検は同年11月30日に最高裁に上告していた。それから何の判断も下らず2年が経過したのであるそもそもなぜこの事件では現時点まで無罪という判断が下っているのか？実は一審判決では、起訴事由となった研究論文作成の過程で元社員がバルサルタンに有利になるようなデータ改ざんを行っていたことは認定している。しかし、判決で裁判長は薬事法第66条で言及する「虚偽又は誇大な記事を広告し、記述し、又は流布」は、（1）医薬品の購入意欲を喚起・昂進するもの、（2）特定医薬品の商品名の明示、（3）一般人が認知できる状態、の3要件すべてを満たすものと指摘。この件はこのうちの（2）、（3）を満たすものの、（1）については一般的な査読のある学術誌に掲載された研究論文は、「購入意欲を喚起・昂進するもの」との要件を満たしているとは言い難いとして、第66条が規定する「広告」「記述」「流布」のいずれにも当たらず、違法とはならないとの判断だった。法的解釈、あるいは製薬業界内の論理で考えれば、この判決は妥当との判断もできるかもしれない。しかし、一般社会に向けて「保険薬のプロモーションに利用された論文に改ざんはあれども違法ではない」と言われても、にわかには納得しがたいはずだ。一審判決時、裁判長が無罪判決を言い渡した直後、法廷内は数秒間静まり返り、その後「フー」とも「ホー」とも判別できない微かな声が広がった様子をやはり法廷内にいた私は今でも覚えている。顔見知りの記者同士は互いに無言のまま目を大きくして顔を見合わせた。意外だという反応の表れだった。東京地検は即座に控訴するが、その理由の中でノバルティス社側には論文の執筆・投稿に明確な販促の意図があり、査読のある学術誌への掲載という外形的な事実のみで「広告」に当たらないとするのは事実誤認であると主張していた。これに対して控訴審判決では、学術論文は客観的に顧客誘引性を有しておらず、論文を宣伝に用いようとしていた被告らの行為も顧客誘引の準備行為と言えるものの直接的に顧客誘引の意図があったとは認められないとして控訴を棄却した。また、66条の規制に学術論文を認めた場合、論文内に不正確性などがあった場合は、その都度、故意の有無を問わねばならず、「学問の自由」への侵害ともなりかねないと指摘。虚偽の学術論文による宣伝行為に関しては「何らかの対応が必要だが、66条1項での対応は無理があり、新たな立法措置が必要」とした。簡単に言えば、「問題のある行為だが、今の法律では裁けない」ということだ。確かに控訴審の判断まで聞けば、ある意味無罪もやむなしなのかと個人的には思った。しかし、何ともモヤモヤした思いが残る。そして東京高検は上告に踏み切った。当時、東京高検周辺を取材した際に上告理由として浮上してきたのは、「経験則違反」と「著反正義」の2点である。経験則違反は判例などに照らして事実認定すべきものを怠った場合を指し、著反正義は控訴審判決を維持した場合に、著しく社会正義が損なわれるという考え方。東京高検が経験則違反に当たる事実認定をどの部分と考えているかは不明だ。控訴審での検察の主張と判決を照らし合わせると、論文の作成過程に関してノバルティス社が深く関与したにもかかわらず、判決ではあくまで広告の準備段階としてこの行為そのものに顧客誘引性は認定しなかったことを指すと思われる。著反正義はまさに地裁判決で認定された元社員によるデータ改ざんがありながら、罪には問えない点が該当するとみられる。さてそこで上告から2年経つわけだが、そもそも直近のデータでは刑事事件で上告されたケースの8割は上告棄却になり、2割弱は上告が取り下げられる。最高裁が下級審の原判決を破棄して判決を下す「破棄自判」、下級審での裁判のやり直しを命じる「破棄差戻・移送」は極めて稀である。しかも上告棄却の場合は約95％が上告から半年以内に行われる。もちろん今回のバルサルタン事件のように上告から2年以上音沙汰なしだったものが、最終的に上告棄却となったものもあるが、その確率は直近で0.4％。ちなみに最新データによると、上告事件で破棄自判となったものはそれまでに2年超、破棄差戻・移送では1年超が経過している。バルサルタン事件がいずれの判断になるかは分からない。だが、どうなろうとも現時点で極めて異例な事態となっているのだ。そして、もし原判決が覆ることになれば、おそらく「製薬企業の資金支援がある研究論文≒広告」という決着になるだろう。その場合、医療用医薬品情報提供ガイドラインの登場、コロナ禍によるリモートプロモーションの増加と同等あるいはそれ以上のインパクトを製薬業界に与えることは間違いないと思っている。

新型コロナの国内発生と流行、緊急事態宣言、東京五輪延期…本当にいろいろあった2020年―。今年を振り返ってみて思い浮かぶのは誰の顔でしょうか。ケアネットでは医師会員にアンケートを実施。535人の先生方にご協力いただき、選ばれた「今年の顔」は？今回は、医療人部門と政治家部門のTOP5をご紹介します！新型コロナのコメンテーター部門 、文化・芸能人部門 はこちら！医療人部門第1位　尾身 茂氏ダントツの得票数で第1位となったのは、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議およびその後の分科会で、中心的役割を担っている尾身 茂先生。経験に裏付けされたリーダーシップはもちろん、記者会見などでは報道陣からの質問に根気強く答える姿も印象的でした。選んだ理由のコメント中には、「安定」や「信頼」という言葉が多く並びました。 「尾身 茂」氏を選んだ理由（コメント抜粋）指導者として信頼しています。（60代 産婦人科/大阪府）今年はこの人しかいないでしょう。（40代 内科/東京都）医療と政治の板挟みに苦悩しているところが印象に残った。（50代 精神科/神奈川県）第2位　忽那 賢志氏コメンテーター部門での1位に続き、医療人部門でも2位にランクイン。新型コロナの最前線で診療に当たる感染症専門医として、医師からの知名度と信頼度の高さが伺える結果となりました。国内での症例数があまり多くなかった段階から、エビデンスに自身の診療経験からの知見を織り交ぜ、わかりやすく解説されていた姿が印象に残った先生も多かったのではないでしょうか。 「忽那 賢志」氏を選んだ理由（コメント抜粋）臨床で活躍されており、経験、知識も豊富で、説明も論理的で分かりやすい。（40代 内科/埼玉県）最も信頼できるから。（40代 精神科/愛知県）さまざまなメディア、講演会などで見かける機会が多かったから。（20代 臨床研修医/滋賀県）第3位　岩田 健太郎氏ダイアモンドプリンセス号についてのYouTube動画の配信は、大きな反響を呼びました。選んだ理由についてのコメントでは、「世の中にインパクトを与えた」という声のほか、「良くも悪くも発信力があった」といった声も。現場の医療者が発信する情報として、その後も発信を継続的にチェックしていたという声もあがっています。 「岩田 健太郎」氏を選んだ理由（コメント抜粋）新型コロナウイルス感染症に関する行動および発言が際立っていた。（40代 精神科/北海道）現場の実態をわかっているから。（30代 糖尿病・代謝・内分泌内科/兵庫県）いい意味でも悪い意味でも印象に残ったから。（50代 神経内科/徳島県）第4位　西浦 博氏 「西浦 博」氏を選んだ理由（コメント抜粋）純粋に学問的見地からがんばっておられた。（40代 皮膚科/東京都）統計を介したモデルだが世間で議論するたたき台となった。（30代 膠原病・リウマチ科/北海道）コロナ対策で奮闘された。（20代 臨床研修医/東京都）第5位　山中 伸弥氏 「山中 伸弥」氏を選んだ理由（コメント抜粋）独自の視点で情報発信されているので。（50代　消化器内科/山口県）ツベルクリンの話に共感したから。（50代 産婦人科/愛媛県）政治家部門第1位　安倍 晋三氏憲政史上最長となる7年8ヵ月の長期政権を築き、今年9月に体調不良を理由に辞任した安倍 晋三前内閣総理大臣が第1位に。 アベノマスクや給付金支給などの施策を含め、先進諸国の中では結果的に感染者数を抑えたことを評価する声、体調を慮る声が多くみられました。持病とされる潰瘍性大腸炎に光を当てることにも貢献されたのではないでしょうか。 「安倍 晋三」氏を選んだ理由（コメント抜粋）日本で結果的に感染者を増やさなかったから。（30代 泌尿器科/福岡県　他多数）体調の悪い中リーダーとして可能なかぎりの仕事をされたと思います。（30代 耳鼻咽喉科/福岡県）在任時のさまざまな対策は今も続行されている。（50代 消化器外科/鹿児島県）第2位　吉村 洋文氏新型コロナウイルス感染拡大で各首長のリーダーシップが求められるなか、1975年生まれ45歳の大阪府知事はスピード感のある対応や発信力の高さで注目を集めました。ポピドンヨード入りのうがい薬を推奨した件では批判を浴びましたが、「何とか状況を改善しようと先頭に立って行動している」と評価する声が多く上がりました。 「吉村 洋文」氏を選んだ理由（コメント抜粋）誤った情報もあるが、責任ある立場でより良い方向を目指している姿勢が伝わるから。（30代 小児科/大阪府）第一波の時の対応の早さは今までの日本の政治家ではあまり見られなかったと思う。（40代 泌尿器科/兵庫県）フットワーク良く決断力がある。（40代 糖尿病・代謝・内分泌内科/京都府）第3位　菅 義偉氏第2次安倍政権が発足した2012年以降、長きにわたり官房長官を務めてきた菅氏が、安倍政権を引き継ぐ形で第99代内閣総理大臣に就任しました。突然の交代、そして新型コロナ感染症対応が求められる難しいタイミングでの就任となりましたが、官房長官としての第一波への対応経験に期待するコメントが多く寄せられました。 「菅 義偉」氏を選んだ理由（コメント抜粋）官房長官として初期対応から重責を担っていたから（20代 臨床研修医/滋賀県）安倍政権時代から比較的バランスのとれた政策、実行力が感じられた（40代 血液内科/宮城県）期待も込めて（40代 病理診断科/島根県）第4位　オードリー・タン（唐 鳳）氏 「オードリー・タン」氏を選んだ理由（コメント抜粋）封じ込めに成功した台湾のキーマンである。（40代 神経内科/茨城県）日本のITがいかに遅れているのかを気づかせてくれた。（30代 臨床研修医/福岡県）若くて頭も切れて素晴らしい。（40代 皮膚科/群馬県）第5位　蔡 英文氏 「蔡 英文」氏を選んだ理由（コメント抜粋）民主主義的な手法でコロナ収束に導いた。（30代 内科/広島県）初期のコロナ対策は見事。（30代 心療内科/東京都　他多数）★アンケート概要★アンケート名　:『2020年振り返り企画！さまざまな分野の「今年の人」を挙げてください』実施日　　　　:2020年11月12日～19日調査方法　　　:インターネット対象　　　　　:CareNet.com会員医師有効回答数　　:535件

　音楽療法や音楽医学がうつ病に及ぼす影響およびその影響に関連する潜在的な因子を調査するため、中国・Bengbu Medical UniversityのQishou Tang氏らが、検討を行った。PLOS ONE誌2020年11月18日号の報告。　2020年5月までにうつ病に対する音楽による介入の有効性を評価した研究を、PubMed（MEDLINE）、Ovid-Embase、Cochrane Central Register of Controlled Trials、EMBASE、Web of Science、Clinical Evidenceより検索した。標準化された平均差（SMD）の推定には、変量効果モデルおよび固定効果モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・55件のランダム化比較試験をメタ解析に含めた。・音楽療法は、対照群と比較し、抑うつ症状の有意な改善を示した（SMD：－0.66、95％CI：－0.86～－0.46、p＜0.001）。音楽医学は、抑うつ症状軽減に対する強い効果が認められた（SMD：－1.33、95％CI：－1.96～－0.70、p＜0.001）。・音楽療法の種類により、異なる効果が認められた。　●レクリエーション音楽療法（SMD：－1.41、95％CI：－2.63～－0.20、p＜0.001）　●音楽とイメージ誘導法（SMD：－1.08、95％CI：－1.72～－0.43、p＜0.001）　●音楽支援リラクセーション（SMD：－0.81、95％CI：－1.24～－0.38、p＜0.001）　●音楽イメージ療法（SMD：－0.38、95％CI：－0.81～0.06、p＝0.312）　●即興音楽療法（SMD：－0.27、95％CI：－0.49～－0.05、p＝0.001）　●音楽ディスカッション療法（SMD：－0.26、95％CI：－1.12～0.60、p＝0.225）・音楽療法および音楽医学は、長期介入と比較し、短中期介入において強い効果が認められた。　著者らは「うつ病に対する音楽療法および音楽医学は、その種類により異なる効果が認められており、その効果は治療プロセスにより影響を受ける可能性がある」としている。

　AYA世代（15～39歳）のがんは、通常のがん集団とは異なる点が多いが、その疫学的特徴と傾向についてのデータは不足している。今回、米国・Penn State Cancer InstituteのAlyssa R. Scott氏らが、米国人口ベースの後ろ向き横断研究を実施したところ、AYA世代におけるがんの発生率は42年間で29.6％増加しており、腎がんが最も高い増加率だった。JAMA Network Open誌2020年12月1日号の報告。AYA世代でがんと診断された患者の割合は診断時の年齢とともに増加　研究者らは、1973年1月1日～2015年12月31日のSurveillance, Epidemiology, and End Results（SEER）データベースのレジストリデータ（SEER 9、SEER 18）を使用。最初の分析は、2019年1月1日～8月31日に実施された。　AYA世代におけるがんの増加を研究した主な結果は以下のとおり。・本研究は、1973～2015年に診断された合計49万7,452例のAYA世代がん患者を対象とし、女性29万3,848例（59.1％）、男性20万3,604例（40.9％）で、79.9％が白人だった。・AYA世代でがんと診断された患者の割合は、診断時の年齢とともに増加した（15～19歳：3万1,645例［6.4％］、35～39歳：19万7,030例［39.6％］）。・15～19歳を除くすべてのAYA世代年齢サブグループで、男性と比較して女性のほうがより多くがんと診断されていた（1万4,800例［46.8％］vs.1万6,845例［53.2％］）。・女性のAYA世代では、7万2,564例（24.7％）が乳がん、4万8,865例（16.6％）が甲状腺がん、3万3,828例（11.5％）が子宮頸部および子宮がんと診断されていた。・男性のAYA世代では、3万7,597例（18.5％）が精巣がん、2万850例（10.2％）が悪性黒色腫、1万9,532例（9.6％）が非ホジキンリンパ腫と診断されていた。・AYA世代のがんの発生率は、1973～2015年の42年間で29.6％増加し、10万人当たりの平均年間変化率（APC）は0.537（95％信頼区間[CI]：0.426～0.648、p＜0.001）だった。腎臓がんにおけるAPCは、男性で3.572（95％CI：3.049～4.097、p＜0.001）、女性で3.632（3.105～4.162、p＜0.001）と、双方で最大の増加率となった。　著者らは、「AYA世代のがんは独特の疫学的パターンを持ち、健康への懸念が高まっている。1973年から2015年にかけて多くのがんサブタイプの発生率が増加していた。本結果は、この集団における明らかな健康上の懸念を理解し、対処するために重要だ」と結論している。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが、がん患者にどれほど影響を与えているか。本稿では、オランダ・Netherlands Comprehensive Cancer Organisation（IKNL）のLonneke V van de Poll-Franse氏らが、コロナ禍において同国がん患者が、がん治療とフォローアップ治療（電話/ビデオ相談を含む）、ならびにウェルビーイングについてどのように認識しているかを調べ、一般健常者と比較評価した。その結果、がん患者の3人に1人がコロナ禍の最初の数週間でがん治療が変化したと報告し、長期アウトカムに関する監視が必要なことが示されたという。一方で、コロナ禍は、がん患者よりも一般健常者においてメンタルヘルスにより大きな影響を与えていることも報告された。JAMA Oncology誌オンライン版2020年11月25日号掲載の報告。　研究グループは2020年4～5月に、オランダのPROFILES（初期治療後の患者報告アウトカムおよび生存の長期評価）レジストリに参加しているがん患者、ならびに一般健常者を対象にオンラインアンケート調査を行った。　がん治療の変更（治療またはフォローアップの予約を延期/キャンセルまたは電話/ビデオ相談に変更）に関連する要因をロジスティック回帰分析により評価するとともに、生活の質、不安/抑うつおよび孤独に関して、患者集団ならびに患者と年齢および性別をマッチさせた健常者集団との差を回帰モデルで比較した。　主な結果は以下のとおり。・オンラインアンケートに回答した患者は4,094例（回答率48.6％）で、回答者の背景は男性が多く（2,493例、60.9％）、平均（±SD）年齢は63.0±11.1歳であった。・回答患者4,094例中、治療を受けたのは886例（21.7％）、フォローアップ治療を受けたのは2,725例（55.6％）であった。・390例（10.8％）が治療またはフォローアップの予約がキャンセルとなり、治療中の886例中160例（18.1％）およびフォローアップ中の2,725例中234例（8.6％）は電話/ビデオ相談に変更された。・全身療法、積極的監視または手術は、治療またはフォローアップの予約のキャンセルと関連していた。・若年齢、女性、併存疾患、転移性がん、SARS-CoV-2感染の懸念、および支持療法を受けることは、電話/ビデオ相談への変更と関連していた。・コロナ禍のため、身体的な愁訴または不安があってもすぐに連絡しなかった（一般開業医あるいは専門医/看護師に）と回答したのは、がん患者では一般開業医に連絡しなかったのが20.9％（852/4,068例）、専門医/看護師に連絡しなかったのが14.4％（585/4,068例）、健常者ではそれぞれ22.3％（218/979例）、14.7％（44/979例）であった。・電話/ビデオ相談を受けた患者のほとんどは対面を好んだが、151/394例（38.3％）は再び電話/ビデオ相談を利用した。・がん患者は健常者よりも、SARS-CoV-2感染を心配している人が多かった（22.4％［917/4,094例］vs.17.9％［175/977例］）。・生活の質、不安およびうつは、がん患者と健常者とで類似していたが、孤独を報告する人は健常者が多かった（7.0％［287/4,094例］vs.11.7％［114/977例］、p＝0.009）。

　第1選択としてのクライオ（冷凍）バルーンによるアブレーションは、発作性心房細動患者の心房性不整脈再発予防において抗不整脈薬より優れており、重篤な手技関連有害事象は少ないことが示された。米国・クリーブランドクリニックのOussama M. Wazni氏らが、米国の24施設で実施した多施設共同無作為化試験「STOP AF First試験（Cryoballoon Catheter Ablation in Antiarrhythmic Drug Naive Paroxysmal Atrial Fibrillation）」の結果を報告した。薬物療法の効果が得られない症候性の発作性心房細動患者では、洞調律維持のため抗不整脈薬よりカテーテルアブレーションが有効である。しかし、第1選択としてのクライオバルーンアブレーションの安全性と有効性は確立されていなかった。NEJM誌オンライン版2020年11月16日号掲載の報告。クライオバルーンアブレーション群を抗不整脈薬群と比較検証　STOP AF First試験の対象は、症候性の発作性心房細動が再発した18～80歳の患者で、抗不整脈薬（クラスIまたはIII）による7日以上の治療歴などがある患者は除外した。　対象患者を、抗不整脈薬（クラスIまたはIII）群またはクライオバルーンアブレーション群に1対1の割合で無作為に割り付け、後者では無作為割付後30日以内にクライオバルーンを用いた肺静脈隔離術を施行した。ベースライン時、1、3、6ヵ月および12ヵ月時点で12誘導心電図を含む不整脈モニタリングを、また、毎週および3～12ヵ月は症状がある場合に電話モニタリングを、さらに6ヵ月および12ヵ月時点で24時間ホルターモニタリングを実施した。　有効性の主要評価項目は、12ヵ月時点の治療成功（手技不成功、心房細動手術または左房に対するアブレーション、90日以降の心房性不整脈再発・除細動・クラスI/III抗不整脈薬使用の各イベントの回避と定義）であった。安全性の主要評価項目は、クライオバルーンアブレーション群における手技関連およびクライオバルーンシステム関連の重篤な有害事象の複合エンドポイントとした。クライオバルーンアブレーション群の治療成功率74.6％、抗不整脈薬群45.0％　2017年6月～2019年5月までに225例が登録され、このうち治療を受けた203例（クライオバルーンアブレーション群104例、抗不整脈薬群99例）が解析対象となった。クライオバルーンアブレーション群における手術の成功率は97％であった。　12ヵ月時点の治療成功率（Kaplan-Meier推定値）は、クライオバルーンアブレーション群74.6％（95％信頼区間[CI]：65.0～82.0）、抗不整脈薬群45.0％（34.6～54.7）であった（log-rank検定のp＜0.001）。　クライオバルーンアブレーション群で安全性の主要評価項目である複合エンドポイントのイベントが2件発生した（12ヵ月以内のイベント発生率のKaplan-Meier推定値は1.9％、95％CI：0.5～7.5）。

　小児期の血中鉛濃度の上昇は、中年期における脳構造の完全性低下を示唆する脳構造の変化（MRI評価によるもの）と関連していたことが示された。米国・デューク大学のAaron Reuben氏らが、ニュージーランドで実施した追跡期間中央値34年にわたる縦断コホート研究「Dunedin研究」の結果を報告した。小児期の鉛曝露は脳発達の障害に関連しているとされてきたが、脳構造完全性への長期的な影響は不明であった。なお、得られた所見について著者は限定的な結果であるとしている。JAMA誌2020年11月17日号掲載の報告。11歳時の血中鉛濃度と45歳時のMRIによる脳構造評価の関連を解析　Dunedin研究は、ニュージーランドにおける1972～73年の出生コホート（1,037例）を、45歳まで追跡調査したものである（2019年4月まで）。11歳時点で小児期の鉛曝露を測定し、45歳時点でMRIにより脳構造を評価するとともに、認知機能についてウェクスラー成人認知機能検査IVによる客観的な評価（IQ範囲：40～160、標準化平均100［SD 15］）と、情報提供者を介した報告および自己報告による主観的な評価（zスコア、スケール平均は0［SD 1］）を行った。　主要評価項目は、45歳時点での脳構造の完全性で、灰白質（皮質厚、表面積、海馬体積）、白質（白質高信号域、拡散異方性［理論的範囲、0（完全に等方性）～100（完全に異方性）］）、およびBrain Age Gap Estimation（BrainAGE）（暦年齢と機械学習アルゴリズムで推定した脳年齢との差の複合指標［0：脳年齢と暦年齢が等しい、正/負の値はそれぞれ脳年齢が高い/若いことを意味する］）について評価した。小児期の血中鉛濃度高値は、中年期の皮質表面積や海馬体積などの減少と関連　1,037例中997例が45歳時点で生存しており、このうち11歳時点で鉛の検査を受けていた564例（男性302例、女性262例）を解析対象とした（追跡期間中央値34年、四分位範囲：33.7～34.7年）。11歳時点での血中鉛濃度は平均10.99（SD 4.63）μg/dLであった。　共変量調整後、小児期の血中鉛濃度が5μg/dL増加するごとに、皮質表面積が1.19cm2減少（95％信頼区間[CI]：－2.35～－0.02cm2、p＝0.05）、海馬体積が0.10cm3減少（95％CI：－0.17～－0.03cm3、p＝0.006）、拡散異方性の低下（b＝－0.12、95％CI：－0.24～－0.01、p＝0.04）、45歳時点でのBrainAGEが0.77歳増加（95％CI：0.02～1.51、p＝0.05）が認められた。血中鉛濃度と、白質高信号域（b＝0.05 log mm3、95％CI：－0.02～0.13 log mm3、p＝0.17）や平均皮質厚（b＝－0.004mm、95％CI：－0.012～0.004mm、p＝0.39）との間に統計的な有意差はなかった。　また、小児期の血中鉛濃度が5μg/dL増加するごとに、45歳時点のIQスコアが2.07低下（95％CI：－3.39～－0.74、p＝0.02）、情報提供者の評価による認知機能障害スコアが0.12増加（95％CI：0.01～0.23、p＝0.03）と有意な関連が認められた。小児期の血中鉛濃度と自己報告による認知機能との間に統計学的な関連は確認されなかった（b＝－0.02ポイント、95％CI：－0.10～0.07、p＝0.68）。　なお、著者は、観察研究のため因果関係については証明できないこと、いくつかの結果ではタイプIエラーの可能性があることなどを研究の限界として挙げている。

　合同COVID-19関連血栓症アンケート調査チームによる『COVID-19関連血栓症に関するアンケート調査』の結果が12月9日に発表された。それによると、日本人での新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連血栓症の発症率は、全体では1.85％であることが明らかになった。　この調査は、COVID-19の病態の重症化に血栓症が深く関わっていることが欧米の研究で指摘されていることを受け、日本人COVID-19関連血栓症の病態及び診療実態を明らかにすることを目的として行われたもの。2020年8月31日までに入院したCOVID-19症例を対象とし、全国の病院399施設のうち109施設からCOVID-19患者6,082例に関する回答が寄せられた。なお、合同調査チームは厚生労働省難治性疾患政策研究事業「血液凝固異常症等に関する研究」班、日本血栓止血学会、日本動脈硬化学会の3組織合同によるもの。　主な調査結果は以下のとおり。・Dダイマーは症例全体の72％で測定され、入院中に基準値の3～8倍の上昇を認めたのはそのうちの9.5%、8倍以上の上昇を認めたのは7.7％と、多くの症例で血栓傾向がみられた。・血栓症は1.85％（血栓症に関する回答のあった5,687例のうち105例）に発症し、発症部位は（重複回答を可として）、症候性脳梗塞22例（血栓症症例の21.0％）、心筋梗塞7例（同6.7％）、深部静脈血栓症41例（同39.0％）、肺血栓塞栓症29例（同27.6％）、その他の血栓症21例（同20.0％）であった。・血栓症は、軽/中等症の症例での発症が31例（軽/中等症症例の0.59％）、人工呼吸器/ECMO使用中の発症が50例（人工呼吸/ECMO症例まで要した重症例の13.2％）であった。・症状悪化時に血栓症を発症したのは64例だったが、回復期にも26例が血栓症を発症していた。・抗凝固療法は、76病院で6,082例のうち880例（14.5%）に実施された。治療法の主な内訳は、未分画ヘパリン591例（880例中の67.2%）、低分子量ヘパリン111例（同13.0%）、ナファモスタット234例（同26.6％）、トロンボモジュリンアルファ42例（同4.8%）、前述の薬剤併用138例（同15.7％）、直接経口抗凝固薬［DOAC］91例（同10.3％）、その他42例（同4.8%）だった。・予防的抗凝固療法の実施について回答した49施設によると、予防的投与を行った患者背景として、Dダイマー高値、NPPV（非侵襲的陽圧換気）/人工呼吸患者、酸素投与患者などが挙げられた。

　再発リスクの高いリンパ節転移陽性ホルモン受容体（HR）陽性HER2陰性の早期乳がんに対し、術後内分泌療法へのアベマシクリブ追加の有効性を評価する第III相monarchE試験の追跡調査において、無浸潤疾患生存期間（iDFS）の改善が引き続き示され、Ki-67値20%以上の患者での有意な改善が示された。米国・ピッツバーグ大学のPriya Rastog氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2020）で発表した。　monarchE試験は中間解析（追跡期間中央値15.5ヵ月）でアベマシクリブ追加によるiDFSの有意な改善（p＝0.0096、ハザード比[HR]：0.747、95％信頼区間[CI]：0.598～0.932）が報告されている。今回、iDFSの約390イベント発生後に計画されていた解析の結果が報告された。・対象：再発リスクの高いHR+/HER2-の早期乳がん（リンパ節転移4個以上、リンパ節転移1～3個の場合はKi-67値20%以上・グレード3・腫瘍径5cm以上のいずれか）、術前/術後の化学療法は許容・試験群：術後療法として、標準的内分泌療法＋アベマシクリブ150mg×2/日投与。アベマシクリブは最長2年間投与（ET＋アベマシクリブ群：2,808例）・対照群：術後療法として、標準的な内分泌療法（タモキシフェン、アロマターゼ阻害薬、LH-RHアゴニストなど。薬剤は主治医選択）を5年以上施行（ET群：2,829例）・評価項目：［主要評価項目］iDFS［副次評価項目］遠隔無転移生存期間（DRFS）、全生存期間（OS）、安全性、患者報告アウトカム、薬物動態　主な結果は以下のとおり。・主要評価項目の解析における追跡期間中央値は両群で19ヵ月（中間分析＋3.5ヵ月）であった。1,437例（25.5％）が2年間の治療期間を完了し、3,281例（58.2％）はまだ2年間の治療期間中だった。・ITT集団において395例にiDFSイベントが観察され、ET＋アベマシクリブ群はET群より優れたiDFSを示し、iDFSイベント発生リスクが28.7％減少した（p＝0.0009、HR＝0.713、95％CI：0.583～0.871）。2年iDFS率は、ET+アベマシクリブ群で92.3％、ET群で89.3％であった。事前に指定されたサブグループすべてにおいてET＋アベマシクリブ群が優れていた。・ITT集団で、中央測定機関評価のKi-67値が20％以上であった2,498例における有効性を評価したところ、ET＋アベマシクリブ群（1,262例）では、ET群（1,236例）より優れたiDFSを示し、iDFSイベント発生リスクが30.9％減少した（p＝0.0111、HR：0.691、95％CI：0.519～0.920）。2年iDFS率はそれぞれ91.6％、87.1％だった。・ITT集団におけるDRFSについても、ET＋アベマシクリブ群はET群より優れ、DRFSイベント発生リスクが31.3％減少した（p＝0.0009、HR＝0.687、95％CI：0.551～0.858）。2年DRFS率は、ET+アベマシクリブ群で93.8％、ET群で90.8％であった。・安全性は、中間iDFS解析結果およびアベマシクリブの既知の安全性プロファイルと一致していた。有害事象による中止のほとんどが治療開始5ヵ月以内であった。・現在OSは未到達であり、OSの最終解析まで試験は継続される。

　新型コロナに対する治療の一環として、Spike蛋白のS1領域に存在する受容体結合領域（RBD）に対するIgGモノクローナル抗体（bamlanivimab［LY-CoV555］、Eli Lilly社）に関する第II相多施設二重盲検ランダム化対照試験（RCT）の結果が発表された（BLAZE-1 trial、Chen P, et al. N Engl J Med. 2020 Oct 28. [Epub ahead of print]）。このモノクローナル抗体は、1人の患者の回復期血漿から分離されたS蛋白IgG1抗体の構造解析を基に作成された物質である。BLAZE-1 trialの結果を主たる根拠として、2020年11月9日、米国FDAはbamlanivimabの緊急使用を許可した（本邦：現時点では未承認）。S蛋白に対するモノクローナル抗体カクテル（REGN-COV2、Regeneron Pharmaceuticals社）は、10月初旬にトランプ大統領が新型コロナに感染した時に投与されたことから世間の注目を浴びるようになった。しかしながら、BLAZE-1 trialの結果は、本療法が他の療法に比べとくに有効であると結論できるほどの医学的根拠を示していない。それ故、本論評ではIgGモノクローナル抗体療法の源流である回復期血漿治療までさかのぼり、IgGモノクローナル抗体療法の問題点を整理したい。　患者の回復期に得られた血漿を新たな患者に輸血する方法はエボラ出血熱、SARS、MERS、鳥インフルエンザなど種々の感染症において施行されてきた。新型コロナにあっても、ニューヨーク州Andrew Cuomo知事は回復期血漿を新たな感染者に投与することを表明した（2020年3月24日）。これを受け、米国FDAは回復期血漿の緊急使用を後出しで承認した（3月25日）。米国における動向を受け、本邦の厚労省も回復期血漿投与を保険適用外治療として承認した。非盲検化観察研究では回復期血漿投与を有効とする報告が多いが、RCTによる検討結果は本療法の臨床的効果を必ずしも肯定するものではなかった。　インド39施設におけるRCT（PLACID Trial、中等症の患者が対象、対照群：229例、血漿投与群：235例）では、輸血後7日以内のウイルス陰性化率は血漿投与群で有意に高く臨床所見も改善することが示された（Agarwal A, et al. BMJ. 2020;371:m3939.）。しかしながら、経過観察中の中和抗体価、種々の炎症マーカー（LDH、CRP、D-dimer、Ferritin）、28日以内の重症化率、死亡率は両群間で有意差を認めず、回復期血漿投与の臨床的効果は非常に限られたものであることが示唆された。アルゼンチンの12施設で施行されたRCT（PlasmAr trial、肺炎を認めた中等症患者が対象、対照群：105例、血漿投与群：228例）では、血中のウイルスに対するIgG抗体価は輸血後2日目において血漿投与群で有意に高値であったものの、それ以降では対照群との間で有意差を認めなかった（Simonovich VA, et al. N Engl J Med. 2020 Nov 24. [Epub ahead of print]）。輸血30日後の臨床所見、死亡率は両群で差がなく、血漿投与の臨床的に意義ある効果は確認されなかった。PlasmAr trialで得られた興味深い知見は、血漿として1回投与されたIgG抗体は2日前後で分解され長期に血中に残存しないことを示していることである。この結果は、IgGモノクローナル抗体投与時にも成立する事象であり、1回投与されたIgGモノクローナル抗体は2日前後で生体内において分解/処理されると考えなければならず、血漿投与あるいはIgGモノクローナル抗体投与が本当に1回のみでよいかに関して疑問を投げかける。　BLAZE-1 trialは米国41施設で施行された軽症・中等症患者（非入院）を対象としたRCTで、IgG単回投与量の差による臨床効果の差を解析している（対照群：143例、700mgのIgG投与群：101例、2,800mgのIgG投与群：107例、7,000mgのIgG投与群：101例）。試験開始11日目のウイルス量は2,800mgのIgGモノクローナル抗体投与群において対照群より有意に低下していたが、他の用量では対照群と差を認めなかった。2～6日目の臨床所見はIgG投与群全体（3つの投与群を一括）で対照に比べ有意に改善していた。さらに、入院または救急外来を受診した患者の割合は、対照群で6.3％であったのに対してIgG投与群全体では1.6％と少ない傾向を認めた（ただし、統計学的有意差検定の結果は論文中に示されていない）。以上の結果より、BLAZE-1 trialの著者らは、IgGモノクローナル抗体の投与量は2,800mgが至適であると結論した。　BLAZE-1 trialに加えbamlanivimabを用いた治験として、ACTIV-2（非入院の軽症・中等症患者220例を対象）、ACTIV-3（入院中の比較的重症患者300例を対象）、BLAZE-3（介護施設の入居者、職員を対象とした感染予防効果の検証）などが終了、中止、あるいは進行中である。しかしながら、多人数を対象とした第III相試験は計画されていない。以上のような現状であるにもかかわらず、米国FDAはIgGモノクローナル抗体、bamlanivimabの緊急使用を許可した。薬物投与の対象は非入院の軽症・中等症患者（12歳以上）にあって重症化危険因子（たとえば、65歳以上の高齢） を有するものであり、発症後10日以内に可及的速やかにbamlanivimabを700mg単回投与することが推奨された。一方で、入院あるいは酸素投与が必要な患者（重症例）は適用外であり、これらの患者へのIgGモノクローナル抗体投与は病状を逆に悪化させる可能性があるとFDAは警告している。　IgGモノクローナル抗体の緊急使用許可には種々の疑問点が存在する。（1）IgGモノクローナル抗体の単回投与では、おそらく数日以内にIgG抗体は生体内で分解/処理されるはずであり、コロナ感染初期に自然なIgG抗体価が上昇し難い患者に使用対象を絞るべきである（たとえば、免疫不全患者など）。（2）FDAの緊急使用許可の主たる根拠となったBLAZE-1 trialで決定された投与量は2,800mgである。それにもかかわらず許可されたのは700mgであった。この点に関しても十分な説明がなされていない。（3）IgGの生体内残存時間からは単回投与でよいかどうかに関して疑問が残る。初回投与数日後に2回目のIgGモノクローナル抗体を投与した場合の検討が必要と思われる。（4）FDAは重症例への投与によって病状が悪化することを懸念しているが、これは、投与されたIgGモノクローナル抗体によって“抗体依存性感染増強（ADE：Antibody-dependent enhancement of infection）”が発生する可能性を危惧したものと思われる。ADE発生の可能性を検討する目的でT細胞系反応（Th-1サイトカインとTh-2サイトカインのバランス）に関する解析を追加すべきである。　以上のようにIgGモノクローナル抗体療法には不明な要素が多々存在し、費用対効果の面からこのような高額治療を臨床の現場で施行すべきかどうかについて冷静な判断が求められている。

第57回　最良のEGFR-TKIシーケンシャルは何か：臨床エビデンスからのシミュレーション出演：九州大学 呼吸器外科　原武 直紀氏EGFR-TKIのシーケンシャル治療パターンによる生存結果を臨床エビデンスからシミュレーションした研究が発表される。同研究の筆頭著者である九州大学 原武直紀氏に研究内容とその結果について聞いた。