呼吸器症状の急性増悪で入院した慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者において、あらかじめ定めた診断アルゴリズムを用いると、5.9％の患者に肺塞栓症が検出された。フランス・Centre Hospitalo-Universitaire de BrestのFrancis Couturaud氏らが、同国内の病院7施設で実施した前向き多施設共同横断研究「prevalence of symptomatic Pulmonary Embolism in Patients With an Acute Exacerbation of Chronic Obstructive Pulmonary Disease study：PEP研究」の結果を報告した。COPDで呼吸器症状が急性増悪した患者における肺塞栓症の有病率はこれまで明らかになっておらず、COPDの急性増悪で入院した患者に対していつどのように肺塞栓症のスクリーニングをするかが課題であった。JAMA誌2021年1月5日号掲載の報告。COPD急性増悪による入院患者を肺塞栓症診断アルゴリズムで評価　研究グループは、2014年1月～2017年5月の間に呼吸器症状の急性増悪のため入院したCOPD患者を対象に、あらかじめ定めた肺塞栓症診断アルゴリズム（改訂ジュネーブスコアによる検査前確率判定、Dダイマー検査、スパイラルCT肺血管造影＋下肢圧迫超音波検査）を入院48時間以内に適用し、3ヵ月間追跡調査した（追跡調査最終日は2017年8月22日）。　主要評価項目は、入院48時間以内に診断された肺塞栓症であった。主な副次評価項目は、入院時に静脈血栓塞栓症を有していないとして抗凝固療法を受けなかった患者における3ヵ月間の肺塞栓症とした。その他の評価項目は、入院時および3ヵ月間の静脈血栓塞栓症（肺塞栓症または深部静脈血栓症）、ならびに3ヵ月間の死亡（静脈血栓塞栓症が臨床的に疑われるかどうかにかかわらない）とした。COPD急性増悪で入院後、2日以内に約6%で肺塞栓症が確認　COPD急性増悪のため入院した患者の計740例（平均［±SD］年齢68.2±10.9歳、女性274例［37.0％］）が登録された。このうち、入院48時間以内に肺塞栓症が確認されたのは44例（5.9％、95％信頼区間[CI]：4.5～7.9％）であった。　COPD急性増悪による入院時に静脈血栓塞栓症を有していないと判定され抗凝固療法を受けなかった患者670例において、3ヵ月間の追跡期間中に肺塞栓症が確認されたのは5例（0.7％、95％CI：0.3～1.7％）で、このうち3例は肺塞栓症に関連して死亡した。　全例における3ヵ月死亡率は、6.8％であった（50/740例、95％CI：5.2～8.8％）。追跡期間中に死亡した患者の割合は、入院時静脈血栓塞栓症有病者が非有病者と比較して高かった（25.9％［14/54例］vs.5.2％［36/686例］、リスク差：20.7％、95％CI：10.7～33.8％、p＜0.001）。　静脈血栓塞栓症の有病率は、肺塞栓症が疑われた患者（299例）で11.7％（95％CI：8.6～15.9％）、肺塞栓症が疑われなかった患者（441例）で4.3％（95％CI：2.8～6.6％）であった。　著者は、研究の限界として、呼吸器症状の急性増悪が軽度であった患者や重度呼吸不全患者は過小評価されている可能性があること、17.6％の患者は肺塞栓症の初回評価を完遂できていないことなどを挙げたうえで、「COPD患者における肺塞栓症の体系的なスクリーニングが果たしうる役割について、さらなる研究により理解する必要がある」とまとめている。

　重症化リスクの高い65歳以上の軽症新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者において、発症後早期の高力価回復期血漿療法により、COVID-19の重症化が抑制されることが明らかとなった。アルゼンチン・Fundacion INFANTのRomina Libster氏らが、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）特異的IgG抗体価の高い回復期血漿の無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果を報告した。COVID-19の進行を抑える治療はまだ見つかっておらず、これまで入院患者への回復期血漿の投与は成功していない。研究グループは、抗体は疾患の経過の早期に投与される必要があるのではと考え、軽度の症状発症後72時間以内に回復期血漿療法を開始する検討を行った。NEJM誌オンライン版2021年1月6日号掲載の報告。発症後72時間以内に回復期血漿またはプラセボを投与し、重症化を比較　研究グループは、軽度のCOVID-19症状を発症してから72時間以内の高齢患者（75歳以上、または1つ以上の合併症を有する65～74歳）を、回復期血漿（SARS-CoV-2スパイク蛋白に対するIgG力価が1：1,000以上の高IgG抗体価250mL）投与群とプラセボ群に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、重症呼吸器症状（呼吸数30回/分以上、または室内気酸素飽和度93％未満、あるいはその両方）の発症とした。　本試験は、試験地域のCOVID-19患者が減少して安定した被験者登録が事実上不可能となったため、計画症例数の76％の時点で早期中止となった（試験期間：2020年6月4日～10月25日）。重症化率は、回復期血漿療法16％、プラセボ31％　合計160例が回復期血漿群（80例）とプラセボ群（80例）に割り付けられた。　intention-to-treat集団において、重症呼吸器症状を発症した患者の割合は、回復期血漿群が16％（13/80例）、プラセボ群が31％（25/80例）であり、回復期血漿群ではプラセボ群に比べて重症呼吸器症状の発症リスクが48％減少した（相対リスク：0.52、95％信頼区間[CI]：0.29～0.94、p＝0.03）。　回復期血漿またはプラセボを投与する前に主要評価項目のイベントが確認された6例を除いた修正intention-to-treat集団では、回復期血漿群でより大きな効果が示唆された（相対リスク：0.40、95％CI：0.20～0.81）。　安全性については、非自発的な有害事象は観察されなかった。

　1型糖尿病は膵島関連自己抗体が陽性の1A型と陰性の1B型に大別される。1A型は抗体陽性であるが正常耐糖能であるstage 1、耐糖能異常はあるが糖尿病を発症していないstage 2、そして糖尿病を発症してインスリン投与が必要となるstage 3へ進行するとされている1）。自己抗体が陽性であることから発症に何らかの自己免疫異常が関与していることは間違いないと考えられ、これまでに多くの介入試験が実施されてきたが、現在でもその発症予防は確立されていない。　1型糖尿病は一般に急性発症の疾患と理解されているが、実はほとんどの患者（劇症型は除く）では発症直後にβ細胞機能が完全に廃絶するのではなく、数週間から数ヵ月の間に次第に廃絶していくことが知られている。したがって、stage 3の患者をターゲットとして、自己免疫異常を是正することでβ細胞機能の廃絶を抑制することが試みられるようになった。本試験もこの考えに基づいており、対象となったのはstage 3に移行して100日以内で、インスリン分泌能がある程度残存している若年（6～21歳）患者とされた。自己免疫異常を是正する介入としては、抗TNF-α抗体であるゴリムマブが投与された。　結果は、ゴリムマブの投与により52週後の血清C-ペプチド分泌量はプラセボに比較して有意に高値であった。さらにβ細胞のストレス状態の指標であるプロインスリン/C-ペプチド比もゴリムマブ群で有意に低値であった。つまりゴリムマブ投与により進行性のβ細胞機能の廃絶が抑制されたことが明らかとなった。　本試験の対象は発症直後の1A型糖尿病患者であるが、この結果は2型糖尿病患者における進行性のβ細胞機能低下progressive β-cell failureを抑制する観点からも非常に興味ある結果である。炎症性サイトカインは、細胞内インスリンシグナルを阻害することでインスリン抵抗性を惹起する。しかし2型糖尿病が進行性である理由はインスリン抵抗性ではなく、進行性のβ細胞機能低下にあるとされている。glycemic durabilityを評価したADOPT2）においてチアゾリジン薬であるrosiglitazoneが最も有効であったことが報告されており、PPARγを介したrosiglitazoneの抗炎症作用が関与していると推測された。さらに前糖尿病から2型糖尿病への移行にもβ細胞機能低下が深く関与しているが、この過程も同じチアゾリジン薬であるピオグリタゾンにより抑制されることが示されている3）。しかしこれらの結果からは、チアゾリジン薬の抗炎症作用が2型糖尿病におけるβ細胞機能低下を抑制したか否かが証明されたわけではない。　本試験結果の意義は、炎症性サイトカインであるTNF-αを阻害することで進行性のβ細胞機能低下が抑制されることが証明された点にある。まだまだ検討されるべき課題は多いが、2型糖尿病治療においても抗炎症作用を考慮した血糖降下薬の選択が今後ますます重要となるかもしれない。

三百五十七の段　20年前の挨拶朝、出勤しようとしたらやけに冷えています。車に乗ってから車外温度を見るとマイナス4度！北日本なら日常でも、大阪では異常な寒さです。スリップしないよう気をつけながら出勤しました。さて、ある日のことです。脳外科のレジデントに声を掛けられました。レジ「〇〇先生の教授就任壮行会が中止になったのでビデオメッセージを送ることになったんです。中島先生も撮影させてもらっていいですか」中島「えっ、ええけど。何を言ったらいいわけ？」レジ「なんでもいいですよ」中島「じゃあ『〇〇先生。体に気をつけて頑張ってください』ぐらいかな」レジ「はい、どうもありがとうございます」中島「おいおい、今のは練習なんやけど」レジ「大丈夫です」ということで、何とも凡庸なメッセージになってしまいました。こういう時にかぎって、後で名言が浮かんでくるわけです。題して「教授になったらやるべきこと2つ、やってはならないこと2つ」。これは私のオリジナルではありません。20年ほど前、別の先生の壮行会で聴いた挨拶です。「なるほど！」と感心したので記憶に留めておきました。せっかく思い出したので、読者の皆さんに紹介しておきます。やるべきこと1：その人の良いところを見つけてあげる「天は二物を与えず」といいますが、一物は与えます。どんな人にも1つは良いところがあるので、それを見つけて伸ばしてあげましょう。それが教授の役割です。やるべきこと2：教授が雑用をする医局員は仕事も勉強もしなくてはなりません。なので、教授が率先して雑用をやりましょう。この2つ、本当に実行したらすごく立派な教授になれそうですね！やってはならないこと1：「～では」と言わないこと新しい所に行くと、つい「前の病院では〇〇だった」と言いそうになるそうです。でも、どの大学もどこの医局もそれぞれに歴史があります。「～では」という言葉は、ぐっと飲み込んで口にしてはなりません。やってはならないこと2：医局員の手術にケチをつけてはならない外科医にとって、手術を否定されることは人格を否定されることと同じです。なので、「何をやっとんねん！」と思っても、そのまま口に出さないように。教授自ら一緒に手術に入って指導するべきだそうです。「そういうやり方もあるけど、こうしてもいいんじゃないかな」そう優しく教えてあげるのがいいのだとか。ということで、新教授の心得について大昔に聞いた話を述べました。教授になる人もそうでない人も、皆に役立つものと思います。最後に1句大寒波　昔の挨拶　吹き飛ばず

大胆なモデルチェンジ、パワーアップした河合節、これができるのは「極論」だけ！神経内科といえば、変性疾患ばかり扱うみたいなイメージがありませんか？ ですが本来、神経内科の守備範囲は広く、「認知症」「脳血管障害」「頭痛」「脊髄疾患」「末梢神経障害」などのコモンな疾患の知識も必要とされます。また、古典的な神経内科疾患にも新知見や治療法がどんどん加わっています。さらに「めまい」や「睡眠」といったコモンな症候もカバーします。そんな新しい神経内科の軸を踏まえた「極論」らしい大改訂となりました。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。    極論で語る神経内科 第2版定価3,500円 + 税判型A5判、並製頁数208頁発行2021年1月著者河合 真監修者香坂 俊

京都で2019年に起きた筋萎縮性側索硬化症（ALS）患者の嘱託殺人事件には医師が関与し、神奈川県相模原市で2016年に起きた障がい者施設殺傷事件では、元職員の被告が「（知的障がい者は）生きる意味がない」と述べ、社会に衝撃を与えた。難病患者や震災被災者への支援などを行っているNPO法人Smile and Hope（千葉県八千代市）はこのほど、「心のケアシンポジウム」を開き、重度障がいを抱えながら生きる意味について、改めて問い掛けた。同法人理事長の太田 守武氏は、訪問診療医として働いていたが、2011年にALSを発症。2014年に確定診断された。一時は死ぬことしか考えられなかったというが、周囲の人々に励まされ、同じように苦しむ人たちのために活動することを決意した。以後、無料健康相談や震災被災者支援、講演などの活動を展開。2017年からは、難病患者の心のケアを行うことを目的としたシンポジウムを開いている。第4回となる今回のテーマは、「今こそ生きる意味を問う」とした。医療関係者らの励ましで人工呼吸器に踏み切る国内におけるALS患者は約1万人で、人工呼吸器の装着率は2〜3割。延命できるとはいえ、声を失うことに加え、家族に迷惑を掛けるからという理由で装着しない患者もいるという。しかし太田氏は、パソコンで声を再現できるマイボイスを使い、「私は装着して良かった。人生を楽しんでいるから」と話す。そんな太田氏だが、生きる希望を持てたからと言って順風満帆だった訳ではなかった。死を考え続けた時期を“第1の壁”だとすれば、“第2の壁”は胃瘻造設時だったと振り返る。症状は足から始まり、ゆっくり進行したため油断があったという。マスク内部の人工呼吸器を使い、「まだ大丈夫」と思っていたが、呼吸機能が落ちた上、食事を摂るのも困難になり、体重が約10kgも落ちてしまった。胃瘻の手術自体は簡単と言われるが、呼吸機能が落ちる中での手術は「とても恐怖だった」という。結果的に手術は成功、胃瘻から栄養を摂れるようになり、体重も元に戻った。しかし、依然として呼吸機能は低下したまま。脈拍は1分間に130回以上が当たり前、時には160回を超えることもあり、太田氏は「遂に年貢の納め時が来た」と思ったという。この時期に“第3の壁”が立ちはだかった。呼吸苦はとても辛く、人工呼吸器を装着すれば楽になれることは、医師である自身が十分わかっていることであった。それでも「これ以上の苦しみを味わいたくない」とマイナス思考に陥り、手術を目前に翻意しかけたが、周囲の励ましで思い直し、手術を受けて人工呼吸器を装着。脈拍は1分間に70回程度にまで落ち着いた。「情動制止困難」が乗り越えるべき最大の壁に“第4の壁”は「とてつもなく大きかった」と太田氏。2018年、第2回心のケアシンポジウムの開催や東日本大震災の被災地支援の準備で忙しい日々が続く中、太田氏はNPOの仲間たちに強く当たるようになった。被災地支援の後に前述の手術を控え、声を失うことに対する恐怖心があった。感情のコントロールが利かない状態は術後も続き、怒りが募ればいつまでも収まらず、感動すれば涙が止まらない状態になった。この「情動制止困難」こそが、太田氏にとって乗り越えなければならない最大の壁だったという。さらに太田氏の場合、怒りで感情が高まると全身の痒みが生じ、症状がおさまるまで数時間掛かった。毎日この繰り返しで体力は奪われ、寝ているか痒みと格闘しているかだったという当時の日々を「まさに地獄だった」と振り返る。この状況を脱するために太田氏行ったのは、頭の中を空にして“無の境地”を目指す訓練だった。考える時は、家族や仲間との楽しい思い出を頭に浮かべ、怒りの感情を出さないように努めたという。患者になって“真の医師”に近付けた太田氏は「訪問診療医として何人ものALS患者を診療し、看取りもしてきたが、自分が発症してみて、何もわかっていなかったことに気付いた。いったんは死を望んだ自分が、再び生きる希望を持てたことで、真の医師に近付けた」と振り返る。そして、「4つの壁を乗り越えることができたのは、家族や仲間の支えがあったから。生きる意味は皆さんから教えていただいた。たとえ死を望んでいても人は変われる。ALSや重度障がいがあっても一緒に生きる意味を考えていくので、どうか相談してほしい」と訴えた。太田氏によると、医療福祉従事者であってもALS患者が在宅で暮らせることを知る人は多くない上、情動制止困難についてもほとんど知られていないのが実情だという。さらなる啓発と、行政の助成制度の充実を望みたい。

　統合失調症患者の主な死因の1つは、自殺である。台湾・国立政治大学のChun-Hung Pan氏らは、統合失調症患者の自殺方法別の発生率を一般集団と比較するため、コホート研究を実施した。Social Psychiatry and Psychiatric Epidemiology誌オンライン版2020年11月27日号の報告。統合失調症の自殺方法は性別により異なることが示唆された　対象は、2001～16年の台湾健康保険研究データベースより抽出した統合失調症患者17万4,039例。フォローアップ期間中に死亡した患者数は2万6,926例、その内自殺により死亡した患者は3,033例であった。自殺に関連する人口統計学的変数を推定するため、単変量Cox回帰分析を用いた。統合失調症患者の自殺方法別の割合を、一般集団と比較し推定した。自殺方法別の発生率と標準化死亡比（SMR）を算出し、性別に基づいて層別化した。　統合失調症患者の自殺方法別の発生率を一般集団と比較した主な結果は以下のとおり。・自殺リスクが最も高い年齢層は、25～34歳であった。・統合失調症患者では、一般集団と比較し、飛び降り、溺死による自殺が多く、炭の使用、首吊りによる自殺が少なかった。・女性は、男性よりも溺死や飛び降りによる自殺の発生率が高かった。・物質使用障害の合併は、自殺によるSMRの高さと関連しており（26.9、95％CI：23.4～28.9）、とくに飛び降りによる自殺の場合に顕著であった（61.2、95％CI：48.3～76.3）。　著者らは「統合失調症患者は、一般集団と比較し、すべての方法による自殺率が高かった。統合失調症患者の自殺方法は、性別により異なることが示唆された。物質使用障害を合併した患者では、自殺方法別のSMRが高いため、とくに注意が必要である」としている。

　片頭痛や激しい頭痛による負荷に関して最新かつ正確に推定することは、働く人のニーズや健康資源を考える際のエビデンスに基づく意思決定において重要となる。米国・ハーバード大学医学大学院のRebecca Burch氏らは、米国政府の健康調査データを用いて、片頭痛や激しい頭痛の有病率、傾向および年齢、性別、経済状態による影響について調査を行った。Headache誌オンライン版2020年12月21日号の報告。　公開されている最新の統計情報をNational Hospital Ambulatory Medical Care Survey、National Ambulatory Medical Care Survey、National Health Interview Surveyより特定した。性別、年齢、経済状況の統計データに重点を置き、各研究より関連情報を抽出した。　主な結果は以下のとおり。・米国における片頭痛や激しい頭痛の年齢調整有病率は、何年にもわたり安定していた。・2018年の成人における片頭痛や激しい頭痛の年齢調整有病率は、15.9％であった。・性別比も安定しており、男性で10.7％、女性で21.0％であった。・片頭痛は公衆衛生上の重要な問題であり、2016年には約400万人が救急科を受診していた。頭痛は、救急受診理由の5番目に位置しており、15～64歳の女性に至っては、受診理由の3番目であった。・片頭痛は、外来診療において430万人以上の受診があった。・片頭痛や激しい頭痛を有する成人の多くは、不利益を被っていた。・たとえば、2018年には、片頭痛を有する米国成人の約40％は失業しており、同様の割合が、貧困または貧困に近い層として分類された。・約5人に1人は健康保険に加入しておらず、約3人に1人は高等教育以下であった。　著者らは「片頭痛や激しい頭痛は、米国における公衆衛生上の重大な問題であり、出産可能年齢の女性や社会経済的地位の低い女性では、最も大きな影響を及ぼす。そして、頭痛患者の多くは、社会経済的に不利益を被っていた。現在の新型コロナウイルスまん延による経済への影響は、これらの問題を悪化させる可能性がある。影響の大きな慢性疼痛に対する注目が集まり、治療提供や研究のための資金が見直されることは、将来の疾患負荷を軽減するために重要である」としている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する、Modernaのワクチン「mRNA-1273」の有効性（重症化を含む発症の予防効果）は94.1％に上ることが、3万例超を対象にした第III相無作為化プラセボ対照試験で明らかになった。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のLindsey R. Baden氏らが報告した。安全性に対する懸念は、一過性の局所および全身性の反応以外に認められなかったという。mRNA-1273ワクチンは、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）の膜融合前安定化スパイクタンパク質をコードする脂質ナノ粒子カプセル化mRNAベースのワクチンで、2020年12月に米国では緊急使用の承認が発表されている。NEJM誌オンライン版2020年12月30日号掲載の報告。投与2回目から2週間以降の感染予防効果を検証　試験は全米99ヵ所の医療機関を通じて、18歳以上でSARS-CoV-2感染や同感染による合併症の高リスク者を対象に、観察者ブラインド化にて行われた。　研究グループは被験者を無作為に2群に分け、一方にはmRNA-1273（100μg）を、もう一方にはプラセボを、28日間隔で2回筋肉注射した。初回接種は2020年7月27日～10月23日に行われた。　主要エンドポイントは、2回目投与から14日以降のCOVID-19発症の予防で、SARS-CoV-2感染歴のない被験者を対象に評価した。mRNA-1273群の症候性COVID-19発生率、3.3件/1,000人年　ボランティア被験者数は3万420例で、mRNA-1273群またはプラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付けられた（各群1万5,210例）。ベースラインでSARS-CoV-2感染のエビデンスが認められたのは2.2％。被験者の96％超が2回接種を受けた。　2回目投与から14日以降に症候性COVID-19が認められたのは、プラセボ群185例（56.5件/1,000人年、95％信頼区間[CI]：48.7～65.3）に対し、mRNA-1273群では11例（3.3件/1,000人年、1.7～6.0）で、ワクチン有効率は94.1％（95％CI：89.3～96.8、p＜0.001）だった。　1回目投与から14日以降の症候性COVID-19など主な副次解析や、ベースラインでSARS-CoV-2感染のエビデンスが認められた者を含めた評価、65歳以上に限定した評価でも、有効性は同等であることが認められた。　重症COVID-19の発生は30例（うち1例が死亡）で、全例がプラセボ群だった。接種後の中等度で一過性の反応原性が発現する頻度は、mRNA-1273群で高率だった。重篤な有害イベントはまれで、発現頻度は両群で同程度だった。

　国立がん研究センター中央病院の荒川 歩氏らは、小児の肺がん2例について、腫瘍組織と正常組織のペアサンプルを用いたルーチン次世代シークエンスで偶然にも、肺がん発症は子宮頸がんの母子移行が原因であることを特定したと発表した。移行したがん細胞の存在は同種の免疫応答によって示され、1例目（生後23ヵ月・男児）では病変の自然退縮が、2例目（6歳・男児）では腫瘍の成長速度が遅いことがみられたという。また、1例目は、免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブを投与することで、残存するがん細胞の消失に結び付いたことも報告された。腫瘍組織と正常組織のペアサンプルを用いたルーチン次世代シークエンスは、わが国の進行がん患者を対象とした前向き遺伝子プロファイリング試験「TOP-GEAR」の一環として行われた解析で、114のがん関連遺伝子の変異を検出することを目的とする。1例目の患児に対するニボルマブ（3mg/kg体重を2週ごと）投与は、再発または難治固形がんを有する日本人患児を対象としたニボルマブの第I相試験で行われたものであった。症例の詳細は、NEJM誌2021年1月7日号で報告されている。HPVワクチン未接種の母親から生まれ、生後23ヵ月で肺がんを発症　1例目（生後23ヵ月・男児）は、湿性咳嗽が2週間続き地元の病院を受診。CTにて両肺気管支に散在する複数の腫瘍が確認され、VATS肺生検で限局性の腺分化を伴う肺神経内分泌がんであることが確認された。　母親は35歳でHPVワクチン未接種。出産前7ヵ月に行った子宮頸がん検査では陰性だったが、妊娠39週で経膣分娩、3ヵ月後に子宮頸部扁平上皮がんの診断を受けた。当時は組織学的特徴が一致せず、出生児へのがんの移行は疑われなかったが、両親の懸念に応じて頻繁にフォローアップを実施。ただし治療は行われなかった。　生後23ヵ月時に肺神経内分泌がん診断後1年で病勢が進行。3歳時に研究グループの病院に紹介され入院加療を受けた。驚くべきことに、その時点で病変の自然退縮が認められたという。残存病変は化学療法で一部は退縮したが、その他は進行。ニボルマブの第I相試験に組み込まれ、4サイクル投与後、病変の退縮を確認。用量を低減し計14サイクルを投与して7ヵ月間、新たな病変は認められなかった。その後、肺葉切除術を受け、12ヵ月時点で再発のエビデンスはみられていない。　一方、母親は最終治療（放射線＋化学療法）から3年間で、肺・肝臓・骨転移がみられた。そして肺腫瘍の組織学的検査で、男児の肺と非常に類似した所見が認められたという。　その後、母子別々に行われた次世代シークエンスで、それぞれの腫瘍組織に複数の同じ遺伝子変異が存在することが確認され、またサンガーシークエンスで、両者の腫瘍組織がタイプ18のHPV陽性であることも認められた。子宮頸がんの母親から生まれた男児、6歳時に肺がんを発症　2例目（6歳・男児）は、左胸部疼痛で地元の病院を受診。左肺に6cmの腫瘤を認め粘液性腺がんと診断された。男児は化学療法を受けたが再発。左肺を全摘し15ヵ月のフォローアップ時点で再発は認められていない。　母親は、妊娠中に子宮頸がんが検出されたが、細胞診は陰性で、介入不要のがん細胞の安定化が認められたことから、妊娠38週で経膣分娩した。出産後、生検で子宮頸部の腺がんが判明し、分娩3ヵ月後に研究グループの病院に紹介され子宮および両側卵管の全摘手術を受けたが、術後2年後に死亡に至っている。　6歳時に男児が肺がんと診断された際、がんの母子感染は疑われなかったが、母親の子宮頸がん組織と男児の肺がん組織を用いた次世代シークエンスで同様の遺伝子プロファイルが認められ、また、タイプ16のHPV陽性であることも認められた。　なお、次世代シークエンスで、ほかにも母子移行が認められたケースはあったが、研究グループは、この2つのケースでは肺にのみがん細胞が観察されたことに着目。「母親のがん細胞は、羊水、分泌物、または子宮頸部からの血液に存在し、経膣分娩時に新生児が吸引した可能性がある」と指摘。子宮頸がんの母親には帝王切開を推奨する必要があることを提言している。

　ω-3多価不飽和脂肪酸の中でもEPA、DHAが、心脳血管障害、がんの予防に効果があるか否かについては、議論の多いところである1）。しかしながら、ちまたではこれらのサプリメントへの嗜好が強くなっている。さらにビタミンDに関しても実臨床の中で、すでに骨粗鬆症の治療にあまねく使用されている2）。また、筋力トレーニングの運動プログラムは健康改善に寄与する3）との考えが生活の中に定着している。　このような状況の中で今回取り上げる2020年JAMA誌324巻18号に掲載されたBischoff-Ferrari HA等による論文は、有効と信じられている3つの因子を考慮した、二重盲検2×2×2要因無作為ランダム化比較試験デザインに基づく臨床研究論文である。研究対象者は、研究開始5年前から大病の既往のない70歳以上の、スイスとドイツからの健康成人2,157例であった。　介入はω-3脂肪酸投与、ビタミンD投与、筋力トレーニング運動プログラム実施のそれぞれの3因子の有/無を考慮した8グループ（コントロールを含む）で行われた。　標的アウトカムとして6項目が取り上げられた。3年間にわたる収縮期および拡張期血圧、運動能力（SPPB）、認知機能（MoCA）、非脊椎骨骨折および感染の発生頻度の6項目について評価された。2,157例（平均年齢74.9歳、女性が61.7％）中1,990例（88％）が研究を完遂した。観察期間の中央値は2.99年で、約3年にわたり、標的6アウトカムに関して個別または組み合わせ介入に対して、いずれのアームでも統計学的に有意な利便性を認めなかった。全体で25例の死亡が確認されたが、全アームにおいてもほぼ同様の結果であった。　大きな合併症のない70歳以上の成人中、ビタミンD、ω-3脂肪酸の補充療法、筋力トレーニング運動プログラムの実施グループでは、収縮期および拡張期血圧、非脊椎骨骨折、身体能力、感染率、認知機能の改善に統計学的有意差は認めなかった。これらの知見は、標的アウトカムに対する3つの介入の有効性を支持する結果と一致しなかった。　しかしながら、上記の結論を必ずしもうのみにすべきではない。　サプリメントを補充する類の研究では、対象者がビタミンD、ω-3脂肪酸欠乏、運動不足が背景にあるか否かで結果が大きく左右される。対象者がいわゆる高齢健常者である場合、欠乏状態は相対的に軽いと考えられる。このため、3つの要因のすべての組み合わせを考慮しても欠乏がわずかであれば研究対象として必ずしも適切ではなく、結果に差がないから有効でないと結論するのは早計である。　研究デザインを考えるときに、補充療法の効果を判定したければ欠乏確認済対象で研究するのが必要であり、今回の研究は3つの要因の臨床的利便性を否定するのに十分なデザインではない。本論文の結論は、欠乏の軽微な対象では効果が出にくいとのメッセージとして受け止めるべきではないか。

医師の方の多くは、一生のうち一度は相続税で悩むのではないでしょうか。日本の相続税制は過酷で、「3代で財産がなくなる」とまでいわれています。とくに不動産がメインの資産家は、よほど注意しておかないと孫の代には資産がほとんどなくなってしまった、ということになりかねません。相続税対策は付け焼き刃で行うことは難しく、長い年月をかけてじっくりと取り組む必要があります。今回は、比較的若い世代の医師のために、相続税対策をお話ししたいと思います。相続税対策の基本は「暦年贈与」相続税対策の方法はたくさんありますが、最も一般的なのは暦年贈与でしょう。暦年贈与とは、「毎年110万円までは贈与税がかからない」という基礎控除を利用した相続税対策です。毎年111～120万円の暦年贈与を10年間実行したとすると、わずかな税金で1,100万円以上もの資産を贈与することができます。このように、暦年贈与は相続税対策の基本なのです。暦年贈与をするためには、押さえておくべきポイントがあります。それは、「毎年、基礎控除の110万円をわずかに上回る金額を贈与して贈与税申告をする」ことです。わざわざ毎年贈与税申告をする目的は、「定期贈与に見なされることを避けるため」です。定期贈与とは、一定期間に一定の金額を贈与することです。定期贈与と見なされると、贈与の開始時にすべての金額を贈与する意思があったと見なされて、最大55％もの贈与税がかかってしまいます。これでは相続税よりさらに高額な贈与税を支払うことになりかねません。恐ろしい話ですね…。株式贈与で配当の複利効果を狙おう定期贈与と見なされないように、きっちり暦年贈与を続けることで第一段階はクリアです。しかし、このまま銀行に現金を眠らせておいても、超低金利の時代なのでほとんど増えません。暦年贈与は相続税対策の基本ですが、単に現金を銀行口座に放置しているのは、効率が悪いと言わざるを得ません。このため、現金贈与以外の手段も考える必要があります。ここでは株式と不動産について考えてみましょう。まず株式ですが、親の証券口座で購入した株式を、子供の証券口座に移管する方法がメジャーです。贈与した現金を子供の証券口座に入金して株式を購入する方法もありますが、税務署から名義預金と見なされるリスクがあるのでお勧めできません。子供に贈与する株式として最も有用なのは、安定的かつ配当利回りの高い銘柄でしょう。代表的なものは、J-REITやインフラ系の株式です。購入時期によっては5％を超える利回りを見込めることもあるので、配当金だけで毎年かなりの金額のお金が入ってくることになります。ある程度の配当金が貯まったら株式に再投資しましょう。このように高利回りの株式を保有し続けるだけで、単に現金を贈与するよりも大きな資産を子供に贈ることができるのです。不動産では賃料の複利効果が絶大それでは不動産はどうでしょうか？ 不動産は価格が高いので、贈与といってもぴんとこないと思います。しかし、私としては実際のところ、子供への贈与に適した不動産は、価格が500万円以内の築古木造戸建だと考えています。改装費用を含めて総額500万円で取得した築古木造戸建であれば、10～20万円程度の贈与税だけで済む場合が多いです。そして築古木造戸建を贈与すると毎月のように賃料が入ります。たとえば、賃料5万円のボロい築古木造戸建であってもバカにはできません。何もしなくても1年で60万円の賃料が振り込まれ、2戸贈与すれば年間120万円の賃料収入が発生します。暦年贈与しているのと同じ金額が毎年振り込まれるため、すごい勢いで現金が積み上がっていきます。このように、現金を暦年贈与で110万円ずつ贈与することと比べて、何年かに一度だけであっても、築古木造戸建を贈与することのインパクトの大きさが理解できると思います。しかし、不動産の贈与には1つだけ問題点があります。それは子供の賃料収入が多くなり過ぎると、社会保険が扶養から外れてしまうことです。2戸以上贈与すると引っ掛かる可能性があるので注意しましょう。現金をベースに得意なジャンルで贈与しようここまで現金、株式、不動産について考えてきましたが、子供に移転できる資産の量としては不動産が最も大きいでしょう。しかし、扱いやすさという点では現金や株式に軍配が上がり、一長一短といえます。そして、株式や不動産を贈与するためには、投資の目利き力が必要です。株式と不動産の両方に精通している人は少ないので、現金の暦年贈与をベースにして、後は自分の得意なほうを中心に贈与すればよいでしょう。

第34回　「イナビル」の名称の由来は？販売名イナビル®吸入粉末剤20mg※吸入懸濁用160mgセットは吸入粉末剤のインタビューフォームと異なるため、今回は情報を割愛しています。ご了承ください。一般名（和名［命名法］）ラニナミビルオクタン酸エステル水和物（JAN）効能又は効果A型又はB型インフルエンザウイルス感染症の治療及びその予防用法及び用量警告内容とその理由警告1.本剤の使用にあたっては、本剤の必要性を慎重に検討すること。2.インフルエンザウイルス感染症の予防の基本はワクチンによる予防であり、本剤の予防使用はワクチンによる予防に置き換わるものではない。禁忌内容とその理由禁忌（次の患者には投与しないこと）本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者※本内容は2021年1月13日時点で公開されているインタビューフォームを基に作成しています。※副作用などの最新の情報については、インタビューフォームまたは添付文書をご確認ください。1）2020年9月改訂（第14版）医薬品インタビューフォーム「イナビル®吸入粉末剤20mg」2）第一三共Medical Library：製品一覧

重症者病床1床あたり1,950万円で民間は動くか？こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。緊急事態宣⾔を機に、政府はやっと民間病院に対して、コロナ病床確保の協力を要請する姿勢を明確に打ち出し始めました。国は、緊急事態宣⾔が再発令された1都3県で医療機関が新型コロナの対応病床を新たに増やした場合、従来の補助⾦に1床当たり450万円を追加。それ以外の道府県での増床に関しては1床当たり300万円を上乗せすることを決めました。これで、重症者病床1床あたりの補助額は東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県では1,950万円に、それ以外の道府県では1,800万円になります。こうした経済的誘導の施策を踏まえ、⽥村 憲久厚⽣労働大臣は、8⽇の閣議後の記者会⾒で「今までコロナの患者に対応していない医療機関も新たに対応いただければありがたい」と話しました。さらに田村厚労大臣は、出演した10日のフジテレビの「日曜報道 THE PRIME」において、「医療経営には、不安をなるべく持っていただかないようにという、こういうもの（補助金）も用意しながら、厚労省、また自治体、協力して民間病院の皆さま方に、なんとか力を貸していただきたいというお願いをさせていただいて、なんとかコロナ病床を増やしていこうと努力をしている」と話し、コロナ患者用の病床を確保するために、民間病院に協力を求めることを明言しました。現状、有事であっても民間病院に対しては“お願い”ベースでしか病床確保を要請できないのが、日本の医療提供体制の一つのネックだと言われています。こうした要請を受け、年末に国民に感染防止対策に協力を呼びかけた日本医師会をはじめとする医療関係団体が、具体的にどんなアクションを起こすのか、注視したいと思います。お騒がせの三重大病院臨床麻酔部さて、今回はまたまた三重大臨床麻酔部の話を取り上げます。三重大臨床麻酔部についてはこの連載でも、「第25回　三重大病院の不正請求、お騒がせ医局は再び崩壊か？」でランジオロール塩酸塩の不正請求が発覚し、医局崩壊が再び始まるであろうことについて、「第36回　元准教授逮捕の三重大・臨床麻酔部不正請求事件 法律上の罪より重い麻酔科崩壊の罪」では、48歳の元准教授の男が公電磁的記録不正作出・同供用の疑いで津地方検察庁に逮捕されたことについて書きました。今回、54歳の元教授（先に逮捕された元准教授の上司）が、別件の贈収賄事件でとうとう逮捕されました。しかも、昨年問題となったランジオロール塩酸塩の不正請求関連ではなく、医療機器の納入に便宜を図る見返りとして、業者に現金を元教授が代表を務める法人の口座に振り込ませた疑いによる逮捕です。別件の捜査をしっかりと進めていた愛知・三重の両県警朝日新聞や日本経済新聞などの報道によると、愛知・三重の両県警は1月6日、三重大病院臨床麻酔部の元教授ら医師2人を第三者供賄の疑いで逮捕しました。同時に贈賄容疑で日本光電工業の中部支店の社員3人も逮捕しました。元教授の逮捕容疑は2019年8月、病院で用いる生体情報モニターを日本光電製に順次入れ替えるよう取り計らう見返りに、自身が代表理事を務める一般社団法人の口座に200万円を振り込ませた疑いです。逮捕されたもう一人の医師は臨床麻酔部の元講師であり、一般社団法人の監事を務めていました。元教授には入札の技術審査の権限があり、大学に日本光電の機器が確実に受注できるような仕様書を提出。その結果、2019年以降に3回あった生体情報モニターの一般競争入札に参加したのは同社製を扱う業者1社のみだったとのこと。各紙報道によれば、三重大病院は6年間で約1億7,000万円をかけてモニターを入れ替える計画で、日本光電の製品は2019年1月～2020年7月にかけて合計約3,800万円分を落札した、ということです。逮捕された日本光電社員については、落札業者に依頼し、モニターの落札当日に200万円を一般社団法人の口座へ入金した疑いが持たれています。忘れていた頃に、話題となった薬剤の不正請求ではなく、まったくの別件、医療機器導入に関する贈収賄で逮捕されるとは、この元教授、なかなかの“やり手”だったようです。ランジオロール塩酸塩の不正請求で捜査を進めていたのは三重県警ですが、今回の事件では愛知県警との合同捜査本部が設けられ、逮捕も両県警によるものです（贈賄側の日本光電の中部支店が名古屋だからでしょう）。ランジオロール塩酸塩の不正請求事件を機に捜査が始まったのか、それ以前からさまざまな情報が警察に寄せられ、立件できる事案のみ捜査が進められたかは不明ですが、このコロナ禍の中、正月明け早々に逮捕に踏み切ったことに捜査本部の意気込みが感じられます。元教授が問われた「第三者供賄罪」とは？1月7日付の日本経済新聞は、元教授が賄賂の受け皿のために一般社団法人を設立した疑いがある、と書いています。同紙によれば、「法人は『地域医療を担う麻酔科医に高度な専門性を与えること』を目的に、19年5月末に設立された。翌6月に口座を開設し、別の企業からの入金も含め計400万円が振り込まれた。このうち約250万円は同容疑者が臨床麻酔部の同僚らとの飲食代に充てたとみられる」とのこと。さらに、「ほかの複数の業者にも同じような発言で現金提供を求めていた。両県警は法人を受け皿にすることで使途が自由な資金を集める狙いがあったとみている」とのことです。元教授の逮捕容疑は「第三者供賄」です。これは公務員が職務に関して請託（依頼）を受け、自分以外の第三者、この場合は一般社団法人を受領者として金品などの賄賂を供与させた場合に成立する罪です。元教授は国立大学の職員、つまり公務員であったため、同罪に問われることになったわけです。整形外科医巨額リベート事件との違いそう言えば本連載の「第35回　著名病院の整形外科医に巨額リベート、朝日スクープを他紙が追わない理由とは？」では、米国の医療機器メーカー・グローバスメディカルの日本法人が、同社の機器を購入した病院の医師に対し、売上の10%前後をキックバックしていた事件を取り上げました。この事件でも、医師本人ではなく、各医師や親族らが設立した会社に振り込むかたちでキックバックが行われていました。しかし、彼らのケースで警察は動いていません。報道等によれば、金銭を受け取った医師らは東京慈恵会医科大学病院や岡山済生会病院など民間の医療機関の所属であり、第三者供賄などの贈収賄の罪が成立しないからだとみられます。そう考えると、グローバスメディカルの日本法人は、公務員の医師を対象から除き、民間の大病院の医師だけをターゲットとしてキックバックのスキームを活用していたのかもしれません。国公立病院なら逮捕され、民間病院なら逮捕されないという不公平は、刑法の決めごとなので仕方ありません。ただ、第35回でも書いたように、公民限らず医療機関は購入した医療機器や医療器具を保険診療で使用することで診療報酬を得て、採算を取り、利益を得ます。その利益をまた機器購入の代金に回すわけですが、もし機器の価格にリベートが予め含まれているとしたら、それは大きな問題でしょう。麻酔科学会が理事長声明ところで、今回の元教授に逮捕に関連して、日本麻酔科学会は理事長名で「本学会会員の逮捕報道に関する理事長声明」を1月6日にサイトで公表しました。それは、以下のような内容です。本日、本学会会員の医師を含む4名が贈収賄の疑いにより逮捕されたと報道されました。この会員の所属施設ではすでに同僚が公電磁的記録不正作出・同供用容疑で逮捕されております。被疑事実の真偽については、今後の捜査及び裁判の進捗を待つことになりますが、そのことが真実であるとすれば、そのような行為は到底許されるものではなく、まことに残念というほかありません。会員の皆様におかれましては、あらためて高い倫理観を持ち、各人が責任ある行動をとっていただけますようお願いいたします。医師が起こした刑事事件で学会が声明を出すのは異例のことだと言えます。「高い倫理観を持ち、各人が責任ある行動を」とのことですが、三重大病院の一連の事件は、医師の「プロフェッショナル・オートノミー（専門職自律）」がいかに頼りなく、脆弱なものかを改めて感じさせるものでした。

動画解説今回、堀先生が実体験を元に、正しい鼻のかみ方ポイントを3つ教えます。鼻詰まり起因の症状が、違う疾患と勘違いされる例や、別の疾患につながる例もあります。たかが鼻水、されど鼻水。正しい対策を伝えましょう。

　日本糖尿病学会（理事長：植木 浩二郎）は、2014年に策定された「SGLT2阻害薬の適正使用に関する Recommendation」を改訂し、2020年12月25日に第6版を公表した。　2017年9月以降より発売されているSGLT2阻害薬とDPP-4阻害薬の配合薬の留意点、成人1型糖尿病患者におけるインスリン製剤との併用療法でのケトアシドーシスのリスクや注意点についてなどについて記載されている。学会では、これらの情報がさらに広く共有されることで、副作用や有害事象が可能な限り防止され、適正使用が推進されるように注意を促している。SGLT2阻害薬の適正使用に関する8つの Recommendation1）１型糖尿病患者の使用には一定のリスクが伴うことを十分に認識すべきであり、使用する場合は、十分に臨床経験を積んだ専門医の指導のもと、患者自身が適切かつ積極的にインスリン治療に取り組んでおり、それでも血糖コントロールが不十分な場合にのみ使用を検討すべきである。2）インスリンやSU薬などインスリン分泌促進薬と併用する場合には、低血糖に十分留意して、それらの用量を減じる（方法については下記参照）。患者にも低血糖に関する教育を十分行うこと。3）75歳以上の高齢者あるいは65歳から74歳で老年症候群（サルコペニア、認知機能低下、ADL低下など）のある場合には慎重に投与する。4）脱水防止について患者への説明も含めて十分に対策を講じること。利尿薬の併用の場合には特に脱水に注意する。5）発熱・下痢・嘔吐などがあるときないしは食思不振で食事が十分摂れないような場合（シックデイ）には必ず休薬する。また、手術が予定されている場合には､術前3日前から休薬し､食事が十分摂取できるようになってから再開する。6）全身倦怠・悪心嘔吐・腹痛などを伴う場合には、血糖値が正常に近くてもケトアシドーシス（euglycemic ketoacidosis：正常血糖ケトアシドーシス）の可能性があるので、血中ケトン体（即時にできない場合は尿ケトン体）を確認するとともに専門医にコンサルテーションすること。特に１型糖尿病患者では、インスリンポンプ使用者やインスリンの中止や過度の減量によりケトアシドーシスが増加していることに留意すべきである。7）本剤投与後、薬疹を疑わせる紅斑などの皮膚症状が認められた場合には速やかに投与を中止し、皮膚科にコンサルテーションすること。また、外陰部と会陰部の壊死性筋膜炎（フルニエ壊疽）を疑わせる症状にも注意を払うこと。さらに、必ず副作用報告を行うこと。8）尿路感染・性器感染については、適宜問診・検査を行って、発見に努めること。問診では質問紙の活用も推奨される。発見時には、泌尿器科、婦人科にコンサルテーションすること。そのほかの記載事項・副作用の事例と対策・重症低血糖・ケトアシドーシス・脱水・脳梗塞等・皮膚症状・尿路・性器感染症

　双極性障害と摂食障害との相互関係については、データが不十分なため、よくわかっていない。イタリア・フェデリコ2世ナポリ大学のMichele Fornaro氏らは、双極性障害患者の摂食障害有病率および摂食障害患者の双極性障害有病率を調査し、相互関係を明らかにするため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2020年11月13日号の報告。　2020年4月20日までに公表された双極性障害と摂食障害との関連を検討した研究を、MEDLINE、PsycINFOデータベースよりシステマティックに検索した。複数のモデレーターを考慮し、変量効果メタ解析とメタ回帰分析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・36件の研究より、一次診断が双極性障害の患者1万5,084例が抽出された。・11件の研究より、一次診断が摂食障害の患者1万5,146例が抽出された。・双極性障害患者の過食性障害有病率は12.5％（95％CI：9.4～16.6、I2＝93.48）、過食性障害患者の双極性障害有病率は9.1％（95％CI：3.3～22.6）であった。・双極性障害患者の神経性過食症有病率は7.4％（95％CI：6～10）、神経性過食症患者の双極性障害有病率は6.7％（95％CI：12～29.2）であった。・双極性障害患者の神経性やせ症有病率は3.8％（95％CI：2～6）、神経性やせ症患者の双極性障害有病率は2％（95％CI：1～2）であった。・全体として、摂食障害を合併した双極性障害患者は、非摂食障害の対照群と比較し、女性の割合が高かった。・いくつかのモデレーターは、異なるタイプの双極性障害と摂食障害内およびそれらの間の両方で、統計学的に有意な差が認められた。　著者らは「双極性障害と摂食障害との合併は、いずれかの疾患からの方向性と関連するよりも、診断サブタイプにより異なると考えられる。今後の研究において、リスク、年代、臨床的影響、発症の管理に焦点を当て、各年齢層にわたる連続的なアプローチが求められる」としている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の中和抗体カクテル「REGN-COV2」は、ウイルス量を低減する効果があることが示された。免疫反応が起きる前の患者、あるいはベースラインのウイルス量が高い患者でより大きな効果が認められ、安全性アウトカムは、REGN-COV2投与群とプラセボ投与群で類似していたという。米国・Regeneron PharmaceuticalsのDavid M. Weinreich氏らが、COVID-19外来患者を対象とした進行中の第I～III相臨床試験の中間解析の結果を報告した。NEJM誌オンライン版2020年12月17日号掲載の報告。多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照で、ウイルス量の変化を評価　COVID-19の合併症や死亡は、高ウイルス量に関連している可能性が示唆されている。REGN-COV2はウイルス負荷を減らす治療アプローチとして開発が進められている抗体カクテルで、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）スパイクタンパク質の受容体結合ドメインをターゲットとする2つの非競合の中和ヒトIgG1抗体から成り、ウイルスがACE2受容体を介してヒトの細胞へ侵入するのを阻止する。“カクテル”のアプローチは、呼吸器合胞体ウイルスへの単一抗体投与で治療抵抗性変異ウイルスの出現を経験したことによるもので、REGN-COV2の前臨床試験では、変異ウイルスの急速出現は回避されたことが確認されている。　第I～III相試験は多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照にて、COVID-19外来患者を対象にREGN-COV2の有効性と安全性の評価などを目的として現在も進行中である。　被験者は、無作為に1対1対1の割合で3群に割り付けられ、それぞれプラセボ、REGN-COV2 2.4g、同8.0gの投与を受けた。また、SARS-CoV-2に対する内因性免疫反応（血清抗体陽性または同陰性）について、ベースラインで前向きに特徴付けがされた。　キーエンドポイントは、ベースラインから1～7日目までのウイルス量の時間加重平均変化、29日目までに1回以上COVID-19関連で受診した患者の割合などであった。安全性は、全被験者を対象に評価した。ベースライン血清抗体陰性群で－0.56 log10/mL、全試験集団で－0.41 log10/mL　今回の中間解析は、第I～II相試験中に登録された275例（REGN-COV2 2.4g群92例、同8.0g群90例、プラセボ群93例）について、2020年9月4日時点で評価したものである。　ベースラインから1～7日目までのウイルス量の時間加重平均変化の最小二乗平均差は、ベースライン血清抗体陰性群で－0.56 log10/mL（95％信頼区間[CI]：－1.02～－0.11）、全試験集団で－0.41 log10/mL（95％CI：－0.71～－0.10）であった。　全試験集団で、1回以上COVID-19関連で受診した患者の割合は、プラセボ群6％、REGN-COV2投与統合群3％であった。ベースライン血清抗体陰性群では、プラセボ群15％、REGN-COV2投与統合群6％であった（群間差：－9ポイント、95％CI：－29～11）。　過敏反応、輸液関連反応、その他有害事象の発現頻度は、REGN-COV2投与統合群とプラセボ群で同程度であった。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）肺炎入院患者（人工呼吸器は未装着）において、トシリズマブは人工呼吸器装着または死亡の複合アウトカムへの進行を減らす可能性が示されたが、生存率は改善しなかった。また、新たな安全性シグナルは確認されなかった。米国・マウントサイナイ医科大学のCarlos Salama氏らが389例を対象に行った無作為化試験の結果で、NEJM誌2021年1月7日号で発表された。COVID-19肺炎ではしばしば強い炎症状態が認められる。COVID-19の発生率には、十分な医療サービスが受けられない人種および民族のマイノリティ集団における不均衡がみられるが、これらの集団のCOVID-19肺炎入院患者について、IL-6受容体モノクローナル抗体トシリズマブの安全性と有効性は確認されていなかった。高リスク・マイノリティ対象に、安全性と有効性をプラセボ対照無作為化試験で評価　研究グループは、COVID-19肺炎で入院する人工呼吸器未装着の患者を対象に、トシリズマブの安全性と有効性を評価する無作為化試験を行った。　患者を2対1の割合で、標準治療に加えてトシリズマブ（8mg/kg体重を静脈内投与）またはプラセボのいずれかを1回または2回投与する群に、無作為に割り付け追跡評価した。主要アウトカムは、28日目までの人工呼吸器装着または死亡であった。　試験地の選択では、高リスクおよびマイノリティ集団が登録されるように注意が払われた。28日目までの人工呼吸器装着または死亡、トシリズマブ群12.0％、プラセボ群19.3％　389例が無作為化を受け、修正intention-to-treat集団にはトシリズマブ群249例、プラセボ群128例が含まれた。56.0％がヒスパニックまたはラテン系で、14.9％が黒人、12.7％がネイティブ・アメリカンまたはアラスカ・ネイティブ、12.7％が非ヒスパニック系白人、3.7％がその他または人種/民族不明であった。　28日目までの人工呼吸器装着または死亡患者の累積割合は、トシリズマブ群12.0％（95％信頼区間[CI]：8.5～16.9）、プラセボ群19.3％（13.3～27.4）であった（人工呼吸器装着または死亡のハザード比[HR]：0.56、95％CI：0.33～0.97、log-rank検定のp＝0.04）。　time-to-event解析で評価した臨床的失敗は、プラセボ群よりもトシリズマブ群で良好であった（HR：0.55、95％CI：0.33～0.93）。　一方で28日目までの全死因死亡の発生は、トシリズマブ群10.4％、プラセボ群8.6％であった（加重群間差：2.0ポイント、95％CI：－5.2～7.8）。　安全性評価集団における重篤な有害事象の発生率は、トシリズマブ群15.2％（38/250例）、プラセボ群19.7％（25/127例）であった。