先進国内では遅れを取ったと言われる日本の新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）のワクチン接種。9月8日時点の対象人口での接種率は1回目接種完了が60.9％、2回目接種完了が49.0％となり、現在、2回目接種完了者が人口の約53％であるアメリカの背を捉えつつある。そうした中で5月に承認されながら副反応に対する警戒感から公的接種での使用が控えられていたアストラゼネカ社のウイルスベクターワクチン「バキスゼブリア筋注」が8月から40歳以上に限定して公的接種に組み入れられたことは、ここ最近の接種率向上に一役買っているとみられる。ご存じのようにバキスゼブリアについては約10～25万回に1回の頻度で血小板減少症を伴う血栓症が確認され、発症者の5～6人に1人が死亡している。また、50歳未満の若年者の発生頻度は、50歳以上の2倍ほど高い。もっともこの頻度はワクチンの副反応としてはかなり低いもので、私個人は当初公的接種から外したことはナイーブすぎた判断と考えている。さてこのワクチンに関して東京都でちょっとした騒動が勃発している。「都の大規模ワクチン会場、独断で「交差接種」　健康状態に問題なし」（朝日新聞）もう既にほとんどの方がご存じかとは思うが、3月にファイザー製ワクチンの優先接種を受け、アナフィラキシーを起こした医療従事者がかかりつけ医に相談し、2回目接種にバキスゼブリアを選択するようアドバイスを受け、都の接種会場でこのことを申し出た後、そのまま交差接種を受けたという案件である。予診担当の医師も接種担当の看護師も交差接種であることをわかったうえで接種を実施。これに対し都側で不適切だったと申し開きをしたという内容だ。正直、なんともすっきりしない話である。確かに制度上は適切とは言えない。ただ、アナフィラキシーという本人の不可抗力によりワクチン接種完了が叶わなかったこの方は、今のデルタ株流行という環境下で医療従事者として働くことに相当不安を抱いていたはずだ。だからこそ、かかりつけ医に相談してまで、この接種会場に赴いたのだろうと推察する。そう考えるとこの方はもちろんかかりつけ医も現場で判断した予診担当の医師も接種を行った看護師も私は責めることができない。いったいこうした人はどれくらいいるのだろうか？mRNAワクチンの接種によりアナフィラキシーを起こしたと厚生科学審議会の予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会で判定を受けているケースは、8月8日までにファイザー製が405件、モデルナ製が9件ある。もちろん接種のすそ野が広がってくる今後、こうした人は増えてくるだろう。その人たちをこのまま放置して良いのだろうか？ちなみにいわゆる1回目と2回目の接種を違うワクチンで行う交差接種に関しては、最近Lancet誌にオックスフォード大学のグループによる単盲検試験の結果が報告されている。この試験は28日間隔でファイザーワクチン2回接種、アストラゼネカワクチン2回接種、アストラゼネカ1回目/ファイザー2回目、ファイザー1回目/アストラゼネカ2回目の接種を行った4群で新型コロナウイルスの抗スパイクタンパクIgGの幾何平均濃度を比較したもの。結論から言えば幾何平均濃度は高い順からファイザー2回接種、アストラゼネカ1回目/ファイザー2回目、ファイザー1回目/アストラゼネカ2回目、アストラゼネカ2回接種となった。まだプリミティブな結果ではあるものの、この結果からは今回の接種そのものが医学的に問題あるものではないこともほぼ明らかだ。そもそも体内に入ったmRNAの分解されやすさや2回接種完了者での抗体価減少の研究報告なども併せてみれば、この方のようなケースは初回のmRNAワクチンの影響もほぼウォッシュアウトされているかもしれない。その意味ではやや乱暴な言い方かもしれないがバキスゼブリアを2回接種しても良いのではないかとすら思えてくる。いずれにせよ本人に接種の意思がありながら、mRNAワクチンでのアナフィラキシーゆえに接種完了が叶わなかった人たちに、本人の同意取得を前提に補償的措置として臨床研究を兼ねてウイルスベクターワクチンの再接種を検討すべきではないかと考えている。

　愛媛大学の越智 紳一郎氏らは、認知症の周辺症状（BPSD）に対するタンドスピロン（buspironeを改良したazapirone系抗不安薬）の有効性について、とくに超高齢者をターゲットとして検討を行った。Clinical Psychopharmacology and Neuroscience誌2021年8月31日号の報告。　2013年8月～2018年8月に特別養護老人ホームでBPSDを有する高齢者を対象として、オープンラベル観察研究を行った。認知症の重症度の評価には臨床的認知症尺度（CDR）、BPSDの重症度の評価には臨床全般印象度の重症度（CGI-S）、Neuropsychiatric Inventory-12（NPI-12）を用いた。主要アウトカムは、ベースラインからタンドスピロン維持療法到達4週間後のBPSD重症度の変化とした。タンドスピロンは、30mg/日から開始し、1日3回に分けて投与した。2週間後に看護記録に基づき有効性が十分であると確認された場合、タンドスピロンの投与を継続し、有効性が不十分な場合、タンドスピロンを40～60mg/日へ増量した。　主な結果は以下のとおり。・研究を完了した患者は33例（女性の割合：76％［25例］、平均年齢：87.1±5.4歳）であった。・超高齢者は23例（女性の割合：78％［18例］、平均年齢：89.9±3.4歳）含まれていた。・すべての患者における平均CDRスコアは2.9±0.3であった。・タンドスピロンによる治療は、すべての患者および超高齢者の両方において、明らかな副作用をほとんどまたはまったく示さず、CGI-SスコアおよびNPI-12の合計スコア、多くのサブスケールスコアの有意な改善が認められた。　著者らは「本研究により、超高齢者においてもBPSDに対するタンドスピロンの有効性および安全性が立証された」としている。

　新型コロナワクチンを接種したいもののアレルギー持ちだと、どうしても躊躇してしまう。とくに副反応が強く出やすい2回目となればなおさらである。今回、イスラエル・Sheba Medical CenterのRonen Shavit氏らは、アレルギーに対し高いリスクを有する患者について、ファイザー製の新型コロナワクチン（BNT162b2）のアレルギー反応/アナフィラキシーの影響について調査を行った。その結果、アレルギー性疾患の病歴を持つほとんどの患者は、医療施設で実装できるさまざまなアルゴリズムを使用すれば安全に接種できることが示唆された。JAMA Network Open誌2021年8月31日号のOriginal Investigationとして掲載。　研究者らは2020年12月27日～2021年2月22日の期間、シェバ医療センターのCOVID-19ワクチンセンターに申請されたアレルギー患者8,102例を対象に前向きコホート研究として、詳細なアンケートを含むアルゴリズムを使用したリスク評価を実施。アレルギーに対し高いリスクを有する患者を「アレルギー性が高い」とし、医学的管理下で接種が行われた。　主な結果は以下のとおり。・アレルギー性が高い患者と定義付けされたのは429例で、そのうち304例（70.9％）は女性、平均年齢±SDは52±16歳だった。・BNT162b2ワクチンの初回投与後、420例（97.9％）に即時型アレルギー反応はなく、6例（1.4％）には軽度のアレルギー反応が、3例（0.7％）にはアナフィラキシーが出現した。・調査期間中、アレルギー性が高い患者218例（50.8％）が2回目のBNT162b2ワクチン接種を受けたところ、214例（98.2％）にはアレルギー反応がなく、4例（1.8％）で軽度のアレルギー反応がみられた。・ほかの即時型および遅延型アレルギーの発現状況について、アレルギー性が高い患者群を一般集団と比較しても同等だった（遅延性のかゆみや発疹の発症は除外）。

　進行食道がんの1次治療において、抗PD-1抗体ペムブロリズマブ＋化学療法はプラセボ＋化学療法と比較して、PD-L1陽性（CPS≧10）の食道扁平上皮がん患者の全生存（OS）期間を延長した。また、食道扁平上皮がん患者、PD-L1陽性（CPS≧10）患者、ならびに組織型にかかわらず全無作為化患者のOS期間および無増悪生存（PFS）期間を延長し、有害事象はすべて管理可能であることが示された。韓国・成均館大学校のJong-Mu Sun氏らが、世界26ヵ国168施設で実施された国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照第III相試験「KEYNOTE-590試験」の結果を報告した。これまで進行食道がんの1次治療は、フルオロピリミジン＋プラチナ系薬剤併用療法に限られていた。Lancet誌2021年8月28日号掲載の報告。KEYNOTE-590試験は未治療の食道がん患者749例でOSを評価　研究グループは、未治療の組織学的/細胞学的に確認された局所進行切除不能/転移のある食道腺がん/扁平上皮がん、またはSiewert type 1食道胃接合部腺がん（PD-L1検査値にかかわらず）で、RECIST ver. 1.1に基づく測定可能病変を有し、ECOG PSが0/1の18歳以上の患者を、ペムブロリズマブ（200mgを3週ごと最大35サイクル）＋化学療法（5-FU［800mg/m2を1～5日目に3週ごと最大35サイクル］＋シスプラチン［80mg/m2を1日目に3週ごと最大6サイクル］）群、またはプラセボ＋化学療法群に、地域（アジアvs.非アジア）、組織型（腺がんvs.扁平上皮がん）、ECOG PS（0 vs.1）で層別化し、1対1の割合で無作為に割り付けた。患者、治験責任医師およびスタッフは、治療群およびPD-L1バイオマーカーの結果について盲検化された。　KEYNOTE-590試験の主要評価項目は、PD-L1 CPS 10以上の食道扁平上皮がん患者におけるOS、食道扁平上皮がん患者、PD-L1 CPS 10以上の患者、無作為化された全患者におけるOSおよびPFSであった。　KEYNOTE-590試験は2017年7月25日～2019年6月3日に、1,020例がスクリーニングされ、749例がペムブロリズマブ＋化学療法群（373例、50％）、またはプラセボ＋化学療法群（376例、50％）に割り付けられた。KEYNOTE-590試験の初回中間解析でペムブロリズマブ群のOSが有意に延長　KEYNOTE-590試験は初回中間解析（追跡期間中央値22.6ヵ月）において、ペムブロリズマブ＋化学療法群はプラセボ＋化学療法群と比較し、PD-L1 CPS 10以上の食道扁平上皮がん患者（OS期間中央値13.9ヵ月vs.8.8ヵ月、ハザード比[HR]：0.57、95％信頼区間[CI]：0.43～0.75、p＜0.0001）、食道扁平上皮がん患者（12.6ヵ月vs.9.8ヵ月、0.72、0.60～0.88、p＝0.0006）、PD-L1 CPS 10以上の患者（13.5ヵ月vs.9.4ヵ月、0.62、0.49～0.78、p＜0.0001）、ならびに無作為化された全患者（12.4ヵ月vs.9.8ヵ月、0.73、0.62～0.86、p＜0.0001）で、OSの優越性が示された。　また、PFSに関してもペムブロリズマブ＋化学療法群はプラセボ＋化学療法群と比較し、食道扁平上皮がん患者（6.3ヵ月vs.5.8ヵ月、HR：0.65、95％CI：0.54～0.78、p＜0.0001）、PD-L1 CPS 10以上の患者（7.5ヵ月vs.5.5ヵ月、0.51、0.41～0.65、p＜0.0001）、無作為化された全患者（6.3ヵ月vs.5.8ヵ月、0.65、0.55～0.76、p＜0.0001）で、優越性が示された。　Grade3以上の治療関連有害事象の報告は、ペムブロリズマブ＋化学療法群で266例（72％）、プラセボ＋化学療法群で250例（68％）であった。

　SGLT2阻害薬エンパグリフロジンは、糖尿病の有無を問わず左室駆出率が保たれた心不全（HFpEF）患者の心血管死または心不全による入院の複合リスクを有意に低下させることが、ドイツ・シャリテー-ベルリン医科大学のStefan D. Anker氏らが行った、世界23ヵ国622施設で実施された国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照第III試験「EMPEROR-Preserved試験」の結果、示された。SGLT2阻害薬は、左室駆出率が低下した心不全患者の心不全による入院リスクを低下させるが、HFpEF患者における有効性については不明であった。NEJM誌オンライン版2021年8月27日号掲載の報告。HFpEF患者約6,000例で、エンパグリフロジン上乗せの有効性をプラセボと比較　研究グループは、NYHA心機能分類クラスII～IVの慢性心不全で、左室駆出率が＞40％、NT-proBNPが300pg/mL以上（ベースラインで心房細動を有する患者の場合は900pg/mL以上）の18歳以上の患者を、標準治療に加えて、エンパグリフロジン（1日1回10mg）またはプラセボの投与する群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。割り付けは、地域、糖尿病の有無、推定糸球体濾過量（eGFR）（＜60mL/分/1.73m2 vs.≧60mL/分/1.73m2）、左心室駆出率（＜50％ vs.≧50％）で層別化した。　主要評価項目は、心血管死または心不全による入院の複合、副次評価項目は、初回および再発を含むすべての心不全による入院、eGFRのベースラインからの低下率であった。　2017年3月27日～2020年4月13日の期間に1万1,583例がスクリーニングされ、5,988例が無作為に割り付けられた（エンパグリフロジン群2,997例、プラセボ群2,991例）。入院の複合リスク21％低下　追跡期間中央値26.2ヵ月において、主要評価項目のイベントはエンパグリフロジン群13.8％（415/2,997例）、プラセボ群17.1％（511/2,991例）に発生した。ハザード比（HR）は0.79（95％信頼区間[CI]：0.69～0.90、p＜0.001）であり、エンパグリフロジン群で有意に発生リスクが低下した。　主要評価項目の有効性は、主に心不全による入院リスクの低下と関連していた（心不全による入院［HR：0.79、95％CI：0.60～0.83］、心血管死［0.91、0.76～1.09］）。また、エンパグリフロジンの有効性は、糖尿病の有無にかかわらず一貫していた（ベースラインで糖尿病あり［HR：0.79、95％CI：0.67～0.94］、糖尿病なし［0.78、0.64～0.95］）。　主要副次評価項目である心不全による入院の総数は、プラセボ群と比較してエンパグリフロジン群で有意に低下した（エンパグリフロジン群407例、プラセボ群541例、［HR：0.73、95％CI：0.61～0.88］、p＜0.001）。　安全性解析対象集団において、重篤な有害事象の発現率はエンパグリフロジン群で47.9％（1,436/2,996例）、プラセボ群で51.6％（1,543/2,989例）であった。エンパグリフロジン群では単純性尿路・性器感染症および低血圧がより多く見られた。

三百九十一の段　働く喜び日々のニュースを見ていると、東京都の新規コロナ感染者数が減っています。第5波のピークが8月19日の5,534人でしたが、9月7日には1,629人に減りました。もう緊急事態宣言とか関係なしに、増えたり減ったりしているのかもしれません。さて、子供のコロナ陽性で、濃厚接触者の親が職場を休むというパターンが散見されます。医療現場にとっても戦力ダウンは免れません。私の同僚もこのパターンで職場を休んでいました。しかも、奥さんが入院！ワンオペで小学生を筆頭に3人の子供の面倒をみる羽目になったのです。食事の準備も掃除も洗濯も、お父さん1人でこなさなくてはなりません。コロナ陽性であっても子供は無症状なので、そこが救いといえば救いです。もちろんマンパワー不足の職場も大変。相変わらず外傷や脳卒中の患者さんが搬送されてきます。こちらの事情とは全く関係なし。なので、本来なら主治医と担当医で行うはずの手術が全く別のメンツになったりします。先日は手術中に助手のレジデントが呼び出されて抜けてしまい、1人で淋しく閉創しました。もはや誰が何処で何をしているのか、お互いに全くわかりません。働く、寝る、働く、寝る。それだけで毎日が過ぎていきます。しか～し。休んでいた〇〇先生が3週間ぶりに職場復帰！奥さんも無事に退院したそうです。まずはレジデントと陰でこそこそ噂話。中島「どう、〇〇先生は？」レジ「ヤル気満々のようですよ」中島「そうか」レジ「外来のほうも嬉々としてやっておられます」中島「きっと働く喜びに満ち溢れているんやな」レジ「そうみたいですね」中島「いつまで続くかな、勤労意欲が」ちょうど本人がやって来たので聞いてみました。中島「やっぱり主夫の仕事は大変やった？」〇〇「もう他に何もする気になれませんよ」中島「そうか、そうか。なるほどねえ」〇〇「でも主夫のいいところは、夕方になったらビールを飲んで『さあ晩メシでも作るか』と思えるところですかね」中島「はあ？」〇〇「普段はオンコールばかりで飲めないですから」ずいぶん余裕かましとるがな！エプロンをしてヒーヒー走り回っている姿を期待していたのに。何事も想像と現実は違うということですね。確認してみるものです。なにはともあれ、1人増えると時間も気持ちもずいぶん楽になりました。色々あったところで最後に1句災難も　笑いにかえて　乗り切った

第11回　「ワクチンを打つのが不安」と言われたら…COVID-19のパンデミックで大変な思いをされている医療者の方が多いと思います。今回はパンデミック下における緩和ケアについての話題を紹介します。今日の質問かかりつけの患者さんから、「私はワクチンを打ってもいいですか？」と質問されることが多いです。話を聞くと「副反応などの話を聞くので怖い」と感じているようです。どのようにアドバイスするとよいのでしょう？これは、多くの方がすでに経験している状況ではないでしょうか。「新しいワクチンの効果と安全性をどのように考えるか」という視点だけでなく、マスコミの報道の在り方やリスクコミュニケーションなど、さまざまな論点が複雑に絡み合った難しい問題です。一挙に解決する魔法のような策はないのですが、ここでも、緩和ケアのスキルが役立ちます。まず、患者さんやご家族は「ワクチンを受けるかどうか」について、どういった媒体の情報を得て決めたのでしょうか。厚生労働省のような公的機関や新聞やテレビのニュースの情報が十分届いているかというと、少し疑問です。米国の調査1)では、調査対象となった患者と家族の約80％がワクチン接種に関する相談先に「医師や看護師などの医療専門職」と回答しました。これは米国疾病予防管理センター（CDC）の60％や家族や友人の58％よりもはるかに高い数字です。いかがでしょう。こうした結果を見ると、私たち医療者の責任は重大です。このCenter to Advance Palliative Careのサイトには、医療者がワクチン接種に不安を感じる患者と対話するときのポイントも紹介されています。1）Start with Open-Ended Questions開かれた質問から対話を始める2）Acknowledge Patient Concerns without Judging判断をせずに、患者の気掛かりを認める3）Avoid Criticizing the Patient’s Information Sources患者の情報源を批判しない4）Show Awareness of Your Status as a Messenger必要なワクチンを必要な人に提供するという、自分の立場を明確にする5）Link Vaccine Acceptance to the Patient’s Hopes and Goals患者の希望や目標と、ワクチン接種の受け入れを関連付ける私の意訳を含んでいるので、少しニュアンスが異なるかもしれません。興味を持った方は、原文を読んでみてください。ちなみに、この原文には次のような力強い言葉が書いてあります。「緩和ケア医は多くの場合、すでに患者から信頼されている」さまざまな診療を通じて構築してきた、医師と患者の関係を基盤として、ワクチンに対する不安について「対話」をすることが重要なのです。ともすれば、患者さんの情報源を批判する態度を取ったり、医療者としての意見を一方的に伝えたりしがちではないでしょうか。「患者さんの真意を聞き、不安な気持ちを受け止める」という緩和ケアのアプローチは、ワクチン接種にも活用できるのです。今回のTips今回のTips緩和ケアにおける意思決定の支援法は、ワクチン接種にも活かせる！1）Center to Advance Palliative Care（capc）. How to Address Vaccine Hesitancy for Patients Living with Serious Illness（2021年3月11日）

政府の新型コロナ対策分科会会長の尾身 茂氏（72歳）がInstagramアカウントを開設した。初投稿では、「#ねえねえ尾身さん」がプリントされたTシャツを着て笑顔の写真で登場。「若者の意見を吸い上げて政治に活かす」のだという。尾身氏は後日、ワクチンの2回目接種者や検査の陰性者を対象に行動制限の緩和を進める「ワクチン・検査パッケージ」案を提言した。いずれも若者にはおおむね好評だが、この時期の緩和案公表の背景に、政府与党から総選挙対策のための好材料の提案を要望されたのでは、と見る向きもある。また、自らが理事長を務める地域医療機能推進機構（JCHO）傘下の5つの公的病院で、183床ある新型コロナウイルス患者用の病床が30～50％も使われていないことが報道された。医療界からは「おいおい尾身さん」と批判の声が上がっている。インスタ開設で「若者の意見を政府に届ける」インスタで尾身氏は「コロナ対策は『科学だけでは決めきれないこと』がたくさんあります。たとえばコロナとの戦いが長期戦になる中で『どんな社会で生きていきたいか？』ということなどです。一緒に話し合って皆さんの声を政府に届けたいです」と述べ、若者に期待を持たせた。また、マスクをした尾身氏の似顔絵イラストをアイコンに使用。「ねえねえ尾身さん」という親しみやすいキャッチをTシャツにプリント。「インスタ一生懸命勉強しています」「楽しみにしています」というコメントも載せ、10〜20代の女性からは「可愛い」と好評だ。ツイッターでトレンド入りするなど話題を呼び、“イメージ戦略”の出足はすこぶる順調のようだ。そんな尾身氏が提言したのが「ワクチン・検査パッケージ」案である。ワクチンの2回目接種者、PCR検査などの陰性者は感染リスクが低いとみなし、行動制限の緩和を進めるというものだ。例えば、大人数での会食や宴会、県境を越える出張や旅行、大規模なイベントの参加、大学での対面授業・部活動などが可能。ただ、時短要請の続く飲食店や大規模商業施設に対してワクチン・検査パッケージを適用するかは要検討だという。実施する場合、緊急事態宣言が解除されていることが前提で、接種希望者にワクチンが行き渡る11月頃を想定している。提言を踏まえ、政府が改めてロードマップを公表する予定だ。行動制限緩和案、総選挙前提言の疑念実施に当たって尾身氏は、想定されるワクチン接種率について3つのシナリオを想定している。▽シナリオA（理想的な接種率）は、60代以上の90％、40～50代の80％、20～30代の75％▽シナリオB（努力により到達し得る接種率）は、60代以上の85％、40～50代の70％、20～30代の60％▽シナリオC（避けたい接種率）は、60代以上の80％、40～50代の60％、20～30代の45％、というものだ。Aの条件が満たされれば、行動制限を40％程度下げることによって、マスクをすることなどを前提に元の生活に戻れるというが、「これはハードルが高い」と都内の病院に勤める感染症専門医は言う。首都圏では新規感染者数は減少傾向にあるものの、自宅療養者数や重症者数は高止まり、医療は逼迫しており、政府は緊急事態宣言を延長する方針だ。これまでの経験から、宣言解除後のリバウンドは容易に予想され、2回接種してもブレークスルー感染する人が増えている状況でもある。「緊急事態宣言が守れない人がいる中、緩和案を言うことで誤解が生じ、さらにたがが緩んでしまうことが心配だ」と前述の医師は述べる。この時期に緩和案が出たことに対し、政界の事情通は「政府が総選挙を前に選挙対策のための好材料を出してくれと、尾身氏に要望した可能性がある」と推測する。感染症対策が選挙対策に利用されることは許されない。理事長務めるJCHO病院でコロナ病床未利用問題一方で、尾身氏が理事長を務める（JCHO）傘下の都内の5つの公的病院で、183床ある新型コロナウイルス患者用の病床が30～50％も使われていないことが、オンラインメディア「AERAdot.」（朝日新聞出版）で報じられた。自宅療養者が増え、医療が逼迫する中で、コロナ患者の受け入れに消極的なJCHOの姿勢に対し、医師などからは批判の声があがっている。厚労省関係者も「尾身氏は『もう少し強い対策を打たないと、病床のひっ迫が大変なことになる』などと声高に主張しているが、JCHO傘下病院でコロナ専用ベッドを用意しておきながら、患者をあまり受け入れていない。尾身氏の言動不一致が理解できない」と指摘する。JCHOは全国に57病院あり、稼働病床数は約1万4千床。そのうち6.1％にあたる870床をコロナ専用の病床にしたという。AERAdot.によると、2020年12月から3月だけでもJCHO全57病院で132億円もの新型コロナ関連の補助金が支払われたという。「コロナ病床を空けたままでも補助金だけ連日、チャリチャリと入ってくる。“濡れ手で粟”状態でコロナ予算を食い物にしている。受け入れが難しいのであれば、補助金を返還すべきでは」（厚労省関係者）。厚労省OBの尾身氏には、後輩の指摘に耳を傾けてほしいものだが、“変幻自在の政治家”などと呼ばれるようになった人物に、筋を通すことを求めるのは無理な要求か。

　産後うつ病は、出産後の女性が経験する最も一般的な精神疾患の1つであり、多くは1年以内に発症する。名古屋市立大学の鈴森 伸宏氏らは、日本において麻酔を用いた分娩が産後うつ病リスクの減少に影響を及ぼすかについて、検討を行った。BMC Pregnancy and Childbirth誌2021年7月23日号の報告。　麻酔を用いた分娩には、硬膜外麻酔、脊髄くも膜下硬膜外麻酔、傍頸管ブロックを含めた。日本におけるプロスペクティブコホート研究であるJECS（子どもの健康と環境に関する全国調査）に登録された日本全国15地域の胎児記録データ10万4,065件を用いて検討を行った。麻酔の有無にかかわらず分娩様式と出産後1、6、12ヵ月の産後うつ病との関連について調整オッズ比（aOR）を算出するため、二項ロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・麻酔を用いた普通分娩は、麻酔を使わない普通分娩と比較し、出産後6ヵ月間の産後うつ病リスクが高かった（aOR：1.233、95％信頼区間：1.079～1.409）。・しかし、このリスクは出産後1年で低下した。・麻酔を用いた出産を希望した妊婦において、妊娠第1三半期前のうつ病に関連するK6スコアの陽性率は5.1％であり、これは麻酔を使わない普通分娩（3.5％）と比較し、有意に高かった（p＜0.001）。　著者らは「麻酔を用いた普通分娩は、出産後6ヵ月間の産後うつ病リスクを上昇させる可能性が示唆された。日本では、麻酔を用いた出産の希望はまれであるが、希望する女性では、根底にある母親の環境状態の影響により産後うつ病を発症する可能性が高まる」としている。

　がん患者における新型コロナ抗体レベルは健康成人と比べて低いのか。わが国のがん患者と、非がん罹患者としての医療者のあいだで、血清SARS-CoV-2抗体の状態を比較した国立がんセンター中央病院 矢崎 秀氏らの前向き研究が発表された。　対象は2020年8月3日～10月30日に、東京周辺の2つのがんセンターから、16歳以上のがん患者と医療者で前向きに登録された。　評価項目は、がん患者と医療者の血清有病率と抗体レベル。血清陽性の定義は、ヌクレオカプシドIgG（N-IgG）および/またはスパイクIgG（S-IgG）の陽性であった。がん患者は、薬物療法、外科手術、放射線療法などのがん治療を受けている。　主な結果は以下のとおり。・がん患者500例（年齢中央値62.5歳、男性55.4％）と医療者1,190例（年齢中央値40歳、男性25.4％）が登録された。・がん患者の97.8％は固形腫瘍で、1ヵ月以内に抗がん治療を受けていた患者は71.0％であった。・血清有病率は、がん患者1.0％、医療者0.67％と同等であった（p＝0.48）。・抗体レベルは2種とも、医療者に比べがん患者で有意に低かった（N-IgG抗体：p＜0.001、S-IgG抗体：p＜0.0001）。[がん患者における薬物療法と躯体レベルの関係]・化学療法を受けた患者のN-IgGレベルは、化学療法を受けなかった患者より有意に低かった（p＝0.04）。・免疫チェックポイント阻害薬（ICI）投与を受けた患者の抗体レベルは2種ともICI投与を受けなかった患者より有意に高かった（N-IgGレベル：p＝0.02、 S-IgGレベル：p＝0.02）。　この前向き研究では、SARS-CoV-2の血清有病率はがん患者と医療者で差はなかったが、抗体レベルはがん患者で有意に低かった。また、がん患者においては治療薬剤によって抗体レベルに差があった。　筆者は、がんの合併は、SARS-CoV-2への免疫応答に影響を与える可能性があることを示唆している、と述べている。

　60～80歳の高血圧患者に対する収縮期血圧目標値110～130mmHgとする強化治療は、同130～150mmHgとする標準治療に比べ、心血管イベント発生リスクを約4分の3に低減する。中国・Chinese Academy of Medical SciencesのWeili Zhang氏らが、8,511例の患者を対象に行った無作為化試験の結果を報告した。高齢高血圧患者の心血管リスク低減について、適切な収縮期血圧目標値は不明なままであった。NEJM誌オンライン版2021年8月30日号掲載の報告。60～80歳の高血圧症患者を対象に強化治療vs.標準治療の無作為化試験　研究グループは2017年1月10日～12月31日に、60～80歳で収縮期血圧値が140～190mmHgまたは降圧薬服用中の中国人患者を対象に多施設共同無作為化比較試験を行った。　被験者を無作為に2群に分け、一方には収縮期血圧目標値110～130mmHgで（強化治療群）、もう一方の群は同130～150mmHgで（標準治療群）、それぞれ降圧コントロール治療を行った。　主要アウトカムは、脳卒中、急性冠症候群（急性心筋梗塞、不安定狭心症による入院）、急性非代償性心不全、急性冠動脈血行再建術、心房細動、心血管系の原因による死亡の複合だった。　9,624例が適格性についてスクリーニングを受け、8,511例が試験に登録された（強化治療群4,243例、標準治療群4,268例）。心血管イベント発生リスク、強化治療群が標準治療群の0.74倍　1年後の収縮期血圧平均値は、強化治療群127.5mmHg、標準治療群135.3mmHgだった。　追跡期間中央値3.34年の主要アウトカム発生は、強化治療群147例（3.5％）、標準治療群196例（4.6％）だった（ハザード比[HR]：0.74、95％信頼区間[CI]：0.60～0.92、p＝0.007）。　主要アウトカムの個々の同HRについても、脳卒中が0.67（95％CI：0.47～0.97）、急性冠症候群が0.67（0.47～0.94）、急性非代償性心不全が0.27（0.08～0.98）、急性冠動脈血行再建術が0.69（0.40～1.18）、心房細動が0.96（0.55～1.68）、心血管系の原因による死亡が0.72（0.39～1.32）と、大半が強化治療群でより良好であった。　なお、安全性や腎アウトカムについては、低血圧症の発生頻度が強化治療群で高かった以外は、両群で有意差はなかった。

　新型コロナワクチンChAdOx1 nCoV-19（AZD1222）の2回接種は、1回目との接種間隔が44～45週と長い遅延接種のほうが、8～12週や15～25週の短い場合に比べ、接種後28日のIgG抗体価が高いことが示された。また、同ワクチン3回接種では、遅延2回接種後と同レベルの高い抗体価が得られること、およびT細胞反応を促進することが認められた。英国・オックスフォード大学のAmy Flaxman氏らが、進行中の2つのChAdOx1 nCoV-19無作為化試験について行った下位試験の結果で、Lancet誌オンライン版2021年9月1日号で発表した。COVID-19ワクチンをめぐっては、供給不足から1回目と2回目の接種間隔が長くなることに対して、一部の国から免疫低下の懸念が示されている。研究グループは、ChAdOx1 nCoV-19の単回投与後の免疫原性の持続性、2回目接種までの期間が延長した場合（44～45週）の免疫、2回目投与から28～38週後にブースター接種を行った3回接種の反応を評価した。18～55歳に、1～2回目接種間隔、3回目接種の反応原性・免疫原性を調査　下位試験は、英国で行われている新型コロナワクチンChAdOx1 nCoV-19の第I/II相単盲検無作為化対照試験（COV001）の被験者で、同ワクチン（1回当たり5×1010ウイルス粒子量）の1～2回接種を受けた18～55歳のボランティアを対象とした。2回目遅延接種（初回接種の44～45週後）、または3回目接種（2回接種の28～38週後）を受けた被験者について、反応原性と免疫原性を調べた。　対照として、同I/II相試験（COV001）またはII/III相試験（COV002）で、ChAdOx1 nCoV-19の1～2回接種（1回当たり5×1010ウイルス粒子量）を受けた被験者のデータを比較した。接種後28日抗体価、接種間隔8～12週923EU、44～45週3,738EU　2021年3月11日～21日に、90例が同ワクチン3回目ブースター接種の下位試験に登録された。うち80例について反応原性を、75例について抗体価を、15例についてT細胞反応を調べた。　また、同ワクチン2回接種者321例のうち、1回目接種との間隔8～12週が83％、15～25週が7％、44～45週が9％で、全員について反応原性を調べた。免疫原性については261例について調べ、2回目接種までの間隔の内訳は、8～12週が44％、15～25週が44％、44～45週が11％だった。　ワクチン単回接種の480例については、接種後44～45週までの免疫原性を調べた。1回接種後の約320日に測定した抗体価は、ベースラインに比べ高いレベルを維持していた（ELISA単位（EUs）によるGMTは66.00 EUs［95％信頼区間[CI]：47.83～91.08］vs.1.75 EUs［1.60～1.93］）。　1回接種後44～45週で2回目接種を受けたのは32例で、うち30例が免疫原性と反応原性の解析に包含された。2回目接種28日後の抗体価は、1～2回の接種間隔が長い群が、短い群に比べ高かった（総IgG抗体価中央値：接種間隔8～12週が923 EUs［IQR：525～1,764］、15～25週が1,860 EUs［917～4,934］、44～45週が3,738 EUs［1,824～6,625］）。　3回接種群について（評価対象はサンプル入手できた73例［81％］）は、接種完了28日後の抗体価（総IgG中央値）は3,746 EUs（IQR：2,047～6,420）と、2回接種群の同1,792 EUs（899～4,634）に比べ有意に高値だった（Wilcoxon符号順位検定のp＝0.0043）。またT細胞反応についても、3回接種直前から直後にかけて、反応性中央値は200 SFU/100万PBMC（IQR：127～389）から399 SFU/100万PBMC（314～662）に増加した（Wilcoxon符号順位検定のp＝0.012）。　反応原性は、遅延2回接種群と3回接種群で、いずれも初回接種後に比べ低かった。

　疾患の発生には季節変動があることが知られている。最近も滋賀県全体で行なっている脳卒中登録事業より、脳卒中が気温の低い冬に増加することが報告されている（文献1）。逆に気温の高い夏に増加する疾患もある。このように、寒い気候も暑い気候も特定の疾患の発生に影響を与えうる。　Global Burden of Disease Studyの成績と気象データを結びつけて、寒い気候と暑い気候が死亡に及ぼす影響を検討した結果がLancet誌に掲載された（文献2）。その結果は、寒い気候と暑い気候により、世界で毎年約170万人が死亡しているというものであった。　寒い気候は、肺炎などの呼吸器疾患死亡や脳心血管死亡を引き起こしていたが、過去20年でその影響は減少する傾向にあった。一方、暑い気候は、溺死・自殺など外因死の増加と関連しており、その数は地球温暖化の影響で増加する傾向にあった。地球温暖化は、気候だけでなく、人々の健康にも影響を与えている可能性がある。健康面からも地球温暖化対策は急務といえよう。

第68回　「セレジスト」の名称の由来は？販売名セレジスト錠5mgセレジストOD錠5mg一般名（和名［命名法］）タルチレリン水和物（JAN）効能又は効果脊髄小脳変性症における運動失調の改善用法及び用量通常、成人にはタルチレリン水和物として1回5mg、1日2回（朝、夕）食後に経口投与する。なお、年齢、症状により適宜増減する。警告内容とその理由該当しない（現段階では定められていない）禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む）該当しない（現段階では定められていない）※本内容は2021年9月8日時点で公開されているインタビューフォームを基に作成しています。※副作用などの最新の情報については、インタビューフォームまたは添付文書をご確認ください。1）2013年9月改訂（第5版）医薬品インタビューフォーム「セレジスト®錠5mg、セレジスト®OD錠5mg」2）田辺三菱製薬：製品情報

“末期”となり抗体カクテルも効かなかった菅首相こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。菅 義偉首相が昨年の安倍 晋三前首相に続き、またまた投げ出し退陣をすることになりました。コロナ対策も総じて後手後手でしたが、自身の政権延命策も後手後手の印象で、最後は自分で自分を“詰んで”しまいました。新聞やテレビは、退陣に追い込まれるに至ったいくつかの潮目について解説していましたが、個人的にはコロナ対策で8月2日に政府が打ち出した「新型コロナウイルスの感染者は重症患者を除き自宅療養を基本」とした方針が大きかったと思っています（「第70回　真夏のホラー、コロナ患者「重症者以外自宅療養」方針めぐるドタバタで考えた“野戦病院”の必要性」参照）。この方針は「棄民政策」とまで批判され、その後変更を余儀なくされましたが、「国民の安全、安心」と言いながら、コロナ患者の現状をまったく見ていなかったことが、この一件で明らかになりました。前回に書いた抗体カクテル療法は、発症早期の投与が求められる治療法ですが、“末期”だった自身の政権に効く“特効薬”はもはやなかったようです。今週はコロナを離れ、がん治療の現場を騒がせている抗がん剤のニュースを取り上げます。膵がん患者にとっては死活問題大鵬薬品工業のがん治療薬「アブラキサン点滴静注用100mg」（パクリタキセル　アルブミン懸濁型）の供給が2021年10月以降、停滞することが明らかになり、がん治療の現場やがんの患者会では大騒ぎとなっています。この問題、夏の初めころから腫瘍内科医の間では話題となっていたようですが、表沙汰にはなっていませんでした。8月18日、大鵬薬品は「アブラキサン点滴静注用100mg供給に関するお詫び」と題した文書を医療機関向けに出し、「10月以降安定供給に一時的な支障を来す」と公表しました。2日後の8月20日には、全国のがん患者会でつくる「全国がん患者団体連合会」が厚生労働省や大鵬薬品などに対し「出庫調整並びに供給停止に関する要望書」を提出したことで、一般メディアも知るところとなりました。この要望書では、アブラキサンは膵がん、乳がん、胃がん、肺がんの治療のために重要であり、特に膵がんの治療には不可欠で、死活問題になりかねない状況だとして、供給停止に至った理由や対応策、今後の見通しなどについて速やかに情報公開を行うこと、医療機関での在庫を把握して、特に必要とする患者に対して適切に配分されるようにすることなどを求めました。アブラキサンについては、乳がん、胃がん、肺がん（非小細胞肺がん）に関してはパクリタキセルで代用できますが、膵がんでは代用品がありません。国内では年間4万人が使用しており、全アブラキサンの約65％が膵がんに使用されているとのことです。アリゾナ州フェニックスの工場の不具合なぜアブラキサンが供給停止になるのか…。はじめにこのニュースを聞いたときにはコロナの影響かとも思ったのですが、どうもそうではないようです。専門誌の報道やすい臓がんの患者会サイト（PanCAN）などによれば、大鵬薬品の海外生産拠点である米国のAbraxis BioScience社（米Bristol-Myers Squibb社の子会社）のアブラキサンの製造工場（アリゾナ州フェニックス）で製造上での不具合が見つかり、生産が中断したことから海外の供給先の1つである日本への供給が停止した、とのことです。なお、北米（米国、カナダ）とヨーロッパ（英国など）ではアブラキサンの供給停止は起こっておらず、日本への供給ストップは海外供給を担当しているアリゾナ工場の不具合が原因とのことです。日本以外ではオーストラリアでも供給停止となっています。大鵬薬品は供給停止の理由について「米国のメーカーから『製造工程に関する定期的な検証にて再評価が必要となる旨の連絡』があった」と説明していますが、詳しい内容は明らかにしていません。がん関連の6学会が合同声明、胃がん、乳がん、肺がん患者には切り替えを勧めるアブラキサン供給停止問題を受け、がん関連の6学会（日本臨床腫瘍学会、日本癌治療学会、日本膵臓学会、日本胃癌学会、日本乳癌学会、日本肺癌学会）は8月26日、医療関係者に対して合同声明を出しました。現在の状況が続くとアブラキサンの国内の在庫が10月中旬でなくなることが予想され、現時点では供給の目処が立っていないことから、声明では以下の3点を医療関係者に求めました。1.現在アブラキサンによる治療を継続中の患者さんについては、アブラキサンによる治療に効果があり継続中の患者さんを最優先してください。胃癌・乳癌・肺癌患者さんにおきましてはアブラキサンをパクリタキセルに切り替えるなど代替治療を積極的にご検討ください。2.新規に治療を開始する患者さんについては、代替治療への切り替えが困難な膵がん患者さんやアルコール不耐（パクリタキセルへの代替困難）の患者さんの治療を優先ください。胃癌・乳癌・肺癌患者さんにおきましてはアブラキサンをパクリタキセルに切り替える（肺癌、胃癌）か、他の治療法に切り替える（乳癌）など代替治療を積極的にご検討ください。3.アブラキサンはもとより、パクリタキセルなどの代替薬の必要以上の購入はお控えください。膵臓学会は他製造工場の製品の緊急承認求める9月1日には、膵がん治療の専門医の集まりである日本膵臓学会が、厚生労働省と医薬品医療機器総合機構（PMDA）に対してアブラキサンの供給一時停止という事態の打開を訴える要望書を提出しました。要望書では、「アブラキサンはゲムシタビンとの併用で進行膵がんの1次化学療法薬として延命効果が証明され、最も多く用いられている極めて重要な薬剤です。アブラキサンは膵がんにおいて代替薬が無く、供給に支障を来した状況では進行膵がん患者の生命予後に直結する極めて重大な事態となります」と供給停止の深刻さを指摘、その上で、次の2点を要望しました。1.アブラキサン製造所に関する一部変更の緊急承認（今回問題が生じている日本向けアブラキサン製造所以外で製造されたアブラキサンの緊急承認）。2.アブラキサンの海外ジェネリック製品の緊急承認Abraxis BioScience社のアブラキサンの製造拠点は米国イリノイ州メルローズ・パークとアリゾナ州フェニックスの2ヵ所にあります。日本向け製品はフェニックスで製造されており、こちらだけが製造が止まっています。そこでメルローズ・パークで製造されたものを緊急承認してもらうとともに、欧州で流通しているジェネリックも使えるようにしてくれ、という要望です。なお、全国がん患者団体連合会も同様の要望を準備しているとのことです。ファイザーのパクリタキセルも出荷調整へ今回の事態の影響はアブラキサンだけではなく、パクリタキセルにも及んでいます。パクリタキセルを供給するファイザーは8月26日、医療関係者向けに「パクリタキセル点滴静注液の出荷調整のご案内」を出しました。それによると、ファイザーはパクリタキセルを「他社同種同効薬の出荷調整の影響から平常時を大幅に超える需要が想定されるため、既存のお得意様への供給を継続すべく関係卸様への出荷調整を実施」し、「しばらくの間は新規ご採用を辞退する」としています。大鵬薬品お詫び2報でも原因わからず当の大鵬薬品ですが、9月2日にお詫びの第2報を出しました。しかし、ここでも「当該製造拠点にて原因調査およびこれまでに製造した製品への影響度評価を進めております」と、原因は説明されていません。そして、「現在弊社が保有している在庫から鑑み、本製品のメーカー在庫消尽は10 月中旬頃となる可能性が出てまいりました」として、「出庫調整の後、在庫がなくなり次第、供給を一時停止」としています。供給の再開時期については、「グローバル在庫を調整の上、日本市場向け製品の輸入を現在交渉しているところ」とのことです。医薬品供給体制の脆弱さが浮き彫りにそれにしても、米国の1工場の不具合で、がん患者が窮地に追い込まれるとは、日本の医薬品供給体制の脆弱さが改めて浮き彫りになった格好です。日本国内で使用されている薬剤のうち、がん治療に用いられる分子標的治療薬や抗体医薬はその多くが海外から輸入されています。しかも今回のように、1ヵ所の製造所に依存しているケースもあります。アブラキサンについては、フェニックスの工場が停止した場合の対応策についてまったく考えていなかった大鵬薬品の責任は重いと言えるでしょう。他製造工場でつくられたアブラキサンやヨーロッパで流通しているジェネリックの確保が果たして可能なのか、そしてPMDAは緊急承認するのか、今後の展開が気になります。医薬品供給を巡っては、ジェネリックの自主回収（「第53回　まだまだ続く日医工自主回収、ジェネリックが再び「ゾロ」と呼ばれる日」参照）が問題になったばかりですが、海外の製造工場に依存するがん治療薬などについても、BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）を策定しておくなど、製薬会社にはしっかりとしたリスクマネジメントを期待したいところです。

　抗精神病薬の使用が統合失調症患者の死亡率の上昇または低下と関連しているかは、よくわかっていない。大規模登録研究では、抗精神病薬を使用しないと死亡リスクが増加することが示唆されているが、プロスペクティブ研究での報告は十分ではない。ノルウェー・Haukeland University HospitalのMaria Fagerbakke Stromme氏らは、統合失調症の死亡率と抗精神病薬未使用との関連を調査するため、オープンコホート研究を実施した。Schizophrenia Research誌オンライン版2021年7月21日号の報告。　対象は、ノルウェー・ベルゲンのHaukeland University Hospital精神科急性期病棟に10年間入院し、退院診断を受けた統合失調症患者696例。各患者における抗精神病薬の使用期間と未使用期間での比較を行うため、抗精神病薬の使用を時間依存変数としCox重回帰分析を行った。性別、入院時の年齢、精神科急性期病棟への入院数、アルコールおよび違法薬物の過剰使用、ベンゾジアゼピンおよび抗うつ薬の使用で調整を行った。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ中に68例（9.8％）の死亡が確認された。・死亡患者のうち40例（59％）は自然死、26例（38％）は不自然死であった。・抗精神病薬未使用は、使用と比較し、死亡リスクが2.15倍高かった（p＝0.01、信頼区間：1.24～3.72）。・抗精神病薬の使用と未使用との死亡リスクの差は、年齢に依存しており、若年患者においてリスクの差が最も大きかった。　著者らは「統合失調症患者に対する抗精神病薬未使用は、死亡リスクを2倍増加させる可能性が示唆された」としている。

　慢性片頭痛に利用可能な予防的治療は、さまざまな有効性および安全性の問題により制限されている。片頭痛の病因に関連するカルシトニン遺伝子関連ペプチド経路を標的とするモノクローナル抗体であるフレマネズマブは、大規模な国際第III相臨床試験において、効果および忍容性の高さが確認されている。埼玉精神神経センターの坂井 文彦氏らは、日本人および韓国人の慢性片頭痛患者に対するフレマネズマブの有効性および安全性について、評価を行った。Headache誌オンライン版2021年7月29日号の報告。　慢性片頭痛患者を対象にフレマネズマブのランダム化プラセボ対照試験を実施した。対象患者は、フレマネズマブ月1回投与群（初回675mg、4週目225mg、8週目225mg）、フレマネズマブ四半期ごと投与群（初回675mg、4週目プラセボ、8週目プラセボ）、プラセボ群にランダムに割り付けられた。主要評価項目は、初回投与後12週間での1ヵ月（28日）当たりの頭痛日数のベースラインからの平均変化量とした。　主な結果は以下のとおり。・ランダム化された患者は571例のうち、安全性の分析には569例、全体の分析には566例を含めた。・各群における12週間での1ヵ月当たりの中等度以上の頭痛日数の最小二乗平均変化は以下のとおりであり、フレマネズマブ群は、プラセボ群と比較し、頭痛日数の有意な減少が確認された。　●フレマネズマブ月1回投与群：－4.1±0.4日　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－4.1±0.4日　●プラセボ群：－2.4±0.4日・頭痛日数の平均変化におけるプラセボ群との差は以下のとおりであり、フレマネズマブ群は、プラセボ群と比較し、有意な変化が認められた（各々対プラセボ、p＜0.001）。　●フレマネズマブ月1回投与群：－1.7日（95％信頼区間[CI]：－2.54～－0.80）　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－1.7日（95％CI：－2.55～－0.82）・フレマネズマブ群における1ヵ月当たりの中等度以上の平均頭痛日数が50％以上減少した患者（治療反応患者）の割合は、プラセボ群よりも高かった。また、急性薬物使用の減少や障害スコアの改善などの他の副次的評価項目でも、同様であった。【治療反応患者の割合】　●フレマネズマブ月1回投与群：29.0％　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：29.1％　●プラセボ群：13.2％【急性薬物使用の減少（12週間のベースラインからの平均変化）】　●フレマネズマブ月1回投与群：－3.7±0.4　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－3.9±0.4　●プラセボ群：－2.4±0.4【障害スコアの改善（12週間のベースラインからの6項目頭痛インパクトテストスコアの平均変化）】　●フレマネズマブ月1回投与群：－8.1±0.7　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－8.0±0.7　●プラセボ群：－6.5±0.7・フレマネズマブは、プラセボと同様に注射部位の反応を含む有害事象の発生率において、許容範囲内であった。【1つ以上の有害事象発現率】　●フレマネズマブ群合計：61.4％（232例）　●プラセボ群：61.8％（118例）　著者らは「フレマネズマブは、日本人と韓国人の慢性片頭痛患者の予防的治療において、効果的であり、忍容性は良好であった」としている。

　イタリア・フィレンツェ大学Lorenzo Livi氏らがアントラサイクリンベースの化学療法で治療を受けている乳がん患者の無症候性の心臓損傷を軽減できるかどうかを調査した結果、β遮断薬のビソプロロールやACE阻害薬のラミプリル（日本未承認）を投与することで、がん治療に関連するLVEF低下や心臓リモデリングから保護する可能性を示唆した。JAMA Oncology誌2021年8月26日号オンライン版ブリーフレポートでの報告。　本研究であるSAFE試験は、イタリアの8施設の腫瘍科で実施された多施設共同無作為化プラセボ対照二重盲検比較試験で、12ヵ月で心臓評価を完了した最初の174例に関する中間分析。対象者の募集は2015年7月～2020年6月の期間で、中間分析は2020年に実施された。対象者はアントラサイクリンベースのレジメンを使用し、一次または術後の全身療法を受ける兆候があった患者で、事前に心血管疾患の診断を有していた患者は除外された。心臓保護薬としてビソプロロール、ラミプリル、ラミプリルとビソプロロール併用に割り付け、プラセボ群と比較。化学療法の開始から1年間、またはERBB2陽性者はトラスツズマブ療法の終了まで投与を行った。全グループの用量について、ビソプロロール（1日1回5mg）、ラミプリル（1日1回5mg）、プラセボを可能な範囲で体系的に漸増した。　主要評価項目は、無症状（10％以上悪化）の心筋機能（左心室駆出率［LVEF］）と歪み（長軸方向の歪み［GLS：global longitudinal strain］）で、2Dおよび3Dの心エコー法で検出した。　主な結果は以下のとおり。・対象者は174例の女性（年齢中央値48歳、範囲24〜75歳）だった。・12ヵ月間の3D心エコーでLVEFの低下状況を確認したところ、プラセボ群で4.4％、ラミプリル群、ビソプロロール群、併用群でそれぞれ3.0％、1.9％、1.3％の低下だった（p=0.01）。・全体的な長軸方向の歪みは、プラセボ群で6.0％、ラミプリル群とビソプロロール群でそれぞれ1.5％と0.6％悪化したが、併用群では変化しなかった（0.1％の改善、p＜0.001）。・3D心エコーでLVEFが10％以上低下した患者数は、プラセボ群で8例（19％）、ラミプリル群で5例（11.5％）、ビソプロロール群で5例（11.4％）、併用群で3例（6.8％）だった。 ・プラセボ群15例（35.7％）は、ラミプリル群（7例：15.9％）、ビソプロロール（6例：13.6％）、および併用群（6例：13.6％）と比較して、GLSが10％以上も悪化を示した（p=0.03）。

　米国国立糖尿病・消化器・腎疾病研究所（NIDDK）のJean M. Lawrence氏らSEARCH for Diabetes in Youth Studyの研究グループは、2001～17年に、米国の20歳未満における糖尿病の推定有病率がどう推移したかを調査した。その結果、この16年間に19歳以下では1型糖尿病の有病率が1,000人当たり1.48から2.15へ、10～19歳では2型糖尿病の有病率が1,000人当たり0.34から0.67へと、それぞれ統計学的に有意に増加したことが明らかとなった。研究の詳細は、JAMA誌2021年8月24・31日号で報告された。6地域の2001、2009、2017年のデータを解析　本研究は、米国の青少年における、2001～17年の糖尿病有病率の推移の調査を目的とする横断的観察研究である（米国・Kaiser Permanente Southern California’s Marilyn Owsley Clinical Research Centerなどによる助成を受けた）。　解析には、米国の6地域（コロラド、オハイオ、サウスカロライナ、ワシントンの4州と、カリフォルニア州のカイザーパーマネンテ南カリフォルニア会員、アリゾナ州とニューメキシコ州のアメリカインディアン居留地）において、医師によって糖尿病と診断された20歳未満の人口の2001、2009、2017年のデータが用いられた。　2001、2009、2017年の1,000人当たりの1型および2型糖尿病の有病率を推定し、95％信頼区間（CI）を算出した。人種/民族別、年齢別、性別の解析も行った。増加率：1型45.1％、2型95.3％、1,000人当たりで0.67、0.32　19歳以下では、1型糖尿病が、2001年に335万人中4,958人、2009年に346万人中6,672人、2017年には361万人中7,759人で認められた。また、10～19歳では、2型糖尿病が、2001年に173万人中588人、2009年に185万人中814人、2017年には185万人中1,230人でみられた。　19歳以下における1,000人当たりの1型糖尿病の推定有病率は、2001年の1.48（95％CI：1.44～1.52）から、2009年には1.93（1.88～1.98）へ、2017年には2.15（2.10～2.20）へと有意に増加し、16年間に絶対値で0.67/1,000人（0.64～0.70）、相対値で45.1％（40.0～50.4）の増加が確認された。　また、この推定有病率の絶対値の増加は、非ヒスパニック系白人（0.93/1,000人、95％CI：0.88～0.98）と非ヒスパニック系黒人（0.89/1,000人、0.88～0.98）が他の人種/民族よりも高く、男性（0.71、0.66～0.75）は女性（0.63、0.58～0.67）よりも高く、年齢が進むに従って高くなる傾向がみられた。　一方、10～19歳における1,000人当たりの2型糖尿病の推定有病率は、2001年の0.34（95％CI：0.31～0.37）から、2009年には0.46（0.43～0.49）へ、2017年には0.67（0.63～0.70）へと有意に増加し、16年間に絶対値で0.32/1,000人（0.30～0.35）、相対値で95.3％（77.0～115.4）の増加が認められた。　この推定有病率の絶対値の増加は、非ヒスパニック系黒人（0.85/1,000人、95％CI：0.74～0.97）とヒスパニック系（0.57/1,000人、0.51～0.64）が他の人種/民族よりも高く、女性（0.40、0.36～0.44）は男性（0.25、0.22～0.28）よりも高く、年齢が進むに従って高くなる傾向がみられた。　著者は、「有病率の増加率は、2型糖尿病が1型よりも大きかったが、有病率の絶対値の増加は1型糖尿病のほうが大きく、青少年では依然として2型よりも多くみられた。また、2型糖尿病は、人種/民族的に少数派の青少年に多くみられ、有病率の絶対値の増加は黒人とヒスパニック系で大きかった」とまとめている。

　厚生労働省は9月7日、米国・Novavax社から技術移管を受け、武田薬品工業が国内の生産および流通を行う新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンに関し、日本における薬事承認などを前提に、早ければ2022年初頭から、おおむね1年間で1億5,000万回分の供給を受けることについて、武田薬品工業と契約を締結したと発表した。　武田薬品工業は、Novavax社との提携の一環として、国内自社工場においてCOVID-19ワクチン候補「TAK-019」（海外における開発コード：NVX-CoV2373）の生産能力の整備を進めており、22年初頭の供給開始を目指している。同社は国内臨床試験を実施し、独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）への製造販売承認申請を行い、厚労省の承認取得後、国内供給を開始する予定。　「TAK-019」は、Novavax社の遺伝子組換えたんぱく質ナノ粒子技術により開発されたワクチンであり、これはこれまでにもB型肝炎ワクチンなどで用いられている従来型の種類。　武田薬品工業およびNovavax社では、追加接種への使用も視野にワクチンの開発を行っており、変異株への対応も含まれている。今回の契約締結により、開発が成功すれば当該ワクチンの供給を受けることも可能となる。