1月27日、厚生労働省は「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き 第6.2版」を公開し、全国の自治体に通知を行った。レムデシビルの軽症者への投与方法を追加　6.2版の主な改訂点は以下の通り。●改訂点【1　病原体・疫学】・オミクロン株について更新・国内・海外発生状況を更新【4　重症度分類とマネジメント】・重症度別マネジメントのまとめを更新・軽症、中等症Iについて更新　重症化リスクのある患者へのレムデシビル・モルヌピラビル・中和抗体薬投与方法について追加【5　薬物療法】・レムデシビル　重症化リスクのある軽症・中等症Iの患者を対象とした試験の結果を追加　（プラセボ群と比較し、入院または死亡を87％減少させた）　軽症者への投与方法を追加・軽症・中等症患者を対象とした治療薬の臨床試験についてまとめた表を追加・トシリズマブ　メタアナリシスの結果を追加　投与方法、投与時の注意点を更新・未承認薬を整理し、一覧で標記（ファビピラビル含む）

　南アフリカ共和国・国立感染症研究所（NICD）National Health Laboratory ServiceのNicole Wolter氏らは、国内の4つのデータベースを用いた解析から、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のオミクロン変異株感染者は、同時期に診断された非オミクロン変異株感染者と比較して入院リスクが低いこと、早期のデルタ変異株感染者と比較して重症化リスクが低いこと、この重症化の減少の一部はおそらく過去の感染やワクチン接種による免疫の結果であると考えられることを明らかにした。オミクロン変異株は、2021年11月に同国で確認され、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者の増加と関連していた。Lancet誌オンライン版2022年1月19日号掲載の報告。症例・検査・ウイルスゲノム解析・入院サーベイランスデータを連携し評価　研究グループは、南アフリカ共和国の次の4つのデータベースから個人レベルのデータを連携し解析した。（1）NICDのNotifiable Medical Conditions Surveillance Systemにリアルタイムに報告されたCOVID-19症例データ、（2）公的検査機関（National Health Laboratory Service）および民間の大規模検査機関1社におけるSARS-CoV-2検査データ、（3）民間および公的診断研究所からNICDに送られた臨床検体、および5つの州の肺炎サーベイランスプログラムを介して収集されたSARS-CoV-2ゲノム解析データ、（4）COVID-19による入院に関する積極的サーベイランスシステム「DATCOV」（南アフリカ共和国の全病院をカバー）のデータ。　多変量ロジスティック回帰モデルを用い、2021年10月1日～11月30日に診断されたCOVID-19患者の入院と重症化（集中治療室入室、酸素治療、人工呼吸器使用、体外式膜型人工肺使用、急性呼吸促迫症候群または死亡）を、オミクロン変異株感染者と非オミクロン変異株感染者で比較するとともに、2021年10月1日～11月30日に診断されたオミクロン変異株感染者と2021年4月1日～11月9日に診断されたデルタ変異株感染者の重症化を比較した。　オミクロン変異株感染は、TaqPath COVID-19 PCR検査（Thermo Fisher Scientific製）でS遺伝子が検出されなかった（S gene target failure：SGTF）感染を代替として用い、S遺伝子が検出された非SGTF感染を非オミクロン変異株感染とした。デルタ変異株はゲノムシークエンスにより同定した。オミクロン株感染者は、入院が少なく、重症化が少ない　南アフリカ共和国では、2021年10月1日（第39週）～12月6日（第49週）に、計16万1,328例のCOVID-19患者が報告され、うち今回の解析対象検査機関からの報告は10万4,529例であった。このうちTaqPath PCR検査で診断されていたのは3万8,282人で、オミクロン変異株感染は2万9,721例、非オミクロン変異株感染は1,412例報告された。オミクロン変異株感染の割合は、39週目の3.2％（2/63例）から、48週目には97.9％（2万1,978/2万2,455例）に増加した。　2021年10月1日～11月30日において、入院した患者の割合はオミクロン変異株感染者2.4％（256/1万547例）、非オミクロン変異株感染者12.8％（121/948例）で、入院に関連する因子を調整した入院のオッズはオミクロン変異株感染者で有意に低下した（補正後オッズ比[aOR]：0.2、95％信頼区間[CI]：0.1～0.3）。　2021年12月21日までの院内転帰が判明している患者（382例）において、重症化した患者の割合は、オミクロン変異株感染者21％（42/204例）、非オミクロン変異株感染者40％（45/113例）で、重症化に関連する因子で補正後の重症化オッズ比は0.7（95％CI：0.3～1.4）であった。　また、2021年10月1日～11月30日に診断されたオミクロン変異株感染者は、同年4月1日～11月9日に診断されたデルタ変異株感染者と比較して、重症化に関連する因子で補正後のオッズは有意に低かった（62.5％［496/793例］vs.23.4％［57/244例］、aOR：0.3、95％CI：0.2～0.5）。

　パニック障害の治療において、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）は寛解率が高く有害事象のリスクは低いことが、タイ・マヒドン大学のNatasha Chawla氏らのメタ解析で示された。SSRIの中ではセルトラリンとエスシタロプラムで良好な結果が得られた。しかし、著者は、「これらの知見は、研究内バイアス、不一致、および報告された所見の不正確さによりエビデンスレベルが『非常に低い』～『中程度』の研究に基づいているため、注意して解釈する必要がある」とまとめている。BMJ誌2022年1月19日号掲載の報告。パニック障害の薬物療法に関する87件の臨床試験を評価　研究グループは、広場恐怖症を伴うパニック障害の治療において、寛解率が高く有害事象のリスクが低い薬剤クラス、ならびに個々のSSRIを特定する目的で、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析を行った。　Embase、Medline、ClinicalTrials.govを用いて2021年6月17日までに公表された研究を検索した。適格研究は、パニック障害と診断された18歳以上の成人患者を対象に、薬物を用いた介入による寛解、脱落、有害事象などを、無治療（プラセボや待機）または実薬と比較した無作為化試験とした。　改訂版コクランバイアスリスクツールを用いて各試験のバイアスリスクを評価し、ランダム効果モデルを用いて直接メタ解析を行うとともに、SUCRA（Surface under the cumulative ranking curve）を用いた2段階法のネットワークメタ解析により、薬剤クラスと個々のSSRIの効果の比較を推定した。　計1万2,800例、12の薬剤クラスを含む87件の臨床試験が解析に組み込まれた。SSRIの有益性が示されたが、ほとんどの試験はバイアスリスクが高かった　ほとんどの試験は、いくつかの懸念があるかバイアスリスクが高く、バイアスリスクが低いと見なされたのは1試験のみであった。　寛解に関するネットワークメタ解析では、プラセボと比較し、三環系抗うつ薬（リスク比：1.39、95％信頼区間[CI]：1.26～1.54）、ベンゾジアゼピン系抗うつ薬（1.47、1.36～1.60）、モノアミン酸化酵素阻害薬（MAOI）（1.30、1.00～1.69）、SSRI（1.38、1.26～1.50）、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）（1.27、1.12～1.45）で、一貫して有意に高い寛解率が得られた。　SUCRAでは、ベンゾジアゼピン系抗うつ薬（84.5％、平均ランク＝2.4）、三環系抗うつ剤（68.7％、3.8）、SSRI（66.4％、4.0）が寛解のための治療薬ベスト3であった。しかし、三環系抗うつ薬、ベンゾジアゼピン系抗うつ薬、SSRIは、プラセボと比較して有害事象のリスクも有意に増加し、リスク比はそれぞれ1.79（95％CI：1.47～2.19）、1.76（1.50～2.06）、1.19（1.01～1.41）であった。　介入に関連した有害事象のリスク増加については、ネットワークメタ解析で当初一貫性に欠けることが示されたが、女性患者あるいは広場恐怖症を有する患者の割合が高いことが不一致の原因と特定され、これらの試験を除外すると一貫性に欠けることは改善されたもののまだ不一致が存在する可能性が示唆された。　寛解と有害事象の両方を考慮した全薬剤クラスのSUCRAクラスターランキングプロットでは、SSRIは寛解率が高く有害事象のリスクが低いことが示された。個々のSSRIについては、セルトラリンとエスシタロプラムで寛解率が高く、有害事象のリスクは容認可能であった。

　依然、世界で拡大傾向が続く新型コロナウイルスのオミクロン株を巡り、コロナワクチンを手掛けるファイザー社とモデルナ社が、相次いでオミクロン株に特化した新たなワクチンの臨床試験の開始を発表した。　米国・ファイザー社が発表した1月25日付のプレスリリースによると、臨床試験は、18～55歳の最大1,420例を3つのコホートに分けて実施。コホート1（n=615）は、90～180日前に、既存のファイザー製ワクチンを2回接種した被験者。コホート2（n=600）は、90～180日前に、既存ワクチンを3回接種した被験者。これらのグループに対し、既存ワクチンまたはオミクロン株に特化した新規ワクチンを1回投与する。ワクチン未接種の被験者で構成するコホート3（n=205）は、新規ワクチンを3回投与。それぞれのコホートについて、新規ワクチンの安全性、忍容性、免疫原性の評価を行う。　一方、米国・モデルナ社も1月26日付のプレスリリースで、同社のオミクロン株に特化した追加接種ワクチン候補（mRNA-1273.529）の第II相試験の最初の被験者に接種を行ったことを発表した。　臨床試験では、18歳以上の成人において、既存のモデルナ製ワクチンを2回接種し、2回目の投与から6ヵ月以上前の被験者（コホート1）と、同ワクチンを2回接種と50μgの追加接種を受け、追加接種から3ヵ月以上前の被験者（コホート2）に対し、オミクロン株に特化したワクチンを1回追加投与し、免疫原性、安全性、及び接種後反応を評価する。同社は、本試験の各グループに約300例の登録を見込んでおり、米国内の最大24施設で実施する方針。　併せて同社は、既存ワクチンにおける追加接種6ヵ月後のオミクロン株に対する中和抗体価データをNEJM誌に公表したことも発表1）。それによると、追加接種後29日目のピーク時の中和抗体価から6.3倍低下しているものの、すべての被験者で検出可能だった。しかしながら、同じ期間で2.3倍低下した従来株のウイルス（D614G）に対する中和抗体価の低下よりも、オミクロン株では急速だったという。

　現在、日本でも世界でもオミクロン株の猛威により急激な新型コロナウイルス感染症の感染者が増加しているような状況である。米国や欧州の一部では感染拡大のピークを越え、収束傾向になっている地域もあるようだが、2022年1月中旬現在においてWHO（世界保健機関）でも各国の警戒を呼び掛けているような緊迫した状況が続いている。　本邦のコロナワクチン接種は2022年1月20日の時点で2回目接種終了者が全国民の約79％にあたる9,963万人を超えている状況である。ただし2021年末から始まったコロナワクチンの3回目接種、いわゆるブースター接種は194万人（日本全国民の約1.5％）にとどまっており、2回目接種終了後から時間が経過した高齢者や基礎疾患を持つ者、新型コロナウイルスやCOVID-19症例と接触する機会の多い医療従事者はブースター接種を待ち望んでいるところである。　コロナワクチンの3回目の接種、いわゆるブースター接種が日本でも粛々と進められているところである。一般的にワクチンの有効性、コロナの発症予防効果はデルタ株に比べてオミクロン株は低いとされている。さらにワクチン2回接種後の期間が長くなるとさらに効果が低下することがいわれており、接種直後はオミクロン株に対して約60％程度の発症予防効果を認めていたところ、5～6ヵ月が経過すると約10％に低下してしまうことが示されている（United Kingdom Health Security Agency, UKHSA 2021.12.31）。イスラエルの医療従事者に対するBNT162b2によるブースター接種の効果を検討した報告では、約1ヵ月の短い追跡期間ではあるものの、ブースター接種群はブースター非接種群に比べ90％以上もコロナ感染リスクを低下させる結果が示された（Spitzer A, et ai. JAMA. 2022 Jan 10. [Epub ahead of print]）。この報告では症例の観察期間が2021年8～9月で行われており、オミクロン株が感染拡大する前の状況であることは注意が必要である。また先に示した英国からの報告では、ファイザー製コロナワクチンBNT162b2やモデルナ製コロナワクチンmRNA-1273のブースター接種後のオミクロン株に対する効果についても検討されており、BNT162b2では約70％、mRNA-1273では約80％まで発症予防効果が回復するとされた（United Kingdom Health Security Agency, UKHSA 2021.12.31）。　米国からの中和抗体価を測定した研究ではコロナワクチン2回接種後3ヵ月以内では高い中和抗体価を示したが、6～12ヵ月経過すると大幅に低下してしまうことが示されている。またオミクロン株に対しては2回接種後3ヵ月以内でも50％以上の方で中和抗体が消失するような結果であり、野生株に対する中和抗体価と比較するとBNT162b2接種群で122倍低く、mRNA-1273接種群では43倍低い結果となった。この報告ではブースター接種での中和抗体価の上昇も検討されており、野生株やデルタ株のブースター接種による中和抗体価の上昇は1～9倍にとどまっていたのに対し、オミクロン株はBNT162b2接種群で27倍、mRNA-1273接種群で19倍中和抗体価が上昇することが示され（Garcia-Beltran WF, et al. Cell. 2022 Jan 6. [Epub ahead of print]）、オミクロン株に対抗するためにブースター接種が極めて重要であることが示唆された。　本論評で取り上げたイスラエルのRonen Arbelらの論文（Arbel R, et al. N Engl J Med. 2021;385:2413-2420.）は、BNT162b2を2回接種した約84万人を対象にブースター接種の効果を検証した報告である。この研究の調査対象者は2021年8月調査開始時に年齢が50歳以上で、5ヵ月以上前に2回目接種を完了した方で、約2ヵ月間に3回目接種を受けたブースター接種群75万8,118例と非ブースター接種群8万5,090例で比較検討された。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による死亡が主要評価項目とされ、ブースター接種群で65例（10万人あたり0.16人/日）、非ブースター接種群で137例（10万人あたり2.98人/日）という結果が示された。背景因子や併存症による調整を行った後の両群のCOVID-19による死亡ハザード比は0.10であり、ブースター接種群では死亡率が90％低かった。65歳で区切った年齢や男女別でもブースター接種群がCOVID-19による死亡率が低かった。また副次評価項目として規定された新型コロナ感染者もブースター接種群で2,888例、非ブースター接種群で1万1,108例であり、ブースター接種群で83％低かった。　過去にはブースター接種の有効性として発症予防効果や感染予防効果、そして中和抗体価を評価した報告が主であったが、本研究からはブースター接種が死亡率の低下を示すという心強い結果と捉えることができる。　ただし本研究は50歳以上に限定した報告であり、50歳未満の若年者に当てはめることはできないことは注意が必要である。また解析期間は2021年8～9月の約2ヵ月間という短い時間での検討であることや、その時期には現在世界でも日本でも猛威を振るっているオミクロン株ではなく、B.1.617.2系統、いわゆるデルタ株がメインであったことは差し引いて解釈する必要がある。そして多くの方が懸念しているコロナワクチンの有害事象についての検討はなされておらず、今後のデータの集積に期待したいというのは筆者のRonen Arbelらも懸念されているところである。　この研究に含まれる対象者は約84万例が全例ワクチン2回接種者ということになる。ワクチン接種完了者における新規感染を、ワクチン接種を突破して発生した感染であることから「ブレークスルー感染」と一般的に呼称しているが、本研究でのコロナ感染者は全例ブレークスルー感染の範疇であるものと考える。ブレークスルー感染を惹起したウイルスの種類は、その国や地域のその時点で流行している背景ウイルスに規定される（山口,田中. ケアネット論評1422）が、もはや3回目のブースター接種を行っているか否かで死亡率が大きく異なっている現状では、ブレークスルーかどうかは少し意味合いが薄れていると考えざるを得ない。本邦でも全国民の約8割が2回目を接種完了している状況においては、今後の新型コロナウイルスとの戦いに打ち勝つためには変異ウイルスの違いはあれど、ブースター接種をいかに早く推し進めるかどうかにかかっているのではないか。オミクロン株の感染拡大で多くの医療機関で厳しい状況を目の当たりにしていると思われるが、そのような大変な状況下でもできる限りワクチン接種体制を整備していくことが望まれる。

メディアにはいまもなお旧来的なヒエラルキーがある。まず、多くの人もご承知の通り、最近では「レガシー・メディア」とも揶揄される大手新聞社・NHK・民放キー局が頂点に位置し、その下に週刊誌・月刊誌、さらに最下層に現在では最もすそ野が広いインターネットメディアの3層構造となっている。私のようなフリーランスの主戦場は下の2層となる。そうした中でこれまでインターネットメディアは最下層ながらも速報性・拡散性でほかを圧倒してきたが、現在では上位2層もネットメディアを有するようになり、メディア業界は横並びの混戦となりつつある。とはいえレガシー・メディアが有する「伝統」と「信頼」はまだまだ牙城である。ここ最近、それを実感させられることに遭遇した。昨年来私が注目していた出来事がある。それはジェネリック医薬品企業の不祥事に端を発した「医薬品供給不足問題」である。当初、懸念をしつつも私自身が成り行きをやや甘く見ていたが、昨秋ある薬剤師と話をしていて「アムロジピンが手に入らないんですよ」とこぼされた際にはさすがに驚いた。表現はやや下衆だが、アムロジピンと言えば「馬に食わせても良い」ほどありふれた薬である。「冗談が過ぎるよ」と言い返した私は、この薬剤師に半ば逆上されてしまった。もちろんその後、良く調べて事実と分かり、この薬剤師に平謝りした。当然、私の職責としてはこれを捨ておくわけにはいかない。主戦場の雑誌やインターネットメディアの何社かに企画提案をしたが、反応は冷ややかだった。反応を大まかにまとめて言うと「もともとジェネリック医薬品なんかバッタもんでしょ。無くなっていいんじゃないですか？」というものだ。しかし、今や特許失効成分の流通量の約8割をジェネリック医薬品が占めている中で、「無くなっていい」はずもない。ある編集者は「ジェネリック医薬品を推進した厚生労働省を斬る方向なら考えても良いよ」とも返された。厚労省による診療報酬による政策誘導にはある種の嫌悪感はなくもないが、それも何かが違う。「お役人の代弁者」と皮肉られるかもしれないが、高齢化が進展する日本の社会保障制度を考えた場合にジェネリック医薬品の推進は不可欠とも考えるからだ。そんなこんなのうちにNHKが「医薬品不足取材班」なるものを立ち上げ、「薬がない!?」と題した特集を組み始めると、一気に風向きが変わった。以前冷淡な態度だった編集者が「先日話していた件ですけど…」と連絡を取ってきた。別に人が悪いわけでも何でもないが、私は「あいにく別のところでやることになって…」と返した。事実、そうだったからだ。ちなみにその「別のところ」の編集者に話した際も「なんか最近NHKでやってましたね」という反応だった。伝統ある大手メディアが取り上げると、読者がそれに注目するだろうと考えるわけである。「××がくしゃみをすると、○○が風邪をひく」の法則とも言える。実は私も最終的に「別のところ」に提案したのはNHKが取り上げたので「そろそろどこかが食いつく」と思ったからであり、さらに言えば以前提案した編集者に再提案するのも何かと面倒だからほかの編集者に持ち掛けたという次第だ（やっぱり人が悪いか…）。先ほどのヒエラルキーで言うと、さらに最下層あるいは完全に外側になるフリーランスの辛酸を20年以上味わってきた身の処世術でもある。さて前置きが長くなってしまったが、ここからが本論だ。今回の不祥事、ほとんどはジェネリック医薬品企業が製造手順や品質試験を悪く言えば「ごまかしていた」から起きたことで、決して許されるべきことではない。同時にこれまた悪く言えば、厚労省もジェネリック医薬品推進の旗印を掲げ、太鼓を打ち鳴らして現場を鼓舞してきたものの、後は企業に対して単なる性善説で臨んでいただけともいえる。ならばなぜ前述の厚労省批判の切り口で提案してきた編集者に組しなかったのかと問われれば、厚労省が「特定の悪者」ではないからだ。もっとも処方する医師、調剤する薬剤師は足りない医薬品を「打出の小槌」で出せるわけもないので少なくとも被害者であることは確かである。ただ、今回の件で薬剤師の中からは「どうしようもなくて医師に電話連絡して同種同効薬への変更をお願いしたら、『薬局に薬があるかどうかなんて知ったことじゃない。それは薬局の問題でしょ』と返答された」という話はよく耳にした。現在、出荷調整が続く医薬品の納入では、医薬品卸が各薬局の直近の納入実績に応じて事実上「配給」をしている状態。大規模病院の医師と話すと、中にはこの問題をあまり知らないこともあるが、それは納入実績や取引が元々巨額であるというビジネス上の理由から医薬品卸が大規模病院やその門前の調剤薬局チェーンを最優先しているだけで、市中の中小薬局に罪はない。そして医師と薬剤師でこうした些細な応酬（薬剤師側はそんなつもりはないだろうが）をしているのは不毛の極み。患者はいい迷惑である。この点についてはとくに医師と薬剤師の間ではノーサイドにしてもらいたい。とはいえ、「企業の問題だから医療現場は何もできない」も私からすると異論がある。数少ないながらも対応策はあると思うからだ。それはコロナ禍の影響のせいか、最近やや霞みつつある「多剤併用（ポリファーマシー）・残薬の解消」である。もっとも「またどっちつかずか」と言われそうだが、薬物療法の中で悪の権化のごとく語られるポリファーマシーについて、私は善意の結果だと思っている。医師側は患者の訴えに応じてそれを何とか解消しようと症状ごとに薬を処方する、症状が悪化したら患者が気の毒だから念のため併用療法をする。一方、患者は不安だからより多くの薬をもらおうとする。あるいは、患者自身は処方された薬を実際にはほとんど服用せず、症状改善しないと首をかしげる医師に怖くてそのことは言えないので、医師は何とかしようと作用機序の違う同効薬が重ねられるということもあるだろう。ポリファーマシーはこれらの総体というのが私見だ。ざっくり言えば誰も悪意がないゆえに、なかなか手を付けにくい。とはいえ残薬とポリファーマシー解消に向けて2016年の診療報酬改定で重複投薬・相互作用等防止加算の名称変更と算定要件の拡大が行われたことを契機に薬剤師が以前よりも積極的に取り組むようになってはいる。実際、日本薬剤師会学術大会では、この2016年の診療報酬改定直後から残薬調整などを通じた減薬の成果報告があふれていた。現在は当時ほどの盛り上がりはないが、これは徐々にこうした取り組みが定着しつつあるものと好意的に受け止めたい。もっとも問題そのものも依然として消えていないことは各所から耳にする。だからこそこの医薬品供給不足を機に今一度、「減薬」に一歩踏み込めないだろうか？ 一部からは「薬が足りないから減薬をしろとは本末転倒」と言われるかもしれない。しかし、善意をベースに慣習的に続いているものを何のきっかけもなしに変化させることがいかに難しいかは、世の中のさまざまな事象でみられること。だからこそ医師にも薬剤師にも「災い転じて福となす」に向かってほしいと思うのは理想論だろうか？

第127回：新たなICI抗LAG-3抗体が米国で承認参考切除不能悪性黒色腫の1次治療、relatlimab・ニボルマブ併用が有効／NEJM

　聖路加国際大学の青木 裕見氏らは、ベンゾジアゼピン（BZD）およびベンゾジアゼピン受容体アゴニスト（BZRA）睡眠薬の中止を考慮した（中止する場合、不眠症に対する認知行動療法[CBT-I]の有無にかかわらず漸減）、慢性不眠症患者に対する意思決定支援ツールの開発およびその受容性について評価を行った。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2021年11月22日号の報告。　慢性不眠症に関連する文献を確認し、オプションの特定を行った。すでに実施されたシステマティックレビューおよびメタ解析の結果を用いて、BZD/BZRA睡眠薬の中止における2つのオプション（漸減のみによる中止、CBT-Iを用いた段階的な漸減）に関連するアウトカムを決定した。次に、国際基準（IPDAS）に従い意思決定支援ツールのプロトタイプを開発した。患者および医療提供者における受容性を評価するため、混合研究法を用いた。　主な結果は以下のとおり。・意思決定支援ツールのプロトタイプは、不眠症の説明、BZD/BZRA睡眠薬の継続または中止のオプション（中止する場合には、CBT-Iの有無にかかわらず漸減するオプション）、各オプションの長所と短所、価値の明確化で構成された。・患者24例の報告では、許容できる言語（79％）、適切な情報（71％）、バランスの取れたプレゼンテーション（91％）を持っているが挙げられた。・医療提供者20人の報告も、好意的なものであった。　著者らは「慢性不眠症患者に対するBZD/BZRA睡眠薬の中止を考慮した意思決定支援ツールは、患者および医療提供者に受け入れられたことから、BZD/BZRA睡眠薬の中止を推進するうえで役立つと考えられる」としている。

　日本感染症学会（理事長：四柳 宏氏［東京大学医学部教授］）は、1月24日に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療薬について指針として「COVID-19に対する薬物治療の考え方第12版」をまとめ、同会のホームページで公開した。　今回の改訂では、適用・効果の追加承認がなされたトシリズマブ（商品名：アクテムラ）に関する記載が追加されたほか、他の治療薬の知見を更新し、現在使用できる治療薬4剤の特徴を記した一覧表が附表として追加された。　主な改訂点について、以下に抜粋する。総論【3. 抗ウイルス薬等の対象と開始のタイミング】　「重症化リスクが高い患者を対象とした治療薬の特徴で、巻末の附表参考」や「軽症例での薬物治療の適応の場合、感染病態および薬理作用の観点などからも、感染または発症から早期の治療開始が望ましい。また、中等症以上で全般的な薬物治療を検討」の文言変更。「予防接種歴のみで治療薬の適応を判断するしない」、「患者の病態など総合的に勘案して適応を決定する」ように追加。【4. 抗ウイルス薬等の選択】　オミクロン株には、カシリビマブ/イムデビマブは使用が推奨されないこと、妊娠および妊娠の可能性がある場合は、モヌルピラビルは使用できないことなどを追加。抗ウイルス薬について【レムデシビル（商品名：ベクルリー点滴静注用100mg）】・臨床報告について国内と海外記載を変更・投与時の注意点について投与期限（10日目まで）、小児への投与の注意点と推奨されない小児を追加記載【モルヌピラビル】・臨床報告について国内と海外記載を変更【ファビピラビル】・臨床報告について国内と海外記載を変更・薬剤提供は2021年12月27日で取り扱い終了の記載追加中和抗体薬について【カシリビマブ/イムデビマブ】・「発症抑制での投与時の注意点」を追加・In vitroでの変異株への効果を追加【ソトロビマブ】・備考でオミクロン株への評価を追加・「発症後での投与時の注意点」で重症化リスク因子を有し、酸素投与を要しない患者を対象に投与などの項目を追加免疫調整薬・免疫抑制薬【トシリズマブ】・海外での臨床報告を変更・国内での使用実績を変更・2022年1月の適応追加を追記・投与方法、投与時の注意点を変更（投与方法）通常、成人には、副腎皮質ステロイド薬との併用において、トシリズマブ（遺伝子組換え）として1回8mg/kgを点滴静注する。症状が改善しない場合には、初回投与終了から8時間以上の間隔をあけて、トシリズマブして8mg/kgをさらに1回追加投与できる。（投与時の注意点）・酸素投与、人工呼吸器管理または体外式膜型人工肺（ECMO）導入を要する患者を対象に入院下で投与を行うこと。・海外医師主導治験は室内気SpO2が92％未満または酸素投与中でCRP値7.5mg/dL以上のSARS-CoV-2による肺炎患者を対象として実施され、副腎皮質ステロイド薬併用下で本剤の有効性が確認されている。当該試験の内容を熟知し、本剤の有効性および安全性を十分に理解した上で、適応患者の選択を行うこと。・海外医師主導治験では副腎皮質ステロイド薬を併用していない患者において本剤投与により全死亡割合が高くなる傾向が認められた。・バリシチニブとの併用について、有効性および安全性は確立していない。その他　附表として「重症リスクを有する軽症COVID-19患者への治療薬の特徴（2022年1月時点）」を追加　本手引きの詳細は、同学会のサイトで確認していただきたい。■関連記事ゾコーバ緊急承認を反映、コロナ薬物治療の考え方第15版／日本感染症学会

　非重症の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）入院患者の治療において、治療量のヘパリンにP2Y12阻害薬を上乗せしても、ヘパリン単独療法と比較して21日以内の心肺支持療法離脱日数（organ support-free days）は増加しなかった。米国・NYU Grossman School of MedicineのJeffrey S. Berger氏らが、ブラジル、イタリア、スペイン、米国の病院60施設で実施した非盲検並行群間比較ベイズ流適応型無作為化試験「Accelerating COVID-19 Therapeutic Interventions and Vaccines 4 Acute：ACTIV-4a」の結果を報告した。非重症のCOVID-19入院患者に対するヘパリン療法は、マルチプラットフォーム無作為化比較試験で生存日数や心肺支持療法離脱日数を増加することが示されたものの、患者の24％が死亡または集中治療を必要としたことから、この集団における追加治療が検討されていた。JAMA誌2022年1月18日号掲載の報告。ヘパリン＋P2Y12阻害薬またはヘパリン単独に無作為化　研究グループは、2021年2月26日～6月19日の期間に、COVID-19で入院後72時間以内の患者で集中治療室（ICU）への入室は不要の非重症患者562例を、治療量のヘパリン＋P2Y12阻害薬併用群（P2Y12阻害薬群、293例）、または治療量のヘパリン単独群（標準治療群、269例）に1対1の割合で無作為に割り付け、14日間または退院のいずれか早い日まで投与した。P2Y12阻害薬としてはチカグレロルが推奨されたが、クロピドグレルやプラスグレルの使用も認められた。90日間の最終追跡日は、2021年9月15日であった。　主要評価項目は、21日間における心肺支持療法離脱日数で、院内死亡（－1）と退院まで生存した患者については21日目までに呼吸/心臓系の心肺支持療法を受けなかった日数（範囲：－1～21日、スコアが高いほど心肺支持療法が少なくアウトカム良好を示す）を組み合わせた順序尺度で評価した。安全性の主要評価項目は、国際血栓止血学会により定義された28日までの大出血とした。ヘパリン＋P2Y12阻害薬で、心肺支持療法離脱日数は改善せず、大出血リスクは3倍　無作為化された全562例（平均年齢52.7歳［SD 13.5］、女性41.5％）が試験を完遂し、87％が1日目に治療量のヘパリン投与を受けた。P2Y12阻害薬群では、63％がチカグレロル、37％がクロピドグレルを投与された。　心肺支持療法離脱日数の中央値は、P2Y12阻害薬群で21日（IQR：20～21）、標準治療群で21日（IQR：21～21）であった（補正後オッズ比[OR]：0.83、95％信頼区間[CI]：0.55～1.25、無益性の事後確率［オッズ比＜1.2と定義］＝96％）。死亡または心肺支持療法を必要とした患者の割合は、P2Y12阻害薬群（75例、26％）が標準治療群（58例、22％）より高かった（補正後ハザード比[HR]：1.19、95％CI：0.84～1.68、p＝0.34）。　大出血は、P2Y12阻害薬群6例（2.0％）、標準治療群2例（0.7％）に認められた（補正後OR：3.31、95％CI：0.64～17.2、p＝0.15）。

　進行子宮内膜がん患者において、レンバチニブ＋ペムブロリズマブ併用療法は化学療法と比較し、無増悪生存（PFS）期間および全生存（OS）期間を有意に延長した。米国・スローン・ケタリング記念がんセンターのVicky Makker氏らが、21ヵ国167施設で実施した非盲検第III相試験「Study 309/KEYNOTE-775試験」の結果を報告した。プラチナ製剤による化学療法後の進行性子宮内膜がんに対する治療選択肢は、限られていた。NEJM誌オンライン版2022年1月19日号掲載の報告。レンバチニブ＋ペムブロリズマブvs.ドキソルビシンまたはパクリタキセル　研究グループは、少なくとも1レジメンのプラチナ製剤による化学療法の治療歴のある進行子宮内膜がん患者を、レンバチニブ（20mg、1日1回経口投与）＋ペムブロリズマブ（200mg、3週ごと静脈投与）併用群、または化学療法（治験医師選択によるドキソルビシン60mg/m2の3週ごと静脈投与、またはパクリタキセル80mg/m2の週1回静脈投与3週・1週休薬）群のいずれかに、1対1の割合で無作為に割り付けた。　有効性の主要評価項目は、RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央画像判定によるPFS、およびOSで、全体集団およびミスマッチ修復機構を有する（mismatch repair proficient：pMMR）集団を対象としてintention-to-treat解析を行った。安全性についても同様に評価した。　2018年6月11日～2020年2月3日に計827例（pMMR患者697例、ミスマッチ修復機構欠損患者130例）が、レンバチニブ＋ペムブロリズマブ併用群（411例）および化学療法群（416例）に割り付けられた。データカットオフ日は2020年10月26日。レンバチニブ＋ペムブロリズマブでPFSおよびOSが有意に延長　PFS期間中央値は、全体集団（7.2ヵ月vs.3.8ヵ月、ハザード比[HR]：0.56、95％信頼区間[CI]：0.47～0.66、p＜0.001）、pMMR集団（6.6ヵ月vs.3.8ヵ月、0.60、0.50～0.72、p＜0.001）のいずれにおいても、レンバチニブ＋ペムブロリズマブ併用群が化学療法群より有意に延長した。　OS期間中央値も同様に、全体集団（18.3ヵ月vs.11.4ヵ月、HR：0.62、95％CI：0.51～0.75、p＜0.001）、pMMR集団（17.4ヵ月vs.12.0ヵ月、0.68、0.56～0.84、p＜0.001）のいずれにおいても、レンバチニブ＋ペムブロリズマブ併用群が化学療法群より有意に延長した。　Grade3以上の有害事象の発現率は、レンバチニブ＋ペムブロリズマブ併用群88.9％、化学療法群72.7％であった。

四百十の段　名前いろいろ最近、入学試験や就職試験で、若者の名簿を見ることがよくあります。そこで苦しめられるのが名前の読み方。看護「最近見たのは、〇〇という漢字で××と読むんですよ」中島「御無体な！」事務「そないな読み方、想像つかん」この場合、〇〇というのはよく使われる漢字です。ところが××というのが、超意訳というかなんというか。ちょっと思いつかない読み方なのです。もちろん、本人が気に入って使っているのなら、他人がとやかく言う必要はありません。事務「ついに時代の波が押し寄せてきましたね、ウチにも」看護「最近になってからですよ、その傾向は」中島「でも、独創的な名前をつけるってのは昔からあったみたいで、徒然草にも書いてありまっせ」事務＆看護「ホンマかいな！」実は、徒然草の第116段で兼好法師が述べています。人の名も、目馴れぬ文字をつかむとする……（以下、略）。「皆それぞれに凝った文字を使って名前を付けようとしている」という意味です。600年前も今も、人間というのは変わっていませんね。ところで、戸籍にはフリガナは記されていません。なので、先の××くんも、「俺のことは今日から△△と呼べ！」と言ったら、それで通ってしまうそうです。実は、私の親戚の男の子が、生まれた時に付けられた名前が「ソウジ」で、当然のことながら皆から「掃除機、掃除機」と呼ばれていました。何を隠そう、小学生だった私も「掃除機！」と呼んでいた1人です。そこで叔母が、漢字はそのままで、ありきたりの読み方に変えてしまいました。以来何十年、すっかりその名前が定着しています。本人も、自分が「掃除機」と呼ばれていたのは人生の最初の1週間ほどなので、そんな秘話は知らないことでしょう。一方、パスポートの場合は簡単に読み方を変えるわけにはいきません。そもそもパスポートの名前の表記はローマ字なので、読み方を変えてしまうと別人になってしまいます。それでも読み方を変えたい場合、切替申請または記載事項変更という面倒な手続きが必要なのだとか。パスポート以外のフリガナはどうなっているんだ、と思って自分の持ち物で調べてみたところ、フリガナありキャッシュカード、クレジットカード、健康保険証、診察券フリガナなし自動車運転免許証、住民票、マイナンバーカードなど、いろいろでした。ま、名前の読み方ひとつにもいろいろなドラマがあるってことですね。最後に1句　早春に　古典を語る　会議室

第20回　心不全の患者さんに、病状経過を説明するなら…この連載で繰り返しお伝えしてきたように、緩和ケアを提供する相手はがん患者に限りません。心不全や慢性呼吸器疾患など、臓器障害の経過についても知っておく必要があります。ここでも、前回のがんのケースで紹介した「病みの軌跡」と呼ばれる、疾患ごとの身体機能低下と時間軸を示したグラフが役立ちます。今日の質問かかりつけの心不全患者さん、昨年2回の緊急入院をしています。数年前と比べると徐々に身体機能が低下してきているものの、まだ外来通院は可能です。心不全は予後予測が難しいと聞くので、今後の対応に悩んでいます。非がん疾患の予後予測が難しいのは、おっしゃるとおりです。そして、一般の診療医が対応する疾患としては、がんよりも非がん疾患のほうが多いでしょう。心不全のような特定の臓器機能の低下に伴った疾患の経過の説明には、臓器障害パターンの「病みの軌跡」が有効です。2005年にBritish Medical Journal誌で発表された論文1)が基になっています。図：臓器障害の「病みの軌跡」原著論文を基に筆者作成この「臓器障害」には、心不全だけでなく、慢性閉塞性肺疾患のような呼吸不全を来す疾患や腎疾患なども含まれます。この疾患グループの特徴は、「増悪寛解を繰り返しながら、そのたびに身体機能が低下する」というものです。たとえば、心不全患者さんの多くが増悪での入院を経験します。質問者の患者さんも入退院を繰り返していますよね。そのほか、肺炎など感染症の併発といった、さまざまなきっかけで入院が必要となります。治療介入でいったんは改善するのですが、入院前と比べると廃用が進み、臓器機能がより低下するケースが多くなります。そういった経過を繰り返し、やがてはお看取りする、という経過です。時間軸としては数年単位というケースが多いでしょう。ポイントは、患者さんとご家族が「入院のたびに身体機能が低下している事実に気付いていない」ことです。治療後に回復したため、以前からの低下を実感できないケースが多く、本人の治療体験としても「悪くなってもまた治療できる」と感じやすい疾患群なのです。だからこそ、「増悪寛解を繰り返しながら、そのたびに身体機能が低下する」という「病みの軌跡」を共有することが有効です。悪化防止の重要性を理解することで、食事や薬物療法のアドヒアランスも向上するでしょう。今回のTips今回のTips臓器障害の「病みの軌跡」は、増悪寛解を繰り返しながら身体機能が低下する。1）Murray SA, et al. BMJ. 2005;330:1007-1011.

2022年度の診療報酬改定率は、本体がわずかながらプラスとなったものの、医療界はモヤモヤが解消していないようだ。診療報酬改定の基礎資料となる医療経済実態調査（実調）に対し、医療機関の経営実態を反映していないのではと疑問視する声が上がっている。調査対象数の少なさや偏りにより、全体が把握できていないというのだ。とくに個人診療所の多い歯科は、医科と比べて不利な評価を得やすく、なおさら不信感が強い。実調は、中央社会保険医療協議会（中医協）が2年ごとに実施している。抽出された約8,000の医療機関から、自費診療分を含む収入や給与、医材費、設備費など医業経費に関わる経営報告書を提出させるものだ。集計結果は各種医療機関の損益の代表値となり、診療報酬改定率の根拠として使われている。自費率の調査施設数が極端に少ない個人立の診療所では、開設者の報酬に相当する部分は「給与費」ではなく「医業損益差額」に含まれる。これには、借り入れ返済金、建物や設備更新のための引当準備金などのほか、退職金のない自身の引退後の生活費用も含まれる。開業医自身が自由に使える収入ではないが、診療報酬改定率は損益差額に左右される。歯科診療所は、自費収入が損益差額に含まれるため、改定率が抑えられがちだ。東京歯科保険医協会は、1月14日のメディア懇談会でこの問題に言及。歯科は医科に比べて自費診療が多いと言われるが、2020年度の歯科と医科の自費診療の構成比率を比較すると、歯科は13.5％。医科は、内科が7％、精神科が5.9％、外科が2.3％などと歯科より低いが、小児科は23.2％と高くなっている。一般的に自費というと、予防接種や健康診断などが含まれると思われるが、実調の調査項目の中で、予防接種や健康診断などは「その他の医業収益」に含まれており、自費診療などの金額である外来診療収益の「その他の診療収益」には含まれていない。小児科の自費率が高いことに疑問を持った同会が厚生労働省に確認したところ、「予防接種」「健康診断」「文書料」は含まれていないため、その他の自費診療にどのようなものがあるかは不明だとの回答を得たという。7施設の調査では実態はわからない対象施設について言えば、歯科は158施設、内科は111施設だったが、小児科はわずか14施設。精神科や外科にいたっては、いずれも7施設にすぎなかった。「7施設程度で実態調査とはいかがなものか。対象施設数が少なく特殊な医療機関に当たれば、それだけで自費率は大きく変動する。そうなると、どのようにして施設を選んだのか疑問が生じる。こういった数字を基に診療報酬の改定が行われるのはおかしい」と同会は疑問を呈する。次をにらんだ財源ありきの方針と恣意的な調査の布石2年後の診療報酬改定に向け、早くも財源ありきの方針や恣意的な調査の布石が打たれているのではないかと勘繰ってしまう。財務省の財政制度等審議会では、診療報酬を下げても高齢化社会で受診者が増えているので、医療機関の報酬自体は増えているとの論法を展開。また、2024年度改定では医療法人の全調査結果を使うという。前述の通り、歯科の場合は個人立診療所が多く法人調査の対象から外れるため、歯科経営の実態を掴みにくくなるだろう。これに対し、同会は「歯科では1日に診られる患者数は限られている。医療機関の報酬を増やすために、勤務する歯科医師の数を増やしたり診療時間を延ばしたりすればいいという話ではない。治療費である診療報酬が下げられると、経営的にはマイナスになる。財務省の論理は乱暴だ」と反論する。また、医療法人の全調査については、「歯科でも法人が増えており、都内でも二極化している。収入が高い医療法人が調査対象となると、歯科は経営的に問題がないと分析されてしまう。歯科については個人立診療所を主体に調査すべきでは」との見解だ。医療の実態を把握するというのであれば、しっかりしたデータに基づいて説明をしてもらいたい。コロナ・パンデミック以降、さんざんに引っ掻き回された医療機関の多くはシビアな経営を余儀なくされており、大きな不満を抱えている状況だ。公平さを欠く恣意的なデータを示されて、誰が納得できるというのだろう。

　順天堂大学の八田 耕太郎氏らは、統合失調症患者に対する長時間作用型持続性注射剤（LAI）と抗精神病薬の多剤併用（クロザピンを含まない）の実臨床における有効性の比較を行った。Asian Journal of Psychiatry誌オンライン版2021年11月6日号の報告。　日本の精神科救急病院12施設において、19ヵ月間のプロスペクティブ研究を実施した。対象は、DSM-Vで定義される統合失調症およびその他の精神病性障害の急性発症または悪化のために、2019年9月～2020年3月に精神科救急病棟に新たに入院した患者。すべての患者を退院後1年間または2021年3月31日までフォローアップを行った。主要アウトカムは、治療失敗リスク（精神科再入院、治療薬使用の中止、死亡、1年間の入院継続）とした。分析は、Cox比例ハザード多変量回帰を用いた。　主な結果は以下のとおり。・期間中に登録された患者数は1,011例であった（女性の割合：53.7％、平均年齢：47.5±14.8歳）。・フォローアップ期間中に治療が失敗した患者は588例（58.2％）、それぞれの内訳は以下のとおりであった。　●再入院：513例　●治療薬使用の中止：17例　●死亡：11例　●1年間の入院継続：47例・LAIへの切り替え（ハザード比[HR]：0.810、95％信頼区間[CI]：0.659～0.996）および抗精神病薬の多剤併用（HR：0.829、95％CI：0.695～0.990）と治療失敗率の低さとの間に有意な関連が認められた。　著者らは「急性期統合失調症の治療では、初期に治療反応が認められない患者に対するLAIへの切り替えや抗精神病薬の多剤併用は、治療失敗リスクの低減に有益である可能性が示唆された。治療失敗リスクは、LAI治療患者では非LAI治療患者と比較し約19％低く、多剤併用患者では単剤患者と比較し約17％低かった」としている。

　片頭痛の有病率は、年齢や性別により異なり、成人初期および中年の女性でとくに高いが、男性やすべての年齢の成人においても片頭痛の問題を抱えている人は少なくない。そのため、性別や年齢を超えた片頭痛予防薬の有用性を理解することは重要である。既存の片頭痛予防の2～4つのクラスを用いた治療が奏効しなかった反復性および慢性片頭痛成人患者を対象としたランダム化プラセボ対照二重盲検比較試験である第IIIb相FOCUS試験において、ヒト化モノクローナル抗体フレマネズマブの安全性、有効性は明らかとなった。オランダ・エラスムス大学ロッテルダムのAntoinette MaassenVanDenBrink氏らは、FOCUS試験参加者を年齢および性別でサブグループ化し、フレマネズマブの有効性を評価した。The Journal of Headache and Pain誌2021年12月18日号の報告。　FOCUS試験では、既存の片頭痛予防の2～4つのクラスを用いた治療が奏効しなかった慢性片頭痛または反復性片頭痛患者をフレマネズマブ四半期ごと投与群、フレマネズマブ月1回投与群、プラセボ群に1：1：1でランダムに割り付け、12週間の二重盲検治療を実施した。本事後分析では、年齢（18～45歳および45歳超）および性別のサブグループにおけるFOCUS試験の主要エンドポイントである1ヵ月当たりの片頭痛日数およびその他の副次的エンドポイント、探索的有効性のアウトカムのベースラインからの変化について評価を行った。　主な結果は以下のとおり。・対象は、修正されたITT集団（1回以上の治験薬投与および主要評価項目の有効性評価をベースライン後10日以上で行った患者）837例（18～45歳：373例、45歳超：464例、男性：138例、女性：699例）。・12週間後の1ヵ月当たりの片頭痛日数は、年齢、性別に関係なく一貫した減少が認められた（各々対プラセボ群：p＜0.001）。【年齢：18～45歳】　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－4.1日●フレマネズマブ月1回投与群：－4.7日●プラセボ群：－0.9日【年齢：45歳超】　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－3.6日●フレマネズマブ月1回投与群：－3.7日●プラセボ群：－0.3日【性別：男性】　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－4.1日●フレマネズマブ月1回投与群：－4.6日●プラセボ群：－0.3日【性別：女性】　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－3.6日●フレマネズマブ月1回投与群：－3.9日●プラセボ群：－0.6日・各サブグループにおいて、フレマネズマブの使用により、1ヵ月当たりの中等度以上の片頭痛日数の減少、1ヵ月当たり急性片頭痛薬の使用日数の減少、片頭痛障害評価（MIDAS）スコアの改善が認められた。　著者らは「年齢や性別とは無関係に、治療抵抗性片頭痛に対するフレマネズマブ治療の有効性が確認された」としている。

　初期無症候性の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染が確認された家庭内濃厚接触者に対し、皮下投与によるカシリビマブ＋イムデビマブ（商品名：ロナプリーブ）の抗体カクテル療法はプラセボと比較し、28日間の症候性新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発症リスクを有意に低下する。米国・Regeneron PharmaceuticalsのMeagan P. O'Brien氏らが、314例を対象に行った第III相無作為化試験の結果を報告した。JAMA誌オンライン版2022年1月14日号掲載の報告。ベースラインで血清反応陰性者の発症率を比較　研究グループは2020年7月13日～2021年1月28日にかけて、米国、ルーマニア、モルドバ共和国の112ヵ所の医療機関を通じて、SARS-CoV-2感染者の家庭内濃厚接触者314例を対象に、プラセボ対照無作為化二重盲検試験を行った。被験者は無症状の12歳以上で、定量的逆転写PCR（RT-qPCR）検査結果の陽性者（SARS-CoV-2感染者の検査実施から96時間以内に特定）。追跡は2021年3月11日まで行われた。　被験者は無作為に2群に割り付けられ、一方にはカシリビマブ＋イムデビマブ（1,200mg、各抗体薬600mgずつ）を、もう一方にはプラセボを、それぞれ1回皮下投与した。　主要エンドポイントは、ベースライン血清反応陰性者における、28日間の症候性COVID-19を呈した被験者の割合だった。主な有効性の副次エンドポイントは、症候性SARS-CoV-2感染の期間（週）およびウイルス量高値（4 log10コピー/mL超）を示した期間（週）だった。有症状期間を発症者1人当たり約5.6日短縮　被験者314例（平均年齢41.0歳、女性は51.6％）のうち、310例（99.7％）が有効性に関する評価を完了した。ベースラインで血清反応陰性かつ無症状だったのは204例だった。　カシリビマブ＋イムデビマブ1,200mgの皮下投与は、症候性疾患への進行を有意に予防した。症候性COVID-19を呈したのはカシリビマブ＋イムデビマブ群は29/100例（29.0％）、プラセボ群44/104例（42.3％）で、オッズ比は0.54（95％信頼区間[CI]：0.30～0.97、p＝0.04）、絶対リスク群間差は－13.3％（95％CI：－26.3～－0.3）だった。　カシリビマブ＋イムデビマブは、症候性期間（週）を有意に短縮（895.7週/1,000人vs.プラセボ群1,637.4週/1,000人、p＝0.03）。これは、症状を呈した被験者1人当たり約5.6日の短縮に相当した。　また、カシリビマブ＋イムデビマブは、ウイルス量高値の期間（週）も有意に短縮した（489.8週/1,000人vs.プラセボ群811.9週/1,000人、p＝0.001）。　なお、1つ以上の治療関連有害事象の発生率は、カシリビマブ＋イムデビマブ群33.5％ vs.プラセボ群48.1％であり、そのうちCOVID-19に関連したものは、それぞれ25.8％ vs.39.7％、関連していないものは11.0％ vs.16.0％だった。

　体格指数（BMI）が高値ほど2型糖尿病を発症するリスクは高く、肥満であるか否かにかかわらず、腹囲の大きさと2型糖尿病リスクには強い正の線形の関連性が認められることが明らかにされた。イラン・Semnan University of Medical SciencesのAhmad Jayedi氏らが、200件超の試験を対象に行ったメタ解析の結果を報告した。BMJ誌2022年1月18日号掲載の報告。2型糖尿病患者230万例を対象にメタ解析　研究グループは、BMI、腹囲、肥満およびこれらの測定比の違いと2型糖尿病リスクとの関連を統合的レビューで明らかにするため、PubMed、Scopus、Web of Scienceを基に、2021年5月1日までに収載された試験を対象に、システマティックレビューと用量反応性メタ解析を行った。対象とした試験は、一般成人集団を対象に行われ、肥満・体脂肪含有量と2型糖尿病リスクに関して検討したコホート試験。　ランダム効果用量反応性メタ解析で関連の度合いを予測し、1段階重み付け混合効果メタ解析により、曲線関係モデルを構築し評価した。　検索により、216件のコホート試験（被験者総数2,600万人）に含まれる2型糖尿病患者230万例を特定した。中心性肥満の指数、肥満と独立したリスク因子　BMIの5単位増加による、2型糖尿病発症に関する相対リスクは1.72（95％信頼区間[CI]：1.65～1.81、182試験）だった。腹囲10cm増加による同相対リスクは1.61（1.52～1.70、78試験）、また、腹囲/臀囲比0.1単位増加による同相対リスクは1.63（1.50～1.78、34試験）、腹囲/身長比0.1単位増加による同相対リスクは1.73（1.51～1.98、25試験）だった。内臓肥満指数の1単位増加では、同相対リスクは1.42（1.27～1.58、9試験）、体脂肪率10％増加では、同相対リスクは2.05（1.41～2.98、6試験）、ボディシェイプ指数の0.005単位増加では、同相対リスクは1.09（1.05～1.13、5試験）、BAI（body adiposity index、臀囲を用いた肥満指数）の10％増加による同相対リスクは2.55（1.59～4.10、4試験）、臀囲10cm増加による同相対リスクは1.11（0.98～1.27、14試験）だった。　BMIと2型糖尿病リスクには、強い正の線形の相関が認められた。線形または単調な関連性は、特定のカットオフ値で顕著な逸脱を認めることなく、全地域・人種/民族を通じて認められた。　また、全般的な肥満とは独立して、中心性肥満の指数と2型糖尿病リスクには、正の線形または単調な関連性が認められた。総脂肪量・内臓脂肪量と同リスクについても正の線形または単調な関連性が認められたが、試験数は少なかった。

　アムジェンは、2022年1月20日、KRASG12C阻害薬ソトラシブ（製品名：ルマケラス）について、がん化学療法後に増悪したKRASG12C変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がんの効能・効果で、日本における製造販売承認を取得した。　日本における製造販売承認は国際共同第I/II相多施設共同単群非盲検試験（CodeBreaK100試験）の結果に基づいたもの。同試験の第II相パートでは、非小細胞肺がん（NSCLC）患者126例（日本人11例を含む）を対象に、ソトラシブ960mgが1日1回経口投与され、主要評価項目である奏効率は、有効性評価対象123例で37.4%であった。副作用は安全性評価対象190例（日本人13例を含む）中128例（67.4%）に認められ、主な副作用（発現率5%以上）は、下痢（27.9%）、悪心、ALT増加、AST増加（各16.3%）、疲労（11.1%）、血中アルカリホスファターゼ増加（7.9%）、嘔吐（7.4%）および腹痛（5.3%）である。　ソトラシブは2021年5月、KRASG12C阻害薬として世界で初めて米国で迅速承認を取得し、EU、英国、カナダ、スイスおよびアラブ首長国連邦でも承認されている。日本では2021年3月11日付で厚生労働省より希少疾病用医薬品の指定を受けていた。　KRASG12C変異は、NSCLCに高い頻度で認められるがんドライバー遺伝子変異の1つであり、米国では肺腺がんの約13%、日本では非扁平上皮がんの4.5%に認められると報告されている。KRASG12C変異の2次治療選択肢は限られており、高いアンメット・メディカル・ニーズが存在する。既存の治療法による予後は不良であり、KRASG12C変異を有するNSCLC患者の2次治療後の無増悪生存期間の中央値は約4ヵ月であると報告されている。販売名：ルマケラス錠120mg一般名：ソトラシブ効果又は効能：がん化学療法後に増悪したKRASG12C変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん用法及び用量：通常、成人にはソトラシブとして960mgを1日1回経口投与する。なお、患者の状態により適宜減量する