地域医療構想が実現した日本の医療の姿厚生労働省が地域医療構想に着手して10年が経過しました。当時、厚労省は2025年の医療需要を踏まえた全国の二次医療圏ごとに必要病床数を定め、各都道府県に対して、病床機能報告をもとに4つの病床機能（高度急性期、急性期、回復期、慢性期）で必要病床数119.1万床が、2023年度で119.2万床となったため、行政サイドはほぼ目標を達成したとしています（日本医師会雑誌2025年7月号）が、コロナ禍が収束した現在、多くの急性期病院の課題は、稼働率が以前のレベルまで回復せず、大学病院や公立病院を含めて大幅に赤字となっており経営危機が叫ばれています。すでに地域によっては医師や看護師不足のフェーズから、外来患者数の減少や入院患者の減少が予想より早く訪れており、大都市を除くと医師や看護師不足のフェーズから人口減少のため「患者不足時代」に突入したことが明らかになっています。これから迎える高齢患者増加の未来に、地域の医療機関は対応していく必要性があることは間違いありません。画像を拡大する画像を拡大する画像を拡大する2040年に向けた新たな地域医療構想とは厚労省の令和7年版厚生労働白書によれば、2040年の日本の人口は、生産年齢人口（15～64歳）を中心に1,000万人減少する一方、85歳以上を中心に高齢者数は2040年まで増加し続け、高齢化率が35％を超えると見込まれています。少子化の加速で、労働人口が減少するため、医療・介護ニーズは増えてもそれを支える人材が不足する社会に変化することが明らかになっています。とくに85歳以上の高齢者は医療・介護の複合ニーズを有するため、85歳以上人口の増加によって85歳以上の高齢者の救急搬送は、2020年と比較して、75％増加し、85歳以上の在宅医療の需要は62％も増加することが見込まれています。（注：新たな地域医療構想に関するとりまとめ）このため高齢化によって手術などの急性期医療のニーズが減少すると、慢性期や在宅医療へ医療需要が変化するため、現状の医療提供体制のままでは持続不可能となってしまいます。画像を拡大する平成4（1992）年の段階（第8次医療計画及び地域医療構想に関する状況）で、すでに全国の外来患者数は2025年にピークを迎えることが予想され、今後は外来患者のうち65歳以上が占める割合はさらに上昇し、2040年には約6割となることが見込まれています。そして、すでに2020年までに214の医療圏では外来患者数のピークを迎えていると見込まれている一方、在宅医療の需要のピークは2040年以降と推測されています。このため厚労省では、今年の7月24日から「地域医療構想及び医療計画等に関する検討会」を立ち上げています。その第1回の資料（地域医療構想及び医療計画等に関する検討会）によれば、救急医療、小児科、周産期など提供体制について討議。次の第9次医療計画に反映されるよう、地域医療構想の策定状況や医療計画などの課題を国と県で共有することを目的として、検討を開始しています。厚労省は2029年度までの「第8次医療計画」や、「新たな地域医療構想ガイドライン」で、「治す医療」から「治し支える医療」への構造転換を明確に打ち出しています。また、厚労省は各都道府県に命じて、二次医療圏ごとに医療計画の立案を行うと同時に、地域医療構想で、急性期・回復期・慢性期・在宅の病床機能を明確化し、将来、必要とされる病床数を推計して、地域で完結できる体制を整えることを求めています。つまり地域社会の人口構成が変化することに応じて、病院もクリニックも、変わるべきタイミングが訪れてきていることがわかります。今後の人口減少によって、人口30万人を下回る二次医療圏では急性期拠点の集約化を進め、少なくとも1ヵ所の「急性期拠点病院」を確保することが指針とされています。これによって、2040年までに中小病院の統廃合・機能転換が加速し、勤務医の配置・専門医研修にも直接的な影響が及んできます。具体的にどういった動きが医師のキャリアや働き方に影響が出るかみていきましょう。地域医療構想の進捗における課題1）急性期医療の集約化と地域偏在中央社会保険医療協議会（中医協）の「入院・外来医療等の調査・評価分科会」によれば、急性期病棟で最上位の急性期一般入院料1を届け出る病院は近年減少傾向にあり、とくに人口20万人未満の二次医療圏では、急性期充実体制加算を持つ病院が存在しない地域が約8割に上っています。このため、救急医療・手術・産科・小児などの医療人材が不足している地域では、1～2の中核病院への集約が不可避となってきます。画像を拡大する画像を拡大する画像を拡大するすなわち地域の拠点病院に重症患者や医師を集めて、高度医療の中核的な病院を作って、周辺の病院には、（従来は回復期リハビリテーション病棟や地域包括医療・ケア病棟が新たに呼称変換されます）「包括期病棟」を備え、回復期の患者や軽症の救急患者の対応や、医療・介護連携の強化に動くことが求められます（新地域医療構想、「急性期拠点病院の集約化」「回復期病棟からsub acuteにも対応する包括期病棟への改組」など行う－新地域医療構想検討会[Gem Med]）。このような病院の再編は、医療資源の効率化を狙う一方で、勤務医にとっては地域医療を守るために、マルチモビディティ（多疾患併存）の高齢患者のために総合的・全人的にアプローチしていく「総合的な診療能力」を持つ医師の働き方が求められるようになります。2）小児・周産期医療の地域完結は困難集約化で問題になるのは「小児・周産期医療」です。少子化により出生数は2024年時点で68万人台にまで落ち込み、分娩を扱う医療機関数も20年間で半減しています。すでに地域によっては分娩取扱施設が10ヵ所未満となり、二次医療圏外への妊産婦の救急搬送が発生している自治体も出てきているはずです。このため、産婦人科・小児科医の偏在と負担集中が顕著化し、都市部の周産期センターでは24時間体制維持が困難となっています。地域の医療提供体制の再編の過程で、産科・小児科の閉鎖や統合が進む地域では、勤務医の確保策と合わせて、医師の労働環境だけでなく、キャリア支援・女性医師復帰支援が課題となってくると思われ、その対応が急がれると思います。本年10月から厚労省は「小児医療及び周産期医療の提供体制等に関するワーキンググループ」を立ち上げており、今後の議論の推移を見守る必要があると感じています。3）都道府県での医師の偏在対策厚労省は2020年度以降、全国の二次医療圏・三次医療圏ごとに、医師の偏在の状況を全国ベースで客観的に示すために、「医師偏在指標」を算出し、上位3分の1を医師多数区域、下位3分の1を医師少数区域として区分しています。このデータをもとに、都道府県に対して医師の確保の方針を踏まえ、目標医師数を達成するための具体的な施策「医師確保計画」を策定し、3年ごとにPDCAを回す仕組みが導入されています。この「医師確保計画」では、短期的には大学医局からの医師派遣調整、中長期的には地域枠・地元出身枠の増加により地域定着を図る方針が明記されています。しかし、「医師少数区域への医師派遣」は大学医局に依存しており、大学側の派遣余力の限界もあり、地域の高度急性期病院にも医師派遣機能を求めるなど対策が強化される見込みです。画像を拡大する4）養成段階での地域偏在是正大学側も医師の偏在対策のため、医学部の「地域枠」や「地元枠」の拡大や奨学金貸与により医師育成数の増加も相まって、若手医師の地方病院での研修医が増えるなど、改善の傾向がみられるものの、若手医師にとっては勤務地域・診療科の拘束が強まり、キャリア選択の自由度が減少しています。また、専門研修として、日本専門医機構によって、専攻医シーリング（診療科・都道府県別上限）が設けられたことで、女性に人気のマイナー診療科では入局待機など都市部での定員が厳格化されたことで、選択肢が少なくなってしまう可能性があります。しかし、これらの方策によって、地域での若手医師の定着率は一定の改善がみられますが、診療科での医師偏在（産科・小児・救急・外科医不足）は依然として深刻なため、若手医師のキャリア志向やQOL重視のライフスタイルとの乖離が広がっているという見方もあり、これについてはさらに見直されると思います。地域医療再編と医師への影響1）医療再編の「担い手リスク」地域医療構想に基づく病床再編は、病院間連携や統廃合を前提としていますが、その過程で医師の異動や配置転換が行われる見込みです。とくに人口20万未満の医療圏では、救急・外科系医師の不足が慢性化し、医師によっては複数施設を兼務する勤務形態が制度的に定着する可能性もあり、医師の働き方改革（時間外960時間上限）との両立が困難となり、結果的に地域医療を支える医師の離職リスクを伴っていますが、地方で医師が充実するには時間がかかるため、大学など派遣側からの協力で耐えるしかないと考えます。画像を拡大する2）医療機関の機能転換とキャリア再構築回復期リハビリテーションや在宅医療への転換が進む中で、急性期医療中心で育成された医師が、慢性期病棟や「包括期病棟」を備えた病院に配置転換されるケースが増加していくとみられます。こうした医師に対し、自治体や医学部が「キャリア形成プログラム」を策定し、医師不足地域勤務と能力開発の両立を支援する仕組みを整えていますが、まだ実際の運用は都道府県による地域差が大きく、実質的には「大学医局による医師派遣の延長線」に留まることも多いなど、さらに再考の余地はあると思われます。今後の重点課題と展望大学と自治体の連携による医師供給調整の実効性では、大学の医局依存から脱却し、地域医療支援センターを中心とした医師配置調整を強化する必要があります。とくに女性医師や家庭のある医師の地域勤務継続支援が鍵となるとみられます。1）医師のキャリアパスの一体化「医師養成－専門研修－配置」の全段階を通じ、地域医療経験を評価するキャリアモデルを確立しなければ、地域勤務は恒常的な人材流出に陥ります。2）医療機関再編と診療科維持の両立急性期集約化の中で、産科・小児・外科を維持できる体制を構築するには、複数の圏域連携型の周産期・小児医療ネットワーク化が必要になると思いますが、まだ地域によっては再編が進まず自治体ごとに周産期医療を開設しようとする動きもあり、地方への働きかけも必要と考えます。3）医師労働環境改革との整合医療再編と同時に、長時間労働の是正と夜間救急体制維持という難題をどう解決するかが最大の焦点となります。結論－将来の地域医療構想は広く医療環境を再編すべき2040年に向けた地域医療構想は、単なる病床数調整ではなく、医師の再配置・育成・労働環境改革を包括する「医療人材の再編」の一環と考えるべきです。人口が減少した地域では医療機関の統廃合は避けられず、医師の勤務場所・診療領域・働き方に直接的な影響を与えると思います。したがって、今後の医療提供体制改革の成否は、医師偏在対策の実効性と、再編後も医師が持続的に働ける場所やキャリア設計にも重要な転換点に差しかかっていると考えます。地域医療構想の最終的な目的は「均質な医療提供」ではなく、限られた医師資源を最適に循環させ、地域の生活インフラである地域医療を絶やさない仕組みの再構築にあると考え、われわれ医師もその流れに乗っていく必要があると感じています。参考 1） 地域医療構想と地域包括ケア－2025と2040（日医雑誌） 2） 地域医療構想及び医療計画等に関する検討会【第1回】（厚生労働省） 3） 新たな地域医療構想に関するとりまとめ（同） 4） 新たな地域医療構想策定ガイドラインについて（同） 5） 医師確保計画を通じた医師偏在対策について（同） 6） 医師偏在対策について（同） 7） 第1回小児医療及び周産期医療の提供体制等に関するワーキンググループ（同） 8） 新地域医療構想、「急性期拠点病院の集約化」「回復期病棟からsub acuteにも対応する包括期病棟への改組」など行う－新地域医療構想検討会（Gem Med）

出演：国立がん研究センター 研究所 腫瘍免疫研究分野　西川 博嘉氏2025年のノーベル生理学・医学賞を、大阪大学特任教授の坂口 志文氏らが受賞しました。過剰な免疫反応を抑制する「制御性T細胞」の発見とその仕組みを解明したことによるものです。受賞を記念し、坂口氏のもとで研究を深め、現在の免疫研究を牽引する西川 博嘉氏による「がん免疫療法」のセミナーを再配信します。※本セミナーはケアネットが運営するOncologyをテーマとしたキュレーションサイト・Doctors’Picksが企画・作成したものです。【ケアネットライブ Oncology　イチからわかる がん免疫療法】講師：西川 博嘉氏（国立がん研究センター 研究所 腫瘍免疫研究分野）約60分（2022年1月26日配信、掲載期間は2025年11月12日まで）

解説事例は、調剤薬局レセプトと突き合わせて点検を行う「突合点検」の結果、C事由（医学的理由による不適当）が適用されて査定となりました。よく見ると、約1年前のレセプトに対する査定です。保険者による再審査の結果に基づいて「突合点検」が実施されたものと推測できます。最近、保険者による審査に基づく査定が増えているように思われます。必ず当院に責があるのかを見定めないと減収につながりますので注意が必要です。事例の過去カルテを参照しました。他院からの紹介初診であり、診療情報提供書にて「グルベス配合錠継続使用」の依頼があり投与していました。しばらくしてグルベス配合錠をいったん停止してMDI（multiple daily injections）に切り替えていました。査定のあった2024年5月には患者の希望によりBOT（Basal Supported Oral Therapy）への切り替えを行っていました。その月には、「ヒューマログ（自己注射薬）」と改めて投与された「グルベス配合錠」を併用する院外処方箋が発行されていました。カルテには、「BOTへの変更希望あり。グルベス再開。リスク軽減のためにヒューマログ併用」と記録されていました。さらに、該当月以降を確認すると、糖尿病に関わる薬剤は「グルベス配合錠」単独でした。「グルベス配合錠」の添付文書には、「2型糖尿病治療の第1選択薬として用いないこと」とあります。しばらく投与のない「グルベス配合錠」が「ヒューマログ」との併用として突然に処方されたと捉えられ、第1選択薬として用いられたと判断されたようです。当時のカルテの写しと、「グルベス配合薬」は第1選択薬ではなく再開であること、ヒューマログはBOTへの移行途上の一時的併用であったことを説明して再審査請求したところ復活しています。

【10月13日　麻酔の日】〔由来〕1804年の今日、江戸時代の医師・華岡青洲が、世界初の「全身麻酔」による乳がん摘出手術に成功。人類が手術の痛みから解放された歴史的な日として日本麻酔科学会が2000年に制定。関連コンテンツ「苦しいのは仕方がない」という患者さん【非専門医のための緩和ケアTips】海外旅行と医療用麻薬【非専門医のための緩和ケアTips】意外と知らないオピオイド（1）モルヒネによる眠気【臨床力に差がつく 医薬トリビア】高齢の心臓手術患者、脳波ガイド下麻酔は術後せん妄を抑制せず／JAMAICU入室患者の鎮静、α2作動薬vs.プロポフォール／JAMA

　ブレクスピプラゾールは、統合失調症などに適応を有する第2世代抗精神病薬であり、ドパミンパーシャルアゴニストとして他の抗精神病薬と異なる作用機序を有している。米国・Zucker Hillside HospitalのChristoph U. Correll氏らは、大塚ファーマシューティカルヨーロッパおよびH. Lundbeck A/Sからの資金提供を受けて組織された精神科専門家による国際委員会において実施された、統合失調症のさまざまな段階におけるブレクスピプラゾールの安全かつ効果的な使用法についての議論を報告した。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2025年8月29日号の報告。　主な内容は以下のとおり。・ブレクスピプラゾールの薬理学的プロファイルは、ノルエピネフリン、ドパミン、セロトニン受容体に対してバランスの取れた結合親和性を特徴としており、興奮症状や陰性症状を含む複数の症状領域において有効性を示す。・最小限の活性化および鎮静作用、長期的な心血管代謝への懸念が比較的低いといった忍容性の高い安全性プロファイルは、ブレクスピプラゾールの臨床的有用性をさらに裏付けている。・ブレクスピプラゾールは、適切な用量調節とモニタリングを行えば、入院患者および外来患者のいずれにおいても、第1選択薬として使用可能である。・ブレクスピプラゾールは、統合失調症のさまざまな症状領域の治療選択肢として、また、症状コントロールが不十分または許容できない有害事象のために抗精神病薬の変更を必要とする患者においても有用である。・統合失調症の再発予防には長期維持療法が不可欠である。ブレクスピプラゾールは、適切な用量で精神症状コントロールに使用された場合、長期的な安全性への懸念を最小限に抑えながら持続的な有効性を期待できる薬剤である。

　内閣府主導の国家プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」では、分散したリアルワールドデータの統合とデータに基づく医療システムの制御を目指し、日本語医療LLM（大規模言語モデル）や臨床情報プラットフォームの構築、患者・医療機関支援ソリューションの開発などを行っており、一部はすでに社会実装が始まっている。2025年9月3日、メディア勉強会が開催され、同プログラム全体のディレクターを務める永井 良三氏（自治医科大学）のほか、疾患リスク予測サービスの開発および受診支援・電子カルテ機能補助システムの開発を目指すグループの代表を務める鈴木 亨氏（東京大学医科学研究所）・佐藤 寿彦氏（株式会社プレシジョン）が講演した。厚労省主導の医療DXとの関係、プログラムの全体像　厚生労働省主導の医療DXが、診療行為に必要最低限の3文書（健康診断結果報告書、診療情報提供書、退院時サマリー）6情報（傷病名、感染症、薬剤アレルギーなど、その他アレルギーなど、検査、処方）に絞って広く全国規模で収集・利活用（全国医療情報プラットフォームの創設、電子カルテ情報の標準化、診療報酬改定DX）を目指すものであるのに対し、本プログラムではデータ取得対象は限定されるものの電子カルテデータに加えPHR、介護データ、医療レセプトや予後データなど含めたデータを収集し、臨床情報プラットフォーム構築や医療機関支援ソリューションの開発などを行うことを目的としている。2つのプロジェクトは、将来的には相互に連携していくことが期待される。　具体的には、SIPでは大きく以下の5つの課題が設定されており、医療機関・大学・関連企業からそれぞれ研究開発責任者が選任されている1）。課題A：研究開発支援・知識発見ソリューションの開発（臨床情報プラットフォーム構築と拠点形成、PHRによる突然死防止・見守りサービス開発など）課題B：患者・医療機関支援ソリューションの開発（受診支援・電子カルテ機能補助システムの開発、症例報告・病歴要約支援システム開発を通じた臨床現場支援など）課題C：地方自治体・医療介護政策支援ソリューションの開発課題D：先進的医療情報システム基盤の開発（ベンダーやシステムの垣根を超えた医療情報収集、僻地診療支援のためのクラウド型標準電子カルテサービスの開発など）課題E：大容量リアルタイム医療データ解析基盤技術の開発（大規模医療文書・画像の高精度解析基盤技術の開発）　同プログラムは2023年からの5年計画で進められており、可能なものから随時社会実装を進めつつ、今後は医療データプラットフォームの中核的病院への導入などを目指している。医療テキスト800億トークンを学習させた日本語医療LLMを構築　さらに令和5年度補正予算により生成AIの活用プロジェクトが開始され、日本語医療LLMの開発が進み、上記の各プロジェクトにおける応用が始まっている。現在世界中で使われている主なLLMでは、たとえばOpenAIのGPT-3の学習に使われた言語として日本語は0.11％に過ぎず、これらのLLMをベースに医療LLMを構築・利用した場合、・診断を行うLLMにおいて、日本人の症例や日本の疫学ではなく、英語圏の症例や疫学がベースに出力される・治療法を推奨するLLMにおいて、日本の医療/保険制度や法律に合わない出力がされるといった問題が生じうる。また、データ主権の観点からも、現在各国で政府主導の自国語LLM開発が進んでいる背景がある。　国立情報学研究所の相澤 彰子氏らは、さまざまな実臨床での利用に展開するためのベースモデルとして、医療テキスト800億トークンを学習させた日本語医療LLMのプレビュー版をすでに構築、医師国家試験で77～78％のスコア（注釈：尤度ベースと呼ばれる正解の算出方法に基づく）を達成した。開発したモデルは、推論時に利用するパラメータ数が220億と比較的軽量であるにも関わらず、700億クラスの海外モデルに匹敵する性能を示した。　この医療LLMはSIPの各プロジェクトへの組み入れが始まっており、診療現場の会話からカルテを下書きし鑑別疾患を提示するシステムや、感染症発生届の下書き支援システムなどの開発が行われている。また、計算機科学者と医師がタッグを組む形で、循環器用医療LLM、がん病変CT画像用医療LLM、健診支援医療LLMの開発がそれぞれ進められているという。電子カルテを活用した臨床情報プラットフォームや診断困難例サーチシステムがすでに始動　電子カルテには、診療録、検査データ、手術レポートなどの多くの情報が集積しているが、それらを匿名化・統合した状態で臨床研究に活用するには人的・時間的に大きな負担がかかっていた。SIPの課題A1として取り組まれている「臨床情報プラットフォーム構築による知識発見拠点形成」では、CLIDAS研究2）と称して多施設から複数のモダリティの診療データを標準化・収集するシステムを構築。国内11大学・2ナショナルセンターの電子カルテはすでに統一・連携されている。循環器領域では、PCI後のスタチン強度と予後の関係について3）など、CLIDASデータを用いた研究成果がすでに発表、論文化されているものもあり、今後も本データの臨床研究への活発な活用が期待される。　鈴木氏が責任者を務める課題A-3「臨床情報プラットフォームと連携したPHRによるライフレコードデジタルツイン開発」グループでは、NTTグループ約10万人の健診データ・約15年の追跡データを活用し、東京大学医科学研究所のスーパーコンピュータで疾患リスク予測モデルのアルゴリズム構築に着手。健診データを元に将来の疾患リスク（糖尿病・高血圧症・脂質異常症・心房細動）、検査や予防法の推奨などを提示する疾患リスク予測サービスの開発を行っている。将来的には、AIを用いた保健指導への展開も視野に開発中という。　佐藤氏が責任者を務める課題B-2「電子問診票とPHRを用いた受診支援・電子カルテ機能補助システムの開発」グループでは、日本内科学会地方会のデータ化された症例報告（約2万5千例）を基に、鑑別診断の際に参考となる疾患や病態を検索できるシステム（診断困難例ケースサーチ J-CaseMap）をすでに社会実装済で、日本内科学会会員は無料で利用できる。そのほか、電子カルテと連携した知識支援チャットボット（富士通と連携）や、再診時電子問診票、医療特化AI音声認識システムが開発中となっている。

　100歳まで生きたいと願う人にとっては悪いニュースだが、近い将来、人々の平均寿命が100歳を超えることはないようだ。新たな研究で、20世紀前半に高所得国において達成された平均寿命の延長ペースが大幅に鈍化し、その結果、1939年以降に生まれた世代の平均寿命が100歳に達することはないと予想されたのだ。米ウィスコンシン大学マディソン校ラ・フォレット公共政策学部のHector Pifarre i Arolas氏らによるこの研究結果は、「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」に8月25日掲載された。　Pifarre i Arolas氏は、「20世紀前半に達成した前例のない平均寿命の延長は、当面の間は再び達成される可能性が低い現象のようだ。人間の寿命を大幅に延長させる飛躍的な進歩が成し遂げられない限り、成人の生存率がわれわれの予測の2倍の速さで改善したとしても、平均寿命が20世紀初頭に見られたように急速に延びることはないだろう」と述べている。　研究グループによると、1900年から1938年にかけて、平均寿命は世代ごとに約5カ月半ずつ延びた。1900年に裕福な国で生まれた人の平均寿命は62歳であったが、1938年までに80歳にまで急上昇したという。しかし、この平均寿命の直線的な延長傾向が今後も続くのか、あるいは近い将来、鈍化するのかについては不明である。　この疑問に答えるために、今回Pifarre i Arolas氏らは、最近開発されたものも含めた既存の死亡率予測手法を適用して、1939年から2000年の間に23の高所得国で生まれた出生コホートの平均寿命を推定した。　その結果、どの予測手法を用いた場合でも一貫して、1939年から2000年の間に生まれたコホートの平均寿命の延びは鈍化することが明らかになった。具体的には、これまで観察されていたコホート当たり0.46歳という平均寿命延長ペースは、使用する手法によって37％から52％の幅で減少していた。　論文の筆頭著者であるマックス・プランク人口研究所（ドイツ）のJose Andrade氏は、「1980年生まれの人の平均寿命が100歳になることはないと予測された。本研究で対象とされた世代の全てがこの節目を迎えることはないだろう。このような平均寿命延長ペースの鈍化は、過去の寿命の急激な改善が非常に若い年齢での顕著な生存率改善によって引き起こされたという事実によるものだ」とウィスコンシン大学のニュースリリースで指摘している。　研究グループによると、20世紀初頭には医学の進歩と生活の質（QOL）の向上により乳児死亡率が急速に低下し、それが平均寿命の延長に大きく貢献したという。しかし、現在の乳児死亡率は非常に低いため、平均寿命の延長ペースは鈍化し、高齢者の医療の向上だけでは、これまでの寿命延長ペースを維持するのに十分ではないとの見方を研究グループは示している。　研究グループは、予期せぬパンデミックや医学の進歩、社会や経済の激変などが予想外の形で平均寿命に影響を及ぼす可能性があることを踏まえ、このような予測を鵜呑みにしないよう慎重な解釈を求めている。その一方で、こうした予測は、貯蓄や退職、長期計画に関する個人的な決定を下すのに役立つ可能性があるとも述べている。

　トイレにいる間にスマートフォン（以下、スマホ）でニュースや電子メール、ソーシャルメディアをチェックしている人は、注意した方が良いようだ。トイレでのそのような行動は、痔の発症リスクを高める可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。トイレでスマホを使う人は使わない人に比べて、痔の発症リスクが46％高いことが示されたという。米ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのTrisha Pasricha氏らによるこの研究結果は、「PLOS One」に9月3日掲載された。　研究グループは、トイレでスマホを使用していると、無意識のうちに滞在時間が長くなって肛門への圧力が高まり、それが痔の原因になる可能性があると説明している。Pasricha氏は、「スマホと現代の生活様式が健康に及ぼすさまざまな影響については、まだ全てが判明しているわけではない。トイレの中での使用など、スマホの使い方や使う場所によっては予期せぬ結果をもたらす可能性がある」と話している。　痔は肛門または直腸周辺の静脈が腫れた状態であり、しばしば痛みや出血を伴う。痔は妊娠中、過体重、または排便時のいきみによる圧力の上昇が原因で発生すると考えられている。　今回の研究でPasricha氏らは、同医療センターで大腸内視鏡検査を受けた成人125人を対象に、トイレでのスマホ使用と痔の有病率との関連を検討した。対象者のスマホの使用習慣を調査するとともに、Rome IV診断質問票による便通・排便症状の評価、排便時のいきみ、食物繊維の摂取量、運動習慣などを確認した。また、痔の有無を内視鏡で確認した。　その結果、対象者の66％にトイレでスマホを使用する習慣があり、痔の有病率は43％であることが明らかになった。トイレでのスマホ使用の内容は、ニュース閲覧（54.3％）とSNS（44.4％）が特に多かった。トイレでのスマホ使用習慣がある人は、ない人に比べて年齢が有意に若く（平均年齢55.4歳対62.1歳、P＝0.001）、トイレでの滞在時間も有意に長く、1回当たり5分以上滞在する人の割合は、前者で37.3％に上ったのに対し、後者では7.1％にとどまっていた（P＝0.006）。さらに、年齢、性別、BMI、運動習慣、排便時のいきみ、食物繊維の摂取量を調整して解析しても、トイレでのスマホ使用は痔の発症リスクを46％増加させることが示された（調整オッズ比1.46、P＝0.044）。　Pasricha氏は、「スマホをスクロールしていると、信じられないほど簡単に時間を忘れてしまう。人気アプリは、まさにそのためだけに設計されているのだ。しかし、スマホに気を取られて便座に座っている時間が長くなると、痔の発症リスクが高まる可能性がある」と話す。　さらにPasricha氏は、「スマホをトイレの中に持ち込まず、排便は数分以内に済ませるように心がけるべきだ。トイレでの滞在時間がもっと長い人は、本当に排便自体に時間がかかったのか、それとも他のことに気を取られていたからなのかを自問してみてほしい」と助言している。

　メトホルミンが処方されているBMI25以上の過体重または肥満の成人では、BMIカテゴリーにかかわらず、認知症および全死亡のリスクが低いことを示すデータが報告された。台北医学大学（台湾）のYu-Liang Lin氏らの研究によるもので、詳細は「Diabetes, Obesity and Metabolism」に8月6日掲載された。　メトホルミンは多くの国で2型糖尿病の第一選択薬として古くから使用されており、血糖降下以外の副次的作用に関するエビデンスも豊富。同薬の副次的作用の一つとして、認知症のリスクを抑制する可能性が示唆されている。Lin氏らは、メトホルミンが処方されることの多い過体重または肥満を有する患者における、認知症罹患率および全死亡率に関する長期的なデータを解析し、同薬の使用がそれらのリスク低下と関連しているか否かを検討した。　この研究には、世界各地の医療機関の電子医療記録を統合したリアルワールドのデータベース（TriNetX global federated health research network）が用いられた。過体重・肥満に該当する患者をBMIに基づき後述の4群に分類。BMIカテゴリーごとに、傾向スコアマッチングにより患者特性の一致するメトホルミン使用群とメトホルミン非使用群を設定し、カプランマイヤー法を用いて10年間の追跡期間中の認知症罹患率と全死亡率を比較した。　解析対象者数は、BMI25～29.9のカテゴリーが13万2,920人、同30～34.9が14万2,723人、35～39.9が9万4,402人、40以上が8万2,732人だった。解析の結果、追跡期間中の認知症罹患率と全死亡率は、全てのBMIカテゴリーでメトホルミン使用群の方が有意に低いことが示された。具体的には、認知症罹患のハザード比（95％信頼区間）は前記のBMIカテゴリーの順に、0.875（0.848～0.904）、0.917（0.885～0.951）、0.878（0.834～0.924）、0.891（0.834～0.953）であり、全死亡については0.719（0.701〜0.737）、0.727（0.708〜0.746）、0.717（0.694〜0.741）、0.743（0.717〜0.771）であった。　著者らは、「多施設の大規模なデータを統合したコホート研究において、メトホルミンの使用は過体重・肥満者における認知症および全死亡リスクの低下と関連していた。この保護効果は全てのBMIカテゴリーで有意だったが、カテゴリー間に差が認められた」と結論付けている。また、「これらの結果は、メトホルミンが過体重・肥満者の認知症リスクを抑制する可能性を示唆している。その根底にあるメカニズムを探るために、さらなる研究が必要とされる」と付け加えている。

　血液サンプルを用いて複数種類のがんの有無を検査する多がん検出（multicancer early detection；MCD）検査（以下、MCD検査）は、目に見えない腫瘍を発見できる可能性があるため、大きな注目を集めている。しかし、MCD検査によるスクリーニングのベネフィットを評価した、完了した対照試験は存在せず、この検査法の有効性を判断するには時期尚早であるとする研究結果が発表された。米RTI-ノースカロライナ大学Evidence-based Practice Centerの最高医療責任者代理であるLeila Kahwati氏らによるこの研究結果は、「Annals of Internal Medicine」に9月16日掲載された。　MCD検査は、未検出の腫瘍から血液中に放出されたDNAやタンパク質、その他の生化学物質を検出することで、がんの有無を判定する。MCD検査のいくつかは、医師の診断書があれば製造元からオンラインで注文できる。ただし、いずれも米食品医薬品局（FDA）の承認を受けていない。　研究グループは、がんによる死亡の最大70％は、スクリーニング検査が存在しない悪性腫瘍によって引き起こされていることを考慮すると、このような検査が注目を集めるのは不思議ではないと話す。本研究の付随論評を執筆した、米フォックス・チェイスがんセンターの医学部長であるDavid Weinberg氏によると、検査費用は通常、保険ではカバーされず、約950ドル（1ドル148円換算で約14万円）かかるという。　Kahwati氏らは今回、無症状の人を対象にMCD検査の有効性を調べた20件の対照研究（対象者の総計10万9,177人）を基に、MCD検査の有益性、正確性、有害性について評価した。これらの研究では、19種類のMCD検査の正確性について報告されていた。20件のうち7件の研究（バイアスリスク：高5件、不明2件）は、無症状者を1年間追跡して将来のがん発症に対する予測精度を評価していた。残りの研究は、臨床的に確定したがん患者と健康な対照者を比較する症例対照研究でMCD検査の診断精度を評価したもので、いずれもバイアスリスクは高かった。　解析の結果、検査の正確性はがんの種類や参加者、研究デザインにより大きく異なり、感度は0.095〜0.998、特異度は0.657〜1.0、総合的な診断精度の指標であるROC曲線下面積（AUC）は0.52〜1.0の幅があった。有害性について報告していた研究は1件のみであり、その情報も限定的であった。　Kahwati氏らは、「このシステマティックレビューでは、MCD検査によるスクリーニングががんの検出、死亡率、生活の質（QOL）に与える影響を検討した、完了した対照研究は確認されなかった。研究の限界と不明確または矛盾した結果が主な原因で、MCD検査の正確性と有害性に関するエビデンスは不十分であることが分かった」と述べている。　さらにKahwati氏らは、「最も重大な限界点は、MCD検査の直接的なベネフィットを評価する、完了した対照研究がないことだ」と指摘している。これは、検査によるベネフィットが、偽陽性の結果によりもたらされる潜在的な有害性を上回るかどうかが明らかではないことを意味する。例えば、健康な人に偽陽性の結果が出た場合、がんではないとの確認が取れるまで、誤った検査結果によって引き起こされた恐怖や不安に耐えながら、より侵襲的な検査を受ける必要が生じる。同氏らは、「MCD検査によりがんの種類を正確に特定できる可能性はあるが、正確性のエビデンスだけでは、この検査が現在推奨されているスクリーニング検査よりも大きなメリットがあることを示したことにはならない」と記している。　研究グループとWeinberg氏は、MCD検査が広く推奨される前にその有用性を確認するさらなる研究が必要だとの見解を示している。またWeinberg氏は、「疾患による死亡率は着実に減少しているにもかかわらず、がんは依然として、米国成人の死因として2番目に多い。MCD検査のがん予防効果には期待を持てるが、真の臨床的有用性を示すデータは不十分であり、その有用性と潜在的な有害性のバランスをどのように評価すべきかが課題となっている。迅速な対応を求める市場からの圧力はあるが、最善の判断を下すにはそのようなデータが必要であり、それが得られるまでは研究環境以外での試験を正当化することは困難だ」と述べている。

　手術後のがん患者に対する遠隔モニタリングは、機能回復や症状改善に有効であることが新たな研究で示された。医療チームが遠隔で症状を追跡した患者は、手術からより早く回復したという。米マイアミ大学シルベスター総合がんセンターのTracy Crane氏らによるこの研究結果は、「npj Digital Medicine」に8月28日掲載された。Crane氏は、「退院後の最初の2週間は極めて重要だ。遠隔ケアは、病院と自宅の間の溝を埋め、問題を早期に発見し、回復をサポートするのに役立つ」と話している。　この研究では、消化器がん、泌尿・生殖器がん、婦人科がんに対する大規模な腹部または骨盤手術を受ける患者293人を対象にランダム化比較試験を実施し、周術期の遠隔モニタリングの有効性を検討した。対象患者は、スマートフォン（以下、スマホ）のアプリによる遠隔モニタリングを受ける群と、手術のみを受ける群（対照群）にランダムに割り付けられた。両群とも手首に活動量計を装着して歩数などの機能的活動量を測定するとともに、手術前と退院後7・14・30・60・90日目にモバイルアプリを通じて症状を報告したが、遠隔モニタリング群では、トリアージ看護師が患者の症状と歩数データを追跡し、問題があると判断した際には患者に連絡を取った。一方、対照群では、基準値を外れた場合には病院に電話するよう促す自動メッセージが患者に送られた。　Crane氏は、「この研究は、現実世界の状況を反映するように設計されている。われわれの目標は、介入が患者と医療提供者にとって実行可能で有意義なものであることを保証することだった」と述べている。　その結果、遠隔モニタリング群では対照群と比べて、手術後2週間までの機能回復率が6％程度高いことが示された。また、遠隔モニタリング群では、症状の重症度スコアの変化が手術後90日で統計的に有意に改善したほか、日常生活への症状の影響も14日と90日で有意に改善し、主要な術後合併症も有意に少なかった。　Crane氏は、自宅で回復する患者のバイタルサインを追跡できる機器が現在では数多く利用可能になっていることを指摘した上で、本研究結果を「革新を呼びかける呼びかけ」と表現している。同氏は、「未来の医療提供者は、接続されたデバイスからのデータストリームを自在に活用し、分野を超えた専門家と連携し、あらゆる意思決定において患者を最優先に考えるべきだ。テクノロジーは、こうしたことを実現するのに役立つ」と述べている。　研究グループは、今後の研究では、特定の種類の外科手術やがんに対する最適なモニタリングに焦点を当てるべきだとの考えを示している。

　慢性冠動脈疾患一般は、アスピリンによる心血管イベントリスクの低減が期待できる患者集団である。しかし、慢性冠動脈疾患でもさまざまな理由により抗凝固療法を受ける症例がいる。抗凝固薬の使用により出血イベントリスクが増加したところにアスピリンを追加すると、出血イベントリスクがさらに増加すると想定される。本研究では、抗凝固薬を服用している慢性冠動脈疾患を対象としてアスピリンとプラセボのランダム化比較試験を施行した。　慢性冠動脈疾患一般ではアスピリンによる心血管死亡リスクの低減が期待される。しかし、抗凝固薬を服用している慢性冠動脈疾患にアスピリンを追加すると、心血管死亡、心筋梗塞、脳梗塞、全身塞栓症、冠動脈再灌流療法、下肢虚血などは増加した。重篤な出血イベントリスクと出血死亡率も増加している。慢性冠動脈疾患でも抗凝固薬を服用している症例には安易にアスピリンを追加すべきでないことを示唆する結果であった。　心筋梗塞などの心血管イベントは血栓イベントなので抗血栓薬を使うべきとの方向性から、抗凝固薬などを使用している出血リスクの高い症例では安易な抗血栓薬の追加は避ける方向に世の中が動いている。

INDEX新総裁、高市氏が選出医療界の危機に寄り添う救世主か「鉄壁」財務省が譲歩するなら真綿で首を締めるよう…新たな要件を提示新総裁、高市氏が選出前回触れた自民党総裁選は高市 早苗氏が決選投票を勝ち抜き、新総裁に選出された。このまま順当に行けば、高市氏が新首相に指名され、日本史上初の女性首相になると思われる。あえて“思われる”と書いたのは、ここにきて連立を組む公明党が極めて保守色の強い高市氏への警戒感から、連立維持のために高いボールを投げ始めたからである。もっとも現在、衆参両院で過半数を占める野党各党がまとまりに欠くこと、さらには高市氏の過去の政党渡り歩き、言い換えれば目的のためには手段を選ばないことをうかがわせる経歴をみれば、最終的に公明党の要求を受け入れ、連立を維持することになるだろうと個人的には踏んでいる。ちなみに私見の余談だが、率直にいうと今回の結果はやや意外だった。何が意外だったかというと、昨年の総裁選でも思ったことだが、地方の自民党員が高市氏に高い支持を与えていることである。これは自民党に限らないことだが、政党党員は年々高齢化が進んでいる。中でも高齢の自民党員はかなり保守的である。この保守的には男尊女卑的な思考も含まれる。しかも、高市氏はもともと旧新進党出身の“外様”である。にもかかわらず、これだけ高い支持を獲得したのは、党員が持つ極度の危機感の表れとも解釈できる。ただ、党の刷新性を考えるならば、小泉氏という選択肢もあり得たはずだ。しかし、地方党員たちの選択がそうはならなかったのは、入閣3回・党三役経験なしの小泉氏よりも、入閣7回・政調会長経験者の高市氏の実績を評価したからなのだろうと推測できる。そうならば自民党員は新旧の考えが入り交じる複雑な思いで高市氏を選んだということだ。医療界の危機に寄り添う救世主かさてその高市氏は、10月4日の記者会見で「病院、介護施設は、今、大変な状況になっている。病院は7割が深刻な赤字。介護施設の倒産は過去最高になった」「診療報酬改定は年末にあるが、それを待っていられない状況。地域にある医療機関がどんどん倒産していくことになると大変。介護報酬は改定年がまだ先であり、そこまで待っていられない。ここは補正予算を使って支援できる形を検討してもらいたいと思っている」と述べたという。ちなみに総裁選中は「補正予算を措置し、診療報酬については過去2年分の賃上げ・物価上昇分を反映して前倒しで改定、介護報酬についても同様に前倒しで改定することも検討する」とも発言していた。現在、物価高により経営環境が悪化する医療機関・介護施設にとって、この発言への期待は高まっているかもしれない。だが、来春に向けて改定議論が進行中の今、それが可能かと問われれば、常識的に考えて否だ。しかも、高市氏は野党との連立を視野にガソリン暫定税率廃止や給付付き税額控除制度導入まで主張している。税収が減り、歳出が増加する高市氏のこの方針に、官庁の中の官庁である財務省が同意するはずもない。また、繰り返しになるが、現在、中央社会保険医療協議会では、ようやく具体的な診療報酬改定項目の議論が始まったばかりであり、個別項目の前倒し引き上げなどできるはずがないのは明らかだ。この状況下では、高市氏が財務省の抵抗を抑え込めたとしても、診療報酬・介護報酬の個別項目の詳細な検討はほぼ不可能で、打てる方策は限られる。考えられるのは、「条件付きの補助金給付」「物価スライド方式的な引き上げ」の2つぐらいではないだろうか？「鉄壁」財務省が譲歩するなら一番簡単なのは後者かもしれないが、これこそ財務省は認めないだろう。というのも、これまでの状況を考えれば“簡単なのに、あえてやっていない”からである。ご存じのように財務官僚も含む公務員の給与は物価スライド方式が導入されている。ここから考えれば、診療報酬・介護報酬も物価スライド方式の導入は理論上可能である。それをやらないのは、財務省が診療報酬、ひいては医療費を財政調整弁と考えているからにほかならない。もし臨時特例的であっても物価スライド方式を導入すれば、彼ら官僚の口癖である「前例」を望まない形で導入する形となり、かつ将来的に政治の側から“悪用”される可能性もある。このように考えれば、もし高市氏が何か手を打てたとしても条件付き補助金の支給ということになる。「条件付き」としたのも、少子高齢化で膨張する社会保障関連費に頭を悩ませている財務官僚が、医療機関や介護施設に無条件で大盤振る舞いをするはずはないだろうという読みだ。もちろん、これとてできないということも十分あり得る。真綿で首を締めるよう…新たな要件を提示さて、現在の世界的物価高と日本国内での賃金上昇トレンドは、従来から診療報酬が有する構造的な問題である▽損税▽物価スライドのない2年に1度の政治決着の改定▽資本コスト分が考慮されない低単価をフレームアップしている。そんな最中、10月8日の中央社会保険医療協議会総会では、厚生労働省側は入院医療の急性期一般入院料1（通称・7対1看護）について、さらに病院単位の緊急搬送件数や全身麻酔手術件数を要件化することを示唆する論点を提示してきた。これが現実になれば、とりわけ地方の病院はさらに苦境に追いやられることになる。このような状況を“高市政権”はどのように解決するのか？ まずはお手並み拝見である。

朴 成和 氏（教授・診療科長）馬場 啓介 氏（助教）藤澤 剛太 氏（助教）講座の基本情報医局独自の取り組み・特徴すべての医療行為の実施に際して根拠を明確に持ち、標準治療に満足せず「さらなる工夫」を考案するように心がけています。また、多施設共同の臨床試験グループに参加して、中心的な役割を担っているだけでなく、チームとして支持療法に積極的に取り組んでおり、多施設共同の比較試験を実施中です。さらに、ポストゲノム時代の新規治療法の開発を目指して、リン酸化プロテオミクスを用いた基礎研究も行っています。地域のがん診療における医局の役割エビデンスに基づいた標準治療を精密に行うだけでなく、がん診療の専門家として、ほかの施設で治療に難渋している患者さんを受け入れ、unmet needsへの対応策を考案し提供しています。今後医局をどのように発展させていきたいか、医師の育成方針医局にとどまることなく、また日本だけでなく世界で活躍できる人材を輩出するベースでありたいと考えています。当教室では、がん領域の診療および研究を担う腫瘍内科医の育成を目標としていますが、その在り方は、基礎研究、新薬開発、治療の最適化、それらのエビデンスに基づく実地医療など、多様です。若い先生方には、「3年後のなりたい自分の姿をイメージしてください」と伝えており、その目標を達成するためのお手伝いをしたいと考えています。診療科科内ワークカンファレンス（左）と内科カンファレンス（右）の様子これまでの経歴2011年東北大学医学部卒業、埼玉県のみさと健和病院で初期研修（総合診療含む）、後期では青森県立中央病院で緩和医療および呼吸器内科の研修を経て、弘前大学でORNi-PCR法によるEGFR遺伝子変異の検出に関する研究で医学博士号を取得しました。その後国立がん研究センターで胸部悪性腫瘍の診療を中心に学んだのち、現職です。現在学んでいること消化器がんを中心とした多様な悪性腫瘍の医療、都内中心部の地域医療、臨床研究やtranslational researchの実施について学んでいます。当院は本邦唯一の国立研究所附属病院であり、研究・臨床を高レベルで実践することは当たり前で、日々より良い結果を得るため、所内が一丸となって取り組む姿勢があります。当科が関わる研究は、S-1の薬物血中濃度から導かれた計算式に基づいて胃がん患者さんごとに適切な増量投与を行う特定臨床研究、学内外で開発された新規治療法を用いた複数の治験、大規模データベースに基づくリアルワールドデータ研究、当院薬剤部が開発を進めるカペシタビンの手足症候群予防に関する多施設共同第III相試験などがあります。今後のキャリアプランこれまでの経験を活かし、総合的で多面的ながん診療および臨床研究を両輪とした医療を実践していきたいと思います。消化器キャンサーボードこれまでの経歴2013年に東京大学医学部を卒業後、公立昭和病院での初期研修、東京警察病院消化器科での後期研修を経て、2018年より主に東京大学医学部附属病院消化器内科で勤務してきました。同院では消化管グループの一員として診療に従事するとともに、DPCデータを用いた臨床研究で2022年に医学博士を取得しました。2025年より現職に着任しました。同医局を選んだ理由東大病院では進行消化管がんの薬物療法や、キャンサーボード、がん遺伝子パネル検査のエキスパートパネルへの参加なども行い、幅広い経験を積んできました。これらの経験を通じてがん薬物療法への興味が深まり、胃がん領域をはじめ、数多くの臨床試験を主導されてきた朴先生のもとで、がん薬物療法の専門性をさらに高めたいと考えました。より深い知識と技術を学べる環境で研鑽を積みたいと思っています。現在学んでいること臨床試験のエビデンスを実臨床でいかに活用し、個々の患者さんに最適な治療を提供するかという実践的なアプローチを学んでいます。また、臨床試験の立案や運営についても学び、将来的には自ら新たな治療開発に貢献できる医師を目指しています。東京大学医科学研究所附属病院　腫瘍・総合内科住所〒108-8639　東京都港区白金台4-6-1問い合わせ先nboku@ims.u-tokyo.ac.jp医局ホームページ東京大学医科学研究所附属病院　腫瘍・総合内科専門医取得実績のある学会日本内科学会日本臨床腫瘍学会日本消化器病学会日本呼吸器学会研修プログラムの特徴消化器悪性腫瘍を中心とした診断から治療全般（抗がん剤治療、支持医療）に至るまで、一人ひとりの方と向き合いながら、エビデンスと経験に基づいた幅広い医療を学び、実践できるようになる。本邦唯一の国立の研究所附属病院であり、基礎研究から直結した治験や国内の臨床グループとともに臨床試験に参加しながらエビデンスの構築について学ぶことができる。都内有数の立地でありながら周辺の医療機関とともに地域医療に携わることができる。

画像を拡大するTake home message糖尿病性足壊疽の治療期間は、外科的介入の有無とその程度により決定する。糖尿病性足壊疽（Diabetic Foot Infection）は、糖尿病患者において一般的かつ重要な合併症です。感染が深部まで波及し、骨髄炎を合併するケースもあり、適切な治療期間の判断は臨床経過と予後に直結します。実際の治療期間は、感染の深さ、外科的処置の内容、組織の血流状態、病原体の同定、宿主因子など、複数の要素を加味して決定されます。糖尿病性足壊疽の抗菌薬治療期間については、明確なエビデンスは限られていますが、これまでの研究と専門家のコンセンサスを基に、柔軟かつ個別性のある判断が求められます。ここでは、主に感染の深さと外科的介入の有無に基づいて、抗菌薬治療期間の目安を整理していきましょう。パターン1）骨髄炎あり・手術介入なし（6週間）骨髄炎（osteomyelitis）が存在しながら、手術やデブリードマンが行われていない場合、原則として6週間の抗菌薬治療が推奨されます。これは、骨組織への薬剤到達が困難であり、完全に感染を除去するためには長期間の治療が必要とされるためです。培養感受性に基づいた適切な抗菌薬の選択が必要です。パターン2）骨髄炎あり・デブリードマン介入あり（切断なし）（3～6週間）外科的デブリードマンにより感染組織が部分的に除去されているが、根治的切断には至っていない場合は、3～6週間の治療が推奨されています。近年、3週間と6週間の治療を比較したランダム化比較試験において、明確な差を認めなかったことから、感染制御状況や創部の治癒経過によっては短縮可能な症例があることが示唆されています。ただし、治療期間の短縮には慎重な判断と十分な経過観察が必要です。パターン3）骨髄炎なし・皮膚軟部組織感染症のみ（10～21日）感染が骨に波及しておらず、皮膚や皮下組織・筋膜などの軟部組織感染症のみである場合、10～21日間の抗菌薬治療が標準的とされています。2021年の研究では、10日間と21日間の治療を比較したところ、重症でない症例においては10日間の短期療法でも良好な臨床成績が得られたことが報告されています。ただし、感染の重症度や全身状態、創部の大きさによって、柔軟に調整する必要があります。パターン4）皮膚軟部組織感染症あるいは骨髄炎・根治的足切断あり（0～48時間）感染部位が完全に切除された、いわゆる根治的切断（definitive amputation）が行われた場合、抗菌薬の投与期間はきわめて短く、0～48時間で済むことがあります。これは、感染源の除去が完全であると判断された際の周術期抗菌薬投与に相当し、治療というよりも予防的意味合いが強いケースに該当します。ただし、術中の所見や培養結果、病理検査に基づいて再評価が必要です。感染が残存している可能性がある場合には、より長期間の治療が必要になるため、術中診断が鍵を握ります。糖尿病性足壊疽の治療期間は一律ではなく、感染の深さ、外科的介入、病態の安定性に応じて個別化されたアプローチが求められます。抗菌薬の使い過ぎによる耐性菌出現や、逆に短すぎる治療による再発のリスクを避けるためにも、これまでの臨床試験と専門家のコンセンサスを理解したうえで、治療方針を柔軟に調整することが大切です。1）Lipsky BA, et al. Clin Infect Dis. 2012;54:e132-e173.2）Rossel A, et al. Endocrinol Diabetes Metab. 2019;2:e00059.3）Tone A, et al. Diabetes Care. 2015;38:302-307.4）Gariani K, et al. Clin Infect Dis. 2021;73:e1539-e1545.5）Pham TT, et al. Ann Surg. 2022;276:233-238.6）Cortes-Penfield NW, et al. Clin Infect Dis. 2023;77:e1-e13.

新薬開発の現場を、より身近に。
CareNet.comでは、国内で実施中の治験情報を医師会員の皆さまへわかりやすく紹介します。疾患領域や診療科別に検索でき、治験内容・目的・問い合わせ先まで一目で確認可能。
医療の進歩に貢献する治験への理解と参加をサポートします。新規会員登録ログイン

　歯周病は心血管疾患や糖尿病、脳梗塞などの疾患リスクに影響を及ぼすことが示唆されている1,2）。今回、トルコ・Cukurova UniversityのBahar Alkaya氏らは、歯周病の初期段階とされる歯肉炎の管理において、歯科用の亜鉛含有ステント（マウスピース型器具）が機械的プラークコントロールの補助として有益であることを示唆し、歯肉炎が亜鉛によって改善したことを明らかにした。　本研究は、歯肉炎患者での歯肉の炎症、出血、歯垢の再増殖に対する亜鉛含有ステントの効果を調査したもの。Cukurova Universityにおいて、全身的に健康な18～30歳の歯肉炎患者42例を対象に、ランダム化二重盲検プラセボ対照試験を実施した。参加者は試験群（亜鉛含有ステント）または対照群（プラセボステント）に割り付けられ、歯石除去後4週間、毎日12時間以上にわたって器具を装着するよう指示された。評価項目は歯肉炎指数（GI）＊1、プラーク指数（PI）＊2、プロービング時の出血（BOP）＊3などで、ベースライン時、2週目、4週目、8週目に評価が行われた。統計解析にはIBM SPSSおよびRStudioの統計ソフトウェアが用いられた。＊1：歯肉の炎症度を数値化した指標＊2：歯の表面へのプラーク付着状態を数値化した指標＊3：探針による歯周ポケットの深さを測定した指標（歯茎からの出血の有無を調べる）　主な結果は以下のとおり。・両群とも、時間の経過とともに歯肉の健康状態が統計学的に有意に改善したが、亜鉛含有ステント群はすべての時点でGIスコアが統計学的に有意に低下し、歯肉の炎症がより大きく軽減された。・PIスコアとBOPスコアは両群で改善したが、両群間に統計学的有意差は認められなかった。　亜鉛による抗菌作用および抗炎症作用は、歯肉の健康改善に寄与する可能性が高いといわれており、本研究結果は亜鉛含有ステントが機械的プラーク除去単独実施に加えて、歯肉炎の軽減にさらなる効果をもたらすことを示唆している。ただし、研究者らは「より広範な臨床応用を確認するためにさらなる長期研究が必要」としている。

　抗精神病薬に伴うプロラクチン上昇は、統合失調症患者の服薬アドヒアランスおよび長期治療アウトカムに重大な影響を及ぼす。現在入手可能なデータでは、抗精神病薬を服用している患者におけるプロラクチン上昇のモニタリングとマネジメントを実践するには、不十分である。中国・上海交通大学のLei Zhang氏らは、実臨床における9種類の第2世代抗精神病薬（SGA）に関連するプロラクチン上昇パターンを調査し、プロラクチン上昇リスクを比較するため、本研究を実施した。CNS Drugs誌オンライン版2025年8月19日号の報告。　2007〜19年の中国の大規模メンタルヘルスセンターの入院患者における電子カルテのデータを用いて、レトロスペクティブコホート研究を実施した。対象は、統合失調症と診断され（ICD-10基準）、SGA治療を行い、血清プロラクチン値を測定した患者。9種類のSGA（amisulpride、リスペリドン、パリペリドン、ziprasidone、オランザピン、ペロスピロン、クエチアピン、クロザピン、アリピプラゾール）の多剤併用療法および単剤療法を含む投与量を収集した。主要アウトカムは、入院患者におけるプロラクチン上昇の発現率とした。9種類のSGAにおけるプロラクチン上昇のハザード比（HR）を比較するために、調整層別Cox比例ハザード回帰分析を用いた。さらに、これらのSGAについて、規定1日用量（DDD）法を用いて用量反応解析を実施した。用量区分は、0.6DDD/日未満（低用量）、0.6～1.1DDD/日未満（中用量）、1.1DDD/日以上（高用量）とした。　主な結果は以下のとおり。・分析対象者数は、統合失調症患者6,489例（平均年齢：35.1±14.2歳、男性患者数：3,396例［52.3％］）。・非曝露群と比較し、プロラクチン上昇リスクと最も高い関連性が認められたSDAは、amisulpride（HR：2.76、95％信頼区間[CI]：2.12〜3.59）、リスペリドン（HR：2.70、95％CI：2.30〜3.16）、パリペリドン（HR：1.84、95％CI：1.37〜2.46）、ziprasidone（HR：1.36、95％CI：1.06〜1.76）であった。・対照的に、クエチアピン（HR：0.73、95％CI：0.61〜0.87）、クロザピン（HR：0.59、95％CI：0.46〜0.76）、アリピプラゾール（HR：0.30、95％CI：0.23〜0.37）は、リスクが低かった。・男性患者ではamisulprideが最もリスクが高く、女性患者ではリスペリドンが最もリスクが高かった。・7種類のSGAにおいて、異なるタイプの用量反応関係が検出された。　著者らは「入院患者を対象とした本コホート研究により、SGAに関連するプロラクチン上昇の異なるリスクと、それぞれの用量反応曲線が明らかになった。SGA治療を行なっている統合失調症患者におけるプロラクチン上昇の分析においては、性別と年齢を考慮する必要がある」とまとめている。

　ノボノルディスクファーマは、2021年度より実施している日本人9,400人（20～75歳）を対象とした、「肥満」と「肥満症」に関する意識実態調査の2025年度版を発表した。その結果、肥満症の認知率は13.0％と大きく進展した一方で、自身の肥満について「（医療機関へ）相談したくない」と回答した人は50.5％と、医療機関への相談意向は高くないことが判明した。医療機関に「肥満」を相談した人は1割に満たず【調査概要】調査期間：2025年6月23～26日調査対象：日本全国のBMI25以上の20～75歳の男女調査人数：9,400人調査方法：インターネット調査集計方法：47都道府県男女100ss（サンプルサイズ）となるようにウェイトバック集計を実施【調査結果の主なポイント】・肥満症の認知率は、前年比で4.3ポイント増の13.0％と、今までの推移（2024年度8.7％、23年度8.3％）の中で最も大きく進展した。「肥満症疑いあり」層における認知率は2025年度で13.5％、2024年度で10.8％、2023年度で10.2％と比較的認知率が高い層だったが、本年度は「肥満症疑いなし」層で前年度比5.4ポイント増の12.6％の認知率を獲得したことが全体の認知率を高めた要因と考えられる。・肥満症の「認知」には至らないものの、肥満と肥満症の違いを「聞いたことがある」と回答した人は33.7％と、過去調査（24年度25.6％、23年度25.4％）の中で最も高いスコアと伸び率を記録。・自身の肥満について「医療機関で相談したい」と回答した人は15.2％、「相談したくない」と回答した人は50.5％と、自身の肥満に関して医療機関への相談意向は高くなかった。肥満度別の医療機関への相談意向では、肥満度が1～3度へ高まるほど「かなり相談したい」と回答した人の率が高くなる一方、肥満4度（BMI40以上）では「まったく相談したくない」が31.3％となり、肥満区分の中で最も高いことが判明した。肥満4度の人の傾向として、肥満1～3度の人よりも肥満症の認知率が低く、医療機関に相談をしたくない理由として、肥満1～3度の人と比較して「相談しても無駄だと思ったから」「医療機関に行くとお金がかかるから」を挙げた人が多くみられた。・医療機関への相談意向が高くない原因として、自己責任感や病状の軽視などの心理面に加え、情報不足が相談のバリアになっていると考えられる。医療機関へ自身の肥満に関して相談した経験がない理由として高いスコアを獲得した項目は、「肥満は自己責任だと思うから」が29.1％と最も多く、次いで「医療機関へ行くとお金がかかるから」が23.1％、「相談するほどの肥満だと思っていないから」が20.3％だった。・全体の中で「自身の肥満の悩みを医療機関へ相談したことがある」と回答した人は9.0％で、病院受診・医師への相談のきっかけになったことを聞いたところ、「健康診断で勧められたから」が最も多く45.8％、次いで「肥満に伴う健康障害が心配だったから」が39.3％、次に「専門家の意見を聞きたかったから」が23.5％だった。また、「肥満症を認知している」層に、肥満症治療について調べる際に信頼する情報源を聞いたところ、「かかりつけ医・主治医」が36.4％、「専門家や医療機関のウェブサイト」が22.1％、「身近で肥満症を治療した経験がある人」が11.4％と、治療に関しては医療機関や専門家、または経験者からのアドバイスが重視されていることが判明した。　同社では、今回の調査結果を受けて「肥満症の疾患としての認知をさらに高めるとともに、調査でも明らかになったように、『相談フェーズ』における支援を強化することが求められる。今後も肥満症に取り組む企業として、患者さんが孤立することなく、医療機関とつながりながら適切な支援を受けられる環境の整備を目指していきたい」と語っている。

　がんは世界の疾病負担の大きな要因であり、2050年まで症例数と死亡数の増加が続くことが予測され、とくに資源の乏しい国との負担格差が大きくなることが見込まれること、また、がんの年齢標準化死亡率は低下するものの、国連による2030年の持続可能な開発目標（SDG）の達成には不十分であることが、米国・ワシントン大学のLisa M. Force氏ら世界疾病負担研究（Global Burden of Diseases, Injuries, and Risk Factors Study：GBD）2023 Cancer Collaboratorsの解析で示された。がんは世界的に主要な死因の1つで、政策立案には正確ながん負担情報が欠かせないが、多くの国では最新のがんサーベイランスデータがない。著者は、「世界的ながん負担に効果的かつ持続的に対処するには、予防、診断、治療の全過程にわたるがん対策戦略の策定と実施において、各国の医療システムや開発状況を考慮した包括的な国内外の取り組みが必要である」と提言している。Lancet誌オンライン版2025年9月24日号掲載の報告。1990～2023年の204の国と地域のデータを解析、2050年のがん負担を予測　研究グループは、GBD 2023の枠組みを用い、204の国と地域別および年齢別、性別による、「1990～2023年における47種またはグループのがん負担」「1990～2023年における特定の危険因子に起因するがん負担」、ならびに「2050年までのがん負担予測」を推計した。　GBD 2023におけるがん負担の推計には、がん登録、出生登録、口頭による死因調査のデータを使用した。がん死亡率はCause of Death Ensembleモデルを用いて推定し、罹患率は死亡率推定値と死亡率/罹患率比（MIR）に基づいて算出した。有病率は生存率モデルから推定し、障害加重を乗じて障害生存年数（YLD）を推定し、年齢別がん死亡数に死亡年齢時のGBD標準余命を乗じて損失生存年数（YLL）を推定した。障害調整生存年数（DALYs）は、YLLsとYLDsの合計として計算された。　また、GBD 2023比較リスク評価フレームワークを用い、44の行動、環境、職業および代謝リスク因子に起因するがん負担を推定するとともに、GBD 2023予測フレームワークを用いて2024年から2050年までのがん負担を予測した。この予測フレームワークには、関連リスク因子曝露の予測が含まれており、社会人口統計指数を共変量として、これらのリスク因子の影響を受けない各がんの割合を予測した。　国連のSDG3.4に掲げられた「非感染性疾患による死亡を2015年から2030年の間に3分の1減少させる」という目標に向けた進捗状況について、がん関連の進捗を推定した。2050年には新規発症やがん死亡が増加、低所得国～中所得国でとくに顕著　2023年は、非黒色腫皮膚がんを除き、世界全体で1,850万人（95％不確実性区間[UI]：1,640万～2,070万）のがん新規症例と、1,040万人（95％UI：965万～1,090万）の死亡が発生し、DALYは2億7,100万（95％UI：2億5,500万～2億8,500万）であった。このうち、世界銀行の所得分類に基づくと、新規症例の57.9％（95％UI：56.1～59.8）およびがん死亡の65.8％（95％UI：64.3～67.6）が低所得国～上位中所得国における発生であった。　2023年において、がんは心血管疾患に次いで世界第2位の死因であった。また、2023年には、世界全体で433万人（95％UI：385万～478万）のリスク因子に起因するがん死亡があり、これは全がん死亡の41.7％（95％UI：37.8～45.4）を占めた。リスク因子起因がん死亡は1990年から2023年にかけて72.3％（95％UI：57.1～86.8）増加し、世界全体のがん死亡は同期間に74.3％（95％UI：62.2～86.2）増加した。　最も可能性の高い基準予測では、2050年には世界全体でがん新規発症例が3,050万人（95％UI：2,290万～3,890万）、がん死亡が1,860万人（95％UI：1,560万～2,150万）と推定され、これは2024年と比較し、それぞれ60.7％（95％UI：41.9～80.6）および74.5％（95％UI：50.1～104.2）の増加であった。　このうち死亡数増加の予測は、高所得国（42.8％、95％UI：28.3～58.6）より、低所得国および中所得国（90.6％、95％UI：61.0～127.0）で大きかった。これらの増加のほとんどは人口動態の変化に起因するものと考えられ、年齢標準化死亡率は2024年から2050年の間に世界全体で－5.6％（95％UI：－12.8～4.6）減少すると予測された。また、2015年から2030年の間に、30～70歳の年齢層におけるがんによる死亡確率は、相対的に6.5％（95％UI：3.2～10.3）減少すると予測された。