ソーシャルメディアは10代の子どもの脳の力を低下させている可能性のあることが、新たな研究で示唆された。9〜13歳にかけてのソーシャルメディアの利用時間の増加は、読解力、記憶力、言語能力などの認知テストの成績が低いことと関連していたという。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）小児科分野のJason Nagata氏らによるこの研究結果は、「Journal of the American Medical Association（JAMA）」に10月13日掲載された。　Nagata氏は、「この研究では、ソーシャルメディアの使用時間が少なくても、認知能力の低下と関連していることが示された。この結果は、思春期初期の脳がソーシャルメディアへの露出に特に敏感である可能性を示唆しており、こうしたプラットフォームは年齢に合った形で導入することと、注意深く監視することの重要性を強調している」と述べている。　この研究でNagata氏らは、米国最大の長期脳発達研究である思春期脳認知発達（Adolescent Brain Cognitive Development；ABCD）研究の参加者6,554人（女児48.9％）のベースライン（2016〜2018年、9〜10歳）、1年後（2017〜2019年）、2年後（2018〜2020年）の3時点のデータを解析した。グループベースの軌跡モデリングにより対象者の1日当たりのソーシャルメディア使用時間の推移を分析し、使用しない/使用時間が極めて少ない群（13歳時点で0.3時間/日、57.6％）、低レベルから増加した群（＋1.3時間/日、36.6％）、高レベルから増加した群（＋3時間/日、5.8％）の3群に分類した。　その結果、使用しない/使用時間が極めて少ない群と比較して、低レベルから増加した群および高レベルから増加した群では、音読認識テストのスコアがそれぞれ−1.39点と−1.68点、エピソード記憶を評価するPicture Sequence Memory Testのスコアが−2.03点と−4.51点、絵画語彙発達検査のスコアが−2.09点と−3.85点、総合スコアが−0.85点と−1.76点、低いことが明らかになった。　Nagata氏は、「これらの差は軽微だったが一貫して認められた。読解力や記憶力といった認知能力は学習の基盤となるため、たとえ大規模集団におけるわずかな低下であっても、教育に重要な影響を与える可能性がある」と述べている。　Nagata氏らは、一部の子どもは宿題をせずにソーシャルメディアを見ていて、それが教育と発達に影響を与えているのではないかと疑っている。Nagata氏は、「ソーシャルメディアは非常に双方向的であり、読書や学業に費やす時間を奪ってしまう。幼い頃から健全なスクリーン習慣を身につけることは、学習と認知能力の発達を守るのに役立つ可能性がある」と話している。 　さらにNagata氏らは、この研究結果は、日中の携帯電話の使用を制限するという学校による最近の取り組みや、ソーシャルメディアに対する年齢制限の強化といったより厳格な対策を裏付けるものだとの見方を示している。ただし、研究グループは、この研究は観察研究であるため、ソーシャルメディアの使用と子どもの認知能力との間の直接的な因果関係が明らかにされたわけではないことも指摘している。

　この第II相試験では、肝臓の脂肪新生を亢進し、脂肪毒性の発現と代謝機能障害関連脂肪肝炎（MASH）の進展に関わる重要な代謝酵素で中性脂肪合成の律速酵素であるdiacylglycerol O-acyltransferase 2（DGAT2）を選択的に阻害する肝指向性アンチセンスオリゴヌクレオチド製剤ION224が、脂質異常症を惹起することなくMASHに対し有効かつ安全性、忍容性の高い核酸医薬製剤であることが示された。また、このMASH改善効果は体重減少とは関連せず、体重減少効果によりMASH治療効果が期待されるGLP-1などの薬物との併用効果も期待された。　近年、次世代の医薬品として注目されている核酸医薬の開発が進み、すでにアンチセンス製剤以外にもsiRNA、アダプタマー、CpGオリゴなどが実用化されている。これらの核酸医薬は抗体医薬品に比べて比較的安価で製造できること、短期間で効率よく製薬化できること、疾患に関連する特定の遺伝子のみを選択的に制御できることなどの利点がある反面、体内で分解されにくい化学修飾や標的臓器へのドラッグデリバリーの工夫が必要なこと、長期にわたる治療での安全性に懸念があるなどの問題点も知られている。　わが国で認可されている核酸医薬品は、現状ではデュシェンヌ型筋ジストロフィーに対して本邦で開発されたアンチセンス製剤であるビルトラルセンなど希少かつ重篤な進行性疾患に限られているが、がんの根治を目指した核酸医薬品の開発も行われている。　ION224はドラッグデリバリーの観点ではアシアログリコプロテインレセプターを介して肝細胞に選択的に取り込まれるように設計され、月に1回の皮下注射でよいなど煩雑性の面からも利点がある。また、1年間の試験では安全性に問題なく今後の第III相試験の結果が期待され、将来はわが国への導入も考慮されるべき製剤と思われる。　ただし、わが国での核酸医薬の収載薬価は一般経口薬に比べてかなり高価であり、罹病者が多く進行が比較的緩徐なMASHにION224を保険適用薬として一律に使用することは費用対効果面から考えても非現実的と思われる。ION224が本邦に導入される場合には、他の薬剤の効果が不十分な症例への併用薬として、あるいは肥満との関連が乏しいMASH症例など、本製剤の特徴を生かした病態に限定する必要があるものと推察される。

　本研究は、保険請求データベースを利用して、ランダム化比較試験（セマグルチドのSTEP-HFpEF DM試験とチルゼパチドのSUMMIT試験）の大規模エミュレーションを行った研究で、セマグルチドとチルゼパチドの直接の比較をした点が重要である。エミュレーションとは、「模倣」との意味で、観察データを用いてtarget trialを模倣する手法である。今回のランダム化比較試験2本の組み入れ・除外基準から条件を模倣したものであり、2型糖尿病がありBMI 27以上が模倣的な組み入れ基準である。心血管アウトカムに影響を及ぼさないとされているシタグリプチンを対照として、総死亡と心不全の悪化による入院の複合イベントにおけるセマグルチドとチルゼパチドの優位性を調べた後に、セマグルチドとチルゼパチドの比較も行っている。　セマグルチド対シタグリプチンのコホートには5万8,333例、チルゼパチド対シタグリプチンのコホートには1万1,257例、チルゼパチド対セマグルチドのコホートには2万8,100例が組み入れられた。このように、RCTを模倣（拡張）した形でコホート研究を利用するメリットに、多数例の組み入れがある。　プロペンシティスコアでマッチングが行われた結果、シタグリプチンと比較したセマグルチドの複合イベントの調整ハザード比（HR）は0.58（95％信頼区間[CI]：0.51～0.65）、チルゼパチドは0.42（95％CI：0.31～0.57）であった。患者背景は、年齢や薬剤などは実際のランダム化比較試験と似ているが、心不全入院既往は少ない、BMIは高め（BMI 40以上が40％前後）であるなど差がある。チルゼパチド群のイベント率は、SUMMIT試験と同程度と思われたが、SUMMIT試験と異なり早期の3ヵ月の段階で、すでにカプランマイヤー曲線が大きく開いていた。　セマグルチドとチルゼパチドの比較では、HRは0.86（95％CI：0.70～1.06）で有意差はなかった結果であった。予後を比較していないhead-to-headの比較は、NEJM誌（Aronne LJ, et al. N Engl J Med. 2025;393:26-36.）で報告されてチルゼパチド群がより非糖尿病患者において体重を減少させたことが示されたが、用量の固定の問題などが指摘されているところである。現実的にhead-to-headの比較が困難なことは多く、本研究のような手法がリアルワールドデータの活用に有用と思われる。私たちも、リアルワールドデータベースを用いて、HFpEF＋2型糖尿病患者でセマグルチドとチルゼパチドの新規使用者の予後に差がなかったことを示しており（Kishimori T, et al. J Card Fail. 2025 Sep 12. [Epub ahead of print]）、本研究の結果と合致する。　今後、どのような患者がより好適か、患者背景などによる薬剤選択、BMI 40以上が約40％の試験を日本人にどう適用するかなど、個別化・最適化が図られていくことが望まれる。

わが国初の点鼻噴霧のアナフィラキシー薬「ネフィー点鼻液1mg/2mg」今回は、アナフィラキシー補助治療薬「アドレナリン（商品名：ネフィー点鼻液1mg/2mg、製造販売元：アルフレッサ ファーマ）」を紹介します。本剤は、蜂毒、食物および薬物などに起因するアナフィラキシー反応に対する補助治療薬であり、点鼻液であるため簡便かつ迅速な投与が可能になると期待されています。＜効能・効果＞本剤は、蜂毒、食物および薬物などに起因するアナフィラキシー反応に対する補助治療（アナフィラキシーの既往のある人またはアナフィラキシーを発現する危険性の高い人に限る）の適応で、2025年9月19日に製造販売承認を取得しました。＜用法・用量＞通常、体重30kg未満の患者にはアドレナリンとして1回1mgを、体重30kg以上の患者にはアドレナリンとして1回2mgを鼻腔内に投与します。＜安全性＞重大な副作用として、肺水腫、呼吸困難、心停止（いずれも頻度不明）があります。その他の副作用として、鼻部不快感、鼻粘膜障害、鼻腔内感覚鈍麻、鼻痂皮、鼻痛、鼻漏、鼻閉、咽喉刺激感、咳嗽、口腔咽頭不快感、口腔咽頭痛、咽頭感覚鈍麻、動悸、頻脈、血圧上昇、心拍数増加、胸内苦悶、不整脈、顔面潮紅・蒼白、頭痛、振戦、浮動性めまい、不安、口の感覚鈍麻、悪心、嘔吐、そう痒症、過敏症状など、悪寒、熱感、発汗、疼痛、びくびく（いずれも頻度不明）があります。過量投与により過度の昇圧反応を起こす可能性があり、急性肺水腫、不整脈、心停止などの重篤な有害事象を生じる恐れがあるので、過量投与に対して注意が必要です。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、アナフィラキシーが発現したときの緊急の補助治療のための点鼻薬です。交感神経を刺激する作用により、ショック症状を改善します。鼻以外には絶対に投与しないでください。2.医療機関での治療に代わるものではありませんので、この薬を使用した後には必ず医療機関を受診し、医師の治療を受けてください。3.患者向けの説明文書などをよく読み、練習用見本を用いて、この薬の使用方法に慣れておいてください。4.噴霧器には1回（1噴霧）分の薬が入っています。試し噴霧や再使用はしないでください。＜ここがポイント！＞アナフィラキシーは急速に症状が発現し、致死的な気道・呼吸・循環器症状を引き起こし得る重篤な全身性アレルギー反応です。アナフィラキシー発現時には、迅速な対応が不可欠であり、現在では補助治療の第一選択薬として、アドレナリン注射液自己注射キット（エピペン注射液）が広く使用されています。しかし、自己注射キットの用法は大腿部中央の前外側への筋肉注射であり、自己注射という特性上、患者本人や家族などの介護者が事前に投与訓練を受ける必要があります。そのため、自己注射以外のより簡便で迅速に投与できる製剤の開発が望まれていました。本剤は、アドレナリンを有効成分とする鼻腔内投与製剤で、わが国で初めて「蜂毒、食物および薬物などに起因するアナフィラキシー反応に対する補助治療」の適応を取得した点鼻薬です。本剤には、鼻腔内投与時のバイオアベイラビリティー向上を目的として、界面活性剤であるドデシルマルトシド（DDM）が配合されています。また、非加圧式ディスペンサー（ポンプ式噴霧器）を採用しており、ポンプ作動時には微細な霧状で薬液が噴霧されます。1回の作動で全量を使い切る単回使用製剤であり、試し噴霧や再使用はできません。なお、本剤の処方には医師の会員サイトでの登録が必要であり、適正使用のための流通管理が行われています。鼻アレルゲン負荷試験（OFC）によって誘発した症状を有する患者を対象とした国内第III相試験（EPI JP03試験）において、主要評価項目である投与15分後または投与15分後までの代替治療前の最終評価時点における主症状※の投与前からの改善率は、本剤1.0mg投与群の83.3％で1グレード以上の改善が認められ、本剤2.0mg投与群では66.7％でした。全体での1グレード以上の改善率は73.3％でした。総合グレードの推移は、いずれの用量群でも、本剤投与から5分以内（最初の評価時点）に各器官症状の総合グレードの平均値が低下し始めました。※主症状：OFCにより誘発されたアナフィラキシーガイドラインに基づくグレード2以上の症状（消化器症状、呼吸器症状または循環器症状）。複数の器官に同じグレードの症状が認められた場合は、その器官症状の重篤性より循環器症状＞呼吸器症状＞消化器症状の順に主症状を定めた。

脾腫大を伴う咽頭痛・発熱問題17歳男性。5日前からの発熱、倦怠感、咽頭痛を主訴に来院した。既往歴はとくになく、服薬もない。最近の渡航歴はなく、推奨される予防接種はすべて行っている。バイタルサインは、体温39.2℃、血圧128/72mmHg、脈拍数94/分、呼吸数22/分。意識清明。診察では両側の後頸部リンパ節腫脹と圧痛がある。扁桃腺に白苔は認めない。肺の聴診ではcracklesは聴取されない。腹部触診で左肋骨弓下に2横指の脾腫大を認める。検査結果は白血球13,000/μL（リンパ球75％、異型リンパ球あり）、ヘモグロビン13.2g/dL、血小板280,000/μL、AST 78U/L、ALT 82U/Lであった。溶連菌感染を疑い、アモキシシリンを処方した。

心臓の“非”心筋細胞が心不全を招く仕組みが判明心筋細胞ではなく線維芽細胞を発端とする心不全発生の仕組みを日本の研究チームが発見しました1-3）。世界の心不全患者数は5,500万例を超えるようであり4）、過去30年間に2倍以上も増えました5）。血流の負荷に耐えるために、まず心臓は肥大します。負荷が長く続くと左室拡張や線維化などの構造変化を伴う心機能不全が発生して、ついには心不全へと至ります。カルシウム制御の異常、アドレナリン受容体の過剰活性化、心筋細胞の死やDNA損傷などが心不全の仕組みとして多く研究されています。しかし心不全の病変は複雑らしく、十分に解明されているとはいえません。心筋細胞は心臓を作る細胞の20～30％程度に過ぎず、内皮細胞、線維芽細胞、平滑筋細胞、周皮細胞、血球などの非心筋細胞が心臓の7割方を占めます。そのため、非心筋細胞が心不全の発生の主因であっても不思議ではなさそうです。非心筋細胞の心臓線維芽細胞（CF）は心筋細胞を含む複数の細胞種と相互作用します。心筋梗塞後にCFは活性化し、傷を安定化する細胞外基質タンパク質の類いの多くを発現します。衰えゆく心臓が相当の線維化を呈し、左室を硬くして拡張し難くすることに寄与していることがすでに知られています。一方、CFが心筋細胞や収縮機能に影響するかどうかは不明でした。慶應義塾大学や岡山大学などのチームの新たな研究によると、線維芽細胞こそ心不全発生のどうやら主犯格の1つのようです。研究によると心不全を模すマウスのCFの振る舞いは多様で、衰えゆく心臓のCFは6つに分けることができ、その1つは心不全段階に特有でした。心不全段階に特有のCFは転写因子MYCを盛んに作っており、CFのMYC遺伝子を省くと線維化の低下なしで心機能が改善しました。MYCはケモカインCXCL1の発現をどうやら促し、そのCXCL1が心筋細胞に出向いて心不全を発生させるようです。CXCL1の受容体のCXCR2は心筋細胞で発現しており、MYC発端のCXCL1-CXCR2の連携を絶つCXCR2阻止抗体を心不全マウスに投与したところ心機能不全が軽減しました。ヒトでも同様の仕組みが存在するらしいことが心不全患者とそうでない人の心臓組織の比較で示唆されました。心不全でない人にMYCやCXCL1が陽性のCFは見当たりませんでしたが、心不全患者のCFではMYCとCXCL1が発現していました。CXCL1の受容体のCXCR2がヒトの心筋細胞で発現することは著者らの先立つ研究で示されています。加えて、ヒトiPS細胞（人工多能性幹細胞）起源の心筋細胞（iPSCM）でのCXCR2発現が今回新たに示され、iPSCMにCXCL1を与えたところHF遺伝子の発現が増えました。また、CXCL1はiPSCM立体培養（オルガノイド）の収縮機能を低下させました。それらの結果によると、心不全で衰えゆくヒト心臓のCFでもMYCとCXCL1の発現が増え、CXCL1が心筋細胞のCXCR2に手出しして心機能不全を招くのかもしれません。ヒトの線維芽細胞の目当ての伝達を安全に阻止する治療を開発し、より初期段階の心不全への効果を調べることが今後のさらなる研究の中心となるでしょう3）。CXCL1-CXCR2経路狙いの心不全治療がそれらの検討の後にやがて実現するかもしれません。 参考 1） Komuro J, et al. Nat Cardiovasc Res. 2025;4:1135-1151. 2） 線維芽細胞が心不全を引き起こす？ -非心筋細胞の意外な役割と新たな治療標的の発見- / 岡山大学 3） Fibroblasts: Hidden drivers of heart failure progression / Eurekalert 4） Roth GA, et al. European Heart Journal. 2023;44:876 5） Lancet. 2025;406:1063

　英国・マンチェスター大学のAlisa Gnaensky氏らが、原因不明の慢性咳嗽（unexplained chronic cough：UCC）と原因が明らかな慢性咳嗽（explained chronic cough：ECC）を区別するための臨床リスク因子として、後鼻漏の有無を特定した。Allergy and Asthma Proceedings誌2025年9月1日号掲載の報告。本研究者らは過去の研究において、喘息や慢性閉塞性肺疾患よりもUCCである可能性が高い患者像＊を報告していた。＊鎮咳薬の服用量が多い、医療機関の受診回数/頻度が多い、肺機能が正常またはほぼ正常な高齢女性　本研究は、米国の7つの咳嗽センターで慢性咳嗽患者に配布された電子質問票を基に調査を行い、平均±標準誤差、連続変数の頻度（一元配置分析）、カテゴリ変数のクロス集計頻度（二元配置分析）を計算した。UCCとECCの単変量比較はt検定とノンパラメトリック一元配置分析を使用して行われた。　主な結果は以下のとおり。・登録全150例のうち、UCCは29例、ECCは121例であった。・UCCとECCの鑑別について、家族歴、年齢、性別、人種、季節性による有意差は認められなかった。・多重ロジスティック回帰分析の結果、後鼻漏の有無がUCCとECCの有意な鑑別因子であることが示された（オッズ比：4.8、95％信頼区間：1.6～15.3）。・咳嗽の重症度は、UCC患者、慢性気管支炎および／または肺気腫の患者、高血圧症、喫煙歴、高BMI、女性、教育水準、および環境刺激物質（香水［p＝0.006］、家庭用洗剤［p＝0.01］、芳香剤［p＝0.03］、冷気［p＝0.007］、タバコの煙［p＝0.05］）の反応性が高い患者ではより重症であった。　UCC患者はECC患者と比較して、特定の人口統計学的特徴、併存疾患を有し、環境刺激物質による重度の咳嗽を呈する頻度が高かった。これらの臨床的特徴は、UCCの診断を加速させるリスク因子を特定するのに役立つ可能性がある。

　膀胱がんは筋層に浸潤すると予後不良となる。筋層浸潤性膀胱がん（MIBC）の治療にはアンメットニーズが多く、新たな治療戦略が求められる。そのような中、デュルバルマブのMIBCにおける術前・術後補助療法が承認された。都内で開催されたアストラゼネカのプレスセミナーで、富山大学の北村 寛氏がMIBC治療の現状と当該療法の可能性について紹介した。StageII/III MIBCにおける術前化学療法の限界とICIの登場　膀胱がんの5年生存割合は、筋層非浸潤性膀胱がん（NMIBC）では70～80％であるのに対して、MIBCでは20～30％と低い。また、病期が進行するにつれ予後不良となり、II期のMIBCでは46.6％、III期では35.7％、IV期では16.6％である。　StageIIとIIIのMIBC治療におけるゴールドスタンダードは膀胱全摘術±CDDPベースの術前補助療法である。膀胱全摘への術前化学療法の導入により治療成績は向上し、5年生存割合は5%上がる。この成績はさまざまな試験で立証され確立したものである。半面、恩恵を受けられる患者は5％にとどまる。StageIIとIIIのMIBCに対する新たな治療法の開発が必要であった。　このような状況で、 免疫チェックポイント阻害薬（ICI）が登場し、MIBC治療への導入が検討され始める。周術期においては、高リスクの根治切除後MIBCに対するニボルマブ術後補助療法の有効性を評価したCheckMate-274試験が行われている。同試験において、ニボルマブの術後補助療法は、プラセボと比較して無病生存期間などを有意に改善している。デュルバルマブによる術前・術後補助療法を評価する「NIAGARA試験」　CheckMate 274の結果から、ICIのさらなる有効活用が検討されはじめる。　NIAGARA試験はMIBCに対するデュルバルマブを上乗せした周術期療法を評価するために行われた。対象は膀胱全摘術の対象となるMIBCで、標準治療である術前ゲムシタビン＋CDDP（GC）療法とデュルバルマブ周術期療法（術前GC・デュルバルマブ併用＋術後デュルバルマブ）を比較する第III相非盲検無作為化試験である。主要評価項目は病理学的完全奏効率（pCR）、無イベント生存期間（EFS）である。　その結果、主要評価項目であるpCR（データ更新後再解析）は、デュルバルマブ・GC群37.3%、GC群27.5％で、デュルバルマブ・GC群で有意に高かった（オッズ比：1.60、95％信頼区間[CI]：1.227～2.084、p＝0.0005）。また、EFSのHRは0.68（95％CI：0.56～0.82、p＜0.001）、2年EFS割合はデュルバルマブ・GC群で67.8%、GC群59.8％で、デュルバルマブ・GC群で有意に改善した。　デュルバルマブ・GC群の有害事象プロファイルはGC療法単独群と大きく変わらず、免疫関連有害事象 の頻度も限定的であった。　NIAGARA試験の結果から、StageII/III MIBCに対するデュルバルマブ併用周術期治療はNCCNガイドラインで推奨されている。※記事の一部に誤記載がございました。訂正してお詫び申し上げます。

　上皮成長因子受容体（EGFR）遺伝子変異陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療において、第3世代EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（TKI）オシメルチニブの単剤療法と比較して白金製剤とペメトレキセドによる化学療法＋オシメルチニブの併用療法は、全生存期間（OS）を有意に延長させ、Grade3以上の可逆的な有害事象のリスク増加と関連していた。米国・ダナファーバーがん研究所のPasi A. Janne氏らFLAURA2 Investigatorsが、「FLAURA2試験」の主な副次エンドポイントの解析において、OSの事前に計画された最終解析の結果を報告した。同試験の主解析では、化学療法併用群において主要エンドポイントである無増悪生存期間（PFS）が有意に優れることが示されていた（ハザード比[HR]：0.62、95％信頼区間[CI]：0.49～0.79、p＜0.001）。NEJM誌オンライン版2025年10月17日号掲載の報告。国際的な無作為化第III相試験　FLAURA2試験は、日本の施設も参加した国際的な非盲検無作為化第III相試験（AstraZenecaの助成を受けた）。2020年1月～2021年12月に患者のスクリーニングが行われ、年齢18歳以上（日本は20歳以上）で、EGFR変異（exon19delまたはL858R）陽性の局所進行・転移のある非扁平上皮NSCLCと診断され、進行病変に対する全身療法を受けていない患者を対象とした。　被験者を、導入療法としてオシメルチニブ（80mg）の1日1回経口投与と、ペメトレキセド（500mg/m2体表面積）＋白金製剤（シスプラチン［75 mg/m2体表面積］またはカルボプラチン［AUC 5 mg/mL/分］）の3週ごとの静脈内投与を4サイクル受ける群（化学療法併用群）、またはオシメルチニブ（80mg）単剤の1日1回経口投与を受ける群（オシメルチニブ単剤群）のいずれかに無作為に割り付けた。化学療法併用群は、導入療法終了後に維持療法として、オシメルチニブ（80mg）の1日1回経口投与とペメトレキセド（500mg/m2体表面積）の3週ごとの静脈内投与を受けた。　557例（最大の解析対象集団）を登録し、化学療法併用群に279例（年齢中央値61歳［範囲26～83］、女性173例［62％］）、オシメルチニブ単剤群に278例（62歳［30～85］、169例［61％］）を割り付けた。全生存期間中央値が約10ヵ月延長　データカットオフ時点での投与期間中央値は化学療法併用群が30.5ヵ月、オシメルチニブ単剤群は21.2ヵ月で、全生存の追跡期間中央値はそれぞれ42.6ヵ月および35.7ヵ月であった。この時点で化学療法併用群の144例（52％）、オシメルチニブ単剤群の171例（62％）が死亡した。　OS中央値は、オシメルチニブ単剤群が37.6ヵ月（95％CI：33.2～43.2）であったのに対し、化学療法併用群は47.5ヵ月（41.0～算出不能）と有意に優れた（HR：0.77、95％CI：0.61～0.96、p＝0.02）。また、36ヵ月時のOS率は、化学療法併用群が63％、オシメルチニブ単剤群は51％であり、48ヵ月OS率はそれぞれ49％および41％であった。　ベースラインで中枢神経系転移を認めた患者の36ヵ月OS率は、化学療法併用群が57％、オシメルチニブ単剤群は40％であり、同転移のない患者ではそれぞれ67％および58％だった。新たな毒性作用は認めず、Grade3以上が多い　551例（安全性解析集団：化学療法併用群276例、オシメルチニブ単剤群275例）が少なくとも1回の試験薬の投与を受けた。主解析から2年超の時点での安全性の知見は、主解析時の解析結果と一致しており、新たな毒性作用は認めなかった。　Grade3以上の有害事象は、化学療法併用群で193例（70％）、オシメルチニブ単剤群で94例（34％）に、重篤な有害事象はそれぞれ126例（46％）および75例（27％）に発現した。死亡に至った有害事象はそれぞれ22例（8％）および10例（4％）で認め、このうち試験薬との関連の可能性があると判定されたのは5例（2％）および2例（1％）であり、オシメルチニブ単剤群の1例を除き、いずれも主解析のデータカットオフ日の前に死亡していた。オシメルチニブの投与中止に至った有害事象は、それぞれ34例（12％）および20例（7％）で報告された。　著者は、「Grade3以上の有害事象は化学療法併用群で高頻度であったが、このオシメルチニブ単剤群との差は、主に化学療法を含むレジメンで予想される骨髄抑制作用に起因する有害事象によるものであった」「病勢進行のため投与を中止したオシメルチニブ単剤群の患者の多くが最初の後治療として白金製剤ベースの2剤併用化学療法を受けたが、これらの患者のOSは化学療法併用群よりも劣ったことから、発症後の最初の治療は併用療法で開始するのが好ましい可能性が示唆され、本試験の化学療法併用群におけるOSの有益性は、1次治療を有効性の高い併用療法で開始することの重要性を強調するものである」としている。

　英国・キングス・カレッジ・ロンドンのToby Pillinger氏らは系統的レビューとネットワークメタ解析を行い、抗うつ薬はとくに心代謝パラメータにおいて薬剤間で生理学的作用が著しく異なるという強力なエビデンスがあることを明らかにした。抗うつ薬は生理学的変化を誘発するが、各種抗うつ薬治療におけるその詳細は知られていなかった。結果を踏まえて著者は、「治療ガイドラインは、生理学的リスクの違いを反映するよう更新すべき」と提唱している。Lancet誌オンライン版2025年10月21日号掲載の報告。15のパラメータの変化をネットワークメタ解析で評価　研究チームは、2025年4月21日の時点で医学関連データベースに登録された関連文献を検索し、系統的レビューとネットワークメタ解析を行った（英国国立衛生研究所［NIHR］などの助成を受けた）。対象は、成人の精神疾患患者の急性期（8週目まで）単剤療法において、抗うつ薬とプラセボを比較した単盲検または二重盲検無作為化臨床試験の論文とした。　頻度論的な変量効果ネットワークメタ解析により、抗うつ薬治療による抑うつ症状の重症度の変化と、次の15の代謝パラメータの変化の相関性を評価した。体重、総コレステロール、血糖、心拍数、収縮期血圧、拡張期血圧、補正QT間隔（QTc）、ナトリウム、カリウム、アスパラギン酸トランスフェラーゼ（AST）、アラニントランスアミナーゼ（ALT）、アルカリホスファターゼ（ALP）、ビリルビン、尿素、クレアチニン。　151件の研究と17件の米国食品医薬品局（FDA）の報告書が選択基準を満たした。対象は5万8,534例（抗うつ薬［30種の薬剤］群4万1,937例、プラセボ群1万6,597例）で、平均年齢は44.7（SD 15.8）歳、女性が62.0％、白人が74.8％であり、治療期間の範囲は3～12週（中央値：8週、四分位範囲：6.0～8.5）であった。4つの試験が、バイアスのリスクが高いと判定された。体重に4kg、心拍数に21bpm、収縮期血圧に11mmHg以上の差　代謝および血行動態に及ぼす影響について、抗うつ薬間で臨床的に有意な差を認めた。たとえば、（1）体重：プラセボと比較してagomelatineで2.44kg減少、同様にマプロチリンで1.82kg増加し（いずれも有意差あり）、両群間で4.26kgの差、（2）心拍数：フルボキサミンで8.18bpm低下、ノルトリプチリンで13.77bpm上昇し（いずれも有意差あり）、21.95bpmの差、（3）収縮期血圧：ノルトリプチリンで6.68mmHg低下、doxepinで4.94mmHg上昇し（いずれも有意差あり）、11.62mmHgの差が観察された。　また、パロキセチン、デュロキセチン、desvenlafaxine、ベンラファキシンは総コレステロール値の上昇（プラセボと比較してそれぞれ0.16、0.17、0.27、0.22mmol/Lの上昇、いずれも有意差あり）と関連し、デュロキセチンはさらに血糖値の上昇（0.30mmol/Lの上昇、有意差あり）とも関連しており、これら4つの薬剤は体重減少（それぞれ0.35、0.63、0.63、0.74kgの減少、いずれも有意差あり）をももたらした。　一方、デュロキセチン、desvenlafaxine、levomilnacipranについては、AST（プラセボと比較してそれぞれ2.08、1.27、1.78IU/Lの上昇、いずれも数値上の有意差あり）、ALT（同様に2.20、1.43、1.97IU/Lの上昇、有意差あり）、ALP（同様に2.29、7.25、4.55IU/Lの上昇、有意差あり）の濃度上昇の強力なエビデンスを得たが、これらの変化の程度は臨床的に有意とは見なされなかった。高齢ほど血糖値上昇幅が大きい　QTcとナトリウム、カリウム、尿素、クレアチニンの濃度には、臨床的に有意な影響を及ぼすほどの抗うつ薬の強いエビデンスを認めなかった。また、ベースラインの体重が重いほど、抗うつ薬による収縮期血圧、ALT、ASTの上昇幅が大きく、ベースラインの年齢が高いほど、抗うつ薬による血糖値の上昇幅が大きかった。抑うつ症状の変化と代謝異常との間に関連はみられなかった。　著者は、「これらの知見は、個別の抗うつ薬には高頻度で多様な生理学的副作用があることを示しており、とくに体重、心拍数、血圧の生理学的変化の程度は大きい。マプロチリンやアミトリプチリンは、患者のほぼ半数に臨床的に重要な体重増加を引き起こす可能性がある」「抗うつ薬の選択は、臨床所見および患者、介護者、臨床医の意向を考慮し、個別に行うべき」としている。

　アルコール依存症は、早期死亡や障害の主要な要因である。インドでは、男性の約9％にアルコール依存症がみられるといわれている。アルコール依存症の短期アウトカムには、いくつかの臨床的要因が関与している可能性がある。インド・Jawaharlal Institute of Postgraduate Medical Education and ResearchのSushmitha T. Nachiyar氏らは、アルコール依存症患者の短期アウトカムについて調査を行った。Indian Journal of Psychological Medicine誌オンライン版2025年9月26日号の報告。　対象は、ICD-10 DCR基準に基づくアルコール依存症男性患者122例。アルコール依存症の重症度（SADQ）、断酒動機（SOCRATES）、全般認知能力（MoCA）、前頭葉認知能力（FAB）などの社会人口学的および臨床的パラメーターに基づき評価した。その後、過去30日間の飲酒について、タイムライン・フォローバック法を用いて1ヵ月および3ヵ月時点でフォローアップ調査を行った。　主な結果は以下のとおり。・患者の平均年齢は40.6±7.6歳。・アルコール摂取期間は18.56±7.22年、平均摂取量は1日当たり14.14±8.62単位であった。・SADQスコアは25.13±12.01であり、中等度の依存症と評価された。・MoCAスコアが低かった患者は67.2％（82例）、FABスコアが低かった患者は22.1％（27例）。・1ヵ月後の再発率は約30％、3ヵ月後の再発率は50％であった。・1ヵ月後の再発率と関連していた因子は、依存症発症時の年齢が若いことであった（p＝0.012）。・3ヵ月時点で禁酒の継続と関連する因子は、既婚（p＝0.040）、過去の禁酒歴（p＝0.003）、MoCAスコア（26超）の高さ（p＝0.042）であった。　著者らは「アルコール依存症患者の約30％は1ヵ月以内に再発し、50％は3ヵ月後までに再発することが確認された。依存症発症時の年齢が若いことは、1ヵ月後の再発を予測し、既婚であること、過去の禁酒歴、全般認知能力が良好であることは3ヵ月後の禁酒を予測することが示唆された」としている。

　アルツハイマー病治療薬として2003年に米食品医薬品局（FDA）に承認されたメマンチンが、自閉症スペクトラム障害（ASD）の小児や若者の社会的機能を高めるのに役立つ可能性のあることが、新たな小規模臨床試験で明らかになった。社会性の障害に改善が見られた割合は、メマンチンを投与した群では56％であったのに対し、プラセボを投与した群では21％だったという。米マサチューセッツ総合病院のGagan Joshi氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に10月1日掲載された。Joshi氏は、「メマンチンに反応を示した試験参加者は、ASDの軽度の特徴は引き続き見られたものの、社会的コンピテンスが向上しASD症状の重症度も軽減した」とMass General Brighamのニュースリリースで述べている。　アルツハイマー病などの神経変性疾患では、脳の学習や記憶に大きな役割を果たす興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸が過剰に作用し、NMDA受容体が過剰に活性化した状態になっている。メマンチンは、このように過活性化されたNMDA受容体の働きを抑制することで神経細胞の損傷を防ぐ作用を持つ。Joshi氏らは、一部のASD患者は脳内のグルタミン酸濃度が異常に高いことから、メマンチンがこうしたASD患者にも有効かもしれないと考えた。　そこでJoshi氏らは今回、知的障害のないASDの若年者（8〜17歳）を対象に、社会性の障害に対するメマンチンの安全性と有効性を評価した。42人の参加者（平均年齢13.2歳、男性76.2％）が、12週間にわたりメマンチンまたはプラセボを投与する群に21人ずつランダムに割り付けられた。主要評価項目は治療に対する反応とし、これは保護者や教師などによるSRS-2（Social Responsiveness Scale-Second Edition）総合スコアの25％以上の改善、または臨床医によるCGI-I（Clinical Global Impression-Improvement）スケールによる評価で2点以下の場合と定義した。　試験を完了した参加者は、メマンチン群16人、プラセボ群17人の計33人だった。まず、試験期間中に少なくとも1回は再評価を受けた35人（メマンチン群16人、プラセボ群19人）を対象に解析した結果、治療に対する反応が認められたのは、メマンチン群で56.2％（9/16人）であったのに対し、プラセボ群では21.0％（4/19人）であった（オッズ比4.8、95％信頼区間1.1〜21.2）。メマンチンの認容性は良好で、有害事象の発生件数もプラセボ群と同程度だった。　次に、グルタミン酸を豊富に含む領域である前帯状皮質前部（pgACC）のグルタミン酸濃度に関するデータが得られたがASD患者37人と健康な対照16人を対象に、pgACCのグルタミン酸濃度が治療反応のバイオマーカーになり得るかを検討した。その結果、ASD群では健康な対照に比べてpgACCでのグルタミン酸濃度が有意に高く（95.5IU vs 76.6IU、P＜0.001）、正常より1標準偏差以上高い参加者の割合は54％に上った。グルタミン酸の濃度が高かった参加者での治療反応率は、メマンチン群の80％（8/10人）であったのに対し、プラセボ群では20％（2/10人）であった。　Joshi氏は、「メマンチンが効いた患者は、社会参加が活発になったことが分かった」と話しつつも、「この薬がASDの治療にどれほど役立つ可能性があるのかをより正確に評価するには、さらなる研究が必要だ」との見解を示している。その上で同氏は、「より大規模な臨床試験の実施が、より幅広いASD患者集団におけるメマンチンの反応を評価するのに役立つ可能性がある」と述べている。

　米国で進められてきた学校給食の無償化が、子どもたちの高血圧リスクの抑制につながっているとする研究結果が、「JAMA Network Open」に9月25日掲載された。米カリフォルニア大学アーバイン校のJessica Jones-Smith氏らの研究によるものであり、無償化を始めた学校では高血圧の子どもの割合が、5年間で約11％減少したと見込まれるという。研究者らは、給食無償化による栄養状態の改善に加えて、体重に及ぼした影響が、この改善を促進した可能性が高いとしている。　論文の上席著者であるJones-Smith氏は、「給食無償化は、高血圧リスクと密接な関連のある小児肥満の減少と関連している。より健康的な食事が直接的に血圧へ好ましい影響を与えることに加えて、BMIが高い子どもが減ることに伴う間接的影響という二つの経路で、高血圧リスクが抑制されたと言える」と解説している。なお、研究者らが背景説明の中で述べているところによると、小児期の高血圧は成人期まで継続することが多く、将来的に心臓病や腎臓病のリスクを高める可能性が高いとのことだ。　米国では2010年に学校給食に対する栄養要件が強化され、低所得地域の学校に給食を無償で提供するプログラムがスタートし、これを採用する学校が増加してきている。本研究は、12州（主としてカリフォルニア州とオレゴン州）の児童・生徒の医療記録を用いた縦断的観察研究として実施された。解析対象は1,052校の4～18歳の児童・生徒15万5,778人であり、給食の無償化の開始前後で高血圧の子どもの割合の変化を求め、無償化プログラム未導入の学校での変化と比較して、差分の差（difference in differences；DD）を検討するという手法で行われた。主要評価項目は、収縮期血圧または拡張期血圧が、年齢・性別・身長に基づく90パーセンタイル以上の子どもの割合とした。　その結果、主要評価項目である高血圧の子どもの割合は、給食無償化により－2.71パーセントポイント（PP）という有意な差（DD）が生じたと計算された（95％信頼区間－5.10～－0.31〔P＝0.03〕）。このDDは、高血圧の子どもの割合が5年間で約11％減少するという変化に相当する（－10.8％〔同－20.4～－1.2〕）。また、副次評価項目の一つとして設定されていた、血圧が集団全体の95パーセンタイル以上の子どもの割合についても、DDが－2.48PPと有意であった（同－4.69～－0.27〔P＝0.03〕）。　論文の筆頭著者である米ワシントン大学のAnna Localio氏は、「多くの州で給食無償化の拡大を目指す法案が検討されており、われわれの研究結果は各州の政策決定に役立つ可能性がある」と述べている。一方で研究者らは、「残念ながら食糧支援プログラムが縮小される動きもあり、無料で学校給食にアクセス可能な環境が脅かされている」と指摘。Localio氏も、「学校給食無償化への資金削減は、子どもたちの健康増進にはつながらない」と語っている。

　本論文は、デンマークにおける全国規模の無作為化比較試験（DAN-RSV試験）の事前規定サブ解析で、呼吸器合胞体ウイルス（RSV）ワクチン接種による「全原因心肺系入院のみならず、呼吸器疾患の下流に位置する全原因心血管系入院の予防効果」を評価したものである。同試験の主要エンドポイントはRSV関連呼吸器疾患による入院で、結果は別の論文で報告されている「60歳以上への2価RSVワクチン、RSV関連呼吸器疾患による入院を抑制／NEJM」。　本論文の評価項目として、副次エンドポイントは全原因心肺系入院、探索的エンドポイントとして心血管疾患の各項目である、心不全、心筋梗塞、脳卒中、心房細動による入院が設定された。　RSVは乳幼児期に細気管支炎や肺炎を引き起こし、小児死亡の主要な原因の1つとされてきた。RSVワクチンは、1960年代にワクチン関連疾患増悪（Vaccine-associated enhanced disease,VAED）が問題となり、開発が停滞したこともあったが、構造生物学的解析によってpre-fusion型F蛋白が同定され、現在は高い中和抗体誘導能を有するワクチンが実用化されている。　近年、RSVは小児以外に高齢者や慢性心疾患、慢性閉塞性肺疾患（COPD）や喘息などの慢性呼吸器疾患などがある人々でも重症化し、肺炎や死亡に関与することが注目され、CDCでは75歳以上やRSV重症化のリスクがある50～74歳にもRSVワクチン接種を推奨している（RSV Vaccine Guidance for Adults）。　日本の高齢者に対するRSVの公的な疫学情報はなく、高齢者に対するRSVワクチンは、一部自治体で補助制度はあるが、現行は任意接種の立ち位置である。2025年10月現在、日本ではRSVワクチンとして、アブリスボ（ファイザー、bivalent preFワクチン）とアレックスビー（グラクソ・スミスクライン、単価preFワクチン）が承認されており、本研究はアブリスボの効果が評価されている（感染症情報提供サイト. 病原微生物検出情報［IASR］ Vol. 46 p123-124: 2025年6月号.）。　本研究結果で、アブリスボを60歳以上に接種した場合、全原因心肺系入院は有意に減少（ワクチン有効性：9.9％、95％信頼区間：0.3～18.7％）したが、全原因心血管疾患入院での有意な減少は示せなかった。今回の結果からも、RSVワクチンの有効性は示されており、適応のある高齢者に対して引き続き接種を推奨すべきだろう。　また、心血管系疾患による入院抑制効果は統計学的有意に達しなかったが、全原因心肺系入院における絶対率減少（2.90/1,000人年）は呼吸器疾患入院単独の絶対率減少（1.87/1,000人年）より大きく、これは減少した入院患者の一部に心血管系疾患による入院患者が含まれている可能性も考えられた。それにもかかわらず、本研究で有意差が示せなかった理由としては、本試験が心血管アウトカムを主要評価項目として設計されておらず、心血管イベントの発生数も限られるため、統計学的検出力が十分でなかった可能性もある。　本研究の特徴は、気道感染症ワクチンによる全原因心血管疾患による入院予防効果を探索的に検討した点にある。RSV感染は、呼吸器炎症や酸素化障害を介して心不全増悪や急性冠症候群を誘発しうることが知られており（Woodruff RC, et al. JAMA Intern Med. 2024;184:602-611.）、感染予防を通じた2次的な心血管イベント抑制の可能性が期待されている。医療経済的にも、心血管イベント抑制が実証されれば費用対効果はさらに高まり、公的補助の拡大に向けた重要な根拠となるだろう。　RSV以外のCOVID-19やインフルエンザウイルスといった気道感染症も、高齢者において有害な心血管イベントを誘発することが指摘されている。今後は、感染症ワクチンの評価項目として、単なる感染予防・重症化予防にとどまらず、「感染を契機とする心血管イベント」を包括的に評価する研究設計が増えるかもしれない。　日本における高齢者に対するRSVワクチンという視点では、2025年4月から急性呼吸器感染症（ARI）が5類感染症として報告対象になった。日本における高齢者のRSV感染症の疾病負荷が明らかになれば、RSVワクチンの公的補助や接種勧奨が拡大されることも期待される。

　Cohen、Braunwaldらの約60年前のエキスパートオピニオンと限定的なエビデンスにより、β遮断薬は症候性閉塞性肥大型心筋症（HCM）の第1選択の治療として使い続けられてきた。一方、経口選択的心筋ミオシン阻害薬であるaficamtenの上乗せは標準治療と比較して左室流出路圧較差を軽減し、運動耐容能を改善してHCMの症状を軽減することが第III相二重盲検比較試験であるSEQUOIA-HCM試験により示された。今回、スペイン・CIBERCVのGarcia-Pavia氏らMAPLE-HCM研究者たちは、HCMの治療においてβ遮断薬単剤投与とaficamtenの単剤投与との臨床的有益性を比較する目的で、国際共同第III相二重盲検ダブルダミー無作為化試験であるMAPLE-HCM試験を実施した。　年齢18～85歳、左室壁厚が15mm以上（疾患の原因となる遺伝子変異またはHCMの家族歴がある場合は13mm以上）のHCMと診断され、LVEFが60％以上、かつ安静時の左室流出路圧較差が30mmHg以上、またはバルサルバ法で誘発時の左室流出路圧較差が50mmHg以上の患者175例を世界71施設で登録した。ダブルダミー法により、被験者をaficamten（漸増）＋プラセボ群、またはメトプロロール（漸増）＋プラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付け、24週間投与した。aficamten群は88例、メトプロロール群は87例で、平均年齢58歳、58.3％が男性であった。ベースラインの安静時の平均左室流出路圧較差は47mmHg、誘発時の平均左室流出路圧較差は74mmHgで、平均LVEFは68％、NYHA心機能分類II群が70.3％を占めた。NT-proBNP値中央値は468pg/mLであった。　メトプロロール単剤に比べaficamten単剤は、主要エンドポイントである最高酸素摂取量の改善に関して優越性を示し、副次エンドポイントである症状の軽減や安静時および誘発時の左室流出路圧較差、NT-proBNP値、左房容積係数の改善と関連した。有害事象の発現状況は同程度であった。　現在のガイドラインではHCMに対してマバカムテンが推奨されているが、本試験の結果により、aficamtenはβ遮断薬中心の標準治療に代わって、HCMの第1選択ないしは単剤治療として推奨される可能性がある。逆に、β遮断薬はHCMの安静時および誘発時の左室流出路圧較差、NT-proBNP値、左房容積係数をいずれも改善しないことが明らかになった。もっとも、Braunwald先生らの名誉のために付け加えると、β遮断薬でKCCQ-CSSやNYHA心機能分類がわずかに改善する傾向はみられた。

レポーター紹介2025年10月17～21日に、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）がドイツ・ベルリンで開催され、後の実臨床を変えうる注目演題が複数報告された。国立がん研究センター東病院の坂東 英明氏が消化器がん領域における重要演題をピックアップし、結果を解説する。上部消化器編は こちら4.【大腸がん】CheckMate 8HW試験のupdate（#LBA29）切除不能MSI-H/dMMR大腸がんに対してNIVO＋IPIの有効性を検証したランダム化第III相試験であるCheckMate 8HW試験。各施設で行われたMSI/MMR判定より中央判定でMSI-H/dMMRと判定された症例における解析では、NIVO＋IPIの化学療法もしくはNIVO単剤と比較したPFSの有効性の差がより明らかになっていた。今回は、事前に計画されていた、中央判定でMSI-H/dMMRと判定された症例における1次治療におけるNIVO＋IPI vs.NIVOのPFS最終解析と、すべての治療におけるNIVO＋IPI vs.NIVOのOS最終解析の結果が報告された。1次治療におけるNIVO＋IPI vs.NIVOのPFSは事前に設定されたp＜0.0383の閾値に到達しなかったものの、HRは0.69（95％CI：0.48～0.99、p＝0.0413）と臨床的に意義のある差を認めた。OSにおいてもすべての治療ラインにおけるNIVO＋IPI vs.NIVOのOSはHR：0.61（95％CI：0.45～0.83）と良好な結果であったが、予測されていたイベントの69％しか発生しておらず、immatureな結果であった。いずれにしても、これらの結果はNIVO＋IPIがMSI-H/dMMR大腸がんにおける標準治療であることを支持するものである。5.【大腸がん】BREAKWATER試験のctDNA解析（#729MO）切除不能BRAF V600E変異大腸がんの1次治療としてmFOLFOX6＋エンコラフェニブ＋セツキシマブ（EC）とECと化学療法＋ベバシズマブの3群を比較したBREAKWATER試験では、すでに奏効率（ORR）、PFS、OSにおいて有効性が検証されている。今回は事前に設定されていたBRAFの変異アレル頻度（variant allele frequency：VAF）に基づくctDNA検査と組織検査の一致、治療効果、治療に対する耐性との関係を解析した。ctDNA検査はGuardant Infinityが用いられた。組織のBRAF変異とctDNAのBRAF変異は高い一致が認められ、tumor burden（転移巣の腫瘍径の総和）とctDNAの検出には関連性が認められた。ctDNAのVAFにかかわらず、mFOLFOX6＋ECは他治療と比較して良好なORRとOSを認めた。経時的な測定ではmFOLFOX6＋EC症例で最も速やかなVAFの低下とその後の治療経過でも低下の維持が認められ、2コース目Day15におけるctDNA未検出が良好なOSと関連するとともに、そのような症例がmFOLFOX6＋EC症例で最も多く認められた。mFOLFOX6＋EC症例はEC症例より長期の治療が可能であったにもかかわらず、治療終了時のKRAS、NRAS、MAP2K1変異、MET遺伝子増幅など耐性獲得変異などの検出がより少なかった。これらの結果は、mFOLFOX6＋ECの標準治療としての地位をより強化するものである。6.【大腸がん】DESTINY-CRC02試験の最終解析（#737MO）切除不能HER2陽性大腸がんに対して抗HER2抗体薬物複合体であるトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）の有効性を検討した多施設共同第II相試験であるDESTINY-CRC02試験は、HER2陽性（IHC 3+またはIHC 2+/ISH+）122例を対象に、T-DXd 5.4mg/kgおよび6.4mg/kg（各40例、追加42例）を3週ごとに投与し、主要評価項目は独立中央判定による確定奏効率（confirmed ORR：cORR）であった。最終解析では、追跡期間中央値が5.4mg/kg群14.2ヵ月、6.4mg/kg群12.7ヵ月に延長され、主要評価項目のcORRはそれぞれ37.8％（95％CI：27.3～49.2）および27.5％（14.6～43.9）と、5.4mg/kg群でより高い奏効率を示した。PFSは中央値5.8ヵ月vs.5.5ヵ月、OSは15.9ヵ月（12.6～18.8）vs.19.7ヵ月（9.9～25.8）であり、奏効期間（duration of response：DOR）は両群とも5.5ヵ月であった。安全性では、Grade3以上の有害事象が5.4mg/kg群で42.2％、6.4mg/kg群で48.7％に認められ、間質性肺疾患（ILD）はそれぞれ9.6％（主にGrade1～2）、17.9％と用量依存的な増加を示したが、新たな安全性シグナルは確認されなかった。これらの結果から、T-DXd 5.4mg/kgが有効性と安全性のバランスに優れた推奨用量と結論付けられた。この結果は標準治療後のHER2陽性大腸がんにおけるT-DXdの有用性を確立するものである。7.【大腸がん】STELLAR-303試験（#LBA30）現時点でMSI-H/dMMR以外の転移を有する大腸がんに対して免疫チェックポイント阻害薬がOSを有意に改善した第III相試験は存在しない。zanzalintinibはTAM kinase、MET、VEGFレセプターを阻害するマルチキナーゼ阻害薬であり、STELLAR-001試験でzanzalintinibとアテゾリズマブ（Atezo）の併用で良好な治療効果と許容される毒性を認めていた。その結果に基づき、ランダム化非盲検第III相試験であるSTELLAR-303試験が前治療のある転移性大腸がんに対して実施された。MSI-H/dMMR以外の標準治療終了後の転移性大腸がん901例をzanzalintinib＋Atezo群（451例）とレゴラフェニブ群（450例）に1：1に割り付け、主要評価項目は、ITT症例におけるOSと肝転移を持たない症例におけるOSとdual primaryとなっていた。ITT症例におけるOS中央値でzanzalintinib＋Atezo群10.9ヵ月vs.レゴラフェニブ群9.4ヵ月（HR：0.80、95％CI：0.69～0.93、p＝0.0045）と統計学的に有意な差を認めた。肝転移のない症例においても中間解析でOS中央値15.9ヵ月vs.12.7ヵ月（HR：0.79、95％CI：0.61～1.03、p＝0.087）と良好な傾向が認められた。サブグループ解析でもすべてのサブグループで試験治療が良好な傾向であり、肝転移ありの症例でも良好な結果であった。PFSにおいても、中央値でzanzalintinib＋Atezo群3.7ヵ月vs.レゴラフェニブ群2.0ヵ月（HR：0.68、95％CI：0.59～0.79）と良好な結果であった。安全性においてはGrade3の有害事象がzanzalintinib＋Atezo群56％vs.レゴラフェニブ群33％であったが、治療関連死は両群ともにまれであった。zanzalintinib＋AtezoはMSI-H/dMMR以外の転移性大腸がんにおいて今後の治療オプションとなりうるが、治療効果の上乗せは大きくなく（中央値で1.5ヵ月）、日本は参加していない試験であり、今後各国での承認および本邦における導入の動向が注目される。8.【結腸がん】DYNAMIC-III試験（#LBA9）StageIII切除後結腸がんの標準治療は、リスクに応じて3～6ヵ月のオキサリプラチンベースの術後補助化学療法である。DYNAMIC-III試験はctDNAの結果を基にStageIIIの結腸がんに対してctDNA-positive症例には治療のescalation（ASCO 2025で報告済み）、ctDNA-negative症例には治療のde-escalationを実施する治療の有効性を検証するランダム化第II/III相試験である。今回、ctDNA-negative症例に治療のde-escalationを実施するコホートの結果が報告された。ctDNAの情報を基に治療を実施する群（事前に治療を規定して、ctDNAの結果を基にde-escalation）と主治医判断の下に治療を実施する群（ctDNAの結果はブラインド）に1：1に割り付けた。主要評価項目は3年RFSであり、非劣性マージンを7.5％とし、750例が必要と算出された。ctDNA-negative症例が75％と想定され、トータルで1,002例がランダム化された。ctDNA-negative cohortでは752例が対象となり、3～6ヵ月のオキサリプラチンベースの治療が行われた症例がde-escalation群で34.8％、標準治療群で88.6％（RR：0.41、p＜0.001）と有意に少なく、治療関連の入院、Grade3～4の治療関連の有害事象も有意に少ない結果であった。3年RFSはde-escalation群で85.3％、標準治療群で88.1％であり、非劣性マージンである7.5％の95％CIの下限を満たさない結果であった。臨床的なLow Risk（T1-3N1）とHigh Risk（T4 and/or N2）の比較では、High Risk群でde-escalation群がより不良な結果であった。ctDNA陰性例と陽性例の比較では、陰性→陽性群でctDNA量が少ない群の順番でRFSが良好であった。ctDNAの情報を基にしたde-escalationの戦略はさらなる検討が必要と結論付けられた。

若手医師のキャリア観の変化先日、リクルートメディカルキャリアによる「医師のキャリア観に関する実態調査」が公表されました。これによると、医師免許取得当初の理想像は「専門医として技術を高めたい」（48.0％）が最多、キャリアで重視しているのは全体では「収入の高さ」（29.6％）が最多でした。その一方で、20～40代では「家庭やプライベートとの両立」も高い割合を占め、生活と仕事の両立志向が強いことが明らかになっています。また、30代では結婚や育児といったライフステージの変化を契機にキャリアを見直す割合が突出しており、若手世代では早い段階からキャリアに対する迷いが生じていることも示されています。大学医局離れと新しいキャリア志向こうした背景の中、キャリア形成に伴い転勤や大学院進学、専門医資格の取得といったイベントを経て一人前になる過程で、プライベートにも大きな変化が訪れます。以前であれば、初期臨床研修の間に、先輩の勧めなどで大学医局へ入局、その後は医局の指示するタイミングで大学院への進学や学位審査、併せて専門医の取得といった流れも自然でした。しかし、近年は、最初から大学医局に入らないという選択をする医師が増えています。令和7年度の医師研修制度マッチング結果によると、2000年代に7割が大学病院で研修していたのに対し、現在では約65％が市中病院での研修を希望するようになりました。大学病院での研修を希望する医学生の割合は、低下の一途をたどり、そのためか「医局人事」に縛られないキャリアを求める傾向が強まっています。実際に筆者の身近にも大学医局未入局のまま後期臨床研修を修了して、学会に所属しながら一般病院で働いている医師がいますが、大学医局には現在も所属していません。専門医制度と自由診療への流れ新臨床研修制度の導入から21年、若手医師の中には市中病院から大学医局に入局しても、転勤先について交渉する機会がないまま希望しない病院への異動をきっかけに退局するなど、大学医局人事によってコントロールされるのを望まない医師が増えたのは当然だと思います。さらにコロナ禍の後に繰り返し報道される医療機関の経営悪化や、専門医機構による専門医研修義務化などが加わり、専門医制度に疑問に感じる医師も少なくありません。とくに最近は初期臨床研修後に専門医を取得せず、美容系に代表される自由診療に参入する医師が年間200人以上とされ、「直美」現象として知られるようになりました。形成外科や皮膚科の専門医としてのトレーニングを積む前に美容医療業界に進むケースも多く、美容医療に従事する医師たちがSNSで繰り返し情報発信をするのも「バラ色のキャリア」として映っているのかもしれません。美容医療ブームの裏側：自由診療のリスクしかし、実際の自由診療は競争が激しく、歩合制による給与体系であるなどプレッシャーも強い世界です。SNSで集客し、医師以外のスタッフが「カウンセリング」と称して施術内容を決定するなど、不適切な事例も報告されています。こうした問題を受け、厚生労働省は「美容医療の適切な実施に関する検討会」を設け取りまとめ案をもとに、先日「美容医療に関する取扱いについて」を各都道府県などに通知しました。内容については本稿の「第252回　「『直美』現象はいつまで続くか？ 美容医療の現状と医師キャリアの未来」にも書いたように、通知ではカルテ記載や医療安全管理体制の整備、患者保護の徹底など、当然のことが明記されています。こうした医師として当たり前のことを学ばないうちに自由診療の世界に飛び込むと、医療事故や訴訟などでキャリアを失うリスクもあります。VUCA時代に生きる若手医師へさて、表題に挙げた“VUCA”とは、「Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）」の頭文字を取った言葉で、将来予測が困難な時代を意味します。筆者が初期研修を受けた平成一桁の時代は、まだインターネットが発展途上であり、情報は紙媒体が中心でのんびりしたものでした。今はSNSの発達で医師向けの情報が洪水のように溢れ、若手医師もその影響を大きく受けています。医師としての労働環境は他職種と大きく異なり、大学医局に所属すれば研究とアルバイト生活の両立で経済的にも厳しい。そんな現実に直面して、キャリアに迷うのは当然のことかもしれません。大学医局という「居場所」の再評価筆者自身、大学院を卒業して循環器専門医として急性期病院に戻った後、せっかく大学院で学んだ経験をもとに新薬開発に関与したいと考え、いったん臨床を離れて大手製薬企業で約10年間、臨床開発の仕事に携わりました。その間も専門医資格の更新を続け、大学医局との交流が途絶えなかったのは、当時の医局長が筆者の考えを理解して、「退局」ではなく「医局人事から離れる」形にしてくれたおかげです。結果として、再び臨床に戻るときにも医局長や教授に連絡をとり、再就職もスムーズでした。もちろん大学医局については「閉鎖的」とか「古い」システムであり問題もまったくないわけではないのですが、相談できる上司や同僚の存在は大きな支えになります。今は女性医師も増え、以前よりも風通しが良くなり、相談できる環境も整いつつあります。キャリア形成に必要な「相談先」－失敗事例から学ぶ診療科によっては医局員の一斉退局などをきっかけに医局崩壊が話題になることもありますが、医師が自由診療に転じても、そこでの関係はライバル同士です。保険診療のように互いに支え合う関係は築きにくいのが現実です。今からちょうど20年前に筆者も将来に迷いを抱き、大学医局人事から離れて製薬企業に勤務し合計10年にわたりましたが、他業界での経験を経て、再び病院で勤務医として働く今、日々患者さんと向き合えることに喜びを感じています。振り返れば、当時の筆者のわがままを受け止め、相談に乗ってくれた上司や大学医局の先輩方に心から感謝しています。今迷いの中にいる医師の皆さまに問いますが、臨床研修を終えて社会に飛び出す前に、上司や先輩、研修同期に相談してみましたか？　SNSで見かけた「高待遇」など美味しい話に飛びついていませんか？よく言われているように「うまい話には裏がある」のです。ここに事例を紹介します。ある若手医師が後期臨床研修の途中で、病院も大学医局も辞めて、在宅医療を行うために退職したいと申し出ました。次の転勤先の人事も決まりかける時期の出来事で、上司や医局長も含め大騒ぎになりました。それでも決心が固かったのか大学医局を退局、後期研修の病院も退職しました。その医師は5年目にして次の月からある自由診療のクリニックで院長になっていました。大手チェーンのクリニックなので順調にいくのかと思っていましたが、集客がうまくいかなかったのか、院長就任後わずか1年でそのクリニックは閉院となってしまいました。東京や大阪にも分院があるクリニックでしたが、その医師は結局、保険診療に戻りました。専門医ではないので、今も肩書きを何も持たない状態で当初と別の診療科で勤務医をされています。今後、地方の高齢者人口の増加とさらなる少子化により急性期病院を中心に病院同士の再編も進み、確実に医療を取り巻く環境は変化します。医師として長く続けるためのキャリアについては、外部のキャリアカウンセラーという名の転職サービスに相談する前に、まず先輩医師や指導医、大学医局に相談することをおすすめします。

　2025年には約50億人が民間航空機を利用すると予測されている。航空機内での急病（機内医療イベント）は、医療資源が限られ、専門的な治療へのアクセスが遅れるという制約の中で対応が必要となる。米国・デューク大学のAlexandre T. Rotta氏、MedAireのPaulo M. Alves氏らの研究グループは、84の航空会社が参加した大規模な国際データを分析し、機内医療イベントの発生頻度や、航空機の目的地変更につながる要因などを明らかにした。JAMA Network Open誌2025年9月29日号に掲載。　本研究では、2022年1月1日～2023年12月31日の期間に地上支援センターへ報告された、航空会社84社7万7,790例の機内医療イベントを対象に観察コホート研究が実施された。　主な結果は以下のとおり。・全7万7,790例の機内医療イベントにおいて、その発生頻度は乗客100万人当たり39例、フライト212便当たり1例の割合であった。・急病になった乗客は、女性が54.4％、年齢中央値43歳（IQR 27～61）であった。・機内医療イベントによる航空機の目的地変更は1.7％（1,333例）発生した。・全イベントのうち312例（0.4％）が死亡し、年齢中央値69歳（IQR 55～79）であった。急性心疾患による死亡が276例（88.5％）を占め、これらの死亡例において心肺蘇生法が実施されていた。・医療経験を持つ乗客ボランティアは、32.9％（2万5,570例）の医療イベントを支援した。また、目的地変更となった1,333例のうち1,056例（79.2％）、死亡に至った312例のうち246例（78.9％）でボランティアの関与があった。・目的地変更の主な原因は、神経系疾患（542例、40.7％）と心血管系疾患（359例、26.9％）であった。・目的地変更のオッズが高かったのは、脳卒中疑い（調整オッズ比[aOR]：20.35、95％信頼区間[CI]：12.98～31.91）、急性心疾患（aOR：8.16、95％CI：6.38～10.42）、意識変容（aOR：6.96、95％CI：5.98～8.11）であった。・全イベントにおける主な医療介入として、酸素療法（40.8％）、非麻薬性鎮痛薬（15.2％）、制吐薬（14.9％）が使用された。　本研究により、機内医療イベントは従来考えられていたよりも頻繁に発生していることが示された。世界的に航空旅客数が増加し続ける中、機内医療イベントは今後も避けられない課題であり、著者らはこれらの知見が、航空会社の方針、乗務員の訓練、緊急時対応プロトコルの改善に役立つ可能性があると結論付けている。

　認知機能が低下している高齢者は、抗コリン作用を有する薬剤の累積使用による副作用の影響を受けやすいとされている。しかし、このような患者における入院リスクに関する研究は依然として限られており、入院の具体的な原因に焦点が当てられていない場合が多い。マレーシア・University MalayaのRenuka Rahoo氏らは、軽度認知障害（MCI）または認知症の高齢者における抗コリン薬の負担とその役割、さらに入院リスクおよび入院理由との関連を調査した。Clinical Interventions in Aging誌2025年9月25日号の報告。　本後ろ向き研究は、2022年に物忘れ外来を受診したMCIまたは認知症の高齢者を対象に実施した。社会人口学的情報、併存疾患、認知機能評価、機能評価、神経精神症状、服薬歴に関するデータを電子カルテから収集した。抗コリン薬による負担は、抗コリン作用負荷（ACB）スコアを用いて評価した。ACBスコアと入院リスクとの関連を評価するため、Cox比例ハザード分析を用いた。入院の根本原因は、異なるACBスコア群間で比較した。　主な結果は以下のとおり。・解析対象となった高齢者は合計657例、平均年齢は80.66±7.39歳。・抗コリン薬の使用率は35.5％、ACBスコアの平均値は0.8±1.3であった。・ACBスコアが高い高齢者は、抗コリン薬による負担のない場合と比較し、介護施設入居、神経精神症状の発現、認知機能および身体機能の低下、処方薬数の増加との関連が認められた。・単変量解析では、ACBスコアが1～2の高齢者は、入院リスクが高かった（ハザード比：1.84、95％信頼区間：1.17～2.90）。しかし、交絡因子を調整後、この関連性は減少した。・入院理由は、肺炎（5.7％）が最も多く、次いで急性腎障害（3.8％）、せん妄（2.6％）、転倒（2.6％）であった。・とくに、重篤な心血管イベントまたは褥瘡感染で入院した高齢者は、ACBスコアが有意に高かった。　著者らは「MCIまたは認知症の高齢者の3人に1人は抗コリン薬を使用しており、これは健康状態を悪化させる可能性がある」とし「これらの知見は、この脆弱な集団における抗コリン薬の負担を最小限に抑えるために、定期的な服薬レビューと減薬戦略の重要性を強調している」と結論付けている。

　シフト勤務で働く人は、腎結石の発症リスクが高いようだ。新たな研究で、シフト勤務者では、非シフト勤務者と比較して腎結石の発症リスクが15～22％高く、この傾向は、特に50歳未満の人や肉体労働をほとんどあるいは全くしない人で顕著なことが示された。中国中山大学の疫学者であるYin Yang氏らによるこの研究の詳細は、「Mayo Clinic Proceedings」10月号に掲載された。　Yang氏らは、「この研究結果は、シフト勤務が腎結石発症のリスク因子として考慮されるべきであることを示唆するとともに、シフト勤務者の間で腎結石の発症予防を目的とした健康的なライフスタイルを推進する必要性を強調するものだ」と結論付けている。　腎臓結石は、尿に含まれているシュウ酸カルシウムなどの物質が腎臓内で塊となってできる硬組織である。腎結石が尿管に下降すると（尿管結石）、鋭い痛みや吐き気などを引き起こすことがある。　今回の研究でYang氏らは、UKバイオバンク参加者22万6,459人（平均年齢52.55±7.07歳）のデータを用いて、シフト勤務と腎結石発症との関連を検討した。対象者の16.13％（3万6,537人）がシフト勤務に従事していた。　中央値13.7年の追跡期間中に2,893人が腎結石を発症していた。解析の結果、シフト勤務者では非シフト勤務者と比較して腎結石の発症リスクが15％高いことが明らかになった（ハザード比1.15、95％信頼区間1.04〜1.26）。シフト勤務者の中で最もリスクが高いのは夜間勤務者であった（同1.22、1.08〜1.38）。媒介分析からは、シフト勤務と腎結石発症との関連を媒介する因子として、喫煙、睡眠時間、座位時間、BMI、水分摂取量のあることが示された。さらにサブグループ解析からは、シフト勤務と腎結石発症との関連は、50歳未満の人（同1.32、1.14〜1.52）と重度の肉体労働をほとんどあるいは全く行わない人（同1.27、1.09〜1.47）で顕著に高いことが示された。　この研究の付随論評を執筆した米メイヨー・クリニックの腎臓専門医Felix Knauf氏は、シフト勤務が人間の睡眠・覚醒サイクル（概日リズム）に与える影響も、腎結石リスクの一因となっている可能性が高いとの見方を示している。同氏は、「人の体内時計は、水分バランスや体内の化学反応を調節するシステムの制御に役立っている。したがって、シフト勤務が腎結石の形成を促進するという本研究で観察された影響は、少なくとも部分的には、シフト勤務が概日リズムを乱すことによる影響を反映していると言える」との考えを示し、「この研究結果は、勤務スケジュールの柔軟性の向上など、腎結石のリスク要因を改善するための取り組みを模索する必要があることを浮き彫りにしている」と指摘している。　Yang氏も、「シフト勤務者の健康的な生活習慣をサポートすることは、彼らの泌尿器の健康に大きな影響を与える可能性がある」としてKnauf氏に同意を示している。またYang氏は、「職場における健康促進活動には、体重管理、水分摂取量の増加、健康的な睡眠習慣、座位時間の減少、禁煙の重要性を強調する教育プログラムを組み込むことが有効だ。これらの介入は、シフト勤務が腎結石形成に及ぼす悪影響を軽減し、労働者の健康を改善する可能性を秘めている」と話している。