入院や救急外来（ED）受診は、介護施設入居者、特に重度の障害を抱えているか終末期にある人にとっては大きな負担となり費用もかさむ。しかし、介護施設入居者が病院へ搬送されることは少なくない。このほど新たな研究で、このような脆弱な状態にある介護施設入居者によるED受診の70〜80％、また入院の約3分の1は回避可能であった可能性のあることが示された。米フロリダ・アトランティック大学シュミット医科大学老年医学教授のJoseph Ouslander氏らによるこの研究結果は、「The Journal of the American Medical Directors Association（JAMDA）」7月7日号に掲載された。　Ouslander氏らは、終末期の介護施設入居者が入院に至った原因として多かったのは、肺炎、尿路感染症、敗血症であったが、介護施設での医療と管理の質がもっと良ければ、それらの入院は必要なかったはずだと主張している。同氏は、「これらの健康問題は、施設でのケアを改善するために実行可能な手段があることを明示している。既存のガイドライン、ケアパス、予防戦略を用いれば、これらの問題は適切に管理できる。適切なツールと人員を整えることでED受診や入院の多くは回避可能であり、入居者の苦痛と不必要な医療費の両方を減らすことができる」と述べている。　今回の研究は、264カ所の介護施設において12カ月間の質改善プログラムを実施することで潜在的に回避可能な入院（possibly avoidable hospitalization；PAH）やED受診を減らせるかを検討した研究データを二次解析したもの。対象は、重度の障害を持つ6,011人（重度障害群）と終末期状態にある5,810人（終末期群）の介護施設入居者であった。　解析の結果、重度障害群の34％はあらゆる原因による入院を1回以上経験しており、その3分の1はPAHの基準を満たすことが明らかになった。また、18％はEDを1回以上受診しており、そのうちの70％は潜在的に回避可能性だったと判断された。一方、終末期群の14％があらゆる原因による入院を1回以上経験しており、そのうちの31％はPAHの基準を満たしていた。また、8％はEDを1回以上受診しており、そのうちの80％は潜在的に回避可能だったと判断された。　PAHと関連した診断として多かったのは、肺炎やその他の感染症、息切れや呼吸不全、精神状態の変化であった。一方、潜在的に回避可能なED受診で多かった診断は、重度障害群では経管栄養チューブに関する問題、終末期群では転倒による外傷であった。　Ouslander氏らは、より明確な治療プロトコルとタイムリーな症状管理によって、こうした入院の多くは防ぐことができる可能性があると述べている。同氏らはまた、家族や入居者と医療に関する希望を伝えることも大きな違いを生む可能性があり、ケアに関する希望を文書化しておくことで危機的な状況下での意思決定を回避し、不必要な搬送を減らすのに役立つとしている。　Ouslander氏は、「PAHやED受診を減らすためには、介護施設スタッフの能力を強化し、熟練した医療責任者や臨床医の積極的な関与を確保しなければならない。これは、個人の努力だけで解決できるものではなく、介護施設、介護や医療の提供団体、そして政策立案者からの支援が欠かせない。実際的な国家レベルの人員配置基準、複雑なケアに対応できるより充実した施設のリソース、さらに最も脆弱な入居者に対する質の高い、患者中心のケアを支えるための報酬制度の構築など、大胆な改革が必要だ」と述べている。

　点鼻スプレーによるインスリンの投与が、アルツハイマー病の治療法の一つになる可能性のあることが、新たな研究で示された。小規模な高齢者の集団において、点鼻スプレーで投与されたインスリンが、脳内の記憶に関わる重要な領域に到達したことが確認されたという。米ウェイクフォレスト大学医学部老年医学教授のSuzanne Craft氏らによるこの研究の詳細は、「Alzheimer’s & Dementia: Translational Research & Clinical Interventions」に7月23日掲載された。　ホルモンの一種であるインスリンは脳の働きを増強する可能性があることから、アルツハイマー病の新たな治療法として使える可能性が注目されている。Craft氏らによると、インスリン抵抗性はアルツハイマー病の既知のリスク因子でもあるという。しかしこれまでの研究では、鼻から投与されたインスリンが本当に脳の標的領域に到達しているのか確認できていなかった。　そこでCraft氏らは、平均年齢72歳の高齢者16人を対象に、点鼻インスリン投与後に脳のPET検査を行った。参加者のうち7人は認知機能が正常で、9人に軽度認知障害があった。脳PETを撮像後に全身PET/CT撮像も行った。これらの画像と、さらに研究参加から1年以内に実施された脳MRI画像を統合することで、インスリンの脳内取り込み量（SUV）およびその時間変化（動的SUV）を解析した。　その結果、インスリン投与後40分間は、海馬、扁桃体、側頭葉、嗅皮質など、記憶や思考に関係する重要な11の脳領域でインスリンのSUVが増加していることが明らかになった。また、認知機能が正常な人では軽度認知障害がある人と比べて、インスリンのSUVが高い傾向が認められた。さらに、アルツハイマー病リスクの指標であるアミロイドβのマーカーが高値の人では、複数の脳領域でSUVが低下していた。点鼻スプレーを使用し、脳の検査を受けた後に軽度の頭痛を報告した参加者が2人いたが、全体的に治療の忍容性は良好であることも示された。　Craft氏は、「この研究によって、点鼻投与されたインスリンがどのように脳に到達するのかについて解明されていなかった重要な点が明らかになった」とウェイクフォレスト大学のニュースリリースの中で述べている。同氏は、「われわれは、薬が実際に脳の標的領域に届いていることを示す直接的な証拠を必要としていた。予想外だったのは、軽度認知障害のある人ではインスリンの吸収のされ方が異なっていたことだ。われわれは今までのように手探りで進んでいるわけではない。脳への明確な“道筋”が手に入ったのだ」と付言している。　Craft氏はまた、「脳疾患の治療薬を開発する上での最大の課題の一つは、薬を脳に届ける方法だ。今回の研究では、経鼻デリバリーシステム（薬剤送達システム）を効率的に検証できることを示すことができた。これは治験を開始する前の重要なステップになる」と強調している。なお、この点鼻スプレーを使った感想について、参加者は「驚くほど簡単だった」と話したという。　Craft氏らは、今後1〜2年以内に脳へのインスリン送達に影響を与える可能性のある血管の健康状態やアミロイドβの蓄積、性差といった他の要因を調べることを目的とした、より大規模な研究を計画している。同氏は、「まだ解明すべきことは多く残されているが、今回の研究によって経鼻投与による脳への薬剤送達を検証するためのツールを手に入れることができた。これは、アルツハイマー病に対する、より効果的でアクセスしやすい治療法の開発において、有望なニュースだ」と述べている。

＜先週の動き＞ 1.新型コロナ感染者8週連続増 「ニンバス株」拡大とお盆の人流が影響／厚労省 2.SFTS感染、全国拡大と過去最多ペース 未確認地域でも初報告／厚労省 3.AI医療診断を利用した大腸内視鏡検査、システム活用によるデメリットも明らかに／国立がん研ほか 4.医療DX推進体制整備加算、10月から基準引き上げへ／厚労省 5.医師・歯科医師20人に行政処分 強制わいせつ致傷で免許取消／厚労省 6.人口30万人以下の地域の急性期は1拠点化？ 医療機能の再編議論が本格化／厚労省 1．新型コロナ感染者8週連続増 「ニンバス株」拡大とお盆の人流が影響／厚労省新型コロナウイルスの感染が全国で再び拡大している。厚生労働省によると、8月4日～10日の1週間に全国約3,000の定点医療機関から報告された新規感染者数は2万3,126人で、1医療機関当たりの平均患者数は6.13人となり、8週連続の増加となった。前週比は1.11倍で、40都道府県で増加。宮崎県（14.71人）、鹿児島県（13.46人）、佐賀県（11.83人）と、九州地方を中心に患者数が多く、関東では埼玉、千葉、茨城などで上昇が顕著だった。増加の背景には、猛暑による換気不足、夏季の人流拡大に加え、オミクロン株派生の変異株「ニンバス」の流行がある。国内の感染者の約4割がこの株とされ、症状として「喉にカミソリを飲み込んだような強い痛みを訴える」のが特徴。発熱や咳といった従来の症状もみられるが、強烈な喉の痛みで受診するケースが多い。医療機関では、エアコン使用で喉の乾燥と勘違いし、感染に気付かず行動する患者もみられる。川崎市の新百合ヶ丘総合病院では、8月14日までに陽性者70人を確認し、7月の100人を上回るペース。高齢者の入院も増加しており、熱中症と区別が付きにくいケースもある。都内の感染者数も8週連続で増加し、1医療機関当たり4.7人。東京都は、換気の徹底や場面に応じたマスク着用などの感染対策を呼びかけている。厚労省は「例年、夏と冬に感染者が増える傾向がある」として、基本的な感染対策の継続を求めている。とくに高齢者や持病のある人は重症化リスクが高いため、早期の受診や感染予防の徹底が重要とされる。 参考 1） 2025年8月15日 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生状況について（厚労省） 2） 新型コロナウイルス感染症の定点当たり報告数の推移（同） 3） 新型コロナ 東京は8週連続で患者増加 医師「お盆に帰省した人が発熱し感染広がるおそれも」（NHK） 4） 新型コロナウイルス 1医療機関当たり平均患者数 8週連続で増加（同） 5） 新型コロナ「ニンバス」流行 カミソリを飲んだような強烈な喉の痛み（日経新聞） 6） 新型コロナ変異株「ニンバス」が流行の主流、喉の強い痛みが特徴…感染者8週連続増（読売新聞） 2．SFTS感染、全国拡大と過去最多ペース 未確認地域でも初報告／厚労省マダニ媒介感染症「重症熱性血小板減少症候群（SFTS）」の国内感染者数は、2025年8月3日時点で速報値で124人に達し、すでに昨年の年間120人を超え、過去最多の2023年（134人）を上回るペースで増加している。感染報告は28府県に及び、高知県14人、長崎県9人など西日本が中心だが、北海道、茨城、栃木、神奈川、岐阜など従来未確認だった地域でも初感染が報告された。SFTSはマダニのほか、発症したイヌやネコや患者の血液・唾液からも感染する。潜伏期間は6～14日で、発熱、嘔吐、下痢を経て重症化すると血小板減少や意識障害を起こし、致死率は10～30％。2024年には抗ウイルス薬ファビピラビル（商品名：アビガン）が承認されたが、治療は主に対症療法である。高齢者の重症例が多く、茨城県では70代男性が重体となった事例もあった。感染拡大の背景には、里山の消失による野生動物の市街地進出でマダニが人の生活圏に侵入していること、ペットから人への感染リスク増大がある。とくにネコ科は致死率が約60％とされる。富山県では長袖・長ズボン着用でも服の隙間から侵入した事例が報告された。専門家や自治体は、草むらや畑作業・登山時の肌の露出防止、虫よけ剤の使用、ペットの散歩後のブラッシングやシャンプー、マダニ発見時の医療機関受診を呼びかけている。SFTSは全国的な脅威となりつつあり、従来非流行地域でも警戒が必要。 参考 1） マダニ対策、今できること（国立健康危機管理研究機構） 2） マダニ媒介の感染症 SFTS 全国の患者数 去年1年間の累計上回る（NHK） 3） 感染症SFTS 専門医“マダニはわずかな隙間も入ってくる”（同） 4） 致死率最大3割－－“マダニ感染症”全国で拡大 「ダニ学者」に聞く2つの原因 ペットから人間に感染する危険も…対策は？（日本テレビ） 3．AI医療診断を利用した大腸内視鏡検査、システム活用によるデメリットも明らかに／国立がん研などポーランドなどの国際チームは、大腸内視鏡検査でAI支援システムを常用する医師が、AI非使用時に前がん病変（腺腫）の発見率を平均約20％低下させることを明らかにした。8～39年の経験を持つ医師19人を対象に、計約2,200件の検査結果の調査によって、AI導入前の腺腫発見率は28.4％だったが、導入後にAI非使用で検査した群では22.4％に低下し、15人中11人で発見率が下がったことが明らかになった。AI支援システムへの依存による注意力・責任感低下など「デスキリング」現象が短期間で起きたとされ、とくにベテラン医師でも回避ができなかった。研究者はAIと医師の協働モデル構築、AIなしでの定期的診断訓練、技能評価の重要性を強調している。一方、国立がん研究センターは、新たな画像強調技術「TXI観察法」がポリープや平坦型病変、SSL（右側結腸に好発する鋸歯状病変）の発見率を向上させると発表した。全国8施設・956例の比較試験では、主解析項目の腫瘍性病変発見数で有意差はなかったが、副次解析で発見率向上が確認された。TXIは明るさ補正・テクスチャー強調・色調強調により微細な変化を視認しやすくする技術で、見逃しがんリスク低減と死亡率減少が期待される。ただし、恩恵を受けるには検診受診が前提で、同センターは便潜血検査と精密内視鏡検査の受診率向上を強く訴えている。両研究は、大腸内視鏡の質向上におけるAI・新技術の有用性とリスクを示すものであり、機器性能の進化と医師技能の維持を両立させる体制構築が今後の課題となる。 参考 1） AI利用､ 医師の技量低下 大腸内視鏡の質検証（共同通信） 2） AI医療診断の落とし穴：医師のがん発見能力が数ヶ月で低下（Bignite） 3） Study suggests routine AI use in colonoscopies could erode clinicians’ skills, warns/The Lancet Gastroenterology & Hepatology（Bioengineer） 4） 大腸内視鏡検査における「TXI観察法」で、ポリープや「見逃しがん」リスクとなる平坦型病変の発見率が向上、死亡率減少に期待－国がん（Gem Med） 5） 大腸内視鏡検査の新規観察法の有効性を前向き多施設共同ランダム化比較試験で検証「見逃しがん」のリスクとなる平坦型病変の発見率改善に期待（国立がん研） 4．医療DX推進体制整備加算、10月から基準引き上げへ／厚労省厚生労働省は8月7日付で、2024年度診療報酬改定で新設された「医療DX推進体制整備加算」について、2025年10月と2026年3月の2段階でマイナ保険証利用率の実績要件を引き上げる通知を発出した。小児患者が多い医療機関向けの特例や、電子カルテ情報共有サービス参加要件に関する経過措置も2026年5月末まで延長する。改正後の施設基準では、マイナ保険証利用率の基準値は上位区分で現行45％から10月に60％、来年3月に70％へ、中位区分で30％から40％・50％へ、低位区分で15％から25％・30％へ段階的に引き上げる。小児科特例は一般基準より3ポイント低く設定され、10月以降22％・27％となる。いずれも算定月の3ヵ月前の利用率を用いるが、前月または前々月の値でも可とする。加算はマイナ保険証利用率と電子処方箋導入の有無で6区分に分かれ、電子処方箋導入施設には発行体制や調剤結果の電子登録体制の整備を新たに求める。未導入施設は電子処方箋要件を課さないが、加算区分によっては算定不可となる場合がある。電子カルテ情報共有サービスは本格稼働前のため、「活用できる体制」や「参加掲示」を有しているとみなす経過措置を来年5月末まで延長。在宅医療DX情報活用加算についても同様の延長措置が適用される。通知では、これらの要件は地方厚生局長への届出不要で、基準を満たせば算定可能と明記。厚労省は、マイナ保険証利用率向上に向けた患者への積極的な呼びかけや掲示の強化を医療機関・薬局に促している。 参考 1） 「基本診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて」及び「特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて」の一部改正について（医療 DX 推進体制整備加算等の取扱い関係）（厚労省） 2） 医療DX推進体制整備加算、マイナ保険証利用率基準を「2025年10月」「2026年3月」の2段階でさらに引き上げ－厚労省（Gem Med） 5．医師・歯科医師20人に行政処分 強制わいせつ致傷で免許取消／厚労省厚生労働省は8月6日、医道審議会医道分科会の答申を受け、医師12人、歯科医師8人の計20人に行政処分を決定した。発効は8月20日。別途、医師8人には行政指導（厳重注意）が行われた。処分理由は刑事事件での有罪確定や重大な法令違反が中心で、医療倫理や信頼を揺るがす事案が目立った。免許取り消しは三重県松阪市の58歳医師。2015年、診察室で製薬会社MRの女性に対し胸を触る、額にキスをする、顔に股間を押し付けようとするなどの強制わいせつ行為を行い、逃れようとした被害者が転落して視神経損傷の重傷を負った。2020年に懲役3年・執行猶予5年の有罪判決が確定していた。医師の業務停止は最長2年（麻薬取締法違反）から2ヵ月（医師法違反）まで幅広く、過失運転致傷・救護義務違反、児童買春、盗撮、迷惑行為防止条例違反、不正処方などが含まれた。戒告は4人に対して行われた。歯科医師では、最長1年10ヵ月（大麻取締法・麻薬取締法・道交法違反）から2ヵ月（詐欺幇助）までの業務停止が科され、診療報酬不正請求や傷害、廃棄物処理法違反も含まれた。戒告は2人だった。厚労省は、これら不正行為は国民の医療への信頼を損なうとし、再発防止と医療倫理向上を求めている。 参考 1） 2025年8月6日医道審議会医道分科会議事要旨（厚労省） 2） 医師と歯科医20人処分 免許取り消し、業務停止など－厚労省（時事通信） 3） 医師、歯科医師20人処分 厚労省、免許取り消しは1人（MEDIFAX） 4） 医師12名に行政処分、MRに対する強制わいせつ致傷で有罪の医師は免許取消（日本医事新報） 6．人口30万人以下の地域の急性期は1拠点化？ 医療機能の再編議論が本格化／厚労省厚生労働省は8月8日、第2回「地域医療構想及び医療計画等に関する検討会」を開催し、2026年度からの新たな地域医療構想の柱として「医療機関機能報告」制度の導入を提案した。各医療機関は、自院が地域で担うべき4つの機能（急性期拠点、高齢者救急・地域急性期、在宅医療連携、専門など）について、救急受入件数や手術件数、病床稼働率、医師・看護師数、施設の築年数といった指標をもとに、役割の適合性を都道府県へ報告する。中でも議論を呼んだのが、救急・手術を担う「急性期拠点機能」の整備基準である。厚労省は人口規模に応じた整備方針を示し、人口100万人超の「大都市型」では複数の医療機関の確保、50万人規模の「地方都市型」では1～複数、30万人以下の「小規模地域」では原則1ヵ所への集約化を目指すとした。しかし、専門病院や大学病院がすでに存在する中核都市などでは、1拠点に絞るのは非現実的との声も上がっている。また、医療機関の築年数も協議指標として活用する案に対しては、公的病院と民間病院の間で資金力に格差がある中、基準化すれば民間病院の淘汰を招く恐れがあるとして、慎重な検討を求める意見も出た。実際、病院建築費は1平米当たり2011年の21.5万円から2024年には46.5万円と倍増し、全国には築40年以上の病棟が約1,600棟（16万床分）存在する。このほか、在宅医療連携機能には訪問診療・看護の実績や高齢者施設との協力体制、高齢者救急機能には診療所不足地域での外来1次救急や施設搬送の体制が求められる。人材面では、医師の地域偏在や診療科偏在だけでなく、今後10年で最大4割減少も予測される看護師不足が最大の制約要因として指摘された。 参考 1） 新たな地域医療構想策定ガイドラインについて（厚労省） 2） 急性期拠点機能の指標に「築年数」厚労省案 救急・手術件数や医療従事者数も（CB news） 3） 人口規模に応じた医療機関機能の整備を提示（日経ヘルスケア）

第88回　ガンマ分布とは？「ガンマ分布」は、医療研究に広く使用されている強力な統計ツールです。とくに生存時間などの時間までのイベントデータのモデリングに適しています。今回は、ガンマ分布の概念と応用について解説します。■ガンマ分布とは？ガンマ分布は、イベントが即座に発生することが期待されない場合に使用されることが多い連続確率分布です。形状パラメータ（α）と尺度パラメータ（β）の2つのパラメータによって特徴付けられ、これらは分布の形と広がりに影響を与えます。たとえばある電子部品は10年に1度の割合で故障するとします。この電子部品について以下の3つを考えてみましょう。（1）1年以内に故障する確率（2）5年以内に故障する確率（3）1回故障するまでの年数（期待値）まず10年に1度の割合で故障するということは、形状パラメータ＝10、尺度パラメータ＝1、ということになり、これをグラフに描くと図のようになります。事例のガンマ分布グラフ■ガンマ分布の主な特徴1）柔軟性ガンマ分布はそのパラメータに基づいてさまざまな形状に適応できるため、いろいろなタイプのデータに対して汎用性があります。この柔軟性により、平均と中央値が大きく異なる歪んだデータのモデリングに効果的です。2）非負性非負性とは統計モデリングで非常に重要な概念で、特定のデータがゼロまたは正の値しか取らない特性を指します。たとえば、時間、長さ、距離など、自然に負の値を持たない量を表す場合にこの特性が用いられます。非負性はゼロ以上の値に対してのみ定義されているため、治療に対する患者の反応時間や患者の再発までの時間など、時間をモデル化するのに理想的です。3）無記憶性（指数分布の特別な場合）無記憶性とは、特定の確率分布が持つ特性で、過去の情報が未来の確率に影響を与えない性質を指します。この特性を持つ確率分布は、過去に何が起こったかに関わらず、未来の予測には過去の経過時間が影響しないという特徴があります。形状パラメータαが1の場合、ガンマ分布は指数分布に単純化され、無記憶の特性を持ちます。これは、次の瞬間にイベントが発生する確率が、すでに経過した時間に依存しないことを意味します。■臨床研究での応用臨床試験において、ガンマ分布は疾患の進行や死亡までの時間など、イベントまでの時間をモデル化するのにとくに有用です。これは、新しい治療法や介入の効果を時間とともに理解するのに大切です。■ガンマ分布を用いた結果の解釈臨床試験の結果がガンマ分布を用いて時間までのイベントデータを分析したものである場合、医療専門家は分布のパラメータを注意深く理解する必要があります。形状パラメータ（α）大きなαは分布の長い尾を示唆しており、多くの対象者が比較的早くイベントを経験する一方で、いくつかの対象者には長い遅延があるかもしれません。尺度パラメータ（β）大きなβはデータの広がりが広いことを示し、患者間のイベント時間のばらつきが大きいことを意味します。■実用的な意味新しいがん治療薬の効果を調査する臨床試験を想定してみましょう。患者の生存時間がガンマ分布に従う場合、パラメータの分析によって、「新しい治療を受けた後の患者がどれくらい生存できるか」を予測するのに役立ちます。これにより、治療計画や患者へ説明に役立てることができます。ガンマ分布は、とくに時間のイベントデータを含む研究において、医療データの分析に不可欠なツールです。そのパラメータによって提供される豊富な情報より、臨床試験における複雑な現象を理解するのに欠かせません。臨床研究の論文を読み解く際には、ガンマ分布のような概念をしっかりと理解することが大切になります。■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ統計のそこが知りたい！第70回　カイ二乗分布とは第71回　F分布とは第75回　確率分布とは？第76回　二項分布とは？第77回　ポアソン分布とは？

小学校2年生・自転車の思い出「アポロ号で出発だ！」──これは本物の宇宙船の話…ではありません。小学校2年生、1969年の夏休み。私がまたがっていたのはピカピカの新車…そう、自転車の話です。7月24日生まれの自分は、誕生日プレゼントとして約束の自転車を買ってもらったばかりでした。私はそれに、誇らしげに「アポロ号」と命名しました。命名の理由は明白です。誕生日の3日前の1969年7月21日（月）午前5時17分（日本時間）にアポロ11号の着陸船イーグルが「静かの海」に着陸しました。月面第一歩を達成したアームストロング船長は、名言を残します。“That's one small step for man, one giant leap for mankind.”「これは一人の人間にとっては小さな一歩だが、人類にとっては偉大な飛躍である」月面着陸のインパクト月面に最初の一歩を踏み下ろす場面は、全世界に向けて報道されました。日本でも20時間を超えるテレビ生中継が注目を集めました。月面作業時の平均視聴率は82％に達したそうです。前日の晩から人生初の完全徹夜を決行し、テレビ中継に釘付けとなり、偉業をリアルタイムですべて目撃しました。その興奮を今でも忘れません。宇宙大好き中川少年は、「アポロ11号の打ち上げに使用されたサターンV型ロケットは、36階建てのビルに相当する高さ110.6メートル、直径10.1メートル、総重量は2,870トン」など、データを暗記していました。ライト兄弟が初めて空を飛んだ1903年のライトフライヤー号の左のプロペラから取った木片を、アームストロング船長が着陸船に持ち込んでいたことも知っていました。アポロ計画に関することは何でも覚えました。1969年11月19日にアポロ12号の着陸船イントレピッドが、「嵐の大洋」に着陸します。11号の成功からわずか4ヵ月後に、2度目の月面着陸を達成していることは驚きです。冷戦中、宇宙開発でソ連に遅れを取っていたアメリカは、国の威信をかけてアポロ計画を進めたのです。翌年の1970年4月に、アポロ13号は、酸素タンク爆発事故というトラブルに見舞われますが、月へ向かう計画を変更し、3名の飛行士が無事帰還したことで有名です。新聞やテレビでも「月へ向かうアポロ13号が危機に直面」、「地球への帰還が困難」といった深刻な見出しで事故が伝えられました。劇的な生還成功は当時の宇宙技術への関心を高め、日本でも大きな反響を呼びました。自分も大興奮して、NASAで将来勤務することを夢みる理系志望の子供となりました。このアポロ13号爆発事故の実話に基づく映画作品である『アポロ13』（監督ロン・ハワード、主演トム・ハンクス、1995年）は見ごたえがあります。ぜひともご覧ください。小学校3年生・大阪万博の思い出そして1970年に大阪万博が開催されます。小学校3年生の中川少年は、家族で夢のような世界へ足を踏み入れました。目玉は、アメリカ館で展示された「月の石」です。アポロ12号によって持ち帰られたものです。3時間ほど待って入館し、「月の石」を確かに見ました。待ち時間は苦になりません。夜空に眩しく輝く月の一部、地球外物質が眼の前にあるのです。人類が月に到達したという偉業に心を打たれ、理系マインドが高まり、もう完全にNASAの一員の気分でした。「人類の進歩と調和」をテーマに、183日間で6,421万人が来場しました。高度経済成長期の勢いも相まって、「万博を見に行く」ことが史上最大級のイベントだったのです。理科離れを憂いて「理科離れ」や、「理数離れ」が課題として叫ばれています。理科に対する子供の興味や関心、そして学力の低下を心配する言葉です。国民全体の科学技術知識の低下を招き、その結果、次世代の研究者・技術者が育たないことから、「ものづくり」や「イノベーション」の基盤が危うくなることが懸念されます。2025年大阪・関西万博が大阪市の夢洲で開催されています。テーマは、「いのち輝く未来社会のデザイン」です。この万博の公式キャラクターが「ミャクミャク」です。細胞と水がひとつになった、不思議な生き物だそうです。赤い部分は細胞で、青い部分は清い水です。受け継がれてきた人間のDNAや知恵や技術、歴史や文化を未来に受け継ぐといった意味を込めて「脈々＝ミャクミャク」と名付けられたとのことです。このセンス、素晴らしいです。脈を診るのが仕事の循環器内科医として、グッときます。子供たちの理科離れが叫ばれる今こそ、「ミャクミャク」と理科の火を受け継いでいく時です。あの頃、アポロ号に心を躍らせたように、現代の子供たちにもワクワクする科学の扉を開いてほしい、そう願わずにはいられません。大阪・関西万博に行こう！ところで、あなたは大阪・関西万博、もう行きましたか？「万博なんて税金のムダ！」なんて言っていた人も、なぜか行ってみると大満足で帰ってくるのが不思議です。私も猛暑の中を汗だくで行ってきました。で、結果どうなったかというと……ミャクミャクにどっぷりハマって、ついには「ミャクミャクになりたい」と願うようになりました。証拠写真もあります。さあ、皆さんもぜひ。万博へ行って、未来とミャクミャクしてみませんか？

出演：順天堂大学附属順天堂医院　呼吸器内科　宿谷 威仁氏胸腺がん（TC）は非常にまれな疾患だが、治療効果は乏しい。そのような中、ICI＋化学療法による進行TC1次治療を評価する第II相MARBLE試験を行った。同試験の研究責任医師である順天堂大学の宿谷 威仁氏に試験の概要と主要な結果を紹介いただいた。参考Shukuya T, et al. Lancet Oncol. 2025;26:331-342.MARBLE試験（jRCT）

医学用語紹介：甲状腺機能亢進症 hyperthyroidism「甲状腺機能亢進症」について説明する際、患者さんに hyperthyroidismと言っても通じないことがほとんどでしょう。おそらく日本語でも、甲状腺機能亢進症と聞いてすぐにピンとくる一般の方はほとんどいないことと思います。それでは、何と言い換えればよいでしょうか？講師紹介

　迅速な病原体検出を可能にする多項目遺伝子検査ツールは、その有用性が報告されているものの、本邦では比較データが不足しており、臨床での応用は限定的である。そこで、畑地 治氏（松阪市民病院）らの研究グループは、肺炎が疑われる患者を対象として、マルチプレックスPCR法を用いる肺炎パネル検査（BioFire肺炎パネル）、呼吸器パネル検査（FilmArray呼吸器パネル）、培養・同定検査を比較した。その結果、肺炎パネル検査は従来の培養・同定検査と比較して、病原体検出に優れ、臨床的価値が高いことが示唆された。本研究結果は、Respiratory Investigation誌2025年9月号に掲載された。　本研究は、2023年12月～2024年9月に松阪市民病院に入院し、肺炎の臨床的疑いから肺炎パネル検査を受けた患者354例を対象とした後ろ向き研究である。403検体（354例）が肺炎パネル検査で解析され、このうち373検体（328例）で培養・同定検査、223検体（202例）で呼吸器パネル検査による評価も行った。肺炎パネル検査には喀痰、気管支肺胞洗浄液（BALF）などの下気道検体、呼吸器パネルには鼻咽頭スワブ検体を用いた。　主な結果は以下のとおり。・検体陽性率は、肺炎パネル検査が60.3％（243/403検体）、培養・同定検査が52.8％（197/373検体）であり、肺炎パネル検査が有意に高かった（p＝0.042）。・菌種レベルの検出率（病原菌のべ検出数/検体数）は、肺炎パネル検査が88.3％、培養・同定検査が75.3％であり、肺炎パネル検査が有意に高かった（p＜0.0001）。とくにHaemophilus influenzae（p＝0.046）、Moraxella catarrhalis（p＝0.001）、Streptococcus agalactiae（p＝0.029）、Acinetobacter calcoaceticus-baumannii complex（p＝0.012）の検出に優れていた。・検査間の一致率について、両法で同一菌が陽性となった検体は40.8％であった。培養・同定検査で陽性となった検体では77.2％、肺炎パネル検査で細菌が陽性となった検体では74.1％であった。・検体別にみると、喀痰検体の陽性率が64％であり、気管支洗浄液検体（16.7％）、胸水検体（12.5％）、BALF検体（7.7％）と比較して高値であった。・薬剤耐性遺伝子は25.2％（51/202検体）に検出された。・ライノウイルス/エンテロウイルス、RSウイルスの陽性率は、下気道検体を用いる肺炎パネル検査と鼻咽頭スワブ検体を用いる呼吸器パネル検査で同等であった（それぞれ0.4％vs.0.4％、0％vs.0％）。パラインフルエンザウイルスの陽性率は、肺炎パネル検査が有意に高かった（3.1％vs.0％、p＜0.05）。　本研究結果について、著者らは「肺炎パネル検査は従来の培養・同定検査よりも優れた病原体検出能力を有し、肺炎の管理において臨床的に有用であることが示唆された。主要な薬剤耐性遺伝子が検出されたことは、肺炎パネル検査の臨床的価値を強調するものである。本研究の意義は、現時点で保険適用外の肺炎パネル検査について、本邦の臨床現場に特化したデータを提示した点にある」とまとめている。

　これまでの研究では、身体活動とアルツハイマー病リスクとの逆相関関係が示唆されている。多くの研究において身体活動の健康効果が報告されているが、高齢期における身体活動の具体的な効果は依然として不明であり、高齢者では激しい身体活動が困難な場合も少なくない。さらに、身体活動の評価方法には、実施時期やその種類など、ばらつきも大きい。米国・Touro UniversityのAmy Sakazaki氏らは、高齢期における身体活動の効果および高齢者にとっての最低限の身体活動レベルを明らかにするため、既存の文献を評価するシステマティックレビューを実施した。Journal of Osteopathic Medicine誌オンライン版2025年7月16日号の報告。　PRISMAプロトコールに従ってMEDLINE、CINAHLデータベースを用いてシステマティックレビューを実施した。最終評価は2023年7月。対象研究は、英語のプロスペクティブコホート研究または介入研究で、ベースライン時に認知症、アルツハイマー病または認知機能低下を呈していないコホートを対象に身体活動を測定した研究とした。レトロスペクティブコホート研究、横断研究、ケースレポートおよび包括基準を満たさない研究は除外した。バイアスリスクは、ROBINS-Eツールを用いて、7つのバイアス領域で評価した。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニングした2,322件の研究のうち17件が包括基準を満たした。これには、前回のシステマティックレビューに含まれていなかった6件の研究が新たに含まれた。・北米（米国、カナダ）、欧州（デンマーク、フィンランド、イタリア、スウェーデン、英国）より20万6,463人の参加者が対象となった。・本研究では、スクリーニング中の重複研究を効果的に削減することができ、前回レビューでは3,580件だったのに対し、92件の重複であった。・エビデンスの質についてのバイアスリスク評価は、低リスクが13件、やや懸念ありが4件であった。・中年期の身体活動を評価した研究は4件（平均年齢：49歳、平均フォローアップ期間：29.2年）、高齢期の身体活動を評価した研究は11件（平均年齢：75.9歳、平均フォローアップ期間：5.9年）、成人期の身体活動を詳細に規定せず評価した研究は2件。・統計学的に有意な結果が得られた研究の件数は、中年期の研究で4件中2件（50％）、高齢期の研究で11件中8件（75％）、時期を特定していない研究で2件中2件（100％）であった（各々、p＜0.05）。・高齢期におけるアルツハイマー病の予防には、最低でも週3回以上、1回15分以上の身体活動が必要であることが示唆された。・潜在的な生物学的メカニズムについても議論された。　著者らは「本結果は、身体活動がアルツハイマー病発症リスクを有意に予防することを示す既存のエビデンスを裏付けるものであり、高齢期における身体活動の必要量は、現行ガイドラインの推奨よりも少ない可能性が示唆された。家庭内活動を含め、検証されたあらゆる身体活動がアルツハイマー病の発症予防につながる可能性があり、より多様な身体活動が高齢期に適している可能性がある。とくに職業、家庭/交通、年齢層別の身体活動のメリットおよび最適な身体活動の閾値を明らかにするために、より標準化された詳細な研究が求められる」としている。

　肥満の原因は、さまざまな要因が指摘されている。中でも摂取エネルギーの過剰と運動不足では、どちらが肥満を起こす原因として重視しなければいけないのか、まだ結論は出ていない。この課題について米国デューク大学進化人類学科のAmanda McGrosky氏らの研究グループは、一定の生活様式と経済水準を有する約4,000例の成人について、エネルギー消費量と肥満の2つの指標を分析した。その結果、経済的発展に関連する肥満では、エネルギー消費量の減少よりも食事摂取量がはるかに大きな役割を果たしていたことがわかった。この結果は、Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America誌2025年7月22日号に掲載された。経済的発展は、体格、BMI、体脂肪率の増加と関連　研究グループは、6大陸34集団から4,213例の成人を対象に、狩猟採集民、遊牧民、農耕民、工業化社会など、さまざまな生活様式と経済水準を有する集団で、エネルギー消費量と肥満の2つの指標（体脂肪率とBMI）を分析した。　主な結果は以下のとおり。・経済的発展は、体格、BMI、体脂肪率の増加と正の関連を示したが、同時に総エネルギー消費量、基礎代謝量、活動エネルギー消費量も増加していた。・体格調整後の総エネルギー消費量と基礎代謝エネルギー消費量は、経済的発展の進展に伴い約6～11％減少していたが、集団間で大きく変動し、生活様式と密接に対応はしていなかった。・体格調整後の総エネルギー消費量は、肥満の指標と負の相関を示したが、その関連性は弱く、経済的発展に伴う体脂肪率とBMI上昇の約10分の1を占めていた。・推定エネルギー摂取量は、経済的発展をした集団で高く、データ利用が可能な集団（n＝25）では、食事中の超加工食品の割合が体脂肪率と関連し、経済的発展に関連する肥満において、エネルギー消費量の減少よりも食事摂取量がはるかに大きな役割を果たしていることが示唆された。

　米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのMin Yi氏らが、単施設における早期乳がんの初回治療での乳房温存療法（乳房部分切除後に放射線照射）と乳房全切除術について、全生存期間（OS）、無遠隔転移生存期間（DMFS）、局所領域再発（LRR）、乳がん特異的生存期間を比較したところ、同程度であることが示唆された。Annals of Surgical Oncology誌オンライン版2025年8月11日号に掲載。　本研究は、2000年1月1日～2014年12月31日に初回治療として手術を受けたT1-2、N0-1、M0の乳がん女性8,967例を対象とした。傾向スコアに基づく逆確率重み付け（IPW）を用いて、全コホートおよびサブセット解析（Stageとホルモン受容体の有無の組み合わせ）における生存モデルでの交絡を排除した。　主な結果は以下のとおり。・2005年から2013年にかけて、50歳未満における乳房全切除術の割合が39.7％から59.9％（p＜0.001）に増加した。・追跡期間中央値6.1年において、乳房温存療法を受けた患者または乳房全切除術後に放射線照射を受けた患者は、乳房全切除術のみ受けた患者と比較して、乳がん特異的生存期間がわずかに悪化したが、OS、DMFS、LRR率は同等であった。・サブセット解析では、OS、DMFS、乳がん特異的生存期間において、乳房全切除術のみ受けた患者と乳房温存療法を受けた患者に有意差は認められなかった。・Stage Iのトリプルネガティブ乳がん患者では、乳房温存療法を受けた患者は乳房全切除術を受けた患者よりもLRR率が低かった（相対リスク：0.5、p＝0.02）。

　米国では、2018年に退役軍人の医療サービスへのアクセスを改善する「Maintaining Internal Systems and Strengthening Integrated Outside Networks (MISSION) Act」が制定され2019年より導入された。退役軍人は退役軍人省（VA）の費用負担で非VA施設の医療（いわゆるコミュニティケア）を利用できるというもので、退役軍人が自宅近くで専門性の高い医療を受けられるようになったが、MISSION Act導入による医療アウトカムへの影響は不明であった。米国・ペンシルベニア大学のJingyi Wu氏らは、心血管手術に関する移動時間やアウトカムの変化を調べ、移動時間が大幅に短縮されていたこと、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）または冠動脈バイパス術（CABG）を受けた患者で30日以内の主要心血管イベント（MACE）発生率が悪化していたことを明らかにした。JAMA誌オンライン版2025年7月31日号掲載の報告。PCI、CABG、AVRを受ける施設までの移動時間とアウトカムへの影響を測定　研究グループは後ろ向きdifference-in-differencesコホート研究にて、PCI、CABG、大動脈弁置換術（AVR）を施行した施設への移動時間とアウトカムへのMISSION Actの影響を測定した。　2016年10月～2022年9月に、MISSION Actの対象である非VA病院または米国の48州およびワシントンにあるVA病院で、非緊急のPCI、CABG、AVRを受けた退役軍人を対象とした。解析は2023～24年に行われた。　自宅から最寄りのVA医療センターまで離れている（＞60分）ため非VA医療を受ける資格のある退役軍人（遠方患者群）と、自宅近くにVA医療センターがある（≦60分）退役軍人（近隣患者群）を比較した。　主要アウトカムは、MACE発生（術後30日以内の心血管疾患による再入院または死亡で定義）および医療を受けるために要した施設までの移動時間とした。PCI平均移動時間、近隣患者群1.3分延長、遠方患者群29.2分短縮などが明らかに　対象コホートは、PCIを受けた退役軍人4万3,000例（男性4万2,066例［98％］、平均年齢69［SD 8.8］歳）、CABGを受けた退役軍人2万3,301例（2万2,197例［98％］、69［7.7］歳）、AVRを受けた退役軍人1万4,682例（1万4,336例［98％］、74［9.6］歳）で構成された。　MISSION Act導入後、医療を受けるために要した施設までの平均移動時間は、PCIでは近隣患者群で1.3分長くなり、遠方患者群で29.2分短縮した（difference-in-differences：－30.5分、p＜0.001）。CABGでは近隣患者群で9.4分長くなり、遠方患者群で18.1分短縮した（－27.4分、p＜0.001）。AVRでは近隣患者群で10.0分長くなり、遠方患者群で23.0分短縮した（－33.1分、p＜0.001）。　MISSION Act導入後、術後のMACE発生率は、PCIでは近隣患者群で0.5％ポイント減少し、遠方患者群で2.3％ポイント増加した（difference-in-differences：2.8％ポイント、p＜0.001）。CABGでは近隣患者群で6.5％ポイント減少し、遠方患者群で1.6％ポイント増加した（8.1％ポイント、p＜0.001）。AVRでは両群間で統計学的な差は認められなかった（近隣患者群2.2％ポイント増加vs.遠方患者群3.4％ポイント増加、p＝0.45）。

　ペストの症例数は過去100年にわたり着実に減少し、2018年にWHOに報告された症例数は248件である（うち98％はマダガスカルとコンゴ）。しかし、ペストは広範囲に分布するげっ歯類を媒介としてエピデミックとなる可能性やバイオテロに利用される可能性があり、頻度は低いが重大な被害を引き起こす感染症である。マダガスカル・パスツール研究所のRindra Vatosoa Randremanana氏らIMASOY Study Groupは、現行の治療ガイドラインでは複数の治療レジメンが推奨されているが、裏付けとなるエビデンスは弱く、成功裏に完了した重要な（pivotal）無作為化対照試験はないことから、2つの治療選択肢を比較する無作為化対照試験を実施した。NEJM誌2025年8月7日号掲載の報告。シプロフロキサシン単独vs.アミノグリコシド系薬＋シプロフロキサシン　マダガスカルにおける2018年の腺ペスト成人治療ガイドラインでは、アミノグリコシド系注射薬（第1選択薬ストレプトマイシン、第2選択薬ゲンタマイシン）の3日間投与に次いで経口シプロフロキサシンの7日間投与が推奨され、第3選択薬として経口シプロフロキサシンの10日間投与が推奨されている。これら治療レジメンを支持する質の高いエビデンスの不足と、アミノグリコシド系薬の短所（注射投与であること、許容できない副作用、細胞膜透過性不良など）から、研究グループはこれらを比較する無作為化対照試験を行った。　2020年2月～2024年3月にマダガスカルで腺ペストと臨床的に疑われた人（妊婦は除外）を登録した。非盲検非劣性デザインを用いて、経口シプロフロキサシンの10日間投与（シプロフロキサシン単独）とアミノグリコシド系注射薬3日間投与＋経口シプロフロキサシン7日間投与（アミノグリコシド系薬＋シプロフロキサシン）の2つのガイドライン推奨治療を比較した。　主要エンドポイントは11日時点の治療失敗とし、死亡、発熱、2次性肺ペストまたはペスト治療の変更または長期化の複合エンドポイントとして定義した。　感染を検査で確認またはほぼ確実とされた患者におけるシプロフロキサシン単独治療の非劣性マージンは、リスク群間差の95％信頼区間（CI）の上限が15％ポイント未満とした。ITT感染集団における治療失敗、シプロフロキサシン単独群の非劣性を確認　933例がスクリーニングを受け、腺ペストが疑われた450例が登録・無作為化された。220例（各群110例）で感染が確認され、2例（各群1例）で感染がほぼ確実とされた。これら222例のITT感染者集団において、男性は53.2％、年齢中央値は14歳（範囲：2～72）であった。　ITT感染集団における治療失敗は、シプロフロキサシン単独群9.0％（10/111例）、アミノグリコシド系薬＋シプロフロキサシン群8.1％（9/111例）であり、シプロフロキサシン単独群のアミノグリコシド系薬＋シプロフロキサシン群に対する非劣性が示された（群間差：0.9％ポイント、95％CI：－6.0～7.8）。　非劣性は、その他の事前規定の解析集団（per-protocol感染集団［ITT感染集団のうち重要なプロトコール逸脱基準に該当したシプロフロキサシン単独群1例を除く］、ITT集団［ペスト感染状態を問わない全被験者］、per-protocol集団［ペスト感染状態を問わず、重要なプロトコール逸脱基準を満たした患者を除く全被験者］など）でも一致していた。　死亡は、シプロフロキサシン単独群5例、アミノグリコシド系薬＋シプロフロキサシン群4例で報告され、2次性肺ペストは両群とも3例で発症が報告された。　ITT感染集団における有害事象の発現頻度は両群で同程度であり、全有害事象の発現率はシプロフロキサシン単独群18.0％、アミノグリコシド系薬＋シプロフロキサシン群18.9％であり、重篤な有害事象の発現率はそれぞれ7.2％と5.4％であった。

　がん患者は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が重症化しやすいとされるが、新型コロナワクチンの追加接種を受けることで重症化を予防できる可能性があるようだ。新たな研究で、COVID-19によるがん患者の入院リスクは、新型コロナワクチンの追加接種によって、未接種の患者と比べて29％低下することが示された。米シダーズ・サイナイ医療センター地域保健・人口研究部長のJane Figueiredo氏らによるこの研究結果は、「JAMA Oncology」に7月17日掲載された。　この研究では、シダーズ・サイナイ、カイザー・パーマネンテ北カリフォルニア、ニューヨークのノースウェル・ヘルス、および退役軍人保健局でがん治療を受けたがん患者を対象に、従来型の新型コロナ1価ワクチン（2022年1月までに接種）、および変異株に対応した2価ワクチン（2022年9月1日〜2023年8月31日の間に接種）の追加接種がもたらす効果を検討した。　1価ワクチンの追加接種の効果についての検討で対象とされたがん患者は7万2,831人（女性24.6％）で、そのうちの69％が2022年1月1日までに追加接種を受けていた。3万4,006人年の追跡期間におけるCOVID-19による入院率（1,000人年当たり）は、追加接種群で30.5件、未接種群で41.9件であった。入院予防に対する調整済みのワクチン有効性（VE）は29.2％であり、COVID-19による入院を1件防ぐには166人にワクチンを接種する必要があると推定された。また、COVID-19罹患の予防に対するVEは8.5％、COVID-19関連の集中治療室（ICU）入室予防に対するVEは35.6％であった。　2価ワクチンの追加接種の効果についての検討で対象とされたがん患者は8万8,417人（女性27.8％）で、そのうちの38％が2価ワクチンの追加接種を受けていた。8万1,027人年間の追跡期間におけるCOVID-19による入院率（1,000人年当たり）は、追加接種群で13.4件、未接種群で21.7件であった。入院予防に対する調整済みのVEは29.9％であり、COVID-19による入院を1件防ぐには451人にワクチンを接種する必要があると推定された。また、COVID-19関連のICU入室予防に対するVEは30.1％であった。　Figueiredo氏は、「ワクチン接種群での入院患者数の減少は顕著であり、追加接種の効果を得るために接種が必要な患者数は少なかった。この結果は、がん患者にとってワクチン接種には大きなベネフィットがあることを示しており、接種について医療提供者と相談するきっかけになるだろう」とシダーズ・サイナイ医療センターのニュースリリースで述べている。　Figueiredo氏は、今回の研究では1価ワクチンの接種率が69％、2価ワクチンの接種率がわずか38％であったことについて、「これがワクチンの安全性に対する患者の懸念によるものなのか、それとも医療提供者ががん治療中に接種すべきか迷ったためなのかは明らかではない。確かなのは、がん患者を含む脆弱な集団がこれらのワクチンを接種できるよう強く訴えていく必要があるということだ」と述べている。　さらにFigueiredo氏は、「今回の研究は、新型コロナワクチンの有効性に関する理解を大きく深めるものであり、ワクチンの組成が変更されたり新たな変異株が出現したりしても、患者の健康を守るための最善の勧告を行えるよう、追加研究を実施していくつもりだ」と話している。同氏らは、今後の研究で自己免疫疾患患者や臓器移植を受けた患者などを対象にワクチンの有効性を調べる予定だとしている。

脳に歯が生えていた1例今回取り上げるのは、BMJ Case Reportsに掲載された、アイルランドのコーク大学病院からの症例報告です。O'Grady J, et al. 'Teeth in the brain' - a case of giant intracranial mature cystic teratoma. BMJ Case Rep. 2012;2012:bcr0320126130.患者は16歳の女性で、3年間にわたって「片頭痛」と診断されていた頭痛の既往がありました。今回、側頭後頭部の頭痛が急激に悪化し、嘔吐、めまい、見当識障害を伴って受診。その後、意識消失、眼球上転、四肢の痙攣、尿失禁を呈したということです。この時点で、単なる片頭痛ではないことは明らかですよね。興味深いのは、神経学的検査では明らかな異常所見を認めなかったことです。GCS 15/15で、視野や視力、眼底所見も正常。認知機能検査も正常範囲でした。ただし、年齢に比して身長が低いという所見がありました。CTでは、5.6×9.3cmの巨大な正中脳室内病変が描出されました。部分的に石灰化し、主に脂肪成分からなる病変で、水頭症を合併していました。どうやら、石灰化部分は病変内に歯があることを示していました。脳に、歯。MRIでは、破裂したデルモイド嚢胞として矛盾しない画像でした。デルモイド嚢胞は、妊娠中に皮膚組織の原基が迷入することで発生し、毛髪、皮脂腺、汗腺などの皮膚付属物を含みます。歯も例外ではありません。経胼胝体アプローチで開頭術が施行され、デルモイド嚢胞の減量術が行われました。術中所見では、確かに石灰化した塊の中に歯が確認できたということです。軟らかい内容物は除去できましたが、石灰化部分は脳組織との癒着が強固で残存させざるを得ませんでした。退院時は、移動に介助が必要で、日常生活動作にも支障があり、短期記憶障害と軽度の失語症状を認めていました。MMSEは24/30でした。リハビリテーションの効果もあり、6ヵ月後には短期記憶は改善し、失語症状も著明に改善していました。自立歩行も可能となり、MMSEは28/30まで改善しました。理学療法士と作業療法士の介入により、全体的な術後状態は良好に経過したということです。若年者の慢性頭痛においても、器質的疾患の可能性を常に念頭に置く必要があります。3年間「片頭痛」として経過観察されていましたが、結果的に巨大な頭蓋内腫瘍が存在していたのですから。

BIDMCでの新生活、40代で挑む最先端カテーテルの現場Beth Israel Deaconess Medical Center（BIDMC）での新生活も1ヵ月が過ぎ、ようやく環境に慣れてきました。最初の1～2週間は業務内容がよくわからず落ち着かない日々が続きましたが、仕事の流れが読めるようになり、少し楽になってきました。7月からフェローが従来の1人から2人体制になり、業務負担が楽になるかと思いきや、ナース・プラクティショナーなどのサポートが手薄なため、手技以外のクリニック業務、コンサルテーション、病棟管理などに多くの時間を取られてしまいます。カテーテルの手技は、たとえ自分が直接触っていなくても、他の人がどうしているのかをよく観察することが大事だと心掛けています。そのため、自分が第1フェローとして手技を行うだけでなく、第2フェローとして参加し、さまざまなTipsを学びたいと思っています。ただし、第2フェローの業務は手技以外のものが多く、なかなか思うようにいかないのがつらいところです。それでも、週に10件あるTAVR（経カテーテル大動脈弁留置術）の半分を担当するとだんだん慣れてきます。さらに、Valve-in-Valveにおいて、冠動脈閉塞を予測しleaflet modification（弁をカテーテルで切開し冠動脈閉塞を予防）といった複雑な手技にも参加できるのは大きなメリットです。デバイスについても、少しずつ慣れてきています。構造や操作方法など、ほとんどの手技にデバイスメーカーの担当者が立ち会ってくれるので、その場で直接教えてもらうことができます。ただし、日本語で習うのとは違い、細かいニュアンスがわかりにくく、聞き直すこともあります。あらかじめ動画で確認しておかないと、理解が遅れてしまうと自分でも感じています。それでも人生初の心房中隔穿刺など、40代になっても若干の緊張をしながらやるのは、とても面白い経験だと感じています。全米随一のオペレーターであるRoger Laham氏が私の上司なのですが、10月からはワシントン大学の同レベルのオペレーターであるJamie McCabe氏も加わることになり、かなりエキサイティングな日々になりそうです。就職活動も見据えつつ、業務量は増え続けていますが、引退を控えているベテラン医師もいるため、チャンスは十分にあると信じています。気を緩めることなく、必死に食らいついていきたいと思っています。Column写真はBIDMCの病院です。いくつもの建物が複雑につながっていて迷路のようです。カテーテル室は5階にあり、開胸手術へのコンバージョンにも対応できる体制が整っています。循環器病棟は8階と9階にあり、病棟はすべて個室になっています。広さは日本のCCUの2倍ほどで、1フロアに64床もあるため、端から端まで回診するだけでもそれなりの距離になります。平日はなかなか運動する時間が取れないので、健康維持のために上りは階段を使うようにしています。画像を拡大する

INDEX政治史に名を刻んだある政治家の言葉と今の自民党参院選2025、医療系候補者の結果当落の分かれ目医療系組織候補の生きる道政治史に名を刻んだある政治家の言葉と今の自民党｢戸別訪問は3万軒、辻説法は5万回、雨の日も風の日もやれ。聴衆の数で手抜きはするな。流した汗と、ふりしぼった知恵だけの結果しか出ない。選挙に僥倖（思いがけない幸運）などあるものか｣上記は元首相だった故・田中 角栄氏の言葉である。中選挙区時代の新潟3区で戦後初の衆議院選挙（以下、衆院選）から16回連続当選、うち13回はトップ当選という田中氏の実績からすれば頷けるものがある。しかも、1976年にはロッキード事件が発覚し、田中氏本人は総理経験者ながらも逮捕される異例の事態に陥りながら、同年の衆院選も含め、政界引退までの5回の衆院選も連続トップ当選している。最後の選挙となった1986年衆院選時は、前年に脳梗塞を発症し、自身の後援会「越山会」の関係者だけが選挙戦を戦い抜き勝利した。まさに圧巻というほかない。とはいえ、ここまでの王国を築けるのは政治家の中でも一握りだ。多くの政治家は“風”の影響を受ける。先月、投開票が行われた参院選も同様だ。すでに多くの方がご存じの通り、与党・自民党は歴史的惨敗を喫した。自民党が衆参両院で少数与党になったのは1955年の結党以来初のことである。参院選2025、医療系候補者の結果今回の選挙で自民党では比例代表に医療・介護系候補7名が出馬していたが、各人がどのような結果になったかを改めておさらいしておきたい。結果は以下の通りだ。釜萢 敏氏（日本医師連盟）：17万4,434票（当選）石田 昌宏氏（日本看護連盟）：15万2,649票（当選）本田 顕子氏（日本薬剤師連盟）：15万2,518票（当選）比嘉 奈津美氏（日本歯科医師連盟）：10万1,975票（落選）田中 昌史氏（日本理学療法士連盟）：8万8,432票（落選）斉藤 正行氏（全国介護事業者連盟）：5万2,988票（落選）畦元 将吾氏（日本診療放射線技師連盟）：1万9,540票（落選）今回の選挙は裏金問題以降の自民逆風が続き、序盤情勢での自民党比例代表の獲得議席は12～15議席と予想され、しかも終盤までにさらに情勢が悪化したため、12議席獲得も厳しいと囁かれた。巷の選挙雀らからは「比例の当選ラインは20万票」との声も出たほどだ。最終的には序盤情勢予想の最低ライン、かつ自民党の比例代表獲得議席数として史上最低タイの12議席で、12議席目（特定枠も含む）に滑り込んだ鈴木 宗男氏の得票が13万2,633票だった。過去の同党の参院比例の最低当選得票数だけで見れば、3年前の2022年参院選が11万8,710票、6年前の2019年参院選が13万1,727票であり、思ったほど当選ラインは上がっていないように見える。しかし、同党の比例代表の得票数は3年前と比較して500万票以上減少し、獲得議席数は2019年参院選の19議席、2022年参院選の18議席から大きく減らすことになった。今回、私は約20年ぶりに国政選挙そのものの取材をする羽目になり、関係各方面を駆けずり回った。選挙前に各方面から漏れ伝わってきた情勢では、医療・介護系候補は日本医師連盟の釜萢氏以外はかなり厳しいと言われていた。とくに日本看護連盟の石田氏、日本薬剤師連盟の本田氏は当落線上の下位、つまり当選が相当危ぶまれていた。しかし、蓋を開けてみれば医療・介護系候補は前述のような3勝4敗で、ほぼ過去の選挙結果と同様だった。当落の分かれ目この背景に何があったのか？ あくまで推測しかできないが、ほぼ同じ顔ぶれが比例候補だった6年前の2019年参院選の結果と比べると、ぼんやりながらも一定の推測はできる。まず、6年前と同一の候補者の中で、当時は得票数で第5位だった和田 政宗氏（参議院内閣委員長）と第6位だった佐藤 正久氏（同党幹事長代理）が今回は落選した。しかも、和田氏は前回から20万票以上、佐藤氏も10万票以上を減らしての落選。両氏ともこの間に目立った不祥事もなく、通常ならばこれほどの得票減はあり得ない。ただ、この2人には共通することがある。政策・主張では▽憲法改正に賛成▽第二次世界大戦に関する村山談話・河野談話は見直すべき▽選択的夫婦別姓制度導入・同性婚法制化に反対、などいわばタカ派である。また、密接な関係がある支持組織がない点も共通している。ここから推察するに、おそらく今回の選挙最大のムーブメントとも言えるタカ派色の強い参政党の躍進により、彼ら自民党のタカ派政策支持者の票が参政党に流れたのだろう。結果として医療・介護系組織内候補でも支持基盤に歴史があり、空気に流されにくい基礎票を持つ候補が当選圏内に浮上したと考えられる。ただ、この「強さ」は同時に「弱さ」の裏返しになる懸念も含んでいる。まず、釜萢氏の場合、医療だけでなく介護・福祉分野の労働者にとっても「生活がかかった選挙」との訴えを前面に出すことで介護・福祉関係の票を取り込み、これまでの医療系組織内候補が獲得したことがない高得票を目指すとしていた。また、薬剤師連盟の本田氏に関しても、連盟側は20万票獲得を目標に掲げた。しかし、いずれもその目標には及ばなかった。さらに過去との比較で今回の各候補の得票を見ていきたい。医師連盟の釜萢氏は、6年前の参院選で同連盟組織内候補の羽生田 俊氏が獲得した15万2,807票を2万票以上上回る票を獲得した。しかし、当時の羽生田氏の得票はさらに6年前の2013年参院選で同氏の初当選時の得票から10万票弱も下回ったものだ。さらに今回の釜萢氏の得票数は2022年の参院選で医師連盟組織内候補・自見 英子氏の21万3,369票からも4万票弱も下回っている。自見氏の場合、2016年の初当選時の得票数も21万票強であり、この票数は医師連盟組織票＋自見氏個人基礎票とみられる。これらからかなり大雑把に見積もると、現在の医師連盟基礎票は15～18万票程度なのだろう。また、看護連盟の石田氏は6年前の18万9,893票から大きく減らしての当選。3年前の2022年参院選の同連盟組織内候補・友納 理緒氏の得票が17万4,335票を考えれば、現在の同連盟基礎票も医師連盟とほぼ同程度だろう。さらに薬剤師連盟の本田氏の得票は前回より若干減少し、2022年参院選での同連盟組織内候補・神谷 政幸氏の得票12万7,172票を踏まえれば、同連盟の基礎票は12～16万票と考えられる。医療系組織候補の生きる道ただ、各連盟とも先行きは決して明るいとは言えない。若年世代では各連盟の表裏一体組織である医師会、看護協会、薬剤師会の活動には熱心でも連盟とは距離を置く層も少なくない。つまるところ今後は各連盟の高齢化による基礎票減も念頭に置かねばならない。厳しい言い方をすれば、どの組織もあくまで内輪の高齢者による盛り上がりに留まり、国民への幅広い浸透には欠けており、このままではジリ貧が目に見えているのだ。それゆえに今回とは逆に、もし自民党比例候補にタレント候補のような組織力はないものの知名度がある人物が多数登場し、ここに風が吹いた場合はそうしたタレント候補が容易に上位に浮上し、医療系組織内候補が相対的に沈下してしまう可能性は十分にある。となると組織内候補の生きる道は2つしかない。1つは組織内候補の立場を徹底し、組織そのものの裾野を広げて構成員を増やし、得票増につなげる最も古典的な手法だ。しかし、前述のように政治組織である連盟はもちろんのこと、昨今では職能団体そのものに距離を置く層も増えているため、現実的な戦略とは言えない。もう1つは組織の枠を超えた支持基盤の構築である。各組織内候補はあくまで“組織内”の候補であるがゆえに、どうしても支持基盤である職能団体中心の訴えをしがちである。「いや、国民の医療を守るためにこそ各職能が有する専門性の正しい評価が必要」との主張もあるだろう。しかし、あえて私見を言わせてもらえば「国民の医療を守る」が単なるお題目と化し、国民にはほとんど響いていないのが現状ではないだろうか？ そのことは各連盟の推定基礎票からもうかがえる。秋以降は2026年度診療報酬改定と一時凍結した高額療養費問題の議論が本格化する。その場で各医療系議員とそのバックにつく職能団体がどのようなスタンスを取るか？ そこが国民の幅広い支持獲得に向けた一里塚となるだろう。

CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロンアーカイブズ」から、高齢者診療に役立つトピックをお届けします。今回は高齢者診療で大切にしたい『5つのM』のうち、“身体機能（Mobility）”に関するテーマとして、尿失禁を取り上げます。まず考えてみましょう。この2つの症例、どちらに介入が必要でしょうか？症例A85歳女性　ADL自立。認知機能正常。独居。今までなかった外出中の尿漏れを訴えて来院。症例B75歳女性　進行したアルツハイマー型認知症。夫・子どもたちによる在宅介護。3年前から尿失禁あり。本人は尿漏れに気付くが不快感はない様子。ベッド・床・衣服などを工夫しシーツや衣類の取り換え回数は最小限で済んでいる。皮膚荒れはなく、家族も尿失禁のケアに慣れたといっている。2つ目のM-身体機能の中で、尿失禁はきわめて重要な項目です。答えを急がず、まずは尿失禁の重要性とアセスメントのポイントを確認していきましょう。尿失禁、軽視してはいけない3つの理由尿失禁は「自分の意思とは関係なく、または意思に反して尿が漏れること」です。高齢者診療において、尿失禁に注目すべき理由は以下の3つです。ひとつめは、高い頻度です。尿失禁は排泄機能障害のなかで最もコモンで、65歳以上の女性では約30～50％が何らかの形で尿失禁を経験しているといわれています。ふたつめは、患者のQOLに与える深刻な影響です。例えばADLが自立している高齢者では、尿失禁を心配して外出が億劫になると、活動量の低下につながります。抑うつを助長したり、転倒リスクを高めたりする可能性もあります。認知症患者では、尿失禁による不快感をうまく言葉で表現できないため、不穏やせん妄につながることもあります。最後に、見落とされやすい失禁症状です。医師が診察で聞きそびれていることが多く、簡易高齢者アセスメント「DEEP-IN」では、“失禁（Incontinence）”が独立した評価項目となっています。効果的な問診のコツ：ノーマライゼーションの視点と失禁の時間軸尿失禁について話しにくいと感じる患者・聞きにくいと感じる医療者双方のハードルを下げるコツは、「誰にでも起こりうること」として扱うノーマライゼーションの視点を持つことです。問診にノーマライゼーションを取り入れると「尿漏れは若い方にもとても多いのですが、相談する機会がなく困っている方がたくさんいるようです。たとえば○○さんもお困りのことはありますか？」のようになります。このように聞くことで、本人の自尊感情への配慮も可能になります。失禁があることが問診で明らかになったら、次に重要なのは時間軸の把握です。聴取時は以下の分類を意識しましょう。新規発症の尿失禁長期継続している慢性の尿失禁急性増悪した慢性の尿失禁例えば、1日1～2回程度だった尿失禁が急に回数増加した場合、背後に特定の原因があることを疑う必要があります。治療可能な尿失禁を見逃さない：DIAPPERS鑑別高齢者の新しい症状は、まず薬の副作用を疑う。この原則は尿失禁でも同様です。薬剤以外の原因も含めて、以下の鑑別疾患をチェックしましょう。尿失禁の鑑別疾患　DIAPPERS画像を拡大する介入の見極めは、患者・家族が「ごきげん」かどうかDIAPPERSによる急性原因を除外しても尿失禁が続く場合、あるいは原因が除去できない場合に介入するかどうかを決めるポイントは、患者・家族・介護者が「ごきげんかどうか」です。ここで冒頭のクイズの答えに移りましょう。ここまで読んでくださった皆さんは、冒頭のクイズの回答がおわかりですね。Bの患者は“ごきげん”に過ごせているため、積極的な介入は不要と考えることができるのです。もちろん長期に繰り返す尿失禁では、陰部の清潔が保てなくなることや、褥瘡リスクが増加してしまうことがあるため、継続的なモニタリングは必要です。しかし、尿失禁があっても患者や周囲の人の負担が許容範囲に収まるようであれば、「無理に介入をする必要がない場合もある」という視点を持つことで、失禁診療の幅が広がります。一方、Aの患者は、尿漏れが主訴に挙がっている時点でごきげんではありません。DIAPPERSのような鑑別疾患の除外あるいは介入からはじめ、それでも尿失禁が続く場合は失禁があっても「ごきげん」でいられるようなケアを考えることが治療になります。その場合は、ごきげんでいられるために何が必要かをすり合わせるために、何がその方にとって大切なのか、耐えられること、耐えられないことといった、価値観や優先順位（Matters Most）を丁寧に聞き取ることから始めましょう。　※今回のトピックは、2022年6月度、2023年度3月度、2024年4月度の講義・ディスカッションをまとめたものです。より詳しい解説、実際のケースディスカッション、Dr.樋口との質疑応答は、CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロンアーカイブズ」でご覧いただけます。

目標なき模擬試験は罪さて、お待たせしました「研修医ケンスケのM6カレンダー」。この連載は、普段は初期臨床研修医として走り回っている私、杉田研介が月に1回配信しています。私が医学部6年生当時の1年間をどう過ごしていたのか、月ごとに振り返りながら、皆さんと医師国家試験までの1年をともに駆け抜ける、をテーマにお送りして参ります。この原稿を書いているただいまは2025年8月。お盆休みの方も多い…学生の皆さんはとうに夏休みに入っていたでしょうか（笑）決して皮肉ではなく、先刻に自分で「お盆休み」と書いたことで「ああ、世間は休みなのだ」と気づいたのでした。夏休みといえども、東西医体や休み明けの試験対策など医学生はそれでも多忙な休暇をお過ごしのことでしょう。みなさまいかがお過ごしでしょうか。先月はマッチングに特化した記事を執筆させていただきました。嬉しいことに直接感想をいただく機会に恵まれました。「厳しい現実を突きつけられた気分になりました笑」「ネクタイをキュッとしようと思いました」「ニーズにも応える、視点が目から鱗でした」などなど、読者の皆さまいつもありがとうございます。今もなおマッチングシーズンの最中と思いますが、ご健闘を心よりお祈り申し上げます。改めて、この連載では当時を懐かしみながら、あの時の自分へ何を話しかけるのか、みなさんの6年生としての1年間が少しでも良い思い出になる、そんなお力添えができるように頑張って参りますので、ぜひ引き続き応援のほどよろしくお願い申し上げます。（マッチング後の息抜きに卒業旅行計画はオススメです！）8月にやること：模擬試験を軸に、学習計画を立て、修正するマッチングが終わると、9月以降はいよいよ卒業試験、模擬試験、そして本番の医師国家試験と続きます。今月皆さんにお伝えしたいのは、医師国家試験対策において模擬試験は非常に重要である、ということです。模擬試験を軸に、自分の試験対策計画を都度修正する力を持ってほしいと思います。多くの医学部医学科6年生のこれからの課題は2つ、卒業試験と医師国家試験です。皆さんは2月の医師国家試験で必修8割、一般臨床でおおよそ7割5分以上を正答しなければなりません。そのための試験対策を日頃取り組まれていることと思いますが、本番までの短期・中期的な目標となるのが外部模擬試験です。卒業試験は医師国家試験対策と試験範囲が重複するため、国家試験対策にもなり得ますが、点数や出来栄えとして適切な指標とするにはオススメしません。各大学ごとにスケジュールや出題形式、出題範囲が異なるので、標準化しにくいのが主な理由です。話を戻して、外部模擬試験をおそらく2〜3個受験すると思いますが、いずれも目標を持って受験してほしいです。目標に対してどれほどの手応えだったのかを振り返り、2月に合格ラインを突破するための学習計画を都度練り直す、そんな手段として模擬試験を活用してほしい。これが今月のメッセージです。なぜ模擬試験が重要なのか？医師国家試験は実に試験範囲の広い試験です。しかし、大学受験のような競争試験、というよりやはり資格試験要素が強いのものです。試験対策としては1つを極める、というよりも満遍なく減点を減らしていく方がまずは得策だと思います。2月を最終ゴールとした時に、どの分野が今どれほどの完成度なのか、を定点把握すべきでしょう。自分の進捗を確認するには（1）問題演習や講義視聴がどれほど進んでいるか（2）模擬試験でどれほど得点できているのかが主な手段かと思います。（1）についてはわかりやすいですね。やっていないものはやっていない、ただそれだけのことです。皆さんに大切にしてほしいのは（2）です。6年生はこれまでの学習の中である程度の基礎知識は身につけています。新しく会得すべき知識が圧倒的に足りないというよりも、これまで学んだことが正しく身に付いているのか、が今現在の得点を表している、という方が自然でしょう。理想としては、模擬試験の結果を見て、自分に今何が足りていないかを把握する→ 足りないところを確実に問題演習や講義視聴で補う→ 次回の模擬試験で知識が身についたかを確認するというサイクルで、学習を進めてほしいです。問題演習や講義視聴は不可欠ですが、盲目的に全てをこなすことはしなくて良いと思います。私自身は過去問全てを解いたわけでもなく、対策講義を全て視聴したわけでもありませんが、合格ラインは危なげなく突破しました。問題演習はアウトプット要素が含まれているのでまだ良いですが、とくに講義視聴を軸にしている学生は要注意です。講義視聴はインプットのための手段です。（1）を盲目的に進めることの最大のデメリットは「やった気になってしまう」ことです。繰り返しになりますが、CBTを突破している皆さんはある程度の基礎知識が身についています。その知識が正しく使えるか、が国家試験対策では（卒業試験でも）重要です。実力をつけられる模試は2回（計画を立てた旅行だからこそ、想定外の予定が楽しめます）2月に皆さんは医師国家試験を合格しなければなりません。 それまでに2〜3回の模擬試験を受験する方がほとんどです。最初の1回はすでに6〜8月時点で受けた方もいるかもしれませんが、9〜10月に1回、12〜1月に2回受けるスケジュールを多く目にします。1月は直前期の調整の意味合いが強く、実力を錬成する試験は9〜10月の1回と12月の1回の合計2回と言えます。この2回を皆さんはどのように感じますか？「勉強が模試に間に合わなくて、適当に受験。だから復習する気なんて出ない」というのが模試の最低な受け方なのですが、実はこれが一度起きてしまうと癖になってしまうものです（身に覚えがあるかもしれません）。模試についてはその結果ではなく、それに向けて何をやるのか、そして実際に何をやったかどうかこそが大切です。大学によっては9月以降も卒業試験解説などの講義や実習が予定されていることも珍しくなく、国家試験対策は個人に任されるところも多いです。受け身の勉強、言われたことしかやらない勉強法が染み付いている学生は、本番までに範囲を終えられるはずがありません。改めて、数少ない模擬試験を、皆さんはどんな価値ある機会だと捉えますか。折角受験するからには意義のある時間にしましょう。結果が全てでないことは前提ですが、メジャー分野については8割死守する産婦人科領域の産科領域については9割取るといった各分野ごとの完成度を見据えた具体的な目標を持って臨んでください。そうすれば何ができたのか、やったつもりだったのになぜ到達できなかったのか、トータルで見たときにあとどれくらい足りなくて、どれから手をつけて良いのか、など次の一手が明確になります。模擬試験に向けての取り組みが具体的であったからこそ、成功も失敗も自分の糧となります。その実感こそ収穫です。メジャー科の立て直しは危機感を持て模擬試験の重要性と、必ず具体的な目標を立ててから受験することの意義についてお話しました。この後は具体的に直近の到達目標や学習計画の進捗の観点で、話を進めていきます。これまでの回でメジャー科は夏までに、と繰り返してきました。皆さん、進捗はいかがですか？（笑）公衆衛生とメジャー科が医師国家試験の試験範囲のほぼ5割を占めます。いずれも失点は最小限に留めたいものですが、メジャー科は単純暗記だけでは通用せず、病態を理解するといった時間を要する分野が多いことが公衆衛生領域と異なるところです。メジャー科において、正答率9割超の問題を落としていたなら危機感を感じましょう。7〜8割の問題を落としたなら早めに見直して、なぜ誤答へ結びついたのか、類似問題も徹底的に演習しましょう。得点差がつくテーマについては各予備校がしのぎを削って作成した素晴らしいコンテンツがリリースされた際に、注意深く見てみるのはよいと思いますが、敢えて、通常の講義視聴はする必要はありません。公衆衛生は最もコスパが良い（ルーブル美術館にて。皆さん、野菜摂っていますか？笑）さて、公衆衛生は2月本番も含めて満点を目指しましょう。公衆衛生は単体分野としては最も出題範囲が広いテーマです。 必修・一般臨床ともに満遍なく出題されます。そして近年出題数が増えてきているのが実情です。そして公衆衛生は「やっておけば取れる」領域です。公衆衛生は当時の学生時代を振り返っても考えることが多く、奥が深いなと感じました。ただ医師国家試験においてはメジャー科のように判断力に悩む問題は少なく、知っているか否かが得点できるかを左右する問題が多いのも事実です。すべての分野に言えることですが、「やっておけば取れる」＝努力テストの部分で水をあけられては勝機が遠のきます。本題から逸れますが、公衆衛生は医師国家試験合格後に臨床医として現場に立つ上でも非常に役に立ちます。医療現場で仕事をするようになると、医学的なことを知っているだけでは通用しません。社会的な要素も含めて包括的な視点を持たねば、医療として成り立たないからです。そもそも皆さんが臨床現場で働くことができるのも、公衆衛生あってこそのことです。医師国家試験における公衆衛生は現状単純暗記をひたすら制した者が勝つ、そんな構成かと思います（試験なのでそうなるのも当然のことかな）。ただ出題範囲が膨大なので早目に手をつけましょう。単純暗記の無味乾燥な学習は嫌、と感じる方も多いと思うので、学習のコツについて2つ紹介して終わりにします。1つ目は法律から学ぶことです。色んな制度が登場しますが、すべて定める法律があります。法律を学ぶことは制度の概要を把握することです。個人的にはQ-Assist公衆衛生の1コマ目がテンポもよくわかりやすいと思います。2つ目は勉強会内でクイズを出し合うことです。単純暗記こそ、団体戦です。1人でのインプットに飽きたならみんなで出し合いっこしましょう。出題側も回答側も記憶に残りやすいです。今月のまとめいかがだったでしょうか。模擬試験の目標は具体的であればあるほど良いです。それこそ勉強会でシェアして、一緒に計画するのも大いにアリです。マッチングを終えてひと息つくことも重要ですが、次はもう始まっています。進捗状況はさまざまだと思いますが、諦めるのは早すぎます。同様に安心するにも早すぎます。毎日勝つ必然性を高めましょう。

　主要な生活習慣関連因子と腰痛の重症度・慢性度との関連について、藤田医科大学の川端 走野氏らが日本の成人の全国代表サンプルで調査したところ、脂質異常症が腰痛重症度に関連し、喫煙が腰痛の重症度および慢性度の両方に関連していることが示された。PLoS One誌2025年7月30日号に掲載。　本研究では、無作為に抽出した20～90歳の日本人5,000人を対象に全国横断調査を実施。2,188人から有効回答を得た。現在の腰痛の有無、腰痛の重症度（痛みなし/軽度または中等度/重度）、慢性腰痛の有無により層別解析を行った。主な生活習慣関連因子は、BMI、飲酒、喫煙、運動習慣、併存疾患（脂質異常症、糖尿病、高血圧）、体型に関する自己イメージなどで、多変量ロジスティック回帰分析により各因子との関連の有無を評価した。　主な結果は以下のとおり。・現在腰痛ありは、BMI（オッズ比[OR]：1.04、95％信頼区間[CI]：1.00～1.07）、飲酒（OR：1.37、95％CI：1.04～1.80）、喫煙（OR：1.63、95％CI：1.21～2.20）、脂質異常症（OR：1.51、95％CI：1.06～2.13）と関連していた。・腰痛の重症度は、喫煙（OR：1.77、95％CI：1.19～2.64）、運動不足（OR：1.55、95％CI：1.10～2.15）、脂質異常症（OR：1.64、95％CI：1.06～2.55）と関連していた。・慢性腰痛ありは、喫煙（OR：1.70、95％CI：1.23～2.34）のみ有意に関連していた。