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2ヵ月1回の注射が女性をHIV感染から守る(解説:岡慎一氏)

 性交渉によるHIV感染に対するリスクグループは、不特定多数を相手にする男性同性愛者(men who have sex with men:MSM)およびcommercial sex worker(CSW)を中心とした女性である。性交渉によるHIV感染予防には、コンドームの使用などsafer sexの実施が推奨されてきたが、それだけでは不十分であることが、多くの疫学データから示されていた。 一方、MSMにおいては、10年以上前よりHIVウイルスに曝露する前に予防的にTDF-FTC(今回のコントロール薬)を服用する曝露前予防(Pre-Exposure Prophylaxis:PrEP)の有効性が証明されており、すでに90ヵ国以上の国でPrEPが実施されている。WHOも2015年にPrEPを強く推奨するガイドラインを出しているが、残念ながら日本では2022年5月現在まだ承認されていない。 ところが、女性の場合、PrEPの有効性はあまり芳しくなかった。これは、女性がPrEP薬を服用することにより、CSWではないかという差別・偏見を受けたり、コンドームを使用してもらえなくなるなどのマイナス面があり、服薬の遵守(Adherence)が低くなりがちであることが影響していた。 治療においても一番重要な点はAdherenceである。現在、HIV感染症に対する治療法は進歩し、1日1回1錠で治療できるようになっているが、実臨床の場ではそれでも飲み忘れは起こり、治療の失敗が起こる。このAdherenceの問題を解決してくれたのが、半減期延長型の注射剤である。治療においては、今回のcabotegravirとリルピビリンの2剤を4週もしくは8週に1回注射することにより、治療の成功率が飛躍的に改善した。 今回は、その注射剤であるcabotegravirを8週間おきに注射し、PrEPの効果を検討したものである。今まで予防効果が安定していなかった女性においても、現在認可されている経口のTDF-FTCと比較し、注射剤での予防効果が有意に勝っていた。MSMにおいても同様の結果は示されており、薬価の問題が克服されれば、今後のPrEPは、長期作用型の注射剤が主流になってくるであろう。

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銃創から自殺と他殺を鑑別する方法【Dr. 倉原の“おどろき”医学論文】第208回

銃創から自殺と他殺を鑑別する方法pixabayより使用「ちがうな、こいつは他殺だ……。」『警部……!』みたいな会話が繰り広げられるシーンは、推理小説や刑事ドラマで幾度となく目にしてきました。フィクションでよくあるのが、拳銃を使って他殺した後、それを自分の手に握らせて自殺に見せかける手法ですが、あれは警察に言わせると、即バレ案件らしいです。Karger B, et al.Autopsy features relevant for discrimination between suicidal and homicidal gunshot injuriesInt J Legal Med . 2002 Oct;116(5):273-8.この研究は、624件の連続銃創剖検データを後ろ向きに調査したものです。自殺284例と殺人293例のデータを用いて、使用した銃器、弾薬、発砲数、部位、射撃距離、弾道など多くの特徴を記録しました。名探偵もびっくりの研究です。殺人被害者の26.3%および自殺者の10.6%が女性で、いずれも短銃身銃器のほうが長銃身銃器より多いという結果でした。自殺者で1発を超える銃創があったのは全体の5.6%で、最大5発でした。おおう、強い意志を感じますね。反面、殺人では1発を超える銃創があったのは53.9%で、最大23発でした。おおう、強い殺意を感じますね。自殺では89%が非常に近距離から発射されていましたが、殺人では遠方からの射撃が多く近距離から発射されたのは7.5%でした。そりゃそうだろ、という結果です。銃創があった部位は、こめかみ36%、口20%、額11%、左胸15%でした。こめかみは、ロシアンルーレットのアレですね。イメージ通りです。この論文では、剖検所見は単独では自殺か殺人かわからないが、複数の所見を複合的に分析することで判断できると書かれています。でも、そこまで深いアハ体験はなくて、鑑別に有用なのは発砲距離や部位で、そりゃそうだろうという結果なんですよね。

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第105回 アビガン承認見送り、医療関係者が今明らかにした催奇形性以外の問題点

約2週間前、ある医療関係者とお会いして「懐かしい」薬の名前を耳にした。それは抗インフルエンザ薬のファビピラビル(商品名:アビガン)のことである。新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)の特効薬になるかもと一時大騒ぎになったこの薬については、本連載の第7回と第44回で触れている。しかし、複数の治療薬が登場した今となっては非常に影が薄くなっていて、正直、私個人もほぼ忘れかけていた存在だ。簡単にこれまでの経緯をまとめるとRNAポリメラーゼ阻害薬の作用機序をもつ同薬は、新型コロナウイルスが同じRNAウイルスであったため、新型コロナのパンデミック初期にドラッグ・リポジショニングとして注目を浴びた。この時期に藤田医科大学による特定臨床研究(観察研究)もスタートしており、2020年5月4日、新型インフルエンザ等特別措置法に基づく緊急事態宣言延長時の記者会見で、安倍 晋三首相(当時)は「すでに3,000例近い投与が行われ、臨床試験が着実に進んでいます。こうしたデータも踏まえながら、有効性が確認されれば、医師の処方の下、使えるよう薬事承認をしていきたい。今月(5月)中の承認を目指したいと考えています」と発言したほどだった。その後、特定臨床研究では有効性が示せず、製造販売元の富士フイルム冨山化学が単盲検試験による企業治験を実施。結果は主要評価項目の「症状(体温、酸素飽和度、胸部画像所見)の軽快かつPCR検査で陰性化するまでの期間」で、アビガン群で11.9日、プラセボ群で14.7日となり、調整後ハザード比(HR)は1.593(95%信頼区間[CI]:1.024~2.479、p=0.0136) 。アビガン群で有意に症状を改善することが示された。ところが厚生労働省の薬事・食品衛生審議会(薬食審)医薬品第二部会は2020年12月21日の審議で「単盲検試験という設定が結果に与えた影響について議論され、現時点で得られたデータから有効性を明確に判断することは困難」と結論付け、承認は見送られた。当時はクウェートとカナダでプラセボ対照の二重盲検試験が進行中だったことから、これらなど追加の結果次第で再度審議が行われることとなった。そして、クウェートで中等症~重症で入院中の新型コロナ患者を対象に症状回復までの期間を主要評価項目にした治験の結果は翌2021年1月に速報で公表され、プラセボ群との間で統計学的有意差が認められず、さらにカナダで軽症~中等症の新型コロナ患者を対象にクウェートの治験同様、症状回復するまで期間を主要評価項目にしていた治験も昨年11月に統計的有意差は認められなかったと発表された。一方、富士フイルム側も承認見送り確定後、新たな試験デザインで日本国内での治験を再度実施していた。この試験では重症化リスク因子がある発症早期の新型コロナ患者を対象に主要評価項目を重症化率に設定して昨年4月にスタート。そして先月11日、試験へのエントリーを3月末で終了することをひっそりと発表していた。その理由をプレスリリースでは以下のように説明している。「今般、従来株と比べて重症化率が低いオミクロン株が流行し、最近本治験に組み入れられた患者のほとんどがオミクロン株感染者であると推定される中、現在の治験プロトコルで試験を継続しても、『アビガン』の重症化抑制効果の検証が困難になることや、プラセボを用いた試験継続は被験者の利益に繋がらないことから、当社は、本試験への新たな被験者の組み入れを終了することを決めました」この文章を素直に読めば、試験の進行が思わしくないだろうことは容易に想像がつく。ちなみに治験が開始された昨年4月以降、何度も感染拡大の波がありながら、いまだに続いていることを不思議に思う向きもあるかもしれない。しかし、この試験の対象はワクチン非接種者。しかも、その後、重症化予防を意図した治療薬も複数承認されていることを考えれば、被験者集めが相当難航した結果だろうと考えられる。さて冒頭の医療関係者は私に「あの時」の内情を話してくれた。それは承認見送りになった時のこと、つまりその理由である。ちなみにこの2週間、私はほかの関係者にもこの件をぶつけてみて、冒頭の関係者のいう話はおおむね正しいのだろうと判断した。この関係者が挙げた承認見送りの理由は大きくわけて2つあった。まず、試験が前述のように単盲検であり、プラセボ群では症状悪化の際の救済措置としてのファビピラビル投与が認められていたため、実薬群と比べてプラセボ群からの脱落があまりにも多かった点が問題となったとのこと。この点に関しては単盲検試験という設定が適切ではなかったとの意見は当時からあったが、第77回でも触れた通り、当時の新型コロナの致死率や対抗手段の乏しさから考えればやむを得なかっただろうと私個人は考えている。そしてこの試験デザインは想像以上に試験結果に影響を与えていたことになる。もう1点の理由は主要評価項目の評価の在り方についてだ。主要評価項目では、「体温の改善(37.4℃以下)」「酸素飽和度の改善(96%以上)」「胸部画像所見が最悪の状態から改善」の3条件が満した症例で、PCR検査を48時間間隔で2回行い、ともに陰性だった患者において投与開始から1回目のPCR検査陰性までの期間を比較していた。しかし、このうちの「胸部画像所見」という、ある種の主治医バイアスが入り込む余地がなくもない項目について、撮影時期の設定がなく、その結果、撮影枚数なども症例や施設によってまちまち過ぎたというのだ。この関係者によると、「撮影枚数が多い症例によっては極端に良いとこ取り、悪いところ取りができてしまうので、撮影枚数が少ない症例と比較して信頼性、妥当性を担保できると判断するのは困難だった」というのだ。これならば単盲検という試験デザインを抜きにしても科学的な評価は難しいだろう。私も「あの時」の承認見送りにかなり納得がいったポイントだ。同時にこのことを知ると部会での審議は科学的には相当厳格に対応していたこともわかるし、その時点で承認をしていなくて良かったと胸を撫でおろしてしまう。ご存じのようにファビピラビルはかなり高い催奇形性を有することが動物実験から分かっている。このために抗インフルエンザ薬の承認の時ですら、当初目指していた季節性インフルエンザの適応症ではなく、「新型または再興型インフルエンザウイルス感染症(ただし、ほかの抗インフルエンザウイルス薬が無効または効果不十分なものに限る)」とされ、パンデミック発生時に国が出荷の可否を決めるという「あるのにない薬」状態だった。この当時、私は厚労省の関係者に「なにもそこまで厳格にせずに問診の際に医師に妊娠の有無やその可能性を確認したうえで投与する形を徹底すれば良いのではないか?」と尋ねたが、「広範に使われるインフルエンザ治療薬では『蟻の一穴』は十分に起こりえます。そうではないと断言できますか?」とやや色をなして反論された記憶がある。残念ながらこの懸念はこのコロナ禍で現実のものとなっている。千葉県のいすみ医療センターで昨年8~9月の第5波の最中、前述の観察研究で配布されていたファビピラビルを妊孕性がある患者も含めた男女98人の自宅療養者に処方していた件である。この件について、センター側は「緊急避難的でやむを得なかった」と説明しており、あの当時では未曽有の事態だったことを考えれば、私自身も過度に批判するつもりもなく同様にやむを得なかっただろうと思う。とはいえ、催奇形性による被害が起きれば、それは不可逆のものだ。今回冒頭の関係者の話を聞いて、非常時の新薬承認の難しさと恐ろしさを改めて思い知らされた次第だ。

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臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える【肺がんインタビュー】 第78回

第78回 臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える出演:近畿大学医学部 外科学教室 呼吸器外科部門 主任教授 津谷 康大氏病理学的病期分類が第8版に更新され、StageI非小細胞肺がんの概念が一部変わった。新基準のStage Iの中でアジュバントに適した症例はどのようなものか。新たな臨床疑問に応える2つの臨床研究が発表された。両研究の筆頭著者である近畿大学の津谷康大氏に研究の主要結果について聞いた。参考Tsutani Y,et al. Ann Thorac Surg.2021 Jun 26.Tsutani Y,et al. J Thorac Cardiovasc Surg.2022 Jan 26.

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ストレートネック発生の原因は日常の姿勢から/アイスタット

 スマートフォンの普及は、私たちの生活に利便性をもたらした一方で、若年からの老眼やドライアイなど眼への悪影響、ストレートネック(スマホ首)の発生などを起こしている。一般的にこれらの影響、とくにストレートネックなどの発生割合はどの程度だろうか。ストレートネックを知らない人は約7割 株式会社アイスタットは、4月6日にアンケートを実施した。アンケートは、セルフ型アンケートツール“Freeasy”を運営するアイブリッジ株式会社の全国の会員20~59歳の300人が対象。■調査概要形式:WEBアンケート方式期日:2022年4月6日対象:セルフ型アンケートツール“Freeasy”の登録者300人(20~59歳/全国の有職者)を対象■アンケートの概要・ストレートネックを知らない人の割合は約7割近く。意外に浸透はしていない。・ストレートネックと思う人の割合は約4割、「20・30代」で多い。・ストレートネックで「ある人」と「そうでない人」の生活習慣の違い第1位は「猫背になりながらのデスクワーク」・猫背や反り腰の人ほど、ストレートネックになりやすい。・「身体が硬い」と「ストレートネック」の関連性はあるといえない。・「視力が落ちた、見えづらい」と「ストレートネック」の関連性はあるといえる。・日頃、悩んでいる症状で肩こり、首こりがある人ほど、ストレートネックである。ストレートネックの原因は日頃の生活習慣 質問1で「ストレートネックを知っているか」(単一回答)を聞いたところ、「初めて聞いた、知らない」が37.3%、「知っている」が33.0%、「聞いたことがあるが、内容まで知らない」が29.7%で多かった。大きくストレートネックの認知の有無別に分類すると「知っている」が33%、「知らない」が67%で、約7割近くの人が認知していなかった。性差では、「知っている」の回答について、女性(43.0%)の方が男性(28.0%)に比べてストレートネックの認知度が高く、女性の方が健康に強い関心をもつ傾向が表れた。 質問2で「ストレートネックの症状があると思うか」(単一回答)を聞いたところ、「あまりそう思わない」が34.3%、「全くそう思わない」が30.3%、「ややそう思う」が21.7%と多かった。年代別では、ストレートネックと思う人は「20・30代」に最も多く、すでに医療機関で「スマホ首」と診断された人も4.7%いた。 質問3で「日頃の生活習慣で、あてはまるものについて」(複数回答)を聞いたところ、「長時間のスマホやパソコン操作」が58.3%、「猫背になりながらのデスクワーク」が37.3%、「うつむいた姿勢での読書」が14.3%と多かった。一方で、「どれにもあてはまらない」が22.0%と回答数も多く、日常生活で必ずしも前傾姿勢をしている人が多いわけでもないことがわかった。また、ストレートネックの有無別では、アンケートで聞いたすべての生活習慣であてはまると回答した人は「ストレートネックである」の人ほど多かったことから、生活習慣がストレートネックの原因の一つとなっていることがうかがえた。 質問4で「自分は猫背あるいは反り腰だと思うか」(単一回答)を聞いたところ、「どちらかといえばそう思う」が34.7%、「どちらかといえばそう思わない」が24.0%、「非常にそう思う」が22.3%と多かった。大きくわけると「そう思う」が57%、「そう思わない」が43%と、前傾姿勢を意識していた回答者が多かった。また、ストレートネック有無別にみると「猫背あるいは反り腰」を回答した人は「ストレートネックである」が78.3%、「そうでない」が45.4%で、「ストレートネックである」と回答した人の方が多かった。ストレートネックの原因、運動の有無と日常生活での姿勢が関係 質問5で「身体が硬い方(柔軟性がない方)だと思うか」(単一回答)を聞いたところ「非常にそう思う」と「どちらかといえばそう思う」が同数で34.7%、「どちらかといえばそう思わない」が17.7%と多かった。また、ストレートネック有無別にみると「身体が硬い」を回答した人は「ストレートネックである」が74.5%、「そうでない」が66.5%で、「ストレートネックである」と回答した人の方が多かった。  質問6で「最近、視力が落ちた、もしくは見えづらいと思うか」(単一回答)を聞いたところ「どちらかといえばそう思う」が38.3%、「非常にそう思う」が31.7%、「どちらかといえばそう思わない」が17.7%と多かった。また、ストレートネックの有無別にみると「見えづらい」と回答した人は「ストレートネックである」が79.2%、「そうでない」が64.9%で、「ストレートネックである」と回答した人の方が多かった。 質問7で「最近、選択肢の症状で悩んでいることはあるか」(複数回答)を聞いたところ、「肩こり」が42.7%、「首こり」が33.3%、「視力低下・疲れ目・ドライアイ」が29.7%の順で多かった。また、ストレートネックの有無別では、アンケートで聞いたすべての症状で、あてはまると回答した人は「ストレートネックである」の人ほど多かった。とくに、ストレートネックで「ある人」と「そうでない人」の主な違いは何かを調べたところ、両方の差分より、第1位は「肩こり」が33.2ポイント、第2位は「首こり」が28.7ポイント、第3位は「めまい・ふらつき・吐き気」が18.9ポイントで、肩こり、首こりの症状があると回答している人ほど、ストレートネックである傾向がみられた。 質問8で「日頃、行っていることはあるか」(複数回答)を聞いたところ、「ストレッチをする」が38.7%、「姿勢を正しくする」が22.7%、「あお向けで寝る」が14.7%の順で多かった一方で、「(選択肢の)どれにもあてはまらない」と回答した人も39.0%いた。また、ストレートネックで「ある人」と「そうでない人」の主な違いは何かを調べたところ、両者の差分より、第1位は「ストレッチをする」が17.5ポイント、第2位が「スマホの使用時に姿勢を注意する」の14.6ポイント、第3位が「姿勢を正しくする」の11.6ポイントだった。運動の有無、日常生活での姿勢がストレートネックの原因に大きく関係している可能性がうかがえた。

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末梢動脈疾患の在宅での歩行運動導入、歩行距離を改善/JAMA

 間欠性跛行を呈する末梢動脈疾患(PAD)成人患者において、在宅での歩行運動行動変容介入は通常ケアと比較し、3ヵ月時点での歩行距離を改善することが示された。英国・ロンドン大学のLindsay M. Bearne氏らが、多施設共同無作為化評価者盲検比較試験「Motivating Structured Walking Activity in People With Intermittent Claudication trial:MOSAIC試験」の結果を報告した。PAD患者に対し在宅での歩行運動介入が推奨されているが、その有効性に関するエビデンスはさまざまであった。JAMA誌2022年4月12日号掲載の報告。PAD患者190例、理学療法士による歩行運動行動変容介入の有効性を通常ケアと比較 研究グループは、2018年1月~2020年3月の期間に英国の病院6施設において、50歳以上の間欠性跛行を呈するPAD患者190例を、動機付けアプローチを用いるよう訓練を受けた理学療法士による歩行運動行動変容介入を受ける群(介入群)または通常ケア群に、1対1の割合で無作為に割り付け、6ヵ月間追跡した(最終追跡調査日は2020年9月8日)。評価者および統計解析者は、解析完了まで盲検化した。 主要評価項目は、3ヵ月後の6分間歩行距離(6MWT)(臨床的に意義のある最小変化量:8~20m)、副次評価項目は8項目で、そのうち3項目はWalking Estimated Limitation Calculated by History(WELCH)質問票(範囲:0[最も良好]~100)、簡易版疾患認識尺度(Brief Illness Perceptions Questionnaire:BIPQ)(範囲:0~80[80は疾患に対して否定的認識])、計画的行動理論(Theory of Planned Behavior)質問票(範囲:3~21[21が最高の態度、主観的規範、行動統制感、意図])であり、これらの尺度については臨床的に意義のある最小変化量は定義されなかった。3ヵ月後の6分間歩行距離、介入群で有意に改善 無作為化された190例(平均年齢 68歳、女性30%、白人79%、ベースラインの平均6MWT 361.0m)のうち、148例(78%)が3ヵ月間の追跡調査を完遂し、6MWTは介入群ではベースライン352.9mから3ヵ月後380.6mに増加したが、通常ケア群では369.8mから372.1 mへの変化にとどまった(変化量の補正後平均群間差:16.7m、95%信頼区間[CI]:4.2~29.2、p=0.009)。 副次評価項目8項目中、5項目は統計学的有意差が認められなかった。WELCHスコアの変化はベースライン→6ヵ月後で、介入群18.0→27.8、通常ケア群20.7→20.7(変化量の補正後平均群間差:7.4、95%CI:2.5~12.3、p=0.003)、BIPQスコアの変化は同様に介入群45.7→38.9、通常ケア群44.0→45.8(-6.6、-9.9~-3.4、p<0.001)、TPB質問票の構成項目である「態度」のスコアの変化は介入群14.7→15.4、通常ケア群14.6→13.9(1.4、0.3~2.5、p=0.02)であった。 重篤な有害事象は、介入群で13例、通常ケア群で3例報告されたが、すべて試験との関連性はない、または可能性は低いと判断された。

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新型コロナによる血栓・出血リスク、いつまで高い?/BMJ

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は深部静脈血栓症、肺塞栓症および出血のリスク因子であることが、スウェーデンにおけるCOVID-19の全症例を分析した自己対照ケースシリーズ(SCCS)研究およびマッチドコホート研究で示された。スウェーデン・ウメオ大学のIoannis Katsoularis氏らが報告した。COVID-19により静脈血栓塞栓症のリスクが高まることは知られているが、リスクが高い期間やパンデミック中にリスクが変化するか、また、COVID-19は出血リスクも高めるかどうかについては、ほとんどわかっていなかった。著者は、「今回の結果は、COVID-19後の静脈血栓塞栓症の診断と予防戦略に関する推奨に影響を与えるだろう」とまとめている。BMJ誌2022年4月6日号掲載の報告。スウェーデンのCOVID-19全患者約105万7千例を解析 研究グループは、スウェーデン公衆衛生庁の感染症サーベイランスシステム「SmiNet」を用い、2020年2月1日~2021年5月25日の期間における新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)検査陽性例(初感染者のみ)の個人識別番号を特定するとともに、陽性者1例につき年齢、性別、居住地域をマッチさせた陰性者4例を特定し、入院、外来、死因、集中治療、処方薬等に関する各登録とクロスリンクした。 SCCS研究では、リスク期間(COVID-19発症後1~7日目、8~14日目、15~30日目、31~60日目、61~90日目、91~180日目)における初回深部静脈血栓症、肺塞栓症または出血イベントの発生率比(IRR)を算出し、対照期間(2020年2月1日~2021年5月25日の期間のうち、COVID-19発症の-30~0日とリスク期間を除いた期間)と比較。マッチドコホート研究では、COVID-19発症後30日以内における初回および全イベントのリスク(交絡因子[併存疾患、がん、手術、長期抗凝固療法、静脈血栓塞栓症の既往、出血イベント歴]で補正)を対照群と比較した。 解析対象は、SCCS研究ではCOVID-19患者105万7,174例、マッチドコホート研究では対照407万6,342例であった。COVID-19発症後数ヵ月間は有意に高い 対照期間と比較し、深部静脈血栓症はCOVID-19発症後70日目まで、肺塞栓症は110日目まで、出血は60日日目までIRRが有意に増加した。とくに、初回肺塞栓症のIRRは、COVID-19発症後1週間以内(1~7日)で36.17(95%信頼区間[CI]:31.55~41.47)、2週目(8~14日)で46.40(40.61~53.02)であった。また、COVID-19発症後1~30日目のIRRは、深部静脈血栓症5.90(5.12~6.80)、肺塞栓症31.59(27.99~35.63)、出血2.48(2.30~2.68)であった。 交絡因子補正後のCOVID-19発症後1~30日目のリスク比は、深部静脈血栓症4.98(95%CI:4.96~5.01)、肺塞栓症33.05(32.8~33.3)、出血1.88(1.71~2.07)であった。率比は、重症COVID-19患者で最も高く、スウェーデンでの流行の第2波および第3波と比較し第1波で高かった。同期間におけるCOVID-19患者の絶対リスクは、深部静脈血栓症0.039%(401例)、肺塞栓症0.17%(1,761例)、出血0.101%(1,002例)であった。

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初発統合失調症の再発予防に対する抗精神病薬の用量とその効果

 初発統合失調症患者の再発予防に対する抗精神病薬の投与量として、成功の可能性が最も高い用量は、明らかになっていない。東フィンランド大学のHeidi Taipale氏らは、抗精神病薬の使用および特定用量と精神科再入院リスクについての調査を行い、抗精神病薬の投与量の変化と重度の再発リスクとの関連について、検討を行った。The Lancet. Psychiatry誌2022年4月号の報告。初発統合失調症を5年間/5回の再発エピソードまでをフォローアップ フィンランドにおいて全国レジストリベースコホート研究を実施した。すべての入院患者の情報が記録されているnationwide Hospital Discharge registerより、対象患者を特定した。初発統合失調症と診断された45歳以下の入院患者を、5年間または5回の再発エピソードまでフォローアップした。主に精神科再入院を再発のマーカーとして評価し、退院時診断として記録されたICD-10コード(F20-29)を用いて入院治療を定義した。次の再発と見なす期間の定義は30日以上とした。抗精神病薬の使用に関するデータは、処方レジストリより抽出した。用量は、使用したすべての抗精神病薬の合計とした。再入院予防に対する抗精神病薬の有効性は、個別分析を用いて検討し、選択バイアスを除外し、2回目の再発前と再発後の時間で層別化した。初発統合失調症の再発予防に対する抗精神病薬の有効性は2回目再発後に大幅減 初発統合失調症の再発に対する抗精神病薬の有効性を検討した主な結果は以下のとおり。・対象患者は5,367例(男性:3,444例[64.2%]、女性:1,923例[35.8%])、フォローアップ開始時の平均年齢は29.5±7.8歳であった。・民族性に関するデータは、収集できなかった。・5,367例中3,058例(57.0%)が入院治療を必要とした。・抗精神病薬の平均用量は、最初の再発前で1.22 DDD(defined daily doses)/日(95%CI:1.18~1.26)であり、再発ごとに増加が認められ、5回目の再発前では1.56 DDD/日(95%CI:1.48~1.64)であった。・抗精神病薬の使用を未使用と比較した再入院の調整済みハザード比(aHR)は、2回目の再発前の0.42(95%CI:0.35~0.51)から2回目の再発後には0.78(95%CI:0.62~0.99)に増加しており(p<0.0001)、再発予防効果の著しい低下が認められた。・特定用量のカテゴリ分析では、U字型曲線関係が認められ、標準用量の使用中において入院リスクが最低を示した(0.9~1.1 DDD/日)。これは、2回目の再発前で認められたが、2回目の再発後では認められなかった。・低用量(0.6 DDD未満/日)は、2回目の再発前の標準用量と比較し、実質的に高い再入院リスクと関連が認められたが(aHR:1.54、95%CI:1.06~2.24)、2回目の再発後ではこの関連は認められなかった(aHR:1.11、95%CI:0.76~1.62)。これは、2回目の再発後には、すべての用量において有効性が低下するためであると考えられる。 著者らは「再発予防に対する抗精神病薬の有効性は、2回目の再発後、大幅に減少した。そのため、2回目の再発予防は不可欠であり、最初の再発後には十分な投与量の抗精神病薬の使用と再発予防強化策を治療に組み込む必要がある」としている。

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COVID-19に対する中和抗体薬「ソトロビマブ」の有効性(解説:小金丸博氏)

 ソトロビマブ(商品名:ゼビュディ点滴静注液)はSARS-CoV-2に対して抗ウイルス作用を発揮することが期待されている中和抗体薬である。Fc領域にLS改変と呼ばれる修飾が入ることで長い半減期を達成する。今回、重症化リスク因子を1つ以上有する軽症~中等症のCOVID-19患者に対するソトロビマブの有効性と安全性を検討した第III相多施設共同プラセボ対照無作為化二重盲検試験の最終結果がJAMA誌オンライン版に報告された。被験者1,057例を対象とした解析では、無作為化後29日目までに入院または死亡した患者の割合は、プラセボ投与群(529例)が6%(30例)だったのに対し、ソトロビマブ投与群(528例)では1%(6例)であった(相対リスク減少率:79%)。副次評価項目である救急外来受診の割合や致死的な呼吸状態悪化の割合などでもソトロビマブ投与群で有意に減少しており、軽症~中等症のCOVID-19に対して重症化予防効果を示した。 本試験の重要なLimitationとして、変異株に対する有効性が検討されていないことが挙げられる。2020年8月~2021年3月に割り付けが行われた試験であり、その後世界的に流行したオミクロン変異株は含まれていない可能性が高い。オミクロン変異株に対するソトロビマブの中和活性は若干の減弱にとどまり、有効性が期待できると考えられているが、BA.2系統に対してはBA.1系統に対してよりも中和活性が低下する可能性が指摘されている。今後、ソトロビマブの中和活性が低い変異株が出現する可能性は考えられるため、SARS-CoV-2の最新の流行株の情報に注視し、適応を検討する必要がある。 主な有害事象としてソトロビマブ投与群では下痢を2%に認めたものの、ソトロビマブに関連した重篤な有害事象は認めなかった。ただし、まれな有害事象を検出するには症例数が不十分であり、さらなる知見の集積が必要である。 本試験の中間解析の結果を参考に、本邦においても2021年9月27日に特例承認された。COVID-19の重症化リスク因子を有し、酸素投与を要しない患者を対象に投与を行う。本臨床試験の組み入れ基準等を参考に、重症化リスク因子としては、薬物治療を要する糖尿病、肥満(BMI 30kg/m2以上)、慢性腎障害(eGFR 60mL/分/1.73m2未満)、うっ血性心不全(NYHA心機能分類クラスII以上)、慢性閉塞性肺疾患などが想定される。発症早期に投与することが望ましく、症状出現から7日以内が投与の目安となる。

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映画「ひまわり」【Dr. 中島の 新・徒然草】(422)

四百二十二の段 映画「ひまわり」中島「おっ、『ひまわり』か!」女房「知ってるの、この映画?」中島「もちろん」戦火のウクライナを支援するということで、同地を舞台にした1970年の映画「ひまわり」の上映会があちこちで行われているそうです。女房の見ている YouTube を、後ろからのぞき込んで知りました。上映の収益をウクライナに寄付するという趣旨みたいですね。中島「ソフィア・ローレン主演の映画で、戦争とその後の話やな」女房「反戦映画なのね」中島「もうちょっと奥の深い、人間そのものに対する深い洞察というか……」読者の皆さんのために、映画のあらすじをちょっと紹介します。マルチェロ・マストロヤンニとソフィア・ローレンが演ずるイタリア人夫妻のアントニオとジョバンナは幸せに暮らしていました。ところが、亭主のアントニオが当時のソ連であるウクライナに兵隊として送り込まれます。無事に戦争を生き延びたものの、アントニオはイタリアには帰らず、現地の女性と結婚して家庭を築いてしまいました。行方不明という知らせを受けたジョバンナは諦めきれず、亭主の写真を持ってソ連に探しに行きます。そしてついに、それらしい人間がいるという家を突き止めました。ちょうど、YouTube の画面には、あの有名な再会のシーンが映っています。列車から降りてきたアントニオに、ウクライナ妻がかけよるシーン。無音の画面を見ながら、私が適当にセリフを付けます。中島「ウクライナ妻:あなた、知らない女の人が家に来たの。ほら、あそこ」女房「勝手にセリフを付けないでよ!」中島「アントニオ:どれどれ、オレが行って話をつけて……ジョバンナじゃないか。なんてこった」女房「ちょっと」中島「ジョバンナ:何よ、これ……もう私は帰るから、乗せて!」一目見てすべてを悟ったジョバンナは、亭主が降りた列車に乗り込んで帰ろうとします。中島「アントニオ:ジョバンナ、待ってくれ!」イタリア女房を追いかけつつ、途中でやめるアントニオ。中島「アントニオ:あいつ、帰ってしまいよった。ラッキー!」女房「何でラッキーなのよ」中島「『とりあえず修羅場を先送りすることができた』って思ってるぞ、アントニオは」女房「あきれた!」中島「それはアントニオに言ってくれ」さらに人間洞察は続きます。中島「この映画の真のメッセージはやな」女房「何?」中島「ソフィア・ローレンといえども年を取ったら、十人並の器量の若い女には負けるということや」女房「それ、無茶苦茶じゃない!」まだまだ人間洞察は終わりません。中島「どの登場人物に感情移入するかってことも重要やな」女房「当然ジョバンナでしょ」中島「ジョバンナに肩入れするかどうかは、その人の立場によるやろな。問題は男の場合や」女房「ええっ?」中島「『ざまあ見さらせ、アントニオ!』と思うよ、大抵の男は」アントニオのような色男には、世の大部分の男が感情移入できないことでしょう。ま、ごく少数のモテモテ男は「俺、笑えねえっす」と思っているかもしれませんが。アントニオは戦争の有無にかかわらず、女性問題を引き起こしていたに違いありません。あと、この映画の印象に残る場面といえば、アントニオを残して列車に乗り込んだジョバンナが座席で泣き崩れるところです。隣に座っていたおばあさんたちが「あんた、男に裏切られたんだね」という表情を見せるのは、言葉の違いを越えて通じ合うものがあるのでしょう。以上、中島による「ひまわり」の新解釈でした。映画の見方なんぞ人それぞれです。機会があれば、読者の皆さんもヘンリー・マンシーニの名曲とともに「ひまわり」の世界にどっぷり浸ってみてください。最後に1句ひまわりを 2つもとるな この野郎!

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実は損しているかも!? 株主優待は落とし穴がいっぱい【医師のためのお金の話】第55回

株主優待っていいですよね! タダでいろいろな商品やサービスをもらえるのは嬉しいかぎり。投資関連の雑誌でも必ず特集されるほどの人気ぶり。でもちょっと待ってください。本当に株主優待っておトクなだけなのでしょうか?ブログやSNSを眺めていると、いろいろな株主優待が紹介されています。あまりにも数が多いので、どの銘柄に投資するべきか迷うほど。このようなときに役立つのは株主優待ランキング。たくさんのサイトがありますが、だいたい上位の銘柄は決まっています。「そうか、ランキング上位の銘柄を狙うと間違いなさそうだな」「皆が良いと思うものにハズレはないはず」…。こんな感じで株主優待投資を始めようと思っているアナタ! ランキング情報だけで銘柄を選別すると、イタイ目に遭うかもしれませんよ。株主優待は日本市場固有の制度株主優待というのは日本独自の制度で、海外の企業ではほとんど見かけません。米国株ではごく少数の銘柄が自社サービスの割引制度を用意していますが、日本の株主優待制度とは似て非なるもの。外国人投資家から見ると、理解しがたい制度が日本の株主優待なのです。株主優待のほとんどは、日本国内に在住する個人投資家にしか恩恵がありません。なぜならば、株主優待で提供される商品やサービスのほとんどは、国内在住者にしか届けられないからです。しかも、株主優待では少額投資の個人株主が優遇されます。20万円しか投資していない個人投資家と100億円投資している機関投資家が同列に扱われることさえ珍しくありません。機関投資家から見ると、不平等極まりないのが株主優待制度なのです。東証のプライム市場発足は株主優待に逆風2022年4月から、東証の市場区分が「プライム市場」「スタンダード市場」「グロース市場」の3つに変更されました。これらの市場は、株主数、流通時価総額、売買代金などで区分されていますが、この基準が株主優待に大きな影響を与えています。まず、東証1部に代わって創設されたのが最上位のプライム市場であり、日本を代表する企業が上場しています。プライム市場に上場している大企業の関心は、個人投資家ではなく国内外の機関投資家に向いています。株主優待は個人の少額投資家に有利な制度です。一方で、自社の経営に影響を与える可能性の高い機関投資家からは「株主への還元は平等であるべき」という圧力が強くあります。このため、プライム市場に上場する大企業では、株主優待を縮小・廃止する動きが顕在化しました。そして、スタンダード市場やグロース市場でも、従来の東証2部やマザーズと比較して、上場維持に必要な基準が緩和されています。株主優待の目的の1つは株主数の確保ですが、基準緩和によってその必要性が薄まり、結果として、東証のすべての市場で株主優待の必要性が低下したのです。一方、緩和後であっても基準を満たすことが難しい小規模企業では、株主優待を充実させるインセンティブが働きます。大企業のトレンドは株主優待の縮小・廃止ですが、すべての企業で株主優待の必要性が低下したわけではないのです。個人投資家はこう動け!それでは私たち株主優待大好き個人投資家はどうすればよいのでしょうか? あくまでも株主優待にこだわるなら、「株主優待が継続される可能性の高い銘柄」を選考する必要があります。でも実はコレがなかなか難しい…。逆に「株主優待が縮小・廃止されそうな銘柄」を見極めるほうがカンタンかもしれません。最もアブナイ銘柄は、株主優待特集で上位にランキングされている日本を代表する企業たちです。JT(日本たばこ産業)が株主優待廃止を発表したのは記憶に新しいでしょう。次に挙げるとすれば、「消費者向けの自社商品やサービスのない企業」でしょう。株主優待は、自社商品やサービスの宣伝やファンづくりにも貢献します。私は吉野家HD、松屋フーズHD、ゼンショーHD(すき家)を保有しており、これらの企業の大ファンです(笑)。一方、株主優待としてギフトカタログや商品券を贈るのでは、企業にとって何の宣伝効果もありません。オリックス、KDDI、地銀などは「自社取引先への利益供与」も株主優待の目的に挙げ、グループ会社の商品などを取り揃えています。そうした中にあっても、地銀のひろぎんHDは株主優待制度を見直し、小口投資家への優待を改悪しました。自社商品やサービス“ではない”株主優待には注意すべきでしょう。さらなる注意点は「株主優待が廃止されると株価が急落するケースが多い」ことです。株主優待がなくなったうえに株価まで下落するとは、泣きっ面に蜂ですね。おトクだと思っていた株主優待投資で大損したのでは目も当てられません。以上をまとめると、株主優待目的で株式投資をするのであれば、比較的小さな会社で、自社商品やサービスを株主優待にしている銘柄が良いでしょう。もちろん、株価上昇や配当も含めたトータルリターンが大切、という点は論をまたないのですが…。

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がん悪液質に新たな薬物療法が登場【非専門医のための緩和ケアTips】第26回

第26回 がん悪液質に新たな薬物療法が登場がんによる全身性炎症を背景に、食欲低下や倦怠感の症状と併せて骨格筋の減少が生じる「がん悪液質」という病態。今回はこれに対する薬物療法を紹介します。最近、新薬が出たことからホットな分野です。今日の質問がん悪液質により「食欲が湧かない。何とかしてほしい」と訴えられる患者さん。ステロイド投与も検討しましたが、年単位の予後予測なので、長期的なステロイド使用となることから躊躇しています。ほかに何か良い薬はありませんか?質問のように、がん患者の倦怠感や食欲低下には、ステロイドの使用がよく知られています。いくつかの臨床試験においても効果が確認されているので、使いたくなる場面も多いですよね。ただ、ステロイドは数週間程度の短期効果であることも知られています。大前提として、がん悪液質のさまざまな症状に対する介入は、できるだけ「早期」に「集学的な介入」が求められます。病状が進行した段階は「不応性悪液質」とされ、病態の改善よりもQOLをできるだけ低下させない緩和的治療が主体となります。では、比較的早期にがん悪液質に対して介入するチャンスがあった際、ステロイド以外に有効な薬物療法はあるのでしょうか?実はこの分野でホットな話題に、新薬の登場があります。アナモレリンという薬剤で、商品名はエドルミズ®です。2021年4月から発売が開始され、まだ市場に出て1年程度です。適応は悪性腫瘍(非小細胞肺がん、胃がん、膵がん、大腸がんにおけるがん悪液質)の効能または効果です。アナモレリンはグレリン様作用薬という薬剤です。あまり聞き慣れない方も多いでしょう。グレリンは胃から分泌され、食欲を促進する内因性ホルモンです。がん悪液質の治療標的として注目され、開発された薬剤がアナモレリンです。グレリンは食欲促進だけでなく、抗炎症作用や筋肉のタンパク分解を抑制し、合成を促進する効果があるとされます。アナモレリンはグレリンと同様の作用をする薬剤なのです。アナモレリンは経口薬で1錠50mgです。成人に対して通常1日1回100mg空腹時に内服するのが標準的な用法および用量となります。心不全や完全房室ブロックなどの刺激伝導障害のある方には用いることができません。肝障害やCYP3A4阻害薬との併用も禁忌となります。がん診療、緩和ケアの専門医にとっても、まだまだ使用経験が集積していないのですが、今後どのように臨床に活用されるのか注目の薬剤です。処方の際はしっかりと適応を見極め、注意点を把握しましょう。今回は、がん悪液質に対する新しい薬物療法についてご紹介しました。今回のTips今回のTipsがん悪液質に対して、アナモレリンは期待の新規薬剤。栄養療法、運動療法と併せて処方を検討しましょう。

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第105回 6月の日医会長選、中川氏が再出馬表明も波乱の兆し?

日本医師会(日医)の中川 俊男会長が、6月に行われる次期会長選への事実上の立候補を表明した。ただし、表明の場となった日医臨時代議員会では、大票田といえる大阪府や愛知県の医師会の代議員らから、批判的な質疑が行われた。また今回も、中川氏のスキャンダルを狙っているメディアがおり、中川氏の再選は安泰とはいえない。診療報酬改定で横倉平均を意識した発言中川氏は3月27日に開かれた臨時代議員会の閉会のあいさつで、「現執行部の残り3ヵ月の任期を全力疾走で全うする」と述べたうえで、「私個人としては、ウィズコロナからポストコロナ時代の医療のあり方を、日本医師会として政府に提言するという重大な使命を負っていると認識している。新たな決意をもって、全国の医師会の先生方と議論を深めつつ、共に進んでいきたいと思っている」として、次期会長選への立候補を事実上表明した。中川氏は臨時代議員会の冒頭で、2022年度診療報酬改定について、「プラス0.43%であり、直近4回の改定における平均値のプラス0.42%と同じ水準になった」と言及。横倉会長時代に行われた4回の改定率の平均である0.42%を、0.1%上回った“功績”を暗に示した。そのうえで、「次の診療報酬改定をプラス改定につなげていけるものになったと考える。また、絶対次につなげていかなければならないと強い覚悟を持っている」と次回診療報酬のプラス改定を立候補表明の前振りにしていた。リフィル処方箋とオンライン診療で相次ぐ質問しかしながら、代議員からは批判的な質問が寄せられた。たとえば、茂松 茂人代議員(大阪、大阪府医師会長)は、反復利用できるリフィル処方箋の導入が、改定率との交換条件だったとの報道があると指摘。また、中央社会保険医療協議会(中医協)の在り方が形骸化しているとの懸念を示した。中川氏は交換条件について「まったくそんな事実はない」と明言。中医協の在り方に対しては「中医協を元の権威あるものに、最終的にはすべて中医協が決定するという方向性に戻したい」との考えを示した。柵木 充明代議員(愛知県医師会会長)は、リフィル処方箋の導入(マイナス0.1%)などによるマイナス要因を考慮すれば、診療報酬はマイナス改定ではないかと指摘した。これに対し、昨秋まで中医協委員を務めた松本 吉郎常任理事は「全体の改定率は過去4回と比べて遜色ない数字だ」と回答した。岩崎 泰政代議員(広島県医師会副会長)は、診療報酬改定でオンライン診療の割合を「1割以下」とする要件が撤廃された点に懸念を表明した。城守 国斗常任理事はオンライン診療を実施している医療機関の診療内容を詳細に把握し、自医療機関と違う地域の患者へのオンライン診療の件数などについて報告を求める考えを示した。「医師会への信頼を取り戻さなければならない」と大阪府医会長執行部側の“防戦”の感が否めない。会長選の大票田となる大阪と愛知が、中川執行部に対して懸念を抱えていることが明らかになり、次期会長選に波乱が起きる可能性も出てきた。とくに茂松氏は、3月24日に開かれた府医の臨時代議員会で、府医会長選に4選出馬することを表明するとともに、「医師会組織に対する国民の信頼が下がっている。私たちがコロナ対策にしっかり取り組んでいることを理解してもらいながら、医師会への信頼を取り戻していかなければならない」と強調。「中医協を飛び越える形での導入過程を考えても、リフィル処方の件は問題があるのでないか」と述べ、日医執行部に対する不信感を露わにしている。今夏参院選で試練を受ける日医の集票力日医会長選終了後の7月に参議院選の投開票が行われる。横倉氏に比べて政治とのパイプが細いと言われてきた中川氏だけに、臨時代議員会では「当面の最大の課題は、参議院選挙で組織内候補がどのくらい得票して当選するかに尽きる」と述べた。ただし、2019年7月の参院選では、日医の政治団体・日本医師連盟が擁立した羽生田 俊候補は再選を果たしたものの、看護連盟や薬剤師連盟の候補の得票数を下回り、前回選挙(2013年)の得票数から約9万7,000票も減らした(約15万2,000票)。今夏の参院選の組織内候補である自見 はなこ氏は、前回選挙(2016年)で約21万票を獲得し、社会保障系当選者でトップだったが、その後、新型コロナ感染拡大下の政治資金パーティーの開催などが報じられた。そのマイナスイメージが今回の参院選でどのような影響をもたらすのか。それは中川氏の政治力に対する評価にも関わってくるだろう。前回会長選において、僅差で敗れた横倉派の恨みは消えていない。中川執行部の中にも横倉派の役員がいる。会長選ではひと波乱が起きるかもしれないが、コロナの収束が見えない中、医療人の政争だけは避けてもらいたいものだ。

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各抗うつ薬に対する患者の主観的満足度の比較

 現在、異なる作用機序を有するさまざまな抗うつ薬が利用可能であるが、その有効性および安全性に有意な差があるかは、よくわかっていない。また、各抗うつ薬に対する主観的な経験に関するデータを組み込んだ検討は、ほとんど行われていなかった。アルゼンチン・AREA(Assistance and Research in Affective Disorders)のSebastian Camino氏らは、各抗うつ薬に対する患者の主観的満足度について、比較検討を行った。Psychological Medicine誌オンライン版2022年3月29日号の報告。使用されている抗うつ薬で満足度が高かった薬剤 薬剤に関する患者評価のWebサイト(www.askapatient.com)から、さまざまな抗うつ薬についての投稿を定性的および定量的に分析した。1,000件の投稿をランダムサンプルとして確認した。 さまざまな抗うつ薬の評価を定性的および定量的に分析した主な結果は以下のとおり。・包含基準および除外基準を適用し、450件の投稿が分析サンプルに含まれた。・450件には、最も使用されている抗うつ薬(セルトラリン、citalopram、パロキセチン、エスシタロプラム、fluoxetine、ベンラファキシン、デュロキセチン、ミルタザピン、bupropion)それぞれの投稿50件が含まれた。・全体的な満足度が高かった薬剤は、bupropion、citalopram、ベンラファキシンであった。・セルトラリン、パロキセチン、fluoxetineでは感情鈍麻の報告が多く、bupropionでは少なかった。・抗うつ薬治療に対する全体的な満足度は、自殺傾向、過敏性、感情鈍麻、認知機能障害、禁断症状などの有害事象との逆相関が認められた。・交絡因子で調整した後、セロトニン作動性薬を使用した患者では、非セロトニン作動性薬と比較し、感情鈍麻のみ報告頻度が高かった。 著者らは「抗うつ薬は薬剤間に違いがあることから、選択する際には、治療中の患者の主観的な経験を考慮すべきであることが示唆された。感情鈍麻を引き起こす可能性の低い薬剤である非セロトニン作動性薬の選択は、患者の満足度の向上につながる可能性がある」としている。

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医師の年収額に対する満足度、コロナ前より微増か/1,000人アンケート

 ケアネットでは、3月10日(木)に会員医師1,000人を対象に、インターネットによる「年収に関するアンケート」を行った。その中で、ご自身の年収額が妥当と思うかと尋ねたところ、27%が「そう思う」、36%が「ややそう思う」と回答し、63%の医師が、現在の年収におおむね満足していることがわかった。コロナ禍以前の3年前の同調査と比較すると、4%の上昇だ。1,000万円未満の年収帯の満足度が上昇 年収額の妥当性について年収帯別にみると、600万円未満のうち58%が、600~800万円のうち55%が、800~1,000万円の55%が「そう思う」または「ややそう思う」と回答していた。1,000~1,200万円の年収帯では50%にやや落ち込むが、1,200~1,400万円で59%に続き、1,400~1,600万円で60%を超えた。3年前と比較すると、1,000万円未満の年収帯で、総じて満足度が上昇していた。 年収額の妥当性について年代別では、どの年代でも半数以上が「そう思う」「ややそう思う」のいずれかを回答しており、年代が上がるごとに上昇していた。35歳以下:54%36~45歳:58%46~55歳:63%56~65歳:68%66歳以上:74% 3年前と比較して、もっとも顕著に変化したのは「年代別・病床数別」の35歳以下・20床未満の項目で、2019年は「そう思う」「ややそう思う」の回答が22%と低めだったのに対し、2022年では69%まで上昇していた。 上記のほか、男女別、勤務先別、診療科別の集計についても、以下のページで発表している。医師の年収に関するアンケート2022【第3回】年収額の妥当性医師の年収に関するアンケート2019【第3回】年収額の妥当性

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オミクロン株患者の症状報告、喉の痛みや嗅覚障害の割合は?/Lancet

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の症状研究のアプリとして知られる「ZOE COVID」の登録者について調べたところ、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)オミクロン変異株を特徴付ける症状の有病率と、デルタ変異株の同有病率は異なることが示された。英国・キングス・カレッジ・ロンドンのCristina Menni氏らが、ZOE COVIDに登録した6万例超を対象に行った解析結果を報告した。オミクロン変異株の症状は、明らかに下気道に関与したものが少なく、入院となる可能性も低かった。オミクロン変異株はデルタ変異株よりも重症化リスクは低いことが明らかになっている。結果を踏まえて著者は、「オミクロン変異株は、発症の期間は短いが感染性の可能性はあることを示している。今回得られたデータは、労働衛生政策および公衆衛生アドバイスに影響を与えると思われる」とまとめている。Lancet誌オンライン版2022年4月7日号掲載の報告。COVID-19症状研究アプリの登録者データを解析 研究グループは、ワクチン接種を受けた集団における、発症率、入院リスクおよび症状の持続期間の違いを定量化する前向き縦断観察研究を行った。「ZOE COVID」に登録し、検査結果と症状を自己報告した参加者のデータを収集して解析。英国在住の16~99歳、BMI値15~55で、いずれかのCOVID-19ワクチンを2回以上接種しており、症候性PCR検査陽性またはSARS-CoV-2イムノクロマトグラフィの結果を、試験期間中ログに記録していた参加者を適格とした。 主要アウトカムは、発症(アプリでモニタリングした32症状)または入院で、陽性検査結果の判定前後7日以内の発生率について、オミクロン変異株流行中とデルタ変異株流行中を比較した。喉の痛みはオミクロン株のほうが有意に多い 2021年6月1日~2022年1月17日に、ZOEアプリでSARS-CoV-2陽性の検査結果と症状を報告した6万3,002例を特定し解析した。被験者を、年齢、性別、ワクチン接種回数でマッチングし、1対1の割合でデルタ変異株流行期間(2021年6月1日~11月27日、デルタ変異株罹患率70%超、4,990例)とオミクロン変異株流行期間(2021年12月20日~2022年1月17日、オミクロン変異株罹患率70%超、4,990例)の群に割り付けた。 嗅覚障害は、オミクロン変異株流行期間中のほうがデルタ変異株流行期間よりも有意に少なかった(16.7% vs.52.7%、オッズ比[OR]:0.17、95%信頼区間[CI]:0.16~0.19、p<0.001)。 喉の痛みは、オミクロン変異株流行期間中のほうがデルタ変異株流行期間よりも有意に多かった(70.5% vs.60.8%、OR:1.55、95%CI:1.43~1.69、p<0.001)。 入院率は、オミクロン変異株流行期間中のほうがデルタ変異株流行期間よりも有意に低率だった(1.9% vs.2.6%、OR:0.75、95%CI:0.57~0.98、p=0.03)。

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de novo転移の去勢抵抗性前立腺がん、3剤併用でPFSとOS改善/Lancet

 de novo転移のある去勢抵抗性前立腺がんに対し、アンドロゲン除去療法+ドセタキセルにアビラテロンを追加したトリプレット療法は、画像診断による無増悪生存(PFS)および全生存(OS)を改善することが示された。有害事象については、主に高血圧症の発生率が上昇したが、好中球減少症、神経障害などの発生率は増加しなかった。フランス・パリ・サクレー大学のKarim Fizazi氏らが、欧州7ヵ国1,173例を対象に行った第III相の非盲検無作為化2×2因子デザイン試験「PEACE-1試験」の結果を報告した。転移のある去勢抵抗性前立腺がんに対する現行標準治療は、ドセタキセル、第2世代ホルモン療法もしくは放射線療法いずれかとアンドロゲン除去療法による併用療法となっている。今回の結果を踏まえて著者は「トリプレット療法は標準治療となりうるものだろう」と述べている。Lancet誌オンライン版2022年4月8日号掲載の報告。ベルギー、フランスなどでオープンラベル無作為化2×2因子デザイン試験 研究グループは、放射線治療の有無を問わず、標準治療+アビラテロン+プレドニゾンの有効性と安全性を評価する目的で、2013年11月~2018年12月にかけて、欧州7ヵ国(ベルギー、フランス、アイルランド、イタリア、ルーマニア、スペイン、スイス)の77病院で「PEACE-1試験」を行った。 組織学的または細胞学的に確認されたde novo転移のある前立腺がんで、ECOGパフォーマンス・ステータス0~1(または骨痛による2)の18歳以上の男性を無作為に4群に分け、(1)標準治療(アンドロゲン除去療法単独または同療法とドセタキセル75mg/m2静注3週ごと)、(2)標準治療+放射線治療、(3)標準治療+アビラテロン(経口アビラテロン1,000mg/日+経口プレドニゾン5mgを1日2回)、(4)標準治療+放射線治療+アビラテロンをそれぞれ実施した。研究者と患者は、治療割り付けをマスキングされなかった。 主要評価項目は2つで、画像診断によるPFSおよびOS。アビラテロンの有効性は、まず被験者全集団で行い、次に標準治療としてアンドロゲン除去療法+ドセタキセル投与を行った集団で評価された。アビラテロン群のPFSハザード比0.54 2013年11月27日~2018年12月20日に、1,173例が登録され(その後1例がデータ解析について承諾を取り下げ)、(1)標準治療(296例)、(2)標準治療+放射線治療(293例)、(3)標準治療+アビラテロン(292例)、(4)標準治療+放射線治療+アビラテロン(291例)を受けた。 画像診断によるPFSに関する追跡期間中央値は3.5年(IQR:2.8~4.6)、OSに関する追跡期間中央値は4.4年(3.5~5.4)だった。 補正後Cox回帰モデルにより、アビラテロンと放射線治療に相互作用が認められなかったため、アビラテロンの有効性についてはプール解析が行われた。被験者全集団では、アビラテロン群(583例)は、非アビラテロン群(589例)に比べ、画像診断によるPFS期間(ハザード比[HR]:0.54、99.9%信頼区間[CI]:0.41~0.71、p<0.0001)、OS期間(0.82、95.1%CI:0.69~0.98、p=0.030)のいずれにおいても延長が認められた。 アンドロゲン除去療法+ドセタキセルが投与された被験者(アビラテロン投与・非投与を含む355例)においても、画像診断によるPFSのHR(0.50、99.9%CI:0.34~0.71、p<0.0001)、同OSのHR(0.75、95.1%CI:0.59~0.95、p=0.017)に一貫性が認められた。 アンドロゲン除去療法+ドセタキセルが投与された被験者において、Grade3以上の有害事象の発生は、アビラテロン追加群217/347例(63%)、アビラテロン非追加群181/350例(52%)で、なかでも高血圧症の発生率の差が最も大きかった(76例[22%]vs.45例[13%])。一方で、アンドロゲン除去療法+ドセタキセルにアビラテロンを追加投与した群は、アビラテロンを追加しなかった群に比べ、好中球減少症、発熱性好中球減少症、疲労感、神経障害の発生率が増加しなかった。

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日本人乳がん経験者、皮膚関連副作用で困っていること

 がん治療後の皮膚関連症状の多くは生命予後にあまり影響しないことから軽視されがちであり、患者自身も治療から長期間経った場合に医療関係者に相談してよいものか悩んでいるケースがある。しかしその実態は十分に調査されていない。身原皮ふ科・形成外科クリニックの身原 京美氏らは国内の乳がん経験者約370人に対してアンケート調査を実施。その結果をProgress in Medicine誌2022年3月号に報告した。乳がん生存者を対象に皮膚関連症状のアンケート調査を実施 本研究では、日本国内の9つの乳がん患者会を通じて20歳以上の女性の乳がん生存者を対象にアンケート調査を実施した。調査票は、1)回答時点における主要な皮膚関連症状の有無と、Numerical Rating Scale(NRS)を用いた0~10の11段階で困っている程度を評価、2)症状の低減が期待できる治療(一般薬、医薬部外品などを含む)に対する1ヵ月当たりの自己負担での支出意欲の確認、3)皮膚関連の国際的なQOL評価尺度であるSkindex-29を用い、回答時点の直近1週間における皮膚関連症状に起因する現状のQOLの評価から構成された。乳がん生存者の50%以上が乾燥、色素沈着、しびれ・感覚異常を訴えた 乳がん生存者を対象に皮膚関連症状のアンケート調査を実施した主な結果は以下のとおり。・369人の回答者の平均年齢は60.3歳で50代が最も多かった(33.9%)。・乳がんと診断されてからの経過年数は最短が5ヵ月、最長が35年0ヵ月(平均8年10カ月)と広く分布しており、全体の7割は10年以内であった。・乳がんの治療内容は、手術に関しては乳房温存手術が55.3%、乳房切除術が48.0%であった。放射線治療は62.1%が受けたと回答した.薬物療法に関しては、59.6%が化学療法、19.0%が分子標的薬による治療、78.0%がホルモン療法を受けていた。再発・転移について「ある」と回答したのは15.2%であった。・乳房およびその周辺での乳がん治療薬あるいは放射線治療による皮膚関連症状の有無については、63.1%が「副作用がある」と回答した。・皮膚症状として50%を超えたのは、カサカサ・乾燥(70.8%)、色素沈着(50.6%)、しびれ・感覚異常(50.6%)であった。・困っている程度は、NRSスコアが高い順に、むくみ(4.78)、しびれ・感覚異常(4.65)、つっぱる・かたい(4.78)であった。・脱毛や髪質の変化については58.3%が「ある」と回答し、困っている程度はNRSスコアが5.41と、今回確認した項目の中で最も高かった。・手や足の爪については、3割前後が変色や変形、爪が折れやすいなどの症状の持続を自覚しており、困っている程度はNRSスコアが高い順に、爪が折れやすい(4.53)、爪の変形(4.26)、爪の変色(3.98)であった。・症状軽減を目的とした治療費の支払い意思額は、「月額3,000円まで」が最も多かった(38.5%)。・皮膚関連症状の有無を治療内容別に比較したところ、乳房温存手術と乳房切除術の比較において、カサカサ・乾燥、かゆみ、汗が出ないの3症状は乳房温存手術で有意に多く認められ、しびれ・感覚異常は乳房切除術で有意に多く認められた。・放射線治療ありとなしの比較において、放射線治療ありで、カサカサ・乾燥、色素沈着、汗が出ないが有意に多く認められた.・化学療法ありとなしの比較において、化学療法ありで、むくみ、爪の変色、爪の変形、爪が折れやすい、脱毛や髪質の変化が有意に多く認められた.・ホルモン療法は、その有無で症状の頻度に有意な差を認めなかった.・乳がん診断からの経過年数と、それぞれの皮膚関連症状のために困っている程度(NRSスコア)や支出意欲との相関をみると、脱毛や髪質の変化のみで時間経過に伴う有意な低減がみられたが、これ以外の項目で有意差はなかった。 著者らは、個人差はあるものの、60%以上が何らかの皮膚関連症状を有しており、各皮膚関連症状の困りごとの程度や治療に対する支出意欲は、乳がんと診断されてからの期間による大きな変化はなく、乳がん経験者の多くは長期にわたり皮膚に関連する症状に悩み、負担を感じていることが示唆されたとしている。

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