手術室での迅速導入気管挿管時に、誤嚥のリスクがある成人患者において、即効性オピオイドであるレミフェンタニルは神経筋遮断薬と比較して、重度合併症を伴わない初回挿管の成功に関して非劣性を達成できず、むしろ統計学的に有意に劣ることが、フランス・ナント大学のNicolas Grillot氏らの検討で示された。研究の詳細は、JAMA誌2023年1月3日号に掲載された。フランス15施設の無作為化非劣性試験　本研究は、フランスの15施設が参加した非盲検無作為化非劣性試験であり、2019年10月～2021年4月の期間に、患者の登録が行われた（フランス保健省の助成を受けた）。　対象は、年齢18～80歳、手術室での全身麻酔時に経口気管挿管を要し、肺誤嚥のリスク因子（術前空腹期間が6時間未満、腸閉塞、麻酔前12時間以内の嘔吐、術前12時間以内の外傷、重度の症候性の胃食道逆流など）を1つ以上有する患者であった。　被験者は、催眠薬投与直後にレミフェンタニル（3～4μg/kg）または神経筋遮断薬（サクシニルコリン［スキサメトニウム］またはロクロニウム1mg/kg）の静脈内投与を受ける群に無作為に割り付けられた。両群とも投与終了から30～60秒後に気管挿管が開始された。　主要アウトカムは、重度合併症を伴わない初回挿管の成功であった。合併症は、消化物の肺への誤嚥、酸素飽和度の低下、血行動態の重度の不安定化、持続性不整脈、心停止、重度のアナフィラキシー反応と定義された。事前に規定された非劣性マージンは7.0％。非劣性の可能性は残る　1,150例（平均年齢50.7歳［SD 17.4］、女性573例［50％］）が無作為化の対象となり、1,130例（98.3%）が試験を完遂した。両群に575例ずつが割り付けられた。腸管閉塞・イレウス・嘔吐が613例（54.1％）にみられ、気管挿管の理由として最も多かったのは消化管の手技であった。　as-randomized集団（無作為化の対象となったすべての患者）では、重度合併症を伴わない初回挿管の成功の割合は、レミフェンタニル群が66.1％（374/575例）、神経筋遮断薬群は71.6％（408/575例）であり（補正後群間差：－6.1％、95％信頼区間[CI]：－11.6～－0.5、非劣性のp＝0.37）、レミフェンタニル群の劣性が示された。　per-protocol集団（割り付けられた薬剤の投与を受けた全適格例）では、レミフェンタニル群の66.2％（374/565例）、神経筋遮断薬群の71.3％（403/565例）で、重度合併症を伴わない初回挿管の成功が達成された（補正後群間差：－5.7％、両側95％CI：－11.3～－0.1、非劣性のp＝0.32）。　試験薬投与から挿管成功までの平均時間は、レミフェンタニル群が2.5分（SD 1.0）、神経筋遮断薬群も2.5分（SD 1.2）であった（補正後平均群間差：0.0分、95％CI：－0.1～0.2）。術後7日の時点での肺炎の発生率は、それぞれ0.5％および0.4％だった（0.1％、－0.5～0.7）。　重度の有害事象は、レミフェンタニル群が2.1％、神経筋遮断薬群は0.5％で発現した（補正後群間差：1.8％、95％CI：0.4～3.2）。また、血行動態不安定が、それぞれ3.3％（19/575例）および0.5％（3/575例）で認められた（2.8％、1.2～4.4）。　著者は、「レミフェンタニルの効果は神経筋遮断薬よりも統計学的に有意に劣っていたが、効果推定値の信頼区間が広いため、非劣性の可能性が残されており、両群の差の臨床的妥当性について結論するには限界がある」と指摘している。

＜先週の動き＞1.コロナ病床確保の補助金で医療機関の黒字が拡大／会計検査院2.新型コロナウイルス「5類」移行について段階的移行を検討／厚労省3.搬送困難事例が急増、過去最高の7,558件に／総務省4.医療広告のネットパトロールで監視指導体制の強化を／厚労省5.患者の同意なく電話診察の音声をツイキャスで生配信／埼玉県6.処方箋を捏造して向精神薬を不正入手の開業医を逮捕／千葉県警1.コロナ病床確保の補助金で医療機関の黒字が拡大／会計検査院会計検査院は、新型コロナウイルス対策に国が実施した新型コロナウイルス感染症対策の補助金事業について、検査を行ったところ、病床確保基金によって、医療機関の黒字幅が大幅に拡大していることを明らかにした。検査対象となった独立行政法人が運営する病院などで、感染拡大前の平均収支は2019年度は約4億円の赤字が、感染拡大後の2021年度に約7億円の黒字と経営状態が改善していた。一方、検査によって、医療機関が病床確保基金を受け取っていながら、患者受け入れの要請を断っていた事例もあり、検査員は事業の見直しや検証を求めた。（参考）新型コロナウイルス感染症患者受入れのための病床確保事業等の実施状況等について（会計検査院）コロナ補助金で赤字4億→黒字7億 病院平均、患者拒否で受給も（毎日新聞）コロナ病床確保、制度不備で補助金膨張3兆円 検査院（日経新聞）2.新型コロナウイルス「5類」移行について段階的移行を検討／厚労省厚生労働省は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策アドバイザリーボードを1月11日に開き、感染症法で2類相当とされている新型コロナウイルスについて、季節性インフルエンザなどと同じ「5類」への移行について検討を開始した。国内で新型コロナウイルスが確認されてから3年、現在も第8波の感染拡大が続いているが、感染対策費の財政負担も大きくなっており、経済活性化の視点から、今後、類型変更について慎重に検討を重ねていく模様。なお5類への見直しに伴って、予防接種体制や病床確保の維持や患者の費用負担などについても合わせて検討を行うため、慎重な対応を求めている医師会などとの調整が必要となるとみられる。（参考）第113回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード（厚労省）屋内もマスク不要案浮上 コロナ「5類」移行で政府 屋内でのマスク着用の判断基準（共同通信）専門家組織、5類引き下げで見解公表 「段階的移行」指摘（産経新聞）“コロナの位置づけ変更は必要な準備を進めながら”専門家会合（NHK）尾身会長インタビュー 新型コロナ第8波 状況は？ 今後は？（同）3.搬送困難事例が急増、過去最高の7,558件に／総務省総務省消防庁は1月11日、救急車が到着しても、「医療機関への受入れ照会回数4回以上」かつ「現場滞在時間30分以上」のため、搬送先がみつからず搬送困難とされた事例について発表した。これによると、1月2日～8日の1週間に、全国の主要な消防本部からの報告が7,558件寄せられていた。3週連続で過去最高となっており、消防庁は救急車の適時適切な利用を呼びかけたいとしている。（参考）各消防本部からの救急搬送困難事案に係る状況調査（抽出）の結果（消防庁）救急搬送困難7,558件、3週連続で最多更新 コロナ疑い増加（産経新聞）救急患者「搬送が困難な事例」1週間に7,558件 過去最多を更新（NHK）急患受け入れ3回以上断られる「搬送困難事案」、1週間で7,558件…3週連続で最多（読売新聞）4.医療広告のネットパトロールで監視指導体制の強化を／厚労省厚生労働省は、医療広告の規制について検討する「医療情報の提供内容等のあり方に関する検討会」を1月12日に開催した。この中で、2021年度のネットパトロール事業について報告を行った。ここ数年、美容医療を提供する医療機関のウェブサイトを中心として消費者トラブルが発生しており、2017年より厚生労働省はウェブサイトの医療広告について実施している。2021年度は1,123サイト(1,521施設)が医療広告規制の審査対象となり、うち847サイトで違反が認められた。このため、広告ガイドラインに違反するウェブサイトを運営する医療機関に厚生労働省が通知したところ、742サイトは改善か掲載中止が認められたが、2021年3月末時点では、71サイトは改善が十分でなかったりした。今後も、厚生労働省は医療機関のウェブサイトの監視指導体制の強化するため、引き続きネットパトロール事業を進めるとともに、医療広告規制におけるウェブサイトの事例解説書を作成し、医療機関の情報提供について指導を行なっていくこととした。（参考）ネットパトロール事業について（厚労省）医療広告規制におけるウェブサイトの事例解説書（案）（同）医療広告違反サイト「改善に半年以上」が1割「行政の怠慢」との指摘も、厚労省検討会（CB news）5.患者の同意なく電話診察の音声をツイキャスで生配信／埼玉県2023年1月7日、埼玉県の「こうのす共生病院」の発熱外来の診察の音声が、常勤医の携帯電話を介して、動画のライブ配信サイト「ツイキャス」から配信されていることが明らかになった。原因について同院の発表によると、医師がプライベートで使用しているスマートフォンにインストールされたアプリを介して、外来診療の音声が配信されたことが判明した。病院側は詳細な事実関係が確認され次第、改めてホームページ上にて報告することを明らかにした。（参考）病院内の音声が生配信されていた件に関するご報告（こうのす共生病院）電話診察の音声を生配信、埼玉 患者の情報流れる（共同通信）発熱外来の電話診療、ツイキャスで無断ネット配信…常勤医の動機は「調査中」（読売新聞）6.処方箋を捏造して向精神薬を不正入手の開業医を逮捕／千葉県警千葉県警は、向精神薬を入手するために処方箋を捏造して2万錠以上を不正に入手したとして千葉県の開業医を有印私文書偽造などの疑いで逮捕した。警察によると、逮捕されたのは大網白里市の53歳の開業医。2020年までの2年間に渡り、市内の医療機関で同僚の名前などを使って、偽の処方箋を発行し、薬局から不正に向精神薬を2万錠手に入れたとして、有印私文書偽造などの疑いがもたれている。他にも、自身と他の医師の名義で、架空の処方箋を作成して、4万5千錠余りも不正に入手しているとみられている。調べに対して、医師は「処方箋の偽造はしていません」と容疑を否認している。（参考）向精神薬2万錠余不正入手か 処方箋偽造疑い 千葉の医師逮捕（NHK）処方箋を偽造、不正に薬を入手 容疑で開業医を逮捕 千葉県警（産経新聞）

第56回　人を弔うときに花をたむけるのはなぜか？食物連鎖と輪廻転生花は　花は　花は咲く、いつか生まれる君に花は　花は　花は咲く、わたしは何を残しただろう東日本大震災のあと、NHKの復興支援ソングとして2012年に発表された「花は咲く」の一節です。宮城県出身の岩井 俊二が作詞を、菅野 よう子が作曲を担当しています。震災から10年以上が経った今だからこそ思い起こしておきたい名曲です。嘆きや悲しみ、未来への希望や願いが込められた歌詞が印象的です。人はさまざまな場面で花を飾ります。花は、心を豊かにする役割を持つと言われます。大切な人を失った悲しみが大きい弔いの場面において、見送られる者にとってだけでなく、見送る側である遺族の悲しみを和らげる働きが花にあります。そもそもいつの頃から死者を弔う際に花が使われていたのでしょうか。5万年ほど前のネアンデルタール人の遺跡から、花で囲われ丁寧に埋葬された遺体が発見されたという興味深い記録があるそうです。宗教という概念すらなかった時代から、人間には死者を葬る時に花をたむける習慣があったのです。仏教の説話に、沙羅双樹の花の枝が垂れ下がり、亡くなった仏陀を囲んでいた一節があるそうです。死者に花をたむけるのは、意図的な弔いのための行為だけではありません。大自然の作用の一部なのです。生と死は表裏一体です。死後は、生物の体は構成要素に分解され、環境中に再分配されます。北極圏ツンドラのように、低温、低水分、短い夏の組み合わせという過酷な環境では、栄養素の循環が顕著に観察可能となります。この環境では、動物の死骸が分解されるまでに何年もかかります。夏になると、気温が氷点下よりわずかに高くなり、腐敗がゆっくりと進行し、死骸の周囲半径1メートル以内では栄養分、とくに窒素の濃度が非常に高くなるそうです。そこでは、植物はツンドラの中でも最も豊かな成長を遂げることが可能となります。ツンドラ地帯では、動物の死亡地点を意味する角や骨の周りに花畑が形成されるそうです。生物循環の中で、大自然が弔意を示すかのように花をたむけてくれるのです。この自然の摂理が、今日も葬儀に際して、故人を偲び哀悼の意を示す花をささげる原点なのかもしれません。生き物の間には、「食べる」・「食べられる」といった関係があり、これを食物連鎖といいます。地球上には植物や昆虫、動物などいろいろな生き物が生育・生息しています。これらのつながりにより、豊かな生態系が保たれています。植物を食べるバッタがカマキリに食べられて、カマキリは小動物に食べられます。小動物はフクロウやタカなどの猛禽類に食べられます。そして、それぞれの場所に合ったバランスで生態系が保たれています。腐肉や残飯をあさる動物はスカベンジャーと呼ばれ、大切な役割を果たしています。動物学的な意味では、捕食とは一つの生命の殺害とその生物の消費です。食物連鎖で結ばれる生態系の動植物は、生産と消費の栄養段階ごとに分類されます。具体的には、植物が生産者、草食動物が1次消費者、肉食動物が2次消費者となります。陸上の生態系では、2次消費者までの短い食物連鎖が本来の姿とされます。ところが現状では、2次消費者を捕食する動物としての3次消費者、3次消費者を捕食する動物としての4次消費者、さらに高次消費者が存在します。より高水準の位置にある消費者は、下位の連続した栄養段階を占有することができます。頂点捕食者とは、実質的に自分自身を捕食するものがいない、生態ピラミッドの頂点に位置する上位種のことです。最も獰猛で凶暴な頂点捕食者は人間です。人間の経済活動は、地球環境を悪化させ、動植物の生態系に大きな影響を与えます。本来の生息域が狭められ、人間と競合関係にある肉食獣やスカベンジャーは排除され、生態系のバランスにひずみを及ぼします。自然の生態系の中で、人間は自然への畏怖の念を失い、その代償として人間同士が殺戮し合う戦争という罰を受け容れたのかもしれません。このように輪廻転生について考えていると、言いようのない重い気持ちになってきました。その雰囲気を察知したのか、愛猫のレオが原稿を打ち込むキーボードの上を歩きます。正解のない思考から自らを解放して、猫と戯れることに集中することにします。にらめっこしてみます。口元のあたりを見ていると、ぷっくりと膨らんでいるヒゲが生える部分がフンフンと膨らむように動きます。これはヒゲ袋と呼ばれ、ネットなどでは「ω」と表現され、英語ではウィスカーパッドといいます。ヒゲ袋のうごめきは、見ていて飽きません。レオは、生きるための苦悩から開放された無邪気で高貴な哲学者です。弟子入りさせていただきます。

第143回：臨床研究の極意は“機を見るに敏”なり参考FDA approves neoadjuvant nivolumab and platinum-doublet chemotherapy for early-stage non-small cell lung cancerSWOG S1801: Neoadjuvant Pembrolizumab Improves Event-Free Survival in Stage III-IV Melanoma

生活習慣の改善（1）禁煙Q49生活習慣の改善において「禁煙」は重要である。禁煙外来での管理や禁煙補助薬を用いた治療が推奨されているが、禁煙外来において、2020年に保険適用された治療は？

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者に接する医療者のマスクの種類によるCOVID-19予防効果を調査したところ、サージカルマスクはN95マスクと比較して非劣性であったことが、カナダ・マックマスター大学のMark Loeb氏らによる多施設共同無作為化非劣性試験の結果、明らかになった。Annals of Internal Medicine誌オンライン版2022年11月29日号掲載の報告。N95マスクとサージカルマスクのコロナ予防効果を国別に検証した　N95マスクと比較して、サージカルマスクが新型コロナウイルス感染症に対して同様の感染予防効果があるかどうかは不明であった。そこで研究グループは、サージカルマスクはN95マスクに劣らないという仮説を立てて検証を行った。　試験はカナダ17施設、イスラエル2施設、パキスタン4施設、エジプト6施設の計29施設において、2020年5月4日～2022年3月29日に行われた。対象は、COVID-19疑いまたは確定の患者に日常的に医療を提供する1,009名の医療者で、業務中にサージカルマスクとN95マスクを着用する群にランダムに1：1に割り当て、10週間着用した。N95マスクのフィットテストに適合していない、COVID-19のハイリスク因子を有している、COVID-19の既往歴がある、流行株に対応しているワクチンを接種している医療者は除外された。主要評価項目は、RT-PCR検査によるCOVID-19確定であった。　N95マスクにサージカルマスクはコロナ予防効果で劣らないことを検証した主な結果は以下のとおり。・intention-to-treat解析の結果、新型コロナウイルス感染症を発症したのは、サージカルマスク群では10.46％（52/497例）、N95マスク群では9.27％（47/507例）であった（ハザード比[HR]：1.14、95％信頼区間[CI]：0.77～1.69）。・国別のサブグループ解析による新型コロナウイルス感染症の発症率は、下記のとおりであった。　-カナダ（計266例）：サージカルマスク群6.11％、N95マスク群2.22％（HR：2.83、95％CI：0.75～10.72　-イスラエル（計34例）：サージカルマスク群35.29％、N95マスク群23.53％（HR：1.54、95％CI：0.43～5.49）　-パキスタン（計186例）：サージカルマスク群3.26％、N95マスク群2.13％（HR：1.50、95％CI：0.25～8.98　-エジプト（計518例）：サージカルマスク群13.62％、N95マスク群14.56％（HR：0.95、95％CI：0.60～1.50・マスク着用による不快感、皮膚刺激、頭痛を訴えたのは、サージカルマスク群で10.8％、N95マスク群で13.6％であった。

　英国の放射線科医は、研修を修了する前にFRCR（Fellowship of the Royal College of Radiologists）試験に合格する必要がある。英国・Great Ormond Street Hospital for ChildrenのSusan C. Shelmerdine氏によると、人工知能（AI）が、この試験の3つの構成要素のうち迅速報告と呼ばれる試験に合格できるかを検討した「FRCR-AI試験」の結果、AIは人間と同様の厳しい基準で採点された場合は10回の模擬試験のいずれにも合格できなかったが、訓練を受けていないため読影不能な画像を除外すると、全体の平均正答率は79.5％で、10回中2回の模擬試験に合格したという。研究の詳細は、BMJ誌2022年12月21日号で報告された。AIと放射線科医を比較する英国の診断精度研究　研究グループは、1つのAI（Smarturgences v1.17.0、フランス・Milvue製）と、過去12ヵ月間にFRCR試験に合格した放射線科医26人を対象に、複数読影者による前向き診断精度研究を行った（筆頭著者は英国国立健康研究所［NIHR］の助成を受けた）。　FRCR試験の迅速報告では、X線画像30枚が提示され、これを35分以内に読影し、27枚（90％）以上に正答すると合格とされる。試験に参加した放射線科医は、2022年5月1日～31日の期間に、同様の方式で10回の模擬試験を受けた。AIにも、10回のFRCR模擬試験として300枚の匿名化されたX線画像が提供された。　AIモデルは、事前に60万枚以上の胸部および筋骨格系のX線画像のデータセットで、7つの主要な病変（骨折、胸水、肺陰影、関節液貯留、肺結節、気胸、関節脱臼）を検出するよう訓練された。　AIと放射線科医で、FRCR試験迅速報告模擬試験の合格率のほか、感度、特異度、陽性および陰性的中率が算出され、比較された。ピットフォールの多くは、筋骨格系の画像　放射線科医26人のうち16人（62％）が女性、19人（73％）が年齢31～40歳で、16人（62％）が過去3ヵ月以内、8人（31％）が6ヵ月以内、2人は12ヵ月以内に合格していた。15人（58％）は1回目、9人（35％）は2回目、2人は3回目の試験での合格だった。　読影不能な画像を含む場合、AIは10回の模擬試験のうち1回も合格できなかったが、AIには読影不能と考えられる画像を除外した場合は2回（平均正答率：79.5％［95％信頼区間[CI]：74.1～84.3］）、正常所見として読影不能な画像を含む場合は1回合格した。　26人のうち、10回の模擬試験すべてに合格した放射線科医はおらず、最も成績が良かったのは9回（1人）、最も悪かったのは1回（3人）で、10人（38％）は5回以上合格した。平均合格率は10回中4回（平均正答率：84.8％［76.1～91.9］）だった。　AIでは、診断の感度が83.6％（95％CI：76.2～89.4）、特異度は75.2％（95％CI：66.7～82.5）であったのに対し、放射線科医全体の要約推定値はそれぞれ84.1％（81.0～87.0）および87.3％（85.0～89.3）であった。　300枚のX線画像のうち90％超の放射線科医が正しく読影した148枚において、AIは14枚（9％）を誤って読影した。この14枚の誤読のうち、4枚（29％）は偽陰性診断、10枚（71％）は偽陽性診断で、10枚（71％）は筋骨格系の画像で発生していた。　また、50％以上の放射線科医が誤読したX線画像20枚のうち、AIは10枚（50％）を正確に読影した。残りの、AIも誤読した10枚（偽陰性9枚、偽陽性1枚）では、8枚（80％）が筋骨格系所見の見逃しだった。すなわち、AI診断のピットフォールの多くは、胸部よりも筋骨格系のX線画像の読影に関するものであった。　著者は、「筋骨格系の疾患の症例に焦点を当て、現時点で［読影不能］とされる軸骨格と腹部のX線画像の読影を学習することで、AIのX線画像読影技能は改善する可能性がある」と指摘している。

　常染色体優性多発性嚢胞腎（ADPKD）の遺伝に関する研究の多くは、PKD1とPKD2に焦点を当てたコホートで行われるため、ADPKD関連遺伝子変異の有病率やその表現型の発現状況を推定する際にバイアスが生じる可能性があるという。米国・GeisingerのAlexander R. Chang氏らは、同国の大規模な非選択的コホートで他の遺伝子を含むADPKDの遺伝的基盤と表現型について検討し、ADPKDはこれまで考えられていた以上に高度な多様性を有し、遺伝的なばらつきが認められることを示した。研究の成果は、JAMA誌2022年12月27日号に掲載された。ペンシルベニア州の後ろ向き観察研究　研究グループは、米国ペンシルベニア州中部地域と北東地域の医療システムベースの非選択的コホートにおいて、エクソームシークエンス（2004～20年に登録）と電子健康記録（EHR）データ（2021年10月まで）を用いて、後ろ向き観察研究を行った（筆頭著者は、米国国立糖尿病・消化器・腎疾病研究所［NIDDK］の助成を受けた）。　PKD1、PKD2、嚢胞腎関連の他の遺伝子（ALG8、ALG9、DNAJB11、GANAB、HNF1B、IFT140、SEC61B、PKHD1、PRKCSH、SEC63）における機能喪失型（LOF）変異、およびPKD1とPKD2の病原性と考えられるミスセンス変異について調査が実施された。　コホート内の患者数は17万4,172例（年齢中央値60歳［IQR：44～72］、女性60.6％、欧州系93％）であった。このうち178家族の303例がADPKDの診断コード（ICD-9またはICD-10）を有しており、診療録調査の結果、303例中235例がADPKDと確定された。遺伝子型を優先した早期診断の可能性も　PKD1、PKD2に加え、IFT140、GANAB、HNF1BのLOF変異が、ADPKDの診断と関連していた。PKD1のLOF変異を有する患者68例のうち66例（97％）、PKD2のLOF変異を有する43例のうち43例（100％）がADPKDであった。　これに対し、以前に「病原性の可能性が高い」に分類されていたPKD1ミスセンス変異の77例では、ADPKDは24例（31.2％）のみであり、誤分類または浸透度のばらつきが示唆された。　診療録調査で確定されたADPKD患者235例では、180例（76.6％）が遺伝的な原因の可能性があり、多くはPKD1（127例）またはPKD2（34例）のまれな変異で、残りの19例（8.1％）は嚢胞腎関連の他の遺伝子変異を有していた。また、確定ADPKD患者235例中150例（63.8％）にはADPKDの家族歴があった。　ADPKDの遺伝的決定因子の割合は、ADPKDの家族歴を有する集団が91.3％（137/150例）と、家族歴のない集団の50.6％（43/85例）に比べて高かった（群間差：40.7％、95％信頼区間[CI]：29.2～52.3、p＜0.001）。　さらに、これまで報告されていないPKD1、PKD2、GANABの変異が、病原性を示唆する家系データと共に特定され、これまで病原性の可能性が高いと報告されていたPKD1のミスセンス変異のいくつかは良性と考えられた。　著者は、「ADPKDの遺伝的原因に関する知識が深まれば、遺伝子型を優先した早期診断が可能となり、トルバプタンなどの薬剤の予防的または疾患修飾作用を期待した使用や早期治療への導入のほか、進行中の臨床試験で評価が進められている新たな治療選択肢の使用が可能になると考えられる」としている。

　統合失調症入院患者において、BMIに対する歯の状態の影響に関するエビデンスはほとんどない。新潟大学の大竹 将貴氏らは、日本人統合失調症入院患者の残存歯数とBMIとの関連を調査するため、横断的研究を実施した。その結果、歯の喪失や抗精神病薬の多剤併用が統合失調症入院患者のBMIに影響を及ぼすこと、また、統合失調症入院患者は一般集団よりも歯の喪失が多いことが示唆された。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2022年11月7日号の報告。　統合失調症入院患者212例を対象に、BMIに対する潜在的な予想因子（年齢、性別、残存歯数、抗精神病薬処方数、クロルプロマジン換算量、抗精神病薬の種類）の影響を評価するため、重回帰分析を行った。次に、統合失調症入院患者と日本人一般集団3,283例（平成28年歯科疾患実態調査［2016年］）の残存歯数を比較するため、年齢および性別を共変量として共分散分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・重回帰分析では、残存歯数（標準偏回帰係数：0.201）と抗精神病薬処方数（同：0.235）がBMIと有意に相関していることが示された。・共分散分析では、統合失調症入院患者の平均残存歯数（14.8±10.9）は、日本人一般集団（23.0±8.1）と比較し有意に少なかった。

　前立腺がんスクリーニングにおける問題は、overdiagnosisであり、対策型検診における最も適切なアルゴリズムは確定していない。　本研究（GOTEBORG-2 trial）では、50〜60歳の男性3万7,887例を対象に血清PSA（前立腺特異抗原）スクリーニングを施行した。血清PSA値が3ng/mL以上の被験者には前立腺MRIを行い、以下の要領で無作為に割り付けた。1/3の被験者を対照群としてMRIで前立腺がんが疑われる病変に対する標的生検と系統的生検を行い、残りの2/3の被験者は実験群として前立腺がんが疑われる病変にMRI標的生検のみを施行した。主要評価項目はGleason score3＋3以下の臨床的に有意でない前立腺がん（insignificant cancer）の検出とし、副次評価項目はGleason score3＋4以上の臨床的に意義のある前立腺がんの検出、ならびに安全性と定義した。　1万7,980例（47％）が本試験に参加し、insignificant cancerは実験群1万1,986例中66例（0.6％）で検出されたのに対して、対照群では5,994例中72例（1.2％）で検出された（相対リスク[RR]：0.46、95％信頼区間[CI]：0.33～0.64、p＜0.001）。実験群の対照群に対する臨床的に意義のある前立腺がんを検出する相対リスクは0.81（95％CI：0.60〜1.10）であり、系統的生検によって発見された臨床的に意義のある前立腺がんは対照群で10例であったが、全症例が中リスクで、そのほとんどが低腫瘍量でありactive surveillanceとなった。重篤な有害事象は両群においてまれであった。　以上から、PSA高値に伴う前立腺がんスクリーニングと早期発見において、MRIを用いた標的生検のみによって系統的生検を回避することで、少数の患者で中リスク前立腺がんの発見が遅れるという点はあるものの、overdiagnosisのリスクは半減することが確認された。　血清PSAの普及によって、前立腺がんの早期発見と治療への早期介入が現実となったが、一方でoverdiagnosisによって患者の生命に影響を与えないinsignificant cancerが発見され、不必要な治療介入によって患者の意思とは裏腹な過剰医療の危険性は以前から指摘されていた。近年、MRI-超音波融合画像ガイド下生検が普及し、より確実な前立腺がんの診断が可能となりつつある。そのような社会的背景にマッチした研究といえる。

第14回　検査中は「PHS対応は看護師」で業務効率化自分や組織が「当たり前」としてきたことに対し、少し違った見方をしてみることで変化が起こります。今回はJA新潟厚生連 糸魚川総合病院（以下、糸魚川総合病院）の内視鏡チームでの取り組みから、「当たり前」を変えた事例を紹介します。糸魚川総合病院は、新潟県糸魚川市に位置する総合病院で、病床数261床、21の診療科、外来延べ患者数は年間約14万人、総スタッフ数は400名以上と、地域の医療・健康を支える拠点病院です。全国の地方病院の例に漏れず、医師をはじめとした医療スタッフの確保が長年の大きな課題となっていました。2008年に副院長として赴任し、2021年より病院長を務める山岸 文範氏が看護師不足に大きな危機感を感じていたことから、「新潟県一働きやすい病院をつくろう」と、働き方改革をスタートさせました。いくつかの部門のチームがモデルケースとして働き方改革に取り組みました。私たちが伴走したのは「内視鏡チーム」です。複数の部門に在籍するスタッフの混成チームで、医師2名、病棟看護師3名、内視鏡看護師2名、外来看護師1名の計8人の構成です。業務の効率化に取り組んだ糸魚川総合病院・内視鏡チームのメンバー私たちが働き方改革を支援する際には、スタート時のキックオフ会議を行い、ここで「働き方改革後にありたい姿」を話し合ってもらいます。内視鏡チームの場合もこれを行い、出てきた意見を取りまとめました。結果、「皆が笑顔で生き生きと時間を大切にして助け合うチーム」「安心・安全で患者さんに寄り添った医療が提供できるチーム」という2つの「ありたい姿」が決まり、取り組みを進めました。次に、取り組むべき具体的な課題を話し合いました。複数のスタッフから出たのは「患者さんとスタッフのために、内視鏡検査の待ち時間を減らしたい」というものでした。待ち時間の延びる一因として挙げられたのは、検査中に医師の院内PHSに頻繁に問い合わせの電話が入り、その対応で一時手が止まることがありました。チームは、これまで「仕方がない」と当然視されてきたこの点を見直そうと話し合いを続けました。結果、医師が集中できるよう、「検査中は看護師がPHSを預かる」という新たなルールを決めました。とはいえ、急に開始しては混乱するため、時間帯を決め、院内に周知しました。さらに、リアルタイムでなくてもよい場合は電話ではなく院内の掲示板を使うことにしました。院内連絡に看護師が一次対応することで、医師は集中力を切らすことなく、検査を終わらせることができ、待ち時間の短縮につながりました。看護師がPHSを預かることで医師が検査に集中できる環境をつくった〈解説〉この取り組みがうまくいったのには、いくつかのポイントがあります。1）事前にしっかりと院内に周知する2）最初は時間帯を区切って実施する3）成果が出るまでしっかりと続ける1）事前の院内周知は非常に重要です。あるチームの課題解決のために別の部門の業務が滞ると、組織全体の働き方改革の流れが止まってしまいます。「この取り組みは、医師だけ、自分のチームだけがラクになるのではなく、患者さんのため、ひいては組織全体のためになる」と十分に説明し、納得してもらう必要があります。電話は緊急性の高い連絡が多い医療機関に必須の連絡手段ですが、リアルタイムでなくてもよいコミュニケーションにも使われる機会が多く、お互いの時間を奪います。どういうときは電話にして、どういうときは掲示板など他の手段を使うのか、チームや組織内での話し合いが重要です。2）看護師のPHS対応を、終日ではなく検査中に限って実施したこともポイントです。1日中となると、滞る業務やコミュニケーションミスが発生する可能性があるため、最初は範囲を絞り、様子を見ながら対象者や時間帯を拡充するとよいでしょう。試験的に行うことで、大きな問題点に早く気付くことができます。3）施策がスタートすると、これまでと異なる行動によって戸惑うスタッフが必ず出ます。とくに職位の高いベテランスタッフが否定的な意見を出すと、他のスタッフも不安になります。こうしたときは早めに振り返りを行い、それぞれの不安や感想を口に出して検証を重ねます。他のスタッフの捉え方を知り、変化に気が付くことが重要です。今回のように効率化に取り組むのであれば、実施前後の検査時間を調べ、変化が出ているかを検証することが必要でしょう。内視鏡チームのメンバーからは、取り組みの実施後、「職種が違うメンバーと感覚の違いを感じた。タスクシフトで他職種の業務が増えることもあった。うまくWIN-WINな状態にするのが大変だと思った」という感想が寄せられました。タスクシフティングは有効な施策ですが、単にスタッフ間の仕事の付け替えでは、病院全体で考えたときの業務量は減っていません。内視鏡チームでは、次のステップとして、一定期間PHSの通話内容を調べ、分類し、通話相手が自己解決できる支援をするなど、さらなる情報連携を図ることを目指しています。

「新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の重症化率や死亡率は、インフルエンザと同等以下」最近、そんな言説をよく耳にする。まあ、一般人からの言説ならば、「またテキトーなことを言っている」で済むのだが、最近SNS上などを見ていると、そうした言説を発信する人の一部には医療従事者もそこそこ交じっている。彼らが根拠としているのが、昨年12月21日に開催された第111回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードに厚生労働省が提出した資料や11月に財務省が公表した資料である。この件について、厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードはすでにインフルエンザと新型コロナの比較は困難との結論を出している。それはそうだろう。少なくとも両者の比較に使うにしてはデータの「野良」度合いが過ぎる。本サイトの読者に対しては釈迦に説法ではあるが、今回敢えてこの件について触れてみようと思う。まず、そもそも両資料に提示された重症化率、致死率を算定する分母が両者では違い過ぎると言わざるを得ない。インフルエンザの場合は、「NDB（National DateBase、レセプト情報・特定健診等情報データベース）における2017年9月から2020年8月までに診断または抗インフル薬を処方された患者のうち、28日以内に死亡または重症化（死亡）した割合」とある。ここで注意しなければならないのは、インフルエンザでは約3人に1人との報告がある無症候（不顕性）感染者はほぼ含まれていない可能性が高いことである。一方の新型コロナも無症候感染は存在する。厚生労働省の「新型コロナウイルス感染症（COVID-19） 診療の手引き」では20～40％と記載されている。どちらの無症候感染者がどの程度、感染者として拾い上げられているかのデータはもちろんない（というか、この点で信頼性の高いデータが存在し得るとは考えにくい）。ただ、コロナ禍前に一般市民のインフルエンザに対する警戒度が現在の新型コロナ並みに高かったと考える人は一般人でも稀だろう。これに対して現在の新型コロナは市中の検査所があふれ、ドラッグストアで抗原検査キットが容易に入手できる状況である。これらを念頭に論理的に考えるなら、新型コロナに関する感染者報告のほうが無症候感染者をより多く拾い上げているだろうと考えられる。つまりより厳格な調査をするならば、インフルエンザのほうが重症化率、致死率を算定する感染者の分母が拡大し、結果としてこれら重症化率、致死率はより小さな値になる可能性が濃厚である。一方、ワクチン接種をめぐる状況は次のようになる。インフルエンザの場合は、▽65歳以上▽60～64歳で心臓、腎臓もしくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活を極度に制限される▽60～64歳でヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な場合、のいずれかに該当すれば予防接種法に基づく定期接種の対象となる。この定期接種対象者でのワクチン接種率は近年50％前後と報告されている。ちなみにワクチンの有効率に関しては、流行の程度や流行株とワクチン株のマッチングによってさまざまな報告があるが、重症化（入院）予防の有効率で見れば、ざっくりいうと50％強である。これに対して新型コロナワクチンは、予防接種法の臨時接種の特例として現在は生後6ヵ月以上が対象となっている。現時点での接種率は総人口あたりで基礎免疫の2回接種完了で80.4％、追加接種の3回接種完了で67.8％、オミクロン株対応2価ワクチンで37.5％である。現時点で2価ワクチンの有効性に関する報告は、まだ十分な数があるとは言えないが、国立感染症研究所の報告では、BA.4-5発症予防の有効率は69％である。このワクチンの有効率とそれが重症化率、致死率に及ぼす影響を考えると、謎解きはかなり複雑になる。季節性インフルエンザの場合、その名の通り主な流行は秋から初春にかけての半年間であり、おおむねこの期間中はワクチンの有効性は保持できると考えられている。これに対して新型コロナは流行が通年。ワクチンの効果はインフルエンザと同じように半年程度であり、前述の国立感染症研究所の研究結果（これとてまだプリミティブなものだが）を見てもわかる通り、接種回数と最終接種からの経過期間によって効果は異なる。重症化予防効果は時間を経ても比較的維持されていると言われてはいるものの、これまでのデータなどを見れば、やはり最終接種から時間が経過するとともに減衰しているのは事実である。このように「第〇波での重症化率、致死率」というデータには、未接種から4～5回接種まで、かつ最終接種日からの経過時間においてさまざまなバリエーションが混在しているため、とてもではないが今のオミクロン株の重症化率、致死率とシンプルに解釈することは無理がある。しかも、米ジョンズ・ホプキンズ大学の研究報告では、ワクチン未接種あるいは未感染者のオミクロン株による重症化・死亡リスクはデルタ株の0.72倍、武漢株の0.94倍との報告もある。この報告に依拠すれば現在のオミクロン株の重症化率自体が比較的高い日本のワクチン接種率でマスクされたものと考えねばならない。加えてこれら数字には、最近医療現場からとみに聞こえてくる新型コロナ経過観察期間終了後の高齢者での基礎疾患の急速な悪化による死亡、罹患後症状、オミクロン株BA.5の感染力の強さによる医療現場や高齢者施設でのクラスター頻発は一切考慮されていない。にもかかわらず、インフルエンザと新型コロナはもはや同レベルなどと一部の医療従事者が口にするのは、もはや妄言が過ぎるのではと思うのだが。

第43回　社会的苦痛って何だろう緩和ケアについては、医師でもあまり聞き慣れない言葉や分野が出てくるかと思います。今日のテーマ「社会的苦痛」というのも、わかりにくい例の1つではないでしょうか。今日の質問緩和ケアについて勉強していると必ず出てくる「社会的苦痛」という単語。医療者としては具体的に何をすればよいのでしょうか？「社会的苦痛」、少なくとも私の年代の医学部教育では出てこなかった用語です。しかし、緩和ケアを実践していく中では非常に大切な概念なのです。イメージしやすいよう具体的な例を見ていきましょう。――80歳で骨転移を伴う肺がん患者さん。骨転移部の痛みを訴えます。医師のあなたは外来で診察、評価して鎮痛薬を処方します。腎機能などをチェックした上で、NSAIDsや症状によってはオピオイドも必要になるでしょう。こういった身体症状に対する症状の緩和はイメージしやすいですよね。でも、この患者さんが置かれた状況に対して、薬剤の処方だけで十分な支援が提供できているでしょうか？聞けばこの患者さん、年の近い高齢の奥さんと二人暮らしだそうです。もともと家の中では伝い歩きで生活していましたが、痛みが強くなって排泄のたびに手助けが必要となり、奥さんの負担が急激に重くなっています。ご本人たちは自宅で過ごしたいと考えていますが、介護の負担がさらに大きくなるようなら、在宅療養は諦めざるを得ないでしょう…。こうした状況は、皆さんも日常的に目にするでしょう。このような、「疾患によって引き起こされる、生活や社会活動に対する影響」を「社会的苦痛」と呼んでいます。医師としては介護保険の活用や見直しを勧め、今後の病状変化や介護負担の予測をケアマネジャーと共有することが重要です。今回のような高齢者の場合、社会的苦痛の議論は要介護状態に対する支援や介護者の負担軽減が中心になります。一方、若年者の場合、たとえばまだ幼いお子さんがいる終末期がん患者さんであれば、家事・育児支援やお子さんとのコミュニケーション支援が必要でしょう。一家の稼ぎ手であれば休職や退職による家計の困窮状態を避ける支援が必要です。家計だけでなく、社会とのつながりを保つ意味でも、患者さんの就労支援はとても重視されるようになっています。このように解きほぐしていくと、社会的苦痛に対して医師が担う役割を認識しやすくなります。患者さんごとの状況に合わせ、病気の見通しや注意点を共有することで、さまざまな支援の可能性が見出せます。具体的なケアプラン作成などは介護職が対応してくれるでしょうが、専門職と情報を共有し、しっかり連携することが大切です。「社会的苦痛」の概念を知ると、多職種で取り組むことの必然性も理解できるでしょう。今回のTips今回のTips「社会的苦痛」の概念を理解することで、緩和ケアの実践の幅が広がります。

　日本うつ病学会の治療ガイドラインでは、うつ病の重症度別に推奨される治療法が定められている。治療ガイドラインは、実臨床で治療決定を促すためのツールとして用いられ、患者や医療従事者を支援するよう設計されている。精神科医療の普及と教育に対するガイドラインの効果に関する研究（EGUIDEプロジェクト）のメンバーである岩手医科大学の福本 健太郎氏らは、各患者がうつ病ガイドラインの推奨に従って治療を実践しているかを評価するための客観的指標として、個別フィットネススコア（IFS）を開発した。IFSは、個々の患者におけるガイドラインに基づく治療の実践状況を客観的に評価できることから、ガイドラインに準じた治療行動に影響を及ぼし、薬物療法を含めた日本におけるうつ病治療の標準化につながる可能性が期待できるとしている。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2022年11月16日号の報告。　EGUIDEプロジェクトメンバーは、修正Delphi法を用いて、IFSを決定した。本IFSは、EGUIDEプロジェクトメンバーが所属する施設において2016～20年に治療を受け、退院したうつ病患者の治療に基づき開発された。また、入院時と退院時のIFSスコアの比較も行った。　主な結果は以下のとおり。・対象は、うつ病患者428例（57施設）。・その内訳は、軽度うつ病患者22例、中等度/重度うつ病患者331例、精神病性うつ病患者75例であった。・重症度別の平均IFSスコアは、中等度/重度うつ病患者において入院時よりも退院時のほうが統計学的に有意に高かった。　【軽度うつ病】入院時：36.1±34.2 vs.退院時：41.6±36.9（p＝0.49）　【中等度/重度うつ病】入院時：50.2±33.6 vs.退院時：55.7±32.6（p＝0.0021）　【精神病性うつ病】入院時：47.4±32.9 vs.退院時：52.9±36.0（p＝0.23）

　Moderna（米国）は2022年12月13日付のプレスリリースで、完全切除後の再発リスクが高いStageIII/IVの悪性黒色腫患者において、研究中の個別化mRNAがんワクチンであるmRNA-4157/V940と抗PD-1治療薬ペムブロリズマブ（商品名：キイトルーダ）を併用した場合、ペムブロリズマブ単剤療法と比較して、疾患の再発または死亡のリスクが統計学的に有意かつ臨床的に意味のある改善を示したと発表した。mRNA-4157/V940とペムブロリズマブ併用で再発/死亡リスクが44％減少　mRNA-4157/V940は、患者のがんの遺伝子変異に基づいて設計された、最大34の腫瘍特異的変異抗原（ネオアンチゲン）をコードするmRNAベースの個別化がんワクチンである。　無作為化非盲検第IIIb相試験であるKEYNOTE-942試験において、StageIII/IVの悪性黒色腫患者157例が登録された。完全な外科的切除後、患者は無作為にmRNA-4157/V940（mRNA-4157を合計9回投与）とペムブロリズマブ（200mgを3週間ごとに最大18サイクル［約1年間］）を併用する群と、ペムブロリズマブを約1年間単独で投与する群に割り付けられ、再発または許容できない毒性が発現するまで治療が継続された。主要評価項目は無再発生存期間（RFS）で、副次評価項目は遠隔転移のない生存期間と安全性である。　mRNA-4157/V940を評価する試験対象者の主な選択基準は以下のとおり。　・リンパ節に転移し、再発のリスクが高い切除可能な皮膚悪性黒色腫患者　・ペムブロリズマブの初回投与前13週間以内に完全切除された患者　・試験登録時（手術後）に無病であり、局所再発または遠隔転移がなく、脳転移の臨床的証拠がない患者　・シークエンスに適したホルマリン固定パラフィン包埋（FFPE）の腫瘍サンプルを提出できる患者　・Eastern Cooperative Oncology Group（ECOG）Performance Status 0または1　・スクリーニング時に臓器および骨髄機能が正常な患者　主要評価項目であるRFSについて、mRNA-4157/V940とペムブロリズマブを併用したアジュバント治療では、ペムブロリズマブ単独と比較して再発または死亡のリスクが44％減少し、統計学的に有意かつ臨床的に意味のある改善を示した（ハザード比[HR]：0.56、95％信頼区間[CI]：0.31～1.08、片側検定のp＝0.0266）。　mRNA-4157/V940で観察された有害事象は第I相試験で報告されたものと一致していた。また、ペムブロリズマブの安全性プロファイルは、以前に報告された試験で観察されたものと一致していた。治療関連の重篤な有害事象は、mRNA-4157/V940とペムブロリズマブの併用群では14.4％、ペムブロリズマブ単独群では10.0％で発生した。　ModernaとMerckは、規制当局と結果について協議し、2023年に悪性黒色腫を対象とする第III相試験を開始し、他の腫瘍タイプにも拡大する予定であるとした。また、両社は、2022年10月に、MerckがmRNA-4157/V940を共同で開発し商品化するオプションを行使したことを発表した。

　アストラゼネカと小野薬品工業は1月10日付のプレスリリースで、「フォシーガ錠5mg、10mg（一般名：ダパグリフロジンプロピレングリコール水和物、以下フォシーガ）」について、日本における電子化された添付文書（電子添文）を改訂したことを発表した。　主な変更点は以下のとおり。・「効能又は効果に関連する注意」の項の慢性心不全における「左室駆出率の保たれた慢性心不全における本薬の有効性及び安全性は確立していないため、左室駆出率の低下した慢性心不全患者に投与すること。」の記載を削除・「臨床成績」の項に、左室駆出率の保たれた慢性心不全患者を対象とした国際共同第III相試験（DELIVER試験）の結果を追記　これらは、上記のDELIVER試験の結果に基づき変更された。今回の電子添文の改訂により、フォシーガは左室駆出率を問わず慢性心不全患者の治療薬として使用可能となった。なお、日本で承認されている効能又は効果は、「2型糖尿病」「1型糖尿病」「慢性心不全（ただし、慢性心不全の標準的な治療を受けている患者に限る）」および「慢性腎臓病（ただし、末期腎不全又は透析施行中の患者を除く）」である。

　重症化リスクの高い軽症～中等症の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）成人患者において、VV116（重水素化レムデシビル臭化水素酸塩）の経口投与は、経口抗ウイルス薬ニルマトレルビル＋リトナビル（商品名：パキロビッドパック）と比較して、持続的な臨床的回復までの期間に関して非劣性であり、安全性は良好であることが、中国・Shanghai Institute of VirologyのZhujun Cao氏らが実施した第III相無作為化観察者盲検比較試験の結果、報告された。VV116は、レムデシビルの経口抗ウイルス薬の1つとして中国で開発が進められている。これまで小規模試験で、陽性確定後5日以内の投与は通常ケアと比較してウイルス排出期間が短縮したことが示されていた。NEJM誌オンライン版2022年12月28日号掲載の報告。VV116の有効性、持続的な臨床的回復までの期間を検証　研究グループは、SARS-CoV-2のB.1.1.529（オミクロン）変異株流行期の2022年4月4日～5月2日に、重症化リスクの高い軽症～中等症の症状を有するCOVID-19成人患者を、VV116群またはニルマトレルビル＋リトナビル群に無作為に割り付け、それぞれ5日間経口投与した。　主要エンドポイントは、無作為化から持続的な臨床的回復までの期間（観察期間28日目まで）とし、持続的な臨床的回復とは、COVID-19に関連する全症状が2日間連続して軽減（11項目の症状のスコア［各項目のスコア範囲は0～3でスコアが高いほど重症であることを示す］の合計スコア［11項目の合計スコアの範囲は0～33］が0または1）、と定義した。また、非劣性マージンは、ハザード比（HR）の両側95％信頼区間（CI）の下限を0.8とした（HRが＞1の場合、VV116のほうがニルマトレルビル＋リトナビルより持続的な臨床的回復までの期間が短いことを示す）。持続的な臨床的回復までの期間、VV116群4日vs.ニルマトレルビル＋リトナビル群5日　計822例が無作為化され、771例がVV116（384例）またはニルマトレルビル＋リトナビル（387例）の投与を受けた。患者背景は、年齢中央値が53歳、女性が50.2％で、ほとんど（92.1％）が軽症COVID-19であり、ワクチン接種済み（ブースター接種含む）が4分の3を占めていた。主な重症化リスクは、60歳以上（37.7％）、高血圧を含む心血管疾患（35.1％）、肥満（BMI≧25）（32.9％）、喫煙（12.5％）、および糖尿病（10.1％）などであった。　主要解析（データカットオフ日：2022年5月13日）で、持続的な臨床的回復までの期間に関して、ニルマトレルビル＋リトナビルに対するVV116の非劣性が検証された（HR：1.17、95％CI：1.01～1.35）。最終解析（データカットオフ日：2022年8月18日）においても同様の結果が得られた（中央値：VV116群4日vs.ニルマトレルビル＋リトナビル群5日、HR：1.17、95％CI：1.02～1.36）。　最終解析において、持続的な症状消失までの期間（11項目のCOVID-19関連症状の各スコアが2日連続で0）、および無作為化からSARS-CoV-2検査が初めて陰性になるまでの期間は、両群間で差は認められなかった。28日までに死亡または重症COVID-19に進行した患者は、両群とも報告されなかった。　有害事象の発現率は、VV116群67.4％、ニルマトレルビル＋リトナビル群77.3％であり、VV116群が低値であった。Grade3または4の有害事象の発現率も同様であった（2.6％ vs.5.7％）。　なお、著者は、二重盲検試験ではなかったこと、オミクロン変異株亜種に感染した中国人が組み込まれていたこと、連続2日間の症状消失後に症状が再燃する可能性があることなどを研究の限界として挙げている。

　歩行障害がなく1日平均歩数が約5,000歩の成人において、1日の歩数の約22～34％を、より高エネルギーで低効率な歩き方（『ティーバッグ氏』の歩き方）に変えて歩く（約12～19分間）ことで、1日のエネルギー消費量は100kcal増加した。成人では、このような歩き方で1日約11分間歩くことは、1週間に強強度の身体活動を75分間したことに相当するという。米国・アリゾナ州立大学のGleen A. Gaesser氏らが、英国のコメディグループ「モンティ・パイソン」によるコント『バカ歩き省（Ministry of Silly Walks）』（1970年に英国で放映されたコメディ番組で演じられたスケッチ）にインスピレーションを受け、同コントに登場する「バカ歩き」のエネルギー消費量を定量化する目的で行った実験的研究の結果を報告した。同コントのキャラクター『ティーバッグ氏』と『ピューティー氏』の非効率的な歩き方は、通常の歩き方と比較して3～7倍動きが激しいことが示されていたが、それらのエネルギー消費量は調査されていなかった。著者は、「1970年代初めに非効率的な動作を促進する取り組みが行われていたら、われわれは現在、もっと健康的な社会で生活していたかもしれない」とまとめている。BMJ誌2022年12月21日クリスマス特集号「PHYSICAL」掲載の報告。通常の歩き方と、『ティーバッグ氏』『ピューティー氏』の歩き方を比較　研究グループは、米国の歩行障害がない22～71歳の健康成人13例（女性6例/男性7例、平均［±標準偏差］年齢34.2±16.1歳、身長174.2±12.6cm、体重78.2±22.5kg、BMI 25.6±6.0、すべて非喫煙者）を対象に、代謝測定システム（Carefusion、米国製）を装着して屋内の30mコースを5分間、3回歩いてもらった。　1回目は普段の歩き方かつ通常の速さで、2回目は『ピューティー氏』の歩き方、3回目は『ティーバッグ氏』の歩き方とした。参加者にはあらかじめ『バカ歩き省』の動画を見せ、『ティーバッグ氏』と『ピューティー氏』の歩き方をできるだけ正確に再現するように指示した。　主要評価項目は、酸素摂取量（VO2：mL O2/kg/分）とエネルギー消費量（EE：kcal/kg/分：1kcal=4.18kJ）である。5分間の歩行距離から平均歩行速度も算出した。『ティーバッグ氏』の歩き方で、エネルギー消費量が約2.5倍増加　『ティーバッグ氏』の歩き方は、通常の歩き方と比較してVO2とEEが約2.5倍上昇した（それぞれ27.9±4.8 vs.11.3±1.9mL O2/kg/分、0.14±0.03 vs.0.06±0.01kcal/kg/分）（p＜0.001）。しかし、『ピューティー氏』の歩き方では差はなかった（12.3±1.8mL/kg/分、0.06±0.01kcal/kg/分）。　『ティーバッグ氏』の歩き方では、通常の歩き方と比較して1分ごとにEEが男性で平均8.0kcal（範囲：5.5～12.0）、女性で5.2kcal（3.9～6.2）増加し、強強度の身体活動（＞6METs）として認められた。

　2022年1月、新型コロナウイルスのオミクロン株XBB系統がインドで初めて検出され、アジアと欧州で増加している。XBB系統は主に5つの亜系統（XBB.1～5）が派生し、ほとんどがXBB.1である。ドイツ・German Primate CenterのPrerna Arora氏らは、XBB.1系統の宿主細胞への侵入と抗体による中和を回避する能力を初めて評価した。その結果、ワクチンを4回接種した人や3回接種後にBA.5に感染した人においてもXBB.1の中和回避能が非常に高いことがわかった。また、この高い中和回避能は、細胞侵入効率の若干の低下と引き換えにもたらされた可能性が示唆された。Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2023年1月5日号に掲載。　著者らはまず、XBB.1の宿主細胞への侵入効率を祖先株のB.1、現在優勢なBA.5と比較した。BA.5の侵入効率はB.1と比べ、Vero細胞（アフリカミドリザル腎細胞）では2.2倍、293T細胞（ヒト腎細胞）で5.3倍高かったが、Calu-3細胞（ヒト肺細胞）では1.9倍低かった。XBB.1の侵入効率は、すべての細胞株でBA.5と比べて1.7～3.9倍低下し、Calu-3細胞ではB.1と比べて3.4倍低下した。一方、293T細胞およびVero細胞ではXBB.1はB.1と同様だった。　次に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の予防や治療に臨床使用されている（使用中止となったものも含む）もしくは開発中のモノクローナル抗体（14種類）およびモノクローナル抗体カクテル（4種類）について、XBB.1に対する中和能力を調べた。調査したすべてのモノクローナル抗体およびモノクローナル抗体カクテルがB.1を効果的に中和したが、XBB.1についてはソトロビマブとS2H97が中和できたものの、その中和能力はB.1に対する中和能力と比べて10分の1以下だった。　最後に、ワクチン接種またはワクチン接種＋感染によって誘導された抗体のXBB.1の中和能力を評価した。ワクチン3回接種者の血清の中和能力は、B.1、BA.5に対しては高かったが、XBB.1にはほとんどなかった。また、ワクチン3回接種後BA.5流行中に感染した人の血清の中和能力は、B.1には高く、BA.5には中程度、XBB.1には低かった。ワクチン3回接種後に1価ワクチン（B.1）または2価ワクチン（B.1とBA.5）のいずれかを接種した人の血清においても同様だった。　これらの結果から、著者らは「ほとんどの抗体がXBB.1を中和しないことからCOVID-19治療には新たな抗体が必要であり、XBB系統の発生率が高い地域では他の治療法を検討すべき」としている。