肺がんは個別化医療が進んでいるが、実臨床ではまだ十分に普及しておらず、活用拡大の余地がありそうだ。西日本がん研究機構（WJOG）では、実臨床での遺伝子検査活用状況を調査するREVEAL（WJOG15421L）試験を行っている。2022年の日本肺癌学会で同試験の初回解析結果を報告した鳥取大学の阪本智宏氏と、ESMO-Asiaで追加解析を報告した北九州市立医療センターの松原太一氏、研究代表者である近畿大学の高濱隆幸氏に、試験実施の結果と臨床現場での評価を聞いた。左から、松原氏、高濱氏、阪本氏現場のゲノム検査はドライバー遺伝子の解明に追い付いているか肺がんでは、次々にドライバー遺伝子が解明され、ターゲット治療薬も続々と開発されている。最近では、初期診断から複数の遺伝子を測定できる、マルチプレックス検査（以下、マルチ検査）が可能となっている。一方、ドライバー遺伝子の解明に、遺伝子検査の普及が追い付いていないのではないか、疑問が浮上している。このような中、遺伝子検査と標的治療についての実地臨床での状況と課題を明らかにするためにREVEAL試験が開始された。「本来届けられるべき治療が患者に届けられていないのではないか、その原因は何かを明らかにしたい」と阪本氏は述べる。高濱氏は「今までも状態の良い症例を対象にした試験はあったが、REVEAL試験ではPS不良な患者も含め、リアルワールドでどこまで検査をしているのか明らかにできた」と振り返る。マルチプレックス検査は予想以上に少ないが、日本の肺がん治療を反映している可能性もREVEAL試験では、WJOG登録の29施設で進行非小細胞肺がんと診断された1,500例を登録し（登録期間：2020年1月1日〜2021年6月30日）、後ろ向きに解析している。遺伝子検査は、解析対象となった1,479例中86％の1,273例に行われた。内訳をみると、マルチ検査は47.7％（705例）に、シングルプレックス検査（以下、シングル検査）は57.3％（848例）に、シングル・マルチ併用は18.9％（280例）で実施されていた。マルチ検査の実施状況について阪本氏は「マルチ検査は、検査成功率や検体の量・質の確保といった問題があるが、この実施率は少ないと感じる」と述べる。松原氏も「この試験は、マルチ検査の保険償還から1年経過したときのもの。その時点でマルチ検査の割合が半分以下だとは予想しなかった」と言う。この試験はWJOG登録施設であり、遺伝子検査への意識は高いといえる。全国的な普及率はもっと下がる可能性もありそうだ。画像を拡大するマルチ検査が避けられる「PS不良」「合併症あり」「扁平上皮がん」多変量解析による、マルチ検査の非実施因子は、「PS不良」「合併症あり」「扁平上皮がん」の3つであった。PS不良例については、「確かに診断時すでに治療が適用できないほどPSが悪化しているケースはある。ただ、ターゲット治療薬であれば、PS不良例でも改善できるケースもある。検体を採取している症例なので、PS不良例だからといって一元的に調べなくてよい理由にはならないだろう」と阪本氏は言う。また、合併症については、ILDなどがベースにあるとターゲット治療薬が使えない場合もあるものの、「合併症があるときは調べても意味がない」という医師の意識が反映されている可能性もある、と指摘する。組織を採ってもゲノム検査に出さないケースもドライバー変異ごとの検査実施率を見ると、EGFRは84.2％、ALKは78.8％、ROS1は72.8％、BRAFは54.3％、METexon14スキッピング（以下、MET）は54.4％であった。この結果について高濱氏は「組織まで採って診断したのに、EGFRやALKでさえ出していないのは問題」と指摘する。阪本氏は「EGFRとALK以外は“レア”、まずはEGFRとALKだけ調べておけばよい、と考える医師が一部にはいる。しかし、医師にとっては“レア”だが、陽性患者にとっては100％」だと言う。BRAF、METについてはほかの3遺伝子と比べて、検査実施率が大きく下がる。また、この2つの変異は大部分マルチプレックスで検査されている点が、ほかの3遺伝子とは異なる。この点について阪本氏は「BRAFもMETもシングル検査はどちらもNGS。NGS用の検体量を採るのであれば、マルチ検査をしてしまう可能性もある」と推測する。画像を拡大する潜在患者がいるか？ METexon14スキッピング前述のとおり、METはマルチ検査が多く、かつ検査実施率が低い。一方、組織型別の陽性率を見ると、ほかの4遺伝子と異なり、非腺がんでも腺がんと同等あるいはそれ以上に高い傾向にある（腺がん陽性率1.7％、非腺がん陽性率2.1％）。また、METはほとんどマルチ検査で行われているが、前出のとおり、扁平上皮がんではマルチ検査が行われない傾向にある。「マルチ検査が普及すると、METの陽性率は今以上に増えるかもしれない」と阪本氏は述べる。画像を拡大するドライバー変異が陽性でも治療薬が届いていない？松原氏はESMO-Asiaで同試験の追加解析を発表した。結果を見ると、陽性が判明していても、すべての症例にターゲット治療が提供されているわけではない。1次治療でターゲット治療薬を使用したのは、EGFR 94.6％、ALK 71.1％、ROS1 66.7％、BRAF 75.0％、MET 60.0％だった。ターゲット治療以外の治療法を見ると、ALKとROS1では、それ以外の標的治療（下図のOther therapyに相当）が、BRAFとMETではIO単剤およびIO＋化学療法が目立つ。松原氏が、このOther therapyの内訳を調査したところ、2つの要因が明らかになった。1つは、IHCではALK陽性だがFISHでは陰性といったケース。こういった場合、臨床的にはALK陽性ととられない。もう1つは、ALK陽性かつEGFRも陽性といったケース。こういうケースでは、EGFRが最優先で評価され、EGFR-TKIが投与される。このようなケースでは「EGFR-TKIが有効であったか評価が必要」と松原氏は述べる。一方、BRAFとMETにおけるターゲット治療以外の手段はほとんどがIOである。バイオマーカー陽性が出たら対応するターゲット治療が最優先だが、この2つのドライバーでは、比較的高いICIの有効性を反映しているのではないか、と松原氏。今後は、ターゲット治療が入ったケースと入らなかったケースの治療効果を調べ、最適な治療シークエンスの発信につなげていきたいという。画像を拡大するプロファイリング検査も不足している肺がん肺がん領域はゲノム検査、分子標的薬のトップランナーといわれているが、実際は婦人科がんや消化器がんのほうが、網羅的遺伝子解析の実績は多くなっている、と高濱氏は指摘する。同氏はまた「肺がんでは、初期治療から遺伝子検査を行えるが、逆にこの限られた遺伝子の世界だけで治療している。つまり、初回検査の結果だけでPDになり、そのまま亡くなってしまう。“本当の遺伝子解析”を受けていない患者を増やしてしまっているのではないか」と警鐘を鳴らす。リキッドバイオプシー検査も精度が上がっているので、組織検体が採れなくても、積極的にプロファイリング検査を活用し、少しでも治療を届けられるよう検討することが重要であろう。高濱氏は最後に、「NGS検査は生涯1回しかできない。初回から網羅的遺伝子解析をすれば、貴重な検体を有効に活用できる」と訴えた。遺伝子検査の可能性を引き出し、より多くの肺がん患者を最適な治療に結び付ける肺がんでは、ドライバー遺伝子が次々に発見され、それに対応した標的治療薬も開発されている。近年では、初期診断からマルチ遺伝子検査が適用できるようになったものの、REVEAL試験の結果からは、実臨床ではまだ十分に普及しておらず、活用拡大の余地がありそうだ。このような研究から、遺伝子検査のさらなる可能性を引き出し、治療に結び付くことを期待したい。（ケアネット　細田 雅之）参考1）UMIN-CTR 臨床試験登録情報（UMIN000046079）

スライドはできた、次はプレゼンの準備だ！この連載の一部では、スライド作りのコツについて考えてきましたが、ここからは、実際のプレゼンテーションのコツについて考えていきたいと思います。国際学会での発表を控え、スライド作りまでは何とか進められる人も多いかもしれませんが、英語が母国語でない私たちにとっては、ここからも骨の折れるところです。しかし、そんな英語でのプレゼンテーションも、いくつかのコツを掴むことができれば、心地よく進められるようになるはずです。今回はまず総論的に、効果的なプレゼンテーションを行うために、どんな戦略を採ることができるかを見ていきたいと思います。期待値を下げるそもそも国際学会でのプレッシャーはどこから来るのでしょうか。おそらく多くの人が「英語を使う」ということにまずプレッシャーを感じるのではないでしょうか。しかし、実際に求められている英語は小難しいものではありません。たとえば、文法レベルでいえば、高校生までに学んだ文法で十分です。あるいは、語彙は日常診療で使っている範囲のものでしょう。加えて、英語が母国語でない私たちが、ネイティブと同じように綺麗な発音でプレゼンテーションを行うという期待値も現実的ではなく、そういった期待値からプレッシャーを感じているのであれば、まずはそれを捨てるべきです。実際、国際学会に出た経験のある方はわかると思いますが、世界中から集まるスピーカーの中から訛りのない人を見つけるほうが大変です。逆に言えば、訛りはあって当然なのです。大切なのは、内容（コンテンツ）をどう伝えるか（デリバリー）であって、発音の綺麗さはどうでもよいのです。自分の訛りに気後れしてプレゼンテーションするくらいなら、内容に集中して自信を持ってプレゼンテーションしたほうがはるかに多くの人を魅了できるはずです。洗練された読み原稿を作るとはいえ、英語で正式なプレゼンテーションをすることは、ネイティブでない私たちにはとても大きな壁に感じられることでしょう。それを克服する第一歩は、まずは「洗練された読み原稿」を作ることです。自分自身でまずドラフトを作り、それを国際学会で発表経験のある上司や、もし可能であればネイティブに確認をしてもらうというステップが重要です。そのうえで、洗練された読み原稿ができれば、もうこちらのものです。あとはそれを丸暗記すればよいのです。ここで注意すべきことは、「読み原稿をスライドに書いた文章と一字一句同じにしない」ということです。スライドには、本当に重要なことだけを端的に記載し、読み原稿は行間を補うように作成します。また、スライドに書いた内容を説明する際にもあえて少し言葉を“paraphrase（言い換える）”するようにします。そうすることで、「ただスライドを読んでいるわけではない」という印象を与えることができます。練習、練習、練習読み原稿ができたら、次は実際に声に出して練習です。声に出しての練習では、可能なら周囲の人にオーディエンス役になってもらい、フィードバックをもらいます。フィードバックは、日本の学会であれば内容に関するものになるでしょうが、ここでは聞き取りにくい単語などがなかったか等の確認もしてもらいます。もしそういったものがあれば、場合によって、用いる単語を変えたほうがいいかもしれません。たとえば、筆者の場合には、“r”が2つ入る“surgery”の発音が悪いらしく、聞き取ってもらえないことがしばしばです。このため、“surgery”と言わなければならない箇所は、“operation”と言い換えて対応する、といった具合です。幸い、英語は同義語の多い言語であり、ほとんどの場合で言い換えが可能です。読むスピードも重要です。外国語だからこそ、ゆっくり丁寧に話す必要があります。与えられた時間は決まっているはずですから、そのぶん、話す内容を削らなくてはいけないかもしれません。しかし、重要な部分が聴衆に伝わることこそが大切なので、それでもよいのです。練習で最終的に目指すところは、フィードバックをもらったうえで、「より洗練された読み原稿を丸暗記する」ことです。もちろん英語に慣れている方であれば、そのステップは必要ないでしょうが、慣れるまでは丸暗記が一番の近道でしょう。余裕があれば、さらに鏡の前で自分の表情を確認しながら練習したり、ボイスレコーダーを使って自分の発音を確認しながら練習したりできると、より高みを目指せるでしょう。質疑応答もあらかじめ準備する日本での学会なら、質疑応答は当日臨機応変に、と考える人も少なくないかもしれません。しかし、言語に慣れていない場合には、質疑応答こそ苦戦する時間になりがちです。ですので、この質疑応答もあらかじめ準備しておきましょう。オーディエンスを交えた練習では、実際に質疑応答も行い、そこで出た質問は、あらかじめ答えを準備しておくとよいでしょう。それ以外にも想定される質問はすべて回答を準備しておきます。当日は、その準備した答えの中から回答するようにすれば、まるでアドリブでペラペラ話しているかのように見せることができます。また、「バックアップスライド」を準備しておくのも有効です。ただ話して回答するだけよりも、データや図を示しながら答えることで、聴衆にも自分にも助けになるでしょう。こういった準備をしていても、想定外の質問が出てしまうこともあります。そのような場面では、英語での回答はとても難しく、まごついてしまうかもしれません。しかし、こうしたことも事前に十分想定できるわけですから、こうした「想定外の想定」もあらかじめしておきましょう。たとえば、想定外の質問が来た際の対応として、あらかじめ“Thank you for the great question. I think it would be better to discuss it after this talk.”と答えると決めておく。このセリフも事前に準備しておくのです。そうすれば、壇上で恥をかかず、難しい質問もさらりとクールに受け流すことができるでしょう。ボディランゲージや表情も武器になる冒頭でも書いたように、英語が母国語でない私たちが、ネイティブと同じように綺麗な発音でプレゼンテーションを行うという期待値は捨てるべきです。練習を十分に行なったならば、後は、自信を持って練習どおりに話をするだけです。日本の学会では、じっとかしこまって話をすることが好まれるかもしれません。しかし、米国の学会では“body language”を使う方が自然かもしれません。郷に入っては郷に従え、強調したいところで“body language”を使うのも有効です。また、聴衆を見渡すように視線を行き渡らせ、聴衆の表情に応じて変化を加えられるようになれば、プレゼンテーションはさらにレベルアップするでしょう。首を傾げるような表情が見られた場合や、必死にメモを取っている人が複数いるような場合には、あえて少しポーズを置くというように、会場の雰囲気に合わせてスピードや声量を変えられればベストです。現実には緊張もあってなかなかそううまくいきませんが、だからこそプレゼンテーションは面白いのですし、準備や練習をしたぶんだけ、確実にレベルアップすることができます。講師紹介

全世代型社会保障制度関連法案、通常国会提出へこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。この週末は久しぶりに奥多摩に行って来ました。真冬のこの時期、足慣らしのために度々訪れている六ツ石山です。奥多摩湖（水根）から六ツ石山に登り、石尾根を奥多摩駅に下るルート、ピークは標高1,500メートル近くあるので、そこそこの積雪を期待したのですが、尾根はもちろん、頂上にも雪はほとんどありませんでした。下山後、過去5回ばかりのこの時期の六ツ石山登山の記録と写真を調べたのですが、2月初旬にこれだけ雪がないケースはありませんでした。温暖化の影響はここ奥多摩にも現れているのかもしれません。さて、今回は改めて「かかりつけ医機能」制度化の経緯について書いてみたいと思います。通常国会が招集され、懸案だった「かかりつけ医機能」の発揮を促す新たな仕組みなどを盛り込んだ法律案（全世代対応型の持続可能な社会保障制度を構築するための健康保険法等の一部を改正する法律案、通称、全世代型社会保障制度関連法案）が提出される予定です。自民党は2月3日、厚生労働部会を開き同法案の審査を行いました。しかし、かかりつけ医の制度化などを巡って慎重論が出たため、了承は見送られたようです。報道等によれば、都道府県の確認体制への不安（確認を厚労省は行政行為と説明し、それへの反発があった模様）などがあるようです。いずれにせよ、政府は与党の了承を経て閣議決定し、今国会で成立させたい考えなので、小幅の修正で法律案提出となりそうです。かかりつけ医機能の報告制度を整備するだけの“しょぼい”もの今回の法律案に盛り込まれるかかりつけ医機能の制度、「かかりつけ医」制度化が議論され始めた当初からみると改革の勢いはトーンダウンし、かかりつけ医機能の報告制度を整備するだけの、ある意味とても“しょぼい”ものになってしまいました。かかりつけ医の制度化については、本連載でも何度も取り上げて来ました。個人的には40年近く前の「家庭医論争」（「第58回　コロナ禍、日医会長政治資金パーティ出席で再び開かれる？“家庭医構想”というパンドラの匣（前編）」参照）を覚えているだけに、岸田 文雄首相の肝煎りなら、それこそ“異次元”の改革となるかと期待していたのですが、結果はご存じの通り。一部医療関係者からは「骨抜き」という言葉すら出るほどです。本当に役立つかかりつけ医の仕組みが誕生することは、今後も期待できない議論が最終段階に入ってからの経緯は、本連載の「第136回　出揃った『かかりつけ医』の制度案、医療機関が手上げして患者が自分で選択する方式が浮上（前編）」「第137回　同（後編）」そして、「第138回　かかりつけ医制度の将来像　連携法人などのグループを住民が選択、健康管理も含めた包括報酬導入か？」でも詳しく書きました。それにしても、「手上げ方式」が提案されてからの議論の推移は、急転直下の印象が拭えません。昨年11月、全世代型社会保障構築会議が医療機関、患者双方による「手上げ方式」をぶち上げて“地ならし”をし、その後、厚生労働省が社会保障審議会医療部会において、その案に加えて日本医師会も提案していた「医療機能情報提供制度の拡充」を組み入れた骨格案を提案。全世代型社会保障構築会議はそれらの骨格案を踏襲した報告書を12月16日に公表し、関係閣僚らによる全世代型社会保障構築本部に報告されて、決着と相成りました。12月26日に厚生労働省は社会保障審議会の医療部会に今回の法案の基となる「かかりつけ医機能報告制度」を創設する方針を示しました。それによれば、かかりつけ医機能を医療法で定義するとともに、医療機能情報提供制度を拡充して、国民・患者が必要性に応じて「かかりつけ医機能」を有する医療機関を適切に選択できるようする、というのがその概要です。具体的には、医療機関は国民・患者が医療機関を選択する際に役立つ情報や医療機関同士の連携に係る情報を都道府県に報告。一方、都道府県知事は報告された「かかりつけ医機能」の情報を国民・患者にわかりやすく提供する、としています。一時は登録制や認定制なども議論されかかったことを考えると、なんとも煮え切らない決着と言えるでしょう。これでは、国民にわかりやすく、利用しやすく、本当に役立つかかりつけ医の仕組みが誕生することは、今後も期待できなさそうです。また、当初財務省が狙っていた診療の効率化や医療費削減にもつながりそうにありません。登録制や認定制といった厳格な制度ではなくなったことに胸を撫で下ろす日医逆に日本医師会は、登録制や認定制といった厳格な制度導入がなくなったことに胸を撫で下ろしていることでしょう。日医の松本 吉郎会長は1月11日に開かれた定例記者会見で、「かかりつけ医はあくまで患者さん自身が選ぶものであり、あらかじめ誰かによって決められるものではない」と、従来からの日医の考えを改めて述べるとともに、「フリーアクセスにおいて、国民がこの制度を活用して適切な医療機関を自ら選択できるよう支援を行うことが必要だ。制度によって縛っても決してうまくいかないと考えている」と話したそうです。「医療機能情報提供制度の拡充ということで目的が達成、ゆえに終了という話ではない」と権丈氏そんな中、興味深い文書を見つけました。今年1月になってから公表された、第11回全世代型社会保障構築会議（2022年12月14日開催）の議事録1）です。「手上げ方式」を提案した権丈 善一構成員（慶應義塾大学商学部教授）はこんな発言をしていました。「提供体制は現状維持、その上で、幅広く診療ではなく、幅広く対応として、紹介さえできればかかりつけ医機能を満たすことを制度化するとか、専門性の数だけかかりつけ医がいて当然であるとか、これまでのようにプライマリケア医をブロックしていくというのが目的であるというのであれば、この構築会議の報告書は整合性を持っていると言うこともできます。しかし、それで本当にいいのかということになります」。権丈氏はこのように、報告書に書かれるかかりつけ医機能の“甘さ”を皮肉を込めて指摘した上で、「この報告書のかかりつけ医機能が発揮される制度整備のところは、前半は我々が議論していた手挙げ方式のかかりつけ医の話が書かれているのですけれども、後半になると、いきなり意味の範囲が狭くなって、話が医療機能情報提供制度の拡充という話に限定されていきます。どうも医政局は、来年の診療報酬改定を想定しながら、そこで彼らが予定している範囲を超えない文面を考えているようなのですけれども、かかりつけ医機能が発揮できる制度整備というのは、来年の診療報酬改定で医療機能情報提供制度の拡充ということで目的が達成、ゆえに終了という話、決してそういうことでないということは確認しておきたいと思います（中略）。若干拡張されたかかりつけ医機能の診療報酬に、手さえ挙げれば誰でもみんながかかりつけ医になることができるという方向で制度設計することは、これまで岸田総理や加藤大臣が言ってきた患者の視点に立った改革とは距離が相当にあると思います」とも語っています。権丈氏は「手上げ方式」を提案、「かかりつけ医機能報告制度」への道筋をつくったキーマンですが、その権丈氏ですら「日常的に高い頻度で発生する疾患・症状については幅広く対応」等の文言にこだわった“勢力”や、予定調和的な報告制度に落とし込んだ厚労省医政局のやり方を批判的に見ているというのは大きな驚きでした。日医の代議員の地域別構成や年齢構成への疑問権丈氏はまたこの回の全世代型社会保障構築会議で、「地域の医療ニーズの8割から9割に対応できるプライマリケア医の必要性は高いけれども、トップが東京や大阪の人たちの組織からはそうした声は出てこない、それは必然だ」「日医の376人の代議員のうち、今年の会長選のときの時点での年齢構成は、60歳未満は僅か8％に過ぎず、60歳代は59％で、70歳以上は33％（中略）。代議員で一番若い人は48歳なので、プライマリケアの基本的な診療能力を養成することを狙った新医師臨床研修制度の研修を受けた日医の代議員はまだ一人もいない」と、日医の代議員の地域別構成や年齢構成に言及、打ち出す政策や方針のいびつさも指摘しています。権丈氏が全世代型社会保障構築会議の席上、こうした発言をせざるを得なかったことからも、今回の「かかりつけ医機能」制度化の議論において、水面下で“抵抗勢力”から相当な圧力がかかっていたに違いないと想像できます。報告制度の効果が上がらず、議論が再燃する可能性も日本経済新聞の大林 尚編集委員も同紙1月9日付朝刊の「『家庭医』を禁句にするな」と題する記事で、家庭医に関心を寄せていた武見 太郎・元日医会長没後、日医が家庭論争を契機として家庭医という言葉を禁句とし、GP育成も怠ってきた経緯を振り返りつつ、今回のかかりつけ医機能の制度化について「厚労省が日医におもねった法案を準備」と書いています。そして、「日医に禁句をごり押しされた過去を振り返り、問題点を反省し、わかりやすく標準化した資格制度としての家庭医の概念を定める。こだわりを捨てるべきは厚労省である」と強く批判しています。コロナ禍の中、浮き彫りになった地域におけるプライマリケア提供体制の不全は、単に「かかりつけ医機能」の情報を国民に提供するだけで解決しないことは自明の理です。認定制、登録制、人頭払いといった本当の意味での“異次元”の改革に踏み込むべきだったと考える医療関係者は少なくありません。今後、報告制度の実効性がたいして上がらず、「かかりつけ医」の議論が再燃する可能性は十分に高いと思います。参考1）第11回全世代型社会保障構築会議／内閣官房

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワクチンの臨床試験には、積極的ながん治療を受けている乳がん患者が含まれていない。今回、イタリア・ジェノバ大学のMarco Tagliamento氏らが、リアルワールドの乳がん患者におけるワクチン接種の効果を調査したところ、乳がん患者においてもワクチン接種がCOVID-19罹患率および死亡率を改善することが示された。また、欧州におけるオミクロン株流行期の間、乳がん患者におけるCOVID-19重症度は低いままだった。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2023年1月31日号に掲載。　本研究では、OnCovidレジストリ参加者を対象に、プレワクチン期（2020年2月27日～11月30日）、アルファ-デルタ期（2020年12月1日～2021年12月14日）、オミクロン期（2021年12月15日～2022年1月31日）における乳がん患者のCOVID-19の病態と死亡率を比較した。28日致死率（CFR28）およびCOVID-19重症度を、出身国、年齢、併存疾患の数、Stage、COVID-19診断後1ヵ月以内の抗がん剤治療で調整し、ワクチン未接種患者とワクチン接種（2回接種または追加接種）患者を比較した。　主な結果は以下のとおり。・2022年2月4日までに613例が登録された。・ホルモン受容体陽性が60.1％、HER2陽性が25.2％、トリプルネガティブが14.6％で、61％が限局/局所進行であった。年齢中央値は62歳（四分位範囲：51～74歳）、31.5％が2つ以上の併存症あり、69％が喫煙歴なしだった。診断時期は、63.9％がプレワクチン期、26.8％がアルファ-デルタ期、9.3％がオミクロン期だった。・CFR28の解析では、3つの流行期で死亡率は同等だった（順に13.9％、12.2％、5.3％、p＝0.182）が、COVID-19重症度は3つの流行期にわたって有意な改善がみられた。アルファ-デルタ期およびオミクロン期のワクチン未接種患者は、プレワクチン期の患者（ワクチン未接種）とアウトカムが同等だった。・ワクチン接種による解析対象患者566例のうち、ワクチン接種患者は72例（12.7％）、未接種患者は494例（87.3％）だった。・ワクチン接種患者は未接種患者に比べて、CFR28（オッズ比[OR]：0.19、95％信頼区間[CI]：0.09～0.40）、入院（OR：0.28、95％CI：0.11～0.69）、COVID-19合併症（OR：0.16、95％CI：0.06～0.45）、COVID-19に対する治療の必要度（OR：0.24、95％CI：0.09～0.63）、酸素療法の必要度（OR：0.24、95％CI：0.09～0.67）において改善していた。

　ヒト化抗CGRP（カルシトニン遺伝子関連ペプチド）モノクローナル抗体であるフレマネズマブは、片頭痛発作の発症抑制を適応とする皮下注射製剤である。2022年、フレマネズマブに、自宅での自己注射が可能となるオートインジェクター（AI）製剤が新たな選択肢として加わった。獨協医科大学の平田 幸一氏らは、フレマネズマブのAI製剤の安全性を調査するために実施された第III相臨床試験の結果を報告した。その結果、自宅でのフレマネズマブのAI製剤自己注射は、一般的な安全性および良好な忍容性が認められた。著者らは、有用性およびアドヒアランス改善の観点から、フレマネズマブのAI製剤による投与戦略は臨床的に意義があると考えられると報告している。Expert Opinion on Drug Safety誌オンライン版2022年12月28日号の報告。　2020年6～11月に日本国内10施設で、片頭痛患者71例を対象とした多施設共同非盲検試験を実施した。本試験では、4週間（28日）のスクリーニング期間と8週間（57日）の治療期間を設けた。治験実施責任者の指示に従い、すべての患者は施設内と自宅で4週間の自己注射による治療および、頭痛の電子日誌による記録を行った。主要評価項目は、治療中に発現した有害事象（TEAE）に基づく試験薬剤の安全性とした。　主な結果は以下のとおり。・TEAEは施設内での自己注射後に比べ、自宅での自己注射後においてより頻繁に認められたが、主に注射部位反応であり、ほとんどが軽度であった。・安全性プロファイルは同等であり、これまでの研究報告と比較し新たな懸念は認められなかった。・片頭痛の日数および頭痛の日数いずれにおいても、大幅な減少が観察された。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のワクチンを接種するかどうかを決定しておらず「様子見」していた人のうち、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する情報を「職場/学校」「LINE」から得ている人はその後のコロナワクチン接種率が高く、「インターネットニュース」「動画共有サイト（YouTubeなど）」から得ている人はコロナワクチン接種率が低かったことを、筑波大学の堀 大介氏らが明らかにした。Environmental health and preventive medicine誌オンライン版2023年2月2日掲載の報告。コロナワクチン未接種と関連していたのは若年、失業、低学歴、低収入など　過去の研究によって、COVID-19に関する情報をテレビのニュース番組や新聞から得ている人はコロナワクチン接種意向が高いなど、情報源の種類と接種意向との関連が報告されていた。しかし、ワクチンが接種可能になった後に実際にワクチンを接種したかどうかは不明のため、コロナワクチン接種の意思決定プロセスにおける情報源の種類の影響は明らかではなかった。そこで研究グループは、ワクチンを接種するかどうかまだ決めていない人において、使用しているCOVID-19に関する情報源とその後のコロナワクチン接種の有無との関連を明らかにするため調査を実施した。　研究グループは、「日本におけるCOVID-19問題による社会・健康格差評価研究（JACSIS）」で得られたデータを解析した。対象は、医療者ではなく、健康な、18～64歳のインターネット調査会社の登録モニターであった。　本研究は2段階で行われ、まずワクチンの集団接種開始前の2021年2月8日～25日に「様子見してから接種したい」と回答した2万6,000人が組み込まれた。除外基準（年齢、基礎疾患、すでにワクチンの接種意向を決めていた、など）を満たしている人を除外した後、集団接種開始後の2021年9月27日～10月29日にCOVID-19に関する情報の入手源や接種状況などを5,139人（年齢中央値42.8歳［±12.2歳］、女性55.7％）に聴取した。情報入手源は、家族、友人、職場/学校、医療者、著名人、専門家、官公庁のホームページ、学術機関のホームページ、動画共有サイト、LINE、Twitter、Facebook、Instagram、インターネットニュース、新聞、雑誌、書籍、テレビのニュース番組、テレビのワイドショー、ラジオの20種類であった。　コロナワクチン未接種者と接種者との情報源の違いを調査した主な結果は以下のとおり。・解析対象となった5,139人中、実際にワクチンを接種した人（予約済み、接種意向あり含む）は85.7％であった。・COVID-19に関する情報の入手源は、テレビのニュース番組（78.8％）、インターネットニュース（69.1％）の順で多かった。最も少なかったのは、Facebook（4.0％）であった。・多変量ロジスティック回帰分析の結果、職場/学校から情報を得ている人のワクチン接種の調整オッズ比[aOR]が1.49（95％信頼区間[CI]：1.18～1.89）、LINEのaORが1.81（同：1.33～2.47）と高く、インターネットニュースのaORが0.69（同：0.55～0.86）、動画共有サイトのaORが0.62（同：0.48～0.82）と低かった。・若年、失業、低学歴、低収入、インフルエンザワクチン未接種、コロナワクチンへの不安の強さが、コロナワクチン未接種と関連していた。　これらの結果から、研究グループは「COVID-19ワクチンの接種を様子見していた人の意思決定において、情報源の種類が重要な役割を果たしていた。ワクチン接種を促すにあたって、情報源の特性を理解し、適切に活用することが重要である」とまとめた。

　魚介由来の3種のオメガ3系多価不飽和脂肪酸（n-3 PUFA）の総量の値が高いほど、慢性腎臓病（CKD）発症のリスクが低いのに対し、植物由来のn-3 PUFAにはこのような作用はなく、魚介由来n-3 PUFA値が最も高い集団は最も低い集団に比べ、推算糸球体濾過量（eGFR）の≧40％の低下のリスクが低いことが、オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のKwok Leung Ong氏らの調査で明らかとなった。研究の成果は、BMJ誌2023年1月18日号に掲載された。ALA、EPA、DPA、DHAとCKDの関連を評価　研究グループは、循環血中のn-3 PUFA値とCKD発症との関連を評価する目的で、2020年5月までに特定された12ヵ国の19のコホート研究（日本の久山町研究［2,713例、2002～03年］を含む）の統合解析を行った。　解析には、n-3 PUFA（植物由来のαリノレン酸［ALA］、魚介由来のエイコサペンタエン酸［EPA］・ドコサペンタエン酸［DPA］・ドコサヘキサエン酸［DHA］）と、eGFRに基づくCKDの発症との関連を前向きに評価した研究が含まれた。　主要アウトカムは初発CKDであり、eGFR＜60mL/分/1.73m2の新規発症と定義された。逆分散加重メタ解析で19研究の結果が統合された。　2万5,570例が主解析に含まれた。19のコホートの平均年齢は49～77歳、平均BMIは23.2～28.3、ベースラインの平均eGFRは76.1～99.8mL/分/1.73m2の範囲であった。追跡期間の加重中央値は11.3年で、この間に4,944例（19.3％）がCKDを発症した。ガイドラインの推奨と一致する知見　多変量モデルを用いた解析では、魚介由来の総n-3 PUFA値（EPA＋DPA＋DHA）が高いほど、CKDのリスクが低かった（四分位範囲ごとの相対リスク[RR]：0.92、95％信頼区間[CI]：0.86～0.98、p＝0.009、I2＝9.9％）。　カテゴリー解析では、魚介由来の総n-3 PUFA値が最も高い五分位集団は、最も低い五分位集団と比較して、初発CKDのリスクが13％低かった（RR：0.87、95％CI：0.80～0.96、p＝0.005、I2＝0.0％）。　植物由来のALA値は、CKDの発症と関連しなかった（RR：1.00、95％CI：0.94～1.06、p＝0.94、I2＝5.8％）。これらの結果は、感度分析でも同様であった。　また、これらの関連は、すべてのサブグループ（ベースラインの年齢［≧60 vs.＜60歳］、eGFR［60～89 vs.≧90mL/分/1.73m2］、高血圧・糖尿病・冠動脈疾患の有無）で一致して認められた。　一方、魚介由来の総n-3 PUFA値は、eGFRの≧40％の低下との関連はなかったが、最上位の五分位集団は最下位の五分位集団に比べ、このリスクが低かった（RR：0.85、95％CI：0.74～0.98、p＝0.03、I2＝44.1％）。　著者は、「これらの知見は、健康的な食事パターンの一環として魚介類や脂肪の多い魚の摂取を推奨するガイドラインと一致しており、CKD予防における魚介由来のn-3 PUFAについて検討する研究を新たに行う際に、その強力な根拠となる」としている。

第75回　あせもの成り立ち（『デルマな日常』より転載）アロ〜ハ☆今日も元気なデルぽんで〜す☆夏だ！プールだ！あせもが真っ赤だー！！（©ロート）ということで本日は汗疹の漫画でーす☆どうぞー！あせもは、どうやって出来る？それは、作られすぎた汗が蒸発しきれずに、汗の通り道に溜まってしまい作られます！汗をかきやすい夏（高温多湿）に多く、最も季節の影響を受ける皮膚疾患とも言えるっ腕の内側、膝の裏、おなか背中、にできやすいよ☆赤ちゃんやこどもは、顔にもよくできるよ〜はじめは赤くプツプツ小さくて、ひっかいたり放っておくうちに湿疹になってボコボコ赤みが増してくるよ（かゆい）とくに、こんな方はあせもに要注意☆アトピー性皮膚炎肥満の方暑い職場で働く方多汗症の方赤ちゃんこども赤ちゃんやこどもは皮膚が薄い＆弱い。そして、汗をたくさん、かきやすい！とくにケアが必要です！あせものケアは、予防も大事☆明日はあせもの予防についてお送りする予定でーす☆でわね！バーイ☆※この記事は、Dr.デルぽんのご厚意により『デルマな日常』から転載させていただきました。（転載元：『デルマな日常』2017年07月07日　あせもの成り立ち～汗疹はどうやって出来る？～）

Rhoキナーゼ阻害薬＋α2作動薬で眼圧を低下させる世界初の点眼薬「グラアルファ配合点眼液」今回は、緑内障・高眼圧症治療薬「リパスジル塩酸塩水和物・ブリモニジン酒石酸塩（商品名：グラアルファ配合点眼液、製造販売元：興和）」を紹介します。本剤は、Rhoキナーゼ阻害薬とα2作動薬を含有する世界初の組み合わせの点眼薬です。1剤で3種の眼圧下降機序を有し、多剤併用を必要とする患者さんのアドヒアランスとQOLの向上が期待されています。＜効能・効果＞本剤は、緑内障、高眼圧症（他の緑内障治療薬が効果不十分な場合）の適応で、2022年9月26日に製造販売承認を取得し、同年12月6日より発売されています。＜用法・用量＞通常、1回1滴、1日2回点眼します。＜安全性＞国内第III相長期投与試験（K-232-03）において、副作用は76.0％（136/179例）に認められました。主な副作用は、結膜充血58.1％（104例）、アレルギー性結膜炎18.4％（33例）、眼瞼炎17.3％（31例）、点状角膜炎7.8％（14例）、眼刺激7.3％（13例）、結膜炎6.1％（11例）、眼そう痒症3.9％（7例）、霧視2.2％（4例）などでした。なお、本剤は全身的に吸収されるため、α2作動薬の全身投与時と同様の副作用（眠気、めまい、徐脈、低血圧など）が現れることがあります。＜患者さんへの指導例＞1.この点眼薬には2種類の有効成分が配合されており、眼圧を調整する房水の産生を抑制するとともに、主流出路および副流出路からの房水の排出を促進することで眼圧を下げます。2.点眼後は、1～5分間目を閉じて、目頭のあたりを指で軽く押さえてください。3.他の点眼薬を併用する場合は、少なくとも5分以上間隔を空けてから点眼してください。4.コンタクトレンズを装用している場合は、点眼前にレンズを外し、点眼後5分以上経ってから再装用してください。5.本剤を使うことで、眠気、めまい、眼のかすみなどを起こす恐れがあるので、自動車の運転など危険を伴う機械の操作に従事する場合は注意してください。＜Shimo's eyes＞緑内障は、視野狭窄から失明に至る可能性があり、適切な治療が必要な疾患です。緑内障・高眼圧症に対するエビデンスに基づいた治療は眼圧を下げることであり、原則として単剤から治療を開始して、効果が不十分な場合に多剤併用療法が実施されます。しかし、多剤併用の場合は、5～10分以上の間隔を空けてから点眼する必要があるため、さし忘れによるアドヒアランスの低下や治療負担感の増大が課題となっています。このような背景から配合点眼薬が頻用されており、わが国ではグラアルファ配合点眼液を加えて9製品が発売されています。しかし、これらのうち7製品はチモロールなどのβ遮断薬が配合されているため、コントロールが不十分な心不全や気管支喘息などの患者には禁忌となっています。本剤は、Rhoキナーゼ阻害薬であるリパスジル塩酸塩水和物と、α2作動薬であるブリモニジンを組み合わせた世界初の配合点眼薬です。1剤で、（1）主流出路からの房水流出促進、（2）副流出路からの房水流出促進、（3）房水産生抑制の3種の眼圧下降機序を有するため、緑内障点眼薬を併用する患者さんのアドヒアランスとQOLの向上が期待されています。プロスタグランジン関連薬とβ遮断薬が配合された点眼薬と本剤を併用することで、2剤で4種類の機序の異なる有効成分を点眼することが可能となります。なお、本剤の名称の由来は、リパスジル塩酸塩水和物点眼液（商品名：グラナテック点眼液0.4％）の「グラ」と、α2作動薬の「アルファ」を組み合わせたものとなっています。副作用としては、本剤は局所のみならず全身的に吸収されるため、ブリモニジンによる血圧低下、傾眠、回転性めまい、浮動性めまいに注意する必要があります。またブリモニジンによる霧視が発現する場合があるので、そのような症状が現れた場合は、回復するまで機械類の操作や自動車などの運転を行わないように伝えましょう。リパスジルはアレルギー性結膜炎、眼瞼炎などに注意が必要で、本剤のRMPで重要な特定されたリスクにもアレルギー・炎症関連眼障害が記載されています。また、リパスジルにより結膜充血が起こりやすいですが、これは点眼後約90分程度で解消されるので患者さんには前もって伝えておきましょう。

第66回　英語で「さっと見てくる」は？Out new patient just came up to the floor.（入院患者さんが病棟に上がってきたみたいです）Can you please eyeball the patient?（患者さんの様子をさっと見てきてもらっていいですか？）《例文1》The vital monitor is beeping, I will eyeball the patient.（バイタルモニターが鳴っていますね、ちょっと患者さんを見てきます）《例文2》A patient at the ED is waiting for a while, have you eyeballed her?（救急外来の患者さんがしばらく待っているみたいですけど、患者さんの様子は確認しました？）《解説》“eyeball”といえば真っ先に「眼球」という訳語が思い浮かぶかと思いますが、実は動詞としても使用できるのを知っていましたか？ 辞書によると、“eyeball”を動詞として使う場合は、“look at someone or something directly and carefully”（人やモノを直接、注意深く見る）という意味になります。実際、私も米国の医療現場で耳にする機会が多いために知った単語ですが、具体的には患者さんの様子を確認する際に使われます。患者さんの全身しっかり診察する際の「診る」というよりは、まさしく目（eyeball）で「患者さんの全体の状態に変化がないかを確認する・見る」ような際に使用される表現です。informalな表現なので、口語表現で使うことが多いです。入院患者さん、救急外来の患者さん、術後の患者さん など、しっかり診察するまではしなくても、直接医師や看護師の目で患者さんの様子を確認する機会は多くあります。「患者さんを見てきたけど変わりなさそう」と言いたい際に、“I just eyeballed him. He looks fine.”のように、さらりと言えるようになるとスマートですね。講師紹介

2020年に新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染症（COVID-19）の世界的流行が始まって以降、その通常の感染期間後にもかかわらず長く続く症状を訴える患者が増えています。それらCOVID-19罹患後症状（コロナ罹患後症状）のうち疲労、脳のもやもや（brain fog）、息切れは広く検討されていますが、他は調べが足りません。感染症発症後の長患いはCOVID-19に限るものではありません。インフルエンザなどの他の呼吸器ウイルスも長期の影響を及ぼしうることが示されています。COVID-19ではあって他の一般的な呼吸器ウイルス感染では認められないCOVID-19に特有の罹患後症状を同定することはCOVID-19の健康への長期影響の理解に不可欠です。そこで米国・ミズーリ大学の研究チームはソフトウェア会社Oracleが提供するCerner Real-World Dataを使ってCOVID-19に特有の罹患後症状の同定を試みました。米国の122の医療団体の薬局、診療、臨床検査値、入院、請求情報から集めた5万例超（5万2,461例）のCerner Real-World Data収載情報が検討され、47の症状が以下の3群に分けて比較されました。COVID-19と診断され、他の一般的な呼吸器ウイルスには感染していない患者（COVID-19患者）COVID-19以外の一般的な呼吸器ウイルス（風邪、インフルエンザ、ウイルス性肺炎）に感染した患者（呼吸器ウイルス感染者）COVID-19にも一般的な呼吸器ウイルスにも感染していない患者（非感染者）SARS-CoV-2感染から30日以降1年後までの47の症状の生じやすさを比較したところ、呼吸器ウイルス感染者と非感染者に比べてCOVID-19患者により生じやすい罹患後症状は思いの外少なく、動悸・脱毛・疲労・胸痛・息切れ・関節痛・肥満の7つのみでした1,2）。無嗅覚（嗅覚障害）などの神経病態がSARS-CoV-2感染から回復した後も長く続きうると先立つ研究で示唆されていますが、今回の研究では一般的な呼吸器ウイルス感染に比べて有意に多くはありませんでした。無嗅覚は非感染者と比べるとCOVID-19患者に確かにより多く生じていましたが、COVID-19以外の呼吸器ウイルス感染者にもまた非感染者に比べて有意に多く発生していました。つまり無嗅覚はCOVID-19を含む呼吸器ウイルス感染症全般で生じやすくなるのかもしれません。一方、先立つ研究でCOVID-19罹患後症状として示唆されている末梢神経障害や耳鳴りは呼吸器ウイルス感染者と非感染者のどちらとの比較でも多くはありませんでした。全身性エリテマトーデス（SLE）、関節リウマチ（RA）、1型糖尿病（T1D）などの免疫病態もSARS-CoV-2感染で生じやすくなると先立つ研究で示唆されていますが、今回の研究では神経症状と同様にCOVID-19に限って有意に多い症状はありませんでした。ただし、1型糖尿病との関連は注意が必要です。COVID-19患者の1型糖尿病は呼吸器ウイルス感染者と比べると有意に多く発生していたものの、非感染者との比較では有意差がありませんでした。呼吸器ウイルス感染者の1型糖尿病はCOVID-19患者とは逆に非感染者に比べて有意に少なく済んでいました。心血管や骨格筋の病態でも1型糖尿病のような関連がいくつか認められており、COVID-19患者の頻拍・貧血・心不全・高血圧症・高脂血症・筋力低下は呼吸器ウイルス感染者と比べるとより有意に多く、非感染者との比較ではそうではありませんでした。今回の研究でCOVID-19に特有の罹患後症状とされた脱毛はSARS-CoV-2感染から100日後くらいに最も生じやすく、250日を過ぎて元の状態に回復するようです。疲労や関節痛は今回の試験期間である感染後1年以内には元の状態に落ち着くようです。COVID-19患者により多く認められた肥満はダラダラ続くCOVID-19流行が原因の運動不足に端を発するのかもしれません。ただし今回の研究ではそうだとは断言できず、さらなる研究が必要です。参考1）Baskett WI, et al. Open Forum Infect Dis. 1011;10: ofac683.2）Study unexpectedly finds only 7 health symptoms directly related to ‘long COVID’ / Eurekalert

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の重大な合併症の1つとして急性低酸素性呼吸不全（AHRF）がある。COVID-19による肺炎が引き起こすAHRFは、他の原因によるAHRFとは異なる表現型を有し、より高い死亡率を示すと考えられていた。そこで、米国・ジョンズ・ホプキンス大学のEric P. Nolley氏らは、COVID-19により人工呼吸器が必要な重症肺炎を発症した患者について、他の原因によって重症肺炎を発症した患者と転帰を比較した。その結果、COVID-19による重症肺炎患者は、他の原因による重症肺炎患者と比べて死亡率の上昇は認められなかったものの、人工呼吸器を外すまでの期間が長かったことを明らかにした。JAMA Network Open誌2023年1月10日掲載の報告。　入院後2週間において、人工呼吸器が必要な重症肺炎を発症した18歳以上の成人患者を対象とした。後ろ向きに追跡し、入院から退院または死亡までのデータを抽出した。主要評価項目は、入院中の90日死亡率とした。副次評価項目は、人工呼吸器を外すまでの期間、入院期間、呼吸器コンプライアンス、換気比などとした。　主な結果は以下のとおり。・COVID-19による重症肺炎患者719例（平均年齢61.8歳、男性61.5％）および他の原因による重症肺炎患者1,127例（平均年齢60.9歳、男性52.0％）が対象となった。・未調整解析では、COVID-19による重症患者は他の原因による重症肺炎患者と比べて入院中の90日死亡率が高く（オッズ比[OR]：1.21、95％信頼区間[CI]：1.04～1.41）、人工呼吸器を外すまでの期間も長く（部分分布ハザード比[SHR]：0.72、95％CI：0.63～0.81）、呼吸器コンプライアンスが低かった（p＜0.001）。・傾向スコアマッチングを行うと、COVID-19による重症肺炎患者と他の原因による重症肺炎患者において、入院中の90日死亡率に有意差は認められず（OR：1.04、95％CI：0.81～1.35）、呼吸器コンプライアンス（群間差：1.82mL/cm H2O、95％CI：－1.53～5.17mL/cm H2O）、換気比（群間差：－0.05、95％CI：－0.22～0.11）についても、有意差は認められなかった。・一方、傾向スコアマッチング後においても、COVID-19による重症肺炎患者は他の原因による重症肺炎患者と比べて、人工呼吸器を外すまでの期間が有意に長かった（SHR：0.81、95％CI：0.65～1.00）。入院から90日後における生存退院率については、有意差は認められなかったが、COVID-19による重症肺炎患者は他の原因による重症肺炎患者と比べて低い（入院期間が長い）傾向にあった（SHR：0.83、95％CI：0.68～1.01）。

　ホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陽性（HER2+）の転移を有する/局所進行閉経後乳がん患者における1次治療として、トラスツズマブとアロマターゼ阻害薬（AI）に化学療法を併用/併用せずペルツズマブを追加することにより、無増悪生存期間（PFS）が大幅に改善されたことが第II相PERTAIN試験の主要解析（追跡期間中央値31ヵ月）で示されている。今回、同試験の最終解析結果（追跡期間中央値6年超）を、イタリア・フェデリコ2世ナポリ大学のGrazia Arpino氏らがClinical Cancer Research誌オンライン版2023年1月30日号に報告した。　PERTAIN試験では、258例が下記2群に1対1の割合で無作為に割り付けられた（導入化学療法は治験責任医師の判断で実施）。ペルツズマブ群：ペルツズマブ840mg（維持期：420mg）＋トラスツズマブ8mg/kg（維持期：6mg/kg）3週間間隔で投与＋AI（アナストロゾール1mgまたはレトロゾール2.5mg/日）対照群：トラスツズマブ＋AI　主要評価項目は無増悪生存期間（PFS）、主な副次評価項目は全生存期間（OS）、安全性。　今回報告された主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値はペルツズマブ群73.2ヵ月vs.対照群71.1ヵ月。・PFS中央値は、20.6ヵ月vs.15.8ヵ月（層別ハザード比[HR]：0.67、p＝0.006）。・OS中央値は、60.2ヵ月vs.57.2ヵ月（層別HR：1.05、p＝0.78）。・導入化学療法を行わなかった患者において、ペルツズマブによる治療効果が高い傾向がみられた（PFS中央値：26.6ヵ月vs.12.5カ月）。・全Gradeの有害事象は各群122例で発生し（96.1％ vs.98.4%）、Grade3以上の有害事象は72例（56.7%）vs.51例（41.1%）、重篤な有害事象は46例（36.2%）vs.28例（22.6%）で発生した。　著者らは、最終解析においてもペルツズマブ併用によるPFSベネフィットは維持され、OSは両群間で同等であったとし、化学療法の適応がない患者においてペルツズマブ併用により活性が高まる可能性があると結論付けている。安全性に関する新たな懸念は報告されていない。

　2022年11月にリリースされた米国OpenAIが開発した「ChatGPT」が話題を集めている。質問文を入力するとAIが次々に回答を提示してくれるこの種のサービスは、リアルの人間と会話しているような使用感のため「チャットボット」とも総称される。ChatGPTはWebから広範なデータを収集し、強化学習させた回答が提示される。執筆やリサーチにどのくらい使えるのか、多くの利用法が世界中のユーザーによって試行され、リリースから2ヵ月で月間アクティブユーザー数は1億人に達したと推計されている。　医学分野においても、論文執筆などにどのくらい有用なのかという議論が巻き起こっている。こうした中、査読付き医学誌の編集者で構成される国際団体「WAME：World Association of Medical Editors」は、論文執筆におけるChatGPTの利用に関する推奨事項を発表した。WAMEは92ヵ国・1,000以上のジャーナルを代表する2,000人近い医学誌編集者が所属しており、2023年1月21日付のこの声明は、9人の著者（全員が役員または理事）による、理事会の立場を正式に表明したものだ。　本声明ではチャットボットについて、「『人工知能、自動化されたルール、自然言語処理（NLP）、機械学習（ML）などによってデータを処理し、あらゆる種類のリクエストに対応する』ツールである」と定義。ChatGPTについては「最近リリースされたチャットボットで、『既存の情報を新しい方法で整理して使えるという意味で、これまでにないまったく新しいものを作り出すことができる、生成型AIの一例』である」としている。　そのうえで、現時点で考えられるChatGPTの問題点について、以下のようにまとめている（一部を抜粋）。・ChatGPTはGoogleと異なり、時事的な情報を求めてウェブをクロールしておらず、その知識は2021年以前に学習したものに限定される。・チャットボットには意識がないため、既存の素材を繰り返したり、並べ替えたりすることしかできない。チャットボットの発言に新たな思考はなく、偶然にオリジナルになるしかない。・チャットボットは学習させた既存の文章をライブラリとして利用するため、状況によっては出典を明らかにせずにそのまま繰り返す危険性がある。・プログラミングによっては、意図的に嘘をつくことができる可能性がある。・チャットボットは法人ではなく、法的人格を持たないので、チャットボットを訴えたり、裁判所に喚問したり、何らかの形で罰することはできない。　そして、「ChatGPTは、研究者にとっては便利なツールだが、学術雑誌にとっては脅威である。なぜなら、ChatGPTが生成した記事は、出版される文献に誤った内容や盗用された内容を持ち込む可能性があるためだ。ピアレビューでは、ChatGPTで生成されたコンテンツを検出できない可能性がある」と危機感を表明したうえで、ChatGPTをはじめとしたチャットボットと医学論文作成に関する下記の推奨事項を挙げている。■WAMEの推奨事項（一部を抜粋）1. チャットボットは論文著者になれない。チャットボットは、著者の役割を理解したり、論文に責任を持ったりすることができないため、著者資格の要件を満たすことはできない。2. 著者は、チャットボットを使用する場合、透明性を確保し、どのように使用したかの情報を提供する必要がある。3. 著者は、論文の中でチャットボットが行った作業（発表内容の正確さ、盗用がないことを含む）、およびすべての出典（チャットボットが作成した資料を含む）の適切な帰属に責任を持つ。4. 編集者は、AIによって生成または改変されたコンテンツを検出するのに役立つ適切なツールを必要とし、これらのツールは支払い能力に関係なく利用できなければならない。

　統合失調症と昼寝の頻度との関連について、中国・温州医科大学のJun Ma氏らが調査を行った。その結果、昼寝の頻度の増加と統合失調症発症との間に双方向の関連が認められ、統合失調症の進行や治療に対する潜在的な介入として昼寝の頻度をコントロールする意義が示唆された。BMC Psychiatry誌2022年12月13日号の報告。統合失調症発症と昼寝の頻度の増加との間に双方向の関連が認められた　昼寝の頻度と統合失調症に関連する上位の遺伝的バリアントのゲノムワイド関連解析（GWAS）によって得られる要約統計量（summary statistics）を用いて、双方向2サンプルメンデルランダム化解析を実施した。昼寝に関するGWASの一塩基多型（SNP）のデータは、英国バイオバンク（45万2,633例）および23andMeコホート研究（54万1,333例）より抽出し、統合失調症に関連するGWASは、Psychiatric Genomics Consortium（PGC：3万6,989件、症例：11万3,075例）より抽出した。逆分散加重（IVW）分析を主要な方法として用い、加重中央値、MR-Robust、Adjusted Profile Score（RAPS）、Radial MR、MR-Pleiotropy Residual Sum Outlier（PRESSO）を感度分析として用いた。　統合失調症と昼寝の頻度との関連について調査した主な結果は以下のとおり。・MR分析では、昼寝の頻度の増加と統合失調症発症との間に双方向の関連が認められた。昼寝の頻度（まったくない、時々、日常的）が1単位増加した際の統合失調症発症のオッズ比（OR）は3.38（95％信頼区間[CI]：2.02～5.65、p＝3.58×10-6）であり、昼寝の頻度における統合失調症発症のβ値は0.0112（95％CI：0.0060～0.0163、p＝2.04×10-5）であった。・感度分析においても、同様の結果が得られた。

　がん患者は心血管疾患のリスクが高いという。ニュージーランド・オークランド大学のEssa Tawfiq氏らは、がん生存者を対象に、同国で開発された心血管疾患リスク予測式の性能の評価を行った。その結果、この予測式は、リスクの予測が臨床的に適切と考えられるがん生存者において、5年心血管疾患リスクを高い精度で予測した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2023年1月23日号で報告された。ニュージーランドの妥当性検証研究　研究グループは、がん生存者における心血管疾患リスクの予測式の性能を、プライマリケアで評価する目的で、妥当性の検証研究を行った（オークランド医学研究財団などの助成を受けた）。　「ニュージーランド心血管疾患リスク予測式」の開発に使用されたPREDICTコホート研究の参加者のうち、年齢が30～74歳で、心血管疾患リスクの初回評価日の2年以上前に浸潤がんの初回診断を受けた患者が解析に含まれた。　リスク予測式は、性別で分けられ、予測因子として年齢、民族、社会経済的剥奪指標、心血管疾患の家族歴、喫煙状況、心房細動と糖尿病の既往、収縮期血圧、総コレステロール/HDLコレステロール比、予防的薬物療法（降圧薬、脂質低下薬、抗血栓薬）が含まれた。　較正（calibration）では、男女別に、リスク予測式で推定された5年心血管疾患リスクの平均予測値と実測値とを十分位群別に比較し、さらにニュージーランドのガイドラインの3つの臨床的5年心血管疾患リスクグループ（＜5％、5～15％未満、≧15％）に分けて比較することで評価した。判別（discrimination）は、HarrellのC統計量で評価した。がん生存者で妥当な臨床的手段　1万4,263例（男性6,133例［43.0％］、女性8,130例［57.0％］）が解析に含まれた。リスク評価時の平均年齢は男性が61（SD 9）歳、女性は60（SD 8）歳で、追跡期間中央値はそれぞれ5.8年、5.7年だった。　追跡期間中に、男性は658例（10.7％）、女性は480例（5.9％）で心血管疾患イベントが発生し、それぞれ110例（1.8％）、90例（1.1％）が致死的な心血管疾患イベントであった。また、心血管疾患の粗発生率は、年間1,000人当たり男性が18.1例、女性は10.2例だった。　リスク予測値の十分位群（高いほど高リスク）における実測値との差は、男性ではほとんどが2％以内であったが、2つの群（第4十分位群：－2.49％、第9十分位群：－2.41％）では約2.5％の過小評価が認められた。同様に、女性では、リスクの予測値と実測値の差は多くが1％以内であったが、1つの群（第10十分位群：－3.19％）では約3.2％過小評価されていた。　臨床的なリスクグループで分類した解析では、心血管疾患リスクの実測値と比較して予測値は、低リスク群では男女とも2％以内で過小に予測していた（＜5％群［男性：－1.11％、女性：－0.17％］、5～15％未満群［－1.15％、－1.62％］）。これに対し、高リスク群（≧15％）の男性では2.2％（実測値17.22％、予測値19.42％）、女性では約3.3％（16.28％、19.60％）過大に予測していた。HarrellのC統計量は、男性が0.67（SE 0.01）、女性は0.73（0.01）だった。　著者は、「予測式にがん特異的な変量を追加したり、競合リスクを考慮したりすることで、予測値は改善する可能性がある。今回の結果は、この予測式がニュージーランドのがん生存者において妥当な臨床的手段であることを示唆する」としている。

＜先週の動き＞1.医療計画に「新興感染症」の追加を検討／厚労省2.「5類」見直しで大規模接種会場の縮小・閉鎖へ／政府3.新型コロナウイルス感染拡大、介護施設の経営を直撃／厚労省4.介護施設は面会制限の緩和、「対面での面会」の再開を／厚労省5.外国人患者の受け入れマニュアルを更新／厚労省6.宿日直許可、去年は1,369件と急増／厚労省1.医療計画に「新興感染症」の追加を検討／厚労省厚生労働省は2月2日に「第8次医療計画に関する検討会」を開催し、従来は5事業の医療計画に「新興感染症対応」を6事業目に加えることを検討した。今回の議論にあたって、新興感染症発生・まん延時における医療提供体制確保に関する数値目標の設定にあたっては、新型コロナウイルス感染症対応の実績を参考として、感染症の流行初期の入院対応医療機関を500施設、外来対応医療機関を1,500施設程度整備する方針を示した。厚生労働省は令和6年4月に施行される改正感染症法および医療法のため、令和5年度中に各都道府県で予防計画および医療計画を策定する必要があるため、できる限り早く議論のまとめを行う方針。（参考）6事業目（新興感染症対応）について（厚労省）次なる新興感染症に対応するため、流行初期の入院対応医療機関500施設、外来対応医療機関を1,500施設程度整備-第8次医療計画検討会（Gem Med）2.「5類」見直しで大規模接種会場の縮小・閉鎖へ／政府政府の新型コロナウイルスの「5類」への引き下げを受けて、防衛省は大規模接種会場の縮小・閉鎖の検討を開始した。今月中旬にも方向性を決め、3月から順次縮小、閉鎖を検討するとみられる。また、大阪府も1月31日に新型コロナウイルス対策本部会議を開き、ワクチンの大規模接種会場「心斎橋接種センター」を3月末に廃止する方針を決めた。合わせて重症者向けの臨時施設も閉鎖する方針。（参考）ワクチン大規模接種会場の縮小・閉鎖を検討　防衛省、来月にも（朝日新聞）大阪府、大規模接種会場を閉鎖へ　コロナ重症センターも（日経新聞）3.新型コロナウイルス感染拡大、介護施設の経営を直撃／厚労省厚生労働省は、1日、介護施設・事業所の経営状況を把握する調査（介護事業経営概況調査）の最新の結果を公表した。コロナ禍や人件費増が影響を受けて、通所系サービスの収支の悪化が目立つ内容となっている。利益率をみると、通常規模以上の通所介護は昨年度の利益率1.0％と、前年度に比べてマイナス2.8ポイント低下していた、これは新型コロナウイルスの感染拡大で利用者の利用控えによるものと考えられる。また、人手不足を背景に人件費高騰や感染対策の費用も影響を受け、介護報酬引き上げがあったものの、経費増がそれを上回った形となった。（参考）第36回社会保障審議会介護給付費分科会介護事業経営調査委員会（厚労省）通所介護の収支が悪化 コロナ禍や人件費増が影響 利益率が低下＝厚労省調査（ケアマネドットコム）2021年度介護報酬の後、人件費増により介護事業所・施設の経営状況は悪化傾向―介護事業経営調査委員会（Gem Med）赤字の老健が3分の1に、21年度 赤字割合、2年間で12ポイント増（CB news）4.介護施設は面会制限の緩和、「対面での面会」の再開を／厚労省厚生労働省は、新型コロナウイルス感染拡大で、家族との面会制限を行っている高齢者施設に対して、面会の機会の減少により心身の健康への影響が懸念されるとして、高齢者施設などでの面会の再開・推進を図るために職員向けに、面会を積極的に実施する施設の事例や実施方法などを情報発信する動画およびリーフレットを作成した。厚生労働省は、実際に面会を行っている施設での工夫や取組事例、面会を行う際に気を付けたいポイントをまとめ、活用して、対面での面会の再開を求めている。（参考）高齢者施設入所者の心身の健康を確保するため、十分な感染対策の下「対面での面会」の再開・推進を-厚労省（Gem Med）高齢者施設等における面会の再開・推進にかかる高齢者施設等の職員向け動画及びリーフレットについて（厚労省）高齢者施設における面会の実施に関する取組について（同）5.外国人患者の受け入れマニュアルを更新／厚労省厚生労働省は、新型コロナウイルスの感染の拡大が沈静化するとともに、訪日外国人旅行者が今後、増えるとして「外国人患者の受入れのための医療機関向けマニュアル」を更新して公表した。マニュアルの改定には「厚生労働省訪日外国人旅行者等に対する医療の提供に関する検討会」の議論を踏まえ、医療機関における外国人患者の受け入れの環境整備に役立てるよう取りまとめられた。自見はなこ参議院議員によれば「訪日外国人観光客の約4％が日本滞在中に医療機関を受診するが、全体の約3割が民間医療保険非加入であり、外国人患者を受け入れた病院の約2割が未払いを経験という厚労省の調査結果もある」と言う。現在では、健康保険法の改正が行われ、訪日外国人の未払いの医療費がある場合に再入国させないようにする措置や、在留している外国人労働者が健康保険料の未払いがあった場合は在留資格の更新は許可しないようになっている。東京都は厚生労働省委託事業で「訪日外国人受診者医療費未払情報の報告に関する説明会」を2月17日に全国の保険医療機関を対象にオンラインで開催し、訪日外国人受診者による医療費不払い防止のための、「不払い情報報告システム」について情報提供を行う予定。（参考）「外国人患者の受入れのための医療機関向けマニュアル」（厚労省）外国人への適切な医療提供と保険制度維持へ 打った手と残った課題―自見はなこ氏が講演（Medical Note）「訪日外国人受診者医療費未払情報の報告に関する説明会（第6回）」について（東京都）自見はなこ参議院議員ツイッターアカウント6.宿日直許可、去年は1,369件と急増／厚労省厚生労働省によると、2022年の医師の宿日直許可が1,369件と増加していることが明らかになった。2024年4月から勤務医の時間外労働の上限が原則、年960時間となるため、救急医療を担う急性期病院だけではなく、外部から当直医の派遣を受けている医療機関も派遣元となる大学病院での労働時間と合わせて上限規制の対象となるため、受け入れている医療機関は対応を迫られている形だ。厚生労働省は、宿日直許可申請をサポートするため、各都道府県に医療勤務環境改善支援センターを設置しており、早期の申請を働きかけている。（参考）医療機関における宿日直許可 ～申請の前に～（厚労省）医師の宿日直許可取得、昨年は1,369件へ大幅増 厚労省（MEDIFAX）｢医師の働き方改革｣で手術や救急に支障が及ぶ訳（東洋経済オンライン）

　治療抵抗性高血圧は、サイアザイド系利尿薬を含む3剤以上の降圧薬を用いても降圧目標に達しない高血圧と定義され、4番目の降圧薬としてアルドステロン受容体阻害薬が使用されることが多い。アンジオテンシン変換酵素阻害薬やアンジオテンシンII受容体阻害薬の投与下ではRAS系のbreakthroughが起こることがあり、治療抵抗性高血圧に対してアルドステロン受容体を阻害することが有用であると考えられてきた。アルドステロンは高血圧性臓器障害や線維化の重要な機序の1つであると考えられている。アルドステロンの合成酵素は、コルチゾールの合成酵素と類似を示しており、アルドステロン合成酵素阻害薬がコルチゾールの代謝に与える影響が懸念されてきた。　baxdrostatはアルドステロンの合成を選択的に阻害するとされており、本研究はその降圧度と安全性を評価するために行われた。その結果、12週間の投与期間中に、2mg群、1mg群、0.5mg群、プラセボ群でそれぞれ、－20.3mmHg、－17.5mmHg、－12.1mmHg、－9.4mmHg低下し、実際の低下度（プラセボ群との差）は、2mg群で－11.0mmHg、1mg群で－8.1mmHgと用量依存性の低下を認めたことが報告された。baxdrostatは、スピロノラクトンで問題となる女性化乳房も少ないと報告されている。本研究の範囲では、副腎不全やカリウム上昇も問題になるほどではなかったと報告されている。　治療抵抗性高血圧の原因となる肥満やナトリウム体液貯留、睡眠時無呼吸症候群などの背景は、アルドステロンだけではなく、コルチゾールの増加も影響している可能性があり、選択的にアルドステロンだけを合成阻害したほうがいいのか、コルチゾールも一緒に合成阻害したほうがいいのかといった問題が今後議論になるのではないかと考えられた。将来的には、アルドステロンの合成阻害薬（baxdrostat）と受容体阻害薬の比較試験が必要になってくるであろう。

前回の記事で紹介しました通り、今回は「“Fachsprachpruefung”とは何か」についてお話します。この試験は基本的には、各州の医師会が実施していて、細かい部分は各州によって多少の違いはありますが、根幹となるスタイルは決まっています。そもそもFachsprachpruefungというのは「Fachsprach→専門用語」、「Pruefung→試験」からなる単語で、（医学の）専門用語試験を意味します。専門用語と言っても筆記試験ではなく、いわゆるOSCE形式の面接試験となります。まず患者（医師会に依頼されたドクターであったり、役者だったりします）を相手に問診を取ります。内容をカルテにまとめ、最後はまとめた内容を上級医（“Oberarzt”と言います）にプレゼンし、プレゼンの途中であれこれ質問されるのに答えていく、という流れになります。それぞれのタームが20分ずつで、計1時間程度の試験となります。このときに大事なことは、患者に対しては専門用語を使わずに問診をとり、カルテへの記載と上級医へのプレゼンは専門用語を使いながらのやり取りをしていくというものです。意外と単語は覚えやすい「専門用語と一般用語の違いとは何ぞ？」となりますが、たとえば肺炎は専門用語だと“Pneumonie”、しかし、一般用語では“Lungenentzuendung”となります。「あれ、“Pneumonie”って英語の“Pneumonia”とそっくりだな?」と思われるかも知れません。これはいずれもラテン語の“pneumoniae”が語源となっているので、似ているのは当然なのです。このようにドイツ語の医学専門用語は、基本的にラテン語がベースになっているので、英語に近い単語がほとんどです。英語がそんなに得意でなくとも、「何となく聞いたことがある」単語が多いので、割と覚えやすいと思います。一般用語のLungenentzuendungは“Lunge”→肺、“Entzuendung”→炎症で、肺の炎症、肺炎となる訳です。とはいっても、実際は一般の患者さんもPneumonieくらいは普通に通じます。何ならテレビのニュースでも、普通にPneumonieって単語を使っています。しかし、試験では、かたくなにわからないフリをしてきます。「Pneu…何だそれは？　わかる言葉を使ってくれ！」なんて茶番をみせつけられます。しっかりと使い分けができているかどうかをチェックされているワケです。※これはFachsprachpruefungの有名な教科書です。左が専門用語、真ん中が一般用語、右は英語（と筆者の日本語メモ）となっております。傾向と対策はwebの中にカルテへの記載は紹介状形式だったり、入院時カルテの記載だったりしますが、20分の限られた時間だと事前に対策を立てておかないと間に合いません。とは言っても、日本人ドクターは大体このカルテ記載はかなりの高得点を取る傾向にあるようです。コツコツやれば、必ずできるようになる分野です。上級医へのプレゼンでは、プレゼンの途中であれこれ質問されますので、それに答えなくてはいけません。しかし、Fachsprachpruefungはあくまで語学の試験ですので、わからないことはわからないと答えて構いません。ちゃんと「それは何のことだ」とわからないことを告げて、ディスカッションできれば問題ないのです。とは言え、わからないことを伝えてスマートにドイツ語のディスカッションができるくらいなら最初から問題ないわけで…できるなら一発で答えて、さっさとプレゼンへ戻る方がおそらく近道だと思います。試験で「どういう疾患が選ばれるか？」はネットで調べているとかなりの情報が落ちています。リアルタイムで書き込みされている情報は非常に役に立ちます。よく取り上げられるのは何の疾患で、どんな質問を聞かれているのか。事前にある程度情報があれば多少何言ってるかわからなくても、推測できるようになります。ちなみにFachsprachpruefungは“FSP”と省略されます。情報検索の際のご参考にどうぞ。

生活習慣の改善（4）食事療法1Q521日の総エネルギー摂取量の制限は動脈硬化性疾患予防の直接的なエビデンスはない。しかし、過体重、肥満者の発症リスクは高い。そこで、総エネルギー摂取量の制限は以前から推奨されている。その総エネルギー摂取量の目安となる計算式は？