慢性腎臓病（CKD）患者におけるSGLT2阻害薬の効果については不確実性が存在し、欧米のガイドラインでは糖尿病の状態や尿中アルブミン/クレアチニン比（UACR）に基づき推奨の強さが異なる。英国・オックスフォード大学のNatalie Staplin氏らSGLT2 Inhibitor Meta-Analysis Cardio-Renal Trialists’ Consortium（SMART-C）は、SGLT2阻害薬は糖尿病の有無やUACRの値にかかわらず、腎機能や入院、死亡のアウトカムに関して明確な絶対的便益（absolute benefit）を有するとメタ解析の結果を報告した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年11月7日号で発表された。8件の無作為化臨床試験のメタ解析　研究グループは、糖尿病の有無およびUACR（200mg/g以上、200mg/g未満）で層別化した臨床試験の参加者において、SGLT2阻害薬の使用が有効性や安全性のアウトカムに及ぼす相対的および絶対的な影響の評価を目的にメタ解析を行った。　対象は、腎疾患での使用の適応を有するSGLT2阻害薬について検討し、腎アウトカムの経過やベースラインのアルブミン尿のデータを記録した8件の無作為化臨床試験であった。　主要アウトカムとして、SGLT2阻害薬の使用が臨床的な有効性と安全性に及ぼす影響を評価した。糖尿病の有無にかかわらず、有効性のアウトカムが改善　SGLT2阻害薬とプラセボを比較した試験の参加者5万8,816例（平均年齢64［SD 10］歳、女性35％、糖尿病4万8,946例、非糖尿病9,870例）を解析の対象とした。　プラセボ群と比較してSGLT2阻害薬群では、次の4つの有効性のアウトカムが糖尿病の有無を問わず改善した（非糖尿病患者の総死亡を除く）。（1）腎疾患進行率が低下（糖尿病患者：SGLT2阻害薬群33件/1,000人年vs.プラセボ群48件/1,000人年、ハザード比[HR]：0.65［95％信頼区間[CI]：0.60～0.70］、非糖尿病患者：32件vs.46件、0.74［0.63～0.85］）（2）急性腎障害（AKI）の発生率が低下（糖尿病患者：14件vs.18件、0.77［0.69～0.87］、非糖尿病患者：13件vs.18件、0.72［0.56～0.92］）（3）総入院の発生率が低下（糖尿病患者：202件vs.231件、0.90［0.87～0.92］、非糖尿病患者：203件vs.237件、0.89［0.83～0.95］）（4）総死亡の発生率が低下（糖尿病患者：42件vs.47件、0.86［0.80～0.91］、非糖尿病患者：42件vs.48件、0.91［0.78～1.05］）アルブミン尿による層別化は不要　このようなSGLT2阻害薬の糖尿病の有無別のHRは、さらにUACR 200mg/g以上とUACR 200mg/g未満に分けて検討した場合も同様に良好であった。　たとえば、UACR 200mg/g以上で絶対リスクが高い場合でも、このサブグループでは腎疾患進行（糖尿病患者のHR：0.65［95％CI：0.59～0.71］、非糖尿病患者のHR：0.71［95％CI：0.60～0.84］）に対するSGLT2阻害薬の絶対的便益が明らかに大きいと推定された。また、UACR 200mg/g未満の患者では、他の有効性のアウトカム、とくに入院（0.91［0.88～0.94］、0.89［0.82～0.98］）に関して明らかな絶対的便益を認めた。　さらに、非心不全の患者集団や、推定糸球体濾過量が60mL/分/1.73m2未満の患者の解析でも、このSGLT2阻害薬の絶対的便益が保持されていた。　著者は、「これらのデータは、CKD患者におけるSGLT2阻害薬の使用に関するガイドラインの推奨から、アルブミン尿の値による患者の層別化を削除することを支持し、より広範な使用の根拠となるものである」としている。

　大きな手術を控えている場合、手術そのものや術後のリハビリテーション（以下、リハビリ）に備えてエネルギーを温存する必要があると考える人は少なくないだろう。こうした考えは十分理解できるものだが、実際には、術前から開始するリハビリであるプレハビリテーションに参加した方が良い状態につながることが、米スタンフォード大学麻酔科学・周術期医学・疼痛医学教授のBrice Gaudilliere氏らが実施した臨床試験で明らかにされた。同試験では、マンツーマンでのプレハビリテーションが最も効果的であることが示されたという。詳細は、「JAMA Surgery」に11月12日掲載された。　この臨床試験では、待機的大手術を控えた患者58人（年齢中央値57歳、女性57％）を、個別化したプレハビリテーションを受ける群と標準的なプレハビリテーションを受ける群（対照群）にランダムに割り付けて、術前の身体機能、認知機能、免疫機能、および術後の合併症を比較した。対照群には運動指導、栄養やストレス軽減に関する助言、アプリによる認知トレーニングが提供された。一方、個別化プレハビリテーション群は、リモートで理学療法士と医師が1回ずつマンツーマンで実施する週2回のコーチングを受けた。プレハビリテーション群が受けた助言の内容は対照群と類似していたが、例えば、患者の自宅のキッチンにある食材の写真や動画を見た上で栄養に関するアドバイスや健康的なレシピを提供するなど、個々の患者の能力や進捗に合わせて個別化された。　最終的に両群とも27人が試験を完了した。プレハビリテーション群では、手術前の身体的および精神的な状態を測定する全ての検査で有意な改善が見られた。また、術後の回復につながる免疫システムにも変化が認められ、特定の免疫細胞の過剰反応が起きにくくなり、手術前の基礎的な炎症レベルも低下していた。さらに、術後に重大な合併症が発生した患者の数も、対照群では11人であったのに対し、プレハビリテーション群では4人にとどまっていた。　Gaudilliere氏は、「これまでの研究から、手術後に感染症を起こしやすい人は、手術前から自然免疫応答が過剰で、過度の炎症状態にあることが明らかになっていた」と話す。過剰に活性化した免疫細胞は、逆説的に病原体への免疫反応を低下させてしまうことがあるという。同氏は、「プレハビリテーションとは、手術という大きな負担に備えて、身体的な回復力だけでなく免疫機能や神経認知機能、さらには心理的側面を整えるためのトレーニングのようなものと捉えることができる」とニュースリリースの中で説明している。　研究グループによると、正しい食生活と運動、十分な睡眠といった身体的および精神的な健康状態を向上させる生活習慣は、大手術が人体に与える大きな負荷に耐える助けになる。共著者の1人であるスタンフォード大学外科准教授のCindy Kin氏は、「全くトレーニングをせずにマラソンをする人はいない」とニュースリリースの中で話す。しかし、「現実には、手術前に大きな生活習慣の改善を行う患者は多くない」と研究グループは指摘している。Gaudilliere氏は、「医師から推奨されているにもかかわらず、実際にこうしたプレハビリテーションプログラムに参加して遵守してもらうのは極めて難しい」と言う。　研究グループは、次の課題は個別化されたプレハビリテーションが最も効果的な患者の特徴を明らかにすることであるとの見解を示している。その結果が明らかになるまでは、手術を控えた患者はどんなことでも良いので栄養、運動、睡眠を改善する小さな行動変容に取り組むと良いとKin氏は助言している。

　世界保健機関（WHO）が11月12日に公表した最新データによると、2024年の世界での結核の推定発症者数は2023年の1080万人から1％減の1070万人、結核による推定死亡者数は2023年の127万人から3％減の123万人といずれも減少した一方、新規診断数は2023年の820万件から微増して830万件であったという。2024年の新規診断数は推定発症者数の78％に当たり、いまだに多くの人が結核の診断を受けていないことが浮き彫りとなった。WHOは、診断、予防、治療において着実な進歩が見られる一方で、資金調達と医療への公平なアクセスにおける問題は残っており、これまでに得られた結核対策の成果が失われる恐れがあると指摘している。　結核は結核菌により引き起こされる感染症で、好発部位は肺である。結核の感染経路は、活動性結核の人の咳やくしゃみにより放出された菌を吸い込むことによる空気感染や飛沫感染である。世界人口の約4分の1が結核菌を保有しているが、実際に発病するのはごくわずかである。結核は、未治療で放置すると致命的になる可能性があり、依然として世界中で死亡原因の上位を占めている。　この報告書は、184のWHO加盟国・地域から報告されたデータに基づくもの。WHOは、新規診断数の増加は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック中に減少した診断数の回復を反映している可能性があるとの見方を示している。　一部の国や地域では、政治的関与や投資による結核対策の成果が着実に現れている。2015年から2024年の間に、WHOアフリカ地域では結核発症率が28％、死亡者数は46％減少した。ヨーロッパ地域ではさらに大きな改善が見られ、発症率は39％、死亡者数は49％減少した。同期間中に、100カ国以上が結核発症率を20％以上、65カ国が結核による死亡者数を35％以上減少させた。　ただし、結核を世界的に終息させるには、依然として高負荷国での取り組みを加速させる必要がある。2024年には、世界での結核発症者の87％が30カ国に集中しており、特に上位8カ国（インド、インドネシア、フィリピン、中国、パキスタン、ナイジェリア、コンゴ共和国、バングラデシュ）だけで67％を占めている。　その他、結核の迅速検査実施率は、2023年の48％から2024年には54％に増加したことや、薬剤感受性結核の治療の成功率は88％と依然として非常に高いこと、薬剤耐性結核を発症する人は減少傾向にあり、治療成功率も2023年の68％から2024年には71％に改善したことなど、結核治療の向上も確認された。　このような進歩が確認されたものの、WHOは、世界全体の結核終息戦略の進捗状況は目標達成にはほど遠い状況だと警鐘を鳴らす。大きな障害となっているのは、2020年以降停滞している結核対策への国際的な資金であり、2024年時点で、予防、診断、治療に使うことができた資金はわずか59億米ドル（1ドル157円換算で9263億円）に過ぎず、2027年までに設定された目標額である年間220億米ドル（約3兆4540億円）の4分の1強にとどまっている。WHOは、米国における最近の予算削減により結核対策の進展はさらに遅れる可能性があるとの懸念を示している。

　動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）の既往のない成人2型糖尿病患者に対する低用量アスピリン（LDA）の処方が、心筋梗塞や脳卒中、全死亡リスクの低下と関連しているとする、米ピッツバーグ大学医療センターのAleesha Kainat氏らの研究結果が、米国心臓協会（AHA）年次学術集会（AHA Scientific Sessions 2025、11月7～10日、ニューオーリンズ）で発表された。追跡期間に占めるLDA処方期間の割合が高いほど、より大きなリスク低下が認められるという。　AHA発行のリリースの中でKainat氏は、「これまでのところ、ASCVD一次予防でのLDAの有用性は証明されていない。しかし、2型糖尿病はASCVDのリスク因子である。本研究では、2型糖尿病を有し、かつASCVDリスクが中等度以上に高い集団における、一次予防としてのLDA投与の意義を検討した」と、研究背景を述べている。　この研究は、ピッツバーグ大学関連の医療機関（35以上の病院、400以上の診療所）の患者データを用いて行われた。AHAおよび米国心臓病学会（ACC）によるASCVDリスク評価スコアにより、向こう10年間でのASCVDリスクが中等度から高度と判定された、成人2型糖尿病患者1万1,681人（平均年齢61.6歳、女性46.2％）を解析対象とした。出血ハイリスク患者は除外されている。　約8年間の医療記録に基づき、LDA処方の有無、およびLDA処方期間の長さ（8年間のうち30％未満にLDAが処方されていた群、同30～70％の群、70％超の群）と、10年にわたる追跡期間中の心筋梗塞、脳卒中、および全死亡の発生率との関連を検討した。解析に際しては、傾向スコアマッチングにより背景因子を一致させた。なお、対象全体の88.6％にLDAが処方され、53.2％にスタチンが処方されていた。　解析の結果、LDAが処方されていない患者を基準として、LDAが処方されていた患者は心筋梗塞の累積発生率が低く（61.2％対42.4％）、脳卒中（24.8％対14.5％）や全死亡（50.7％対33％）も同様に、LDAが処方されていた患者の発生率の方が低かった。また、LDA処方によるそれらイベントの発生率低下は、LDA処方期間が最も長い群で最も顕著に見られた。サブグループ解析からは、LDA処方とイベント発生率低下の関連はHbA1cにかかわりなく観察されたが、HbA1cが良好な群でより顕著な関連が認められた。　Kainat氏は、「この結果にわれわれは少なからず驚いた。ASCVD既往がなくLDAが処方されていた2型糖尿病患者は、10年間の追跡期間中の心筋梗塞、脳卒中、および全死亡リスクが大きく抑制されており、LDAが長期間継続的に処方されていた患者でその影響が顕著だった」と述べている。ただし、「出血ハイリスク者を解析から除外しており、出血イベントの発生率を比較していないことは、結果解釈上の大きな限界点である」と付け加えている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　高血圧は生活習慣に大きく左右される疾患であり、予防には日常行動の改善が重要とされる。今回、地域住民を対象とした横断研究で、朝食後に歯を磨く習慣が高血圧の有病率低下と独立して関連することが示された。研究は鹿児島大学大学院医歯学総合研究科心臓血管・高血圧内科学の手塚綾乃氏、窪薗琢郎氏らによるもので、詳細は10月9日付で「Scientific Reports」に掲載された。　高血圧は心血管疾患（CVD）の最大の危険因子であり、その予防には血圧管理が不可欠である。しかし、日本では依然として十分な管理が行われておらず、生活習慣の改善余地が大きい。近年、歯周病をはじめとする口腔内の健康がCVDと関連することが報告されており、歯周治療により血管機能や動脈硬化マーカーが改善することも示されている。さらに、歯みがき頻度の低さがCVDリスクに関連するとの報告もあるが、歯みがきのタイミングと高血圧との関係は明らかでない。そこで本研究では、地域住民を対象に、歯みがき習慣と高血圧との関連を検討した。　本研究では、鹿児島大学と垂水市による共同研究「垂水研究」の横断データを用い、垂水市在住の40歳以上の住民1,024人を対象とした。歯みがき習慣を調べるため、参加者には起床時、朝食前後、昼食後、夕食前後、就寝前の各タイミングにおける歯みがきの有無と頻度を質問票で回答してもらった。高血圧は、収縮期血圧140mmHg以上、拡張期血圧90mmHg以上、または降圧薬使用者と定義した。群間比較にはt検定とカイ二乗検定を用い、歯数の比較にはウィルコクソンの順位和検定を用いた。高血圧を従属変数、歯みがき習慣を独立変数として、単変量および多変量ロジスティック回帰解析（モデル1:年齢・性別で調整、モデル2:BMIや喫煙歴・薬物使用・総エネルギー摂取量などの生活習慣で追加調整）を実施した。　最終的な解析対象には940人（男性361人、平均年齢67歳）が含まれた。このうち、529人（56.3％）が高血圧群、411人（43.7％）が非高血圧群に分類された。　全体の歯みがき実施率は、起床時33％、朝食前8％、朝食後69％、昼食後48％、夕食前4％、夕食後42％、就寝前51％であった。歯を1日3回以上磨く参加者は合計476人（51％）であった。高血圧群は非高血圧群に比べ、朝食後（P＜0.001）・昼食後（P＜0.001）・就寝前（P＝0.022）の歯みがき頻度が低く、また1日3回以上磨く頻度の高い参加者も少なかった（P＜0.001）。単変量ロジスティック回帰解析では、朝食後（オッズ比［OR］0.577、95％信頼区間［CI］0.433～0.768、P＜0.001）、昼食後（OR 0.571、95％CI 0.441～0.741、P＜0.001）、就寝前（OR 0.737、95％CI 0.569～0.955、P＝0.021）の歯みがき、さらに1日3回以上の歯みがき頻度（OR 0.554、95％CI 0.427～0.719、P＜0.001）が、いずれも高血圧リスクの低下と有意に関連していた。　次に多変量ロジスティック回帰解析を実施した。年齢・性別のみ調整したモデル1では、朝食後の歯みがき（OR 0.604、95％CI 0.444～0.823、P＝0.001）および1日3回以上の歯みがき（OR 0.735、95％CI 0.554～0.973、P＝0.032）が、高血圧リスクの低下と有意に関連していた。さらに、追加調整したモデル2では、朝食後の歯みがきのみが独立して高血圧リスクの低下と関連していた（OR 0.688、95％CI 0.496～0.954、P＝0.025）。　著者らは、本研究が横断研究であることや、任意参加であったため選択バイアスの可能性などの限界に言及しつつ、「歯みがき習慣、特に朝食後の歯みがきは、高血圧リスクの低下と独立して関連しており、日常的な口腔ケアが循環器疾患予防の一助になる可能性がある」と述べている。

　成人におけるネフローゼ症候群の頻度は膜性腎症（MN）が多いが、微小変化型ネフローゼ症候群（MCNS）や巣状分節性糸球体硬化症（FSGS）も少なくない。これらはステロイド療法に効果を示す一方で、頻回再発型ネフローゼ症候群（FRNS）やステロイド減量で再燃するステロイド依存性ネフローゼ症候群（SDNS）を呈することが多い。その結果、ステロイド使用期間が長期化し、骨脆弱性や感染症などの合併症を来しやすい。　CD20はB細胞の表面に存在するタンパク質で、B細胞の活性化や増殖に関与する細胞表面マーカーである。この病態に対する治療的アプローチとして、タイプI抗CD20モノクローナル抗体であるリツキシマブ（RTX）の治療効果が検討されるようになった。現在まで活動性ループス腎炎（LN）やMNで有効性が検討されている。活動性LNは全身性エリテマトーデス（SLE）の中でも重症病態の1つであり、LN患者の約20％が15年以内に末期腎不全に至る。しかし、LNの臨床試験においてその評価は無効・有効とする報告が相半ばする。MNに関してはシクロスポリンとの比較試験（MENTOR試験）が報告されており、RTXは有意に寛解率が高値であったが、それでも部分寛解も含めて60％にとどまる。　このたびは、成人におけるFRNSとSDNSを対象とした、わが国での多施設共同研究の結果がJAMA誌オンライン版として2025年11月5日号に掲載され、その概要が11月21日配信のジャーナル四天王に掲載された。RTX群36例と対照群36例の小規模試験で、投与のタイミングは1、2、25週の3回である。解析対象は66例にとどまり、組織診断では両群のMCNS＋FSGSが各々93％と94％と多数を占めたが、49週での無再発率はRTX群で87.4％と良好な結果を示した。副作用は開始後30～120分の輸液反応が主体で、RTXによる直接の作用とは考え難いが、劇症肝炎や無顆粒球症などの重篤な副作用の報告があり、慎重な経過観察が望まれる。今後必要な検討はより多数例で長期の試験であるが、望ましい投与のタイミングや投与量の検討も治療効果を高めるため必須である。

＜先週の動き＞ 1.改正医療法が成立、来年度から病床削減・医師偏在・医療DXが同時始動へ／厚労省 2.OTC類似薬と低価値医療について、保険給付の選別が本格化／政府 3.出産無償化へ正常分娩を保険適用、全国一律「分娩基本単価」導入へ／厚労省 4.高齢者の応能負担強化、「通い放題」外来特例にメス／政府 5.美容医療に国がメス 改正医療法で安全管理と情報公開を義務化／厚労省 6.訪問看護付高齢者住宅の過剰請求、2026年度改定でどこまで是正できるか／厚労省 1．改正医療法が成立、来年度から病床削減・医師偏在・医療DXが同時始動へ／厚労省医師偏在対策、病床削減支援、医療DXの推進などを柱とする改正医療法が、2025年12月5日の参議院本会議で可決・成立した。2026年4月以降、順次施行される。今回の改正は、2024年末に厚生労働省がまとめた医師偏在対策と、2040年を見据えた地域医療構想の再設計、さらに電子カルテの全国共有を軸とする医療DXを同時に動かす「構造改革法」と位置付けられる。最大の注目点の1つが「病床削減への公的支援の明文化」である。都道府県は、医療機関が経営安定のため緊急に病床数を削減する場合、支援事業を実施でき、国が予算の範囲内で費用を補助する。2025年度補正予算では約3,490億円の「病床数適正化緊急支援基金」を創設し、稼働病床1床当たり410万円、非稼働病床では205万円を支給する。これまでの補助分と合わせ、最大約11万床の削減が想定され、削減後は基準病床数も原則引き下げられる。実質的に国主導での病床整理が本格化する。医師偏在対策も制度として動き出す。都道府県は「重点医師偏在対策支援区域」を設定し、当該地域で勤務する医師に対して保険料財源による手当を支給できる。その一方で、外来医師が過剰な都市部では、無床診療所の新規開業に事前届け出制を導入し、在宅医療や救急など不足機能の提供を要請できる。したがわない場合は勧告・公表、さらには保険医療機関指定期間の短縮も行われ得る。都市部での開業自由は、制度的に大きく制約される局面に入る。そして、医療DXでは、2030年末までに電子カルテ普及率100％を目標に明記された。電子カルテ情報共有サービスの全国展開、感染症発生届の電子提出、NDB（全国レセプト・健診データ）の仮名化データ提供などが法的に後押しされる。今後は医療機関にとって、電子カルテ未導入のままでは制度対応が困難になる。さらに、地域医療構想は「病床中心」から「入院・外来・在宅・介護の一体設計」へ刷新される。高齢者救急、地域急性期、在宅連携、急性期拠点、専門機能といった医療機関機能の報告制度が新設され、2040年を見据えた再編の基盤となる。加えて、美容医療への規制整備も盛り込まれ、安全管理措置の報告義務や管理者要件（一定期間の保険診療従事歴）などが導入される。自由診療偏重への歯止めが制度として明確になった。今回の改正は、病床・開業・人材・DX・自由診療までを横断的に再設計する点に本質がある。医療機関、勤務医、開業医すべてにとって、経営・キャリア・診療体制の前提条件が同時に変わる転換点となる。 参考 1）医療法等の一部を改正する法律案の概要（厚労省） 2）医師の偏在対策へ 改正医療法など参院本会議で可決・成立（NHK） 3）医師の偏在是正、開業抑制へ DX推進や手当増も、改正医療法（東京新聞） 4）都市部の診療所、26年度から開業抑制 改正医療法が成立（日経新聞） 5）改正医療法が成立 病床削減支援盛り込み 美容医療は規制整備へ（毎日新聞） 6）病床削減の支援事業盛り込む、改正医療法成立 医療機関機能の報告制度を創設（CB news） 2．OTC類似薬と低価値医療について、保険給付の選別が本格化／政府政府は社会保障改革の柱として、「OTC類似薬」の患者負担見直しを2025年内に結論付け、2026年度予算・制度改正へ反映させる方針を明確化した。高市 早苗首相は経済財政諮問会議で、OTC類似薬を含む薬剤自己負担の見直し、金融所得の反映を含む応能負担の徹底、高額療養費制度の見直しを年末までに整理するよう財務相・厚労相に指示した。狙いは現役世代の保険料負担軽減と医療費抑制である。一方、自由民主党と日本維新の会の協議は難航している。維新はOTC類似薬の「保険適用除外」による最大1兆円の医療費削減を主張してきたが、自民・厚生労働省は必要な受診抑制や患者負担増への懸念から慎重姿勢を崩していない。現在は「保険適用を維持した上で、特別料金として定率上乗せする案」と「原則、自費化し配慮対象のみ保険適用とする案」が併存し、党内でも意見が割れている。これに対し、全国保険医団体連合会はOTC類似薬の保険適用継続を求める21万筆の署名を提出し、患者団体・医療団体の反対姿勢も鮮明化した。同時期に厚労省は「低価値医療」対策にも着手し、風邪への抗菌薬投与や腰痛への一部鎮痛薬など、科学的有効性に乏しい診療行為を2028年度診療報酬改定で抑制・保険除外も視野に入れる方針を示した。OTC類似薬の問題は、単なる薬剤負担の見直しにとどまらず、「保険給付の選別」と「低価値医療排除」を同時に進める医療費構造改革の試金石となりつつある。 参考 1）社会保障分野における今後の対応について（経済財政諮問会議） 2）高市首相 「OTC類似薬」含む薬剤自己負担など年末までに結論を（NHK） 3）風邪に抗菌薬・腰痛に一部鎮痛薬、効果乏しい「低価値医療」は年1,000億円以上…医療保険の対象除外化も検討（読売新聞） 4）「OTC類似薬」足踏みの自維協議 保険適用除外、維新内で意見分裂（朝日新聞） 5）OTC類似薬の保険適用「継続を」21万筆署名提出－保団連（CB news） 3．出産無償化へ正常分娩を保険適用、全国一律「分娩基本単価」導入へ／厚労省厚生労働省は、12月4日に開かれた社会保障審議会医療保険部会で、正常分娩を公的医療保険の対象とし、全国一律の「分娩基本単価」を設定して自己負担をゼロにする案を提示した。現在の出産育児一時金（50万円）は廃止し、分娩費を現物給付で賄う方向で、導入は2027年度以降とされる。正常分娩はこれまで自由診療で、24年度の平均費用は約52万円と物価高もあり上昇傾向となっており、東京都と熊本県では20万円超の地域差もある。出産育児一時金の引き上げに合わせて費用も上昇するという「いたちごっこ」や、費用が一時金を下回る場合に差額が妊婦側に渡る仕組みへの公平性の疑問も指摘されてきた。新制度では、標準的な出産費用をカバーする全国一律の基本単価を設定し、「基本単価×分娩件数」を産科医療機関の収入とする包括払いが想定されている。安全な分娩のための手厚い人員・設備体制や、ハイリスク妊婦の積極受け入れには加算評価を行う方向である。その一方で、帝王切開など異常分娩や妊娠合併症への対応は従来通り3割負担の保険診療を継続し、「お祝い膳」やエステ、写真撮影などアメニティは保険外で原則自己負担とする。産科側からは、基本単価が不十分だとクリニックの撤退が進み、周産期医療体制が崩壊しかねないとの懸念が強く、日本産婦人科医会などは慎重な検討を要請している。他方で、包括払いにより年間収入の予見可能性が高まることや、サービス内容の「見える化」により妊婦が納得して施設を選択できる利点もある。厚労省は施設の準備状況を踏まえ、現行の一時金制度と新制度を一定期間併存させつつ段階的に移行する案も示しており、少子化対策と産科医療提供体制の両立をどう図るかが、今後の焦点となる。 参考 1）医療保険制度における出産に対する支援の強化について（厚労省） 2）出産無償化へ「分娩費用」を全額公的保険で、全国一律の「公定価格」定める案提示…実施は27年度以降の見通し（読売新聞） 3）出産無償化へ、分娩費用を全国一律に 厚労省案「お祝い膳」など対象外 業界、収益悪化を懸念（日経新聞） 4）分娩費に「基本単価」設定 厚労省案 手厚い人員体制などへの評価検討（CB news） 5）産科医療機関を維持できる水準の「正常分娩1件当たりの基本単価」を設定、妊産婦の自己負担はゼロへ－社保審・医療保険部会（Gem Med） 4．高齢者の応能負担強化、「通い放題」外来特例にメス／政府12月5日に開かれた経済財政諮問会議で、2026年度予算編成方針として、医療・介護費の「応能負担」の徹底と、現役世代の保険料率の上昇を止め引き下げを目指す方針が示された。民間議員からは、物価高・賃上げを診療報酬などに適切に反映しつつ、高齢者を中心に金融所得や資産も踏まえた負担を求めるべきとし、OTC類似薬を含む薬剤自己負担、高額療養費制度、介護利用者負担の見直しを年末までに結論付けるよう求めた。厚生労働省はこれと並行して、高額療養費制度の具体的な見直し案を調整中である。70歳以上の外来医療費を抑える「外来特例」については、月額上限（現行1万8,000円など）の引き上げや対象年齢引き上げを検討し、現役世代に存在しない実質「通い放題」状態を是正する。その一方で、がん・難病など長期療養患者向けの「多数回該当」は、上限引き上げ案への強い反発を受け、上限額据え置きとする方向で一致しつつあり、月単位で上限に届かない患者にも対応するため、新たに年間の負担上限を設ける案も示された。所得区分も細分化し、高所得高齢者には2～3割負担を拡大する一方、低所得層の負担増は避けるとされる。さらに、後期高齢者医療制度から、株式配当など金融所得を保険料算定に反映させるため、法定調書とマイナンバーを用いた情報基盤整備が進められている。これら一連の改革は、2026年度診療報酬改定での賃上げ対応とセットで、高齢者負担の精緻化と給付の重点化を通じ、現役世代の保険料負担を抑制することが狙いであり、医療現場には高齢患者の受診行動や窓口負担の変化を踏まえた説明と支援体制の整備が求められる。 参考 1）社会保障改革の新たなステージに向けて（経済財政諮問会議） 2）医療・介護費「応能負担の徹底を」 諮問会議の民間議員（日経新聞） 3）70歳以上の負担上限引き上げ 高額療養費見直し 厚労省調整（時事通信） 4）長期治療患者の軽減策を維持 高額療養費見直し案判明、厚労省（東京新聞） 5）高額療養費制度 「多数回該当」の上限額据え置きで調整 厚労省（NHK） 5．美容医療に国がメス 改正医療法で安全管理と情報公開を義務化／厚労省若手医師が、初期研修後すぐに美容医療へ進む「直美（ちょくび）」問題が国会で相次いで取り上げられ、上野 賢一郎厚生労働大臣は「多くの医師が特定の診療科を選択するのは好ましくない」と述べ、医師偏在や医療安全の観点から懸念を示した。形成外科や救急科、麻酔科などの十分な臨床経験を経ずに美容医療に従事する若手医師が増えることで、合併症対応や重篤事例への対処能力が不足している点が問題視されている。こうした状況を受け、2025年12月に成立した改正医療法では、美容医療に対する規制整備が盛り込まれた。具体的には、美容医療を実施する医療機関に対し、専門医資格の有無、安全管理体制、合併症対応の体制などを都道府県へ定期的に報告・公表させる制度を新設し、行政が実態を把握できる仕組みを整える。背景には、美容医療を巡る深刻な被害の急増がある。国民生活センターへの相談はこの10年で約5倍に増え、2024年度は1万737件と過去最多、合併症や後遺症の相談も約900件に達した。レーザー脱毛による熱傷、脂肪吸引後の高熱・感染症、充填剤による慢性炎症や敗血症など、生命に関わる事例も多い。美容医療は原則自由診療であり、後遺症や合併症の治療も保険適用外となるケースが多く、患者は長期にわたる高額な自己負担を強いられている。その一方で、施術を行った美容クリニックが合併症対応を十分に行えず、救急搬送先が見つからない事例も相次いでいる。こうした中、春山記念病院（東京都）のように、美容医療の合併症に特化した救急外来を設置し、提携クリニックが治療費を負担する新たな連携モデルも生まれている。厚生労働省は、安全管理報告の義務化や合併症対応指針の整備を進めており、今後、美容医療は「自由診療だから自由」という扱いから、安全性と責任を強く問われる分野へと転換点を迎えている。 参考 1）改正医療法が成立 病床削減支援盛り込み 美容医療は規制整備へ（毎日新聞） 2）若手医師が美容医療に直接進む「直美（ちょくび）」、国会で質疑 厚労相「好ましくない」（産経新聞） 3）美容医療、被害相談が急増 後遺症など不十分な対応多く（日経新聞） 6．訪問看護付高齢者住宅の過剰請求、2026年度改定でどこまで是正できるか／厚労省訪問看護ステーション併設のホスピス型住宅を巡り、診療報酬の見直しが本格化している。日本在宅医療連合学会が行なった調査結果では、ホスピス型住宅で訪問診療を行う医師の4割が「訪問看護指示書に虚偽病名や頻回訪問の記載を求められた経験あり」と回答し、こうした要請を断った結果、主治医変更などの圧力を受けた医師は6割に及んだ。外部の訪問看護ステーション利用を原則認めない住宅も9割近くに達し、「同一建物・高頻度訪問」に診療報酬が集中する現在の仕組みの歪みが露呈している。厚生労働省は、2026年度の診療報酬改定に向けて、高齢者住宅入居者への訪問看護について医療保険点数を細分化し、同一建物内の多数利用・短時間の頻回訪問に対する評価を引き下げる方針を11月12日の中央社会保険医療協議会（中医協）で示した。介護保険ですでに導入されている「同一建物減算」を参考に、利用者数や訪問回数に応じた段階的減算や、1日複数回訪問の新たな評価区分創設が検討されている。また、頻回訪問を医療保険で認める条件として、訪問看護指示書に主治医の医学的判断と必要性を明記させる案も中医協で議論されている。医師側への影響は小さくない。第1にホスピス型住宅への訪問診療を収益の柱としてきた在宅クリニックでは、併設訪問看護の報酬が縮小すれば、全体の経営モデルの見直しを迫られる。住宅側から「点数を落とさないように」と指示書への記載を求められる場面は今後さらにグレーゾーン化し、監査リスクも高まる。虚偽病名や過剰指示への関与は、事業者だけでなく医師自身も問われかねない。一方で、診療報酬側に明確なルールが入ることで、「指示書を書かされている」医師の立場はむしろ守られる可能性もある。頻回訪問が必要な末期がんや難病患者については、医学的根拠を添えて指示を出せば正当に評価される一方、「全員一律1日3回」といった運用は点数上もメリットを失い、事業者のインセンティブは弱まる。結果として、患者の症状に応じた訪問頻度の再設計が求められるだろう。ホスピス型住宅は本来、自宅療養が困難な終末期患者の受け皿として一定の役割を果たしてきた。その社会的ニーズを認めつつ、「営利目的の頻回訪問」と「必要な24時間体制」を診療報酬でどう切り分けるかが次改定の焦点となる。医師には、自らの訪問看護指示がどのような点数体系に乗っているのかを理解し、不適切な請求に巻き込まれない距離感と、必要な患者には十分な看護支援を確保する姿勢の両立が求められている。 参考 1）中央社会保険医療協議会資料 在宅その3（厚労省） 2）ホスピス型住宅における訪問看護と訪問診療の連携に関する実態調査結果（速報）（日本在宅医療連合学会） 3）ホスピス型住宅における訪問看護と訪問診療の連携に関する実態調査報告（同） 4）ホスピス住宅、医師に不適切要求 虚偽の病名や過剰な訪問回数（共同通信） 5）過剰な訪問看護の是正へ診療報酬下げ 厚労省、一部事業所が高収益で（日経新聞） 6）ホスピス型住宅への訪問看護指示書、4割の医師が不適切な記載を要求された経験あり（日経メディカル） 7）今、話題のホスピス型住宅を現場の医師はどう見ているか（同）

解説事例では継続して投与していたPPI、ボノプラザン（商品名：タケキャブOD錠）20mgがB事由（医学的に過剰・重複と認められるものをさす）を適用されて査定になりました。傷病名には、「胃潰瘍」と「維持療法の必要な難治性逆流性食道炎」があります。添付文書と照らし合わせても投与は妥当ではないかと考えられます。ただし「胃潰瘍」が傷病名欄上位に表示されていたため、審査機関におけるAIによるレセプト振分にてこちらを主病と判断され、査定対象に分類された可能性もあるのではないかと考えました。医師と相談して、「当初、十二指腸吻合部に潰瘍を認めPPI処方。胸やけ症状が持続。2025年1月の上部消化管内視鏡検査にて、潰瘍は改善傾向にあったが、LA Grade（改訂版 ロサンゼルス分類）Bの逆流性食道炎を認め、維持療法が必要な難治性と判断し、PPIを継続処方している」と理由を添えて再審査申請を行ったところ、復活しました。傷病名に「胃潰瘍」と併存の「逆流性食道炎」の場合は、それぞれに対するPPIの処方限度日数が異なるため（事例内「要約」参照）、8週間を超える場合には「維持療法の必要な難治性逆流性食道炎」と表記されているかを確認するようにアラートを表示させて、査定対策としています。

医学用語紹介：水痘（みずぼうそう） varicella子供のころに多くの人が経験する「水ぼうそう」。日本語でも、専門用語としては「水痘」という別の言葉が使われます。この「水痘」に当たる英語の専門用語はvaricellaですが、このままでは患者さんや心配している家族に伝わりにくいでしょう。このよくある疾患について、誰にでもわかりやすく伝えるには何と言えばよいでしょうか？講師紹介

女性医師は仕事と子育てを両立できる？インタビューから構造的問題を分析！出産後、多くの女性が仕事と家庭のトレード・オフの問題に直面します。常勤を続ける者、離職する者、復帰を選ぶ者／選ばない者……。彼女たちの育児とキャリアに影響を与えたものは、一体何でしょうか？本書では、「女性医師」に焦点を当て、26名の当事者にインタビューを行いました。「女性医師」という専門的な職種ながら、彼女たちがぶつかる問題は、現代の日本で働く女性ならば誰しもに共通するものです。ハイキャリアな「医師」という仕事を選んだ女性でさえ、時には意にそぐわずキャリアを諦めることもある。その事実の裏にこそ、個人の「努力」だけでは埋められない構造的な問題が横たわっています。働く女性だけでなく、働く男性や家族、部下を持つ管理職や人事にまで読んでいただきたい1冊です。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する育児とキャリアの共存戦略―女性医師26名が語るジレンマ構造―定価2,178円（税込）判型四六判頁数240頁発行2025年11月著者内藤 眞弓ご購入はこちらご購入はこちら

　日本では若年女性（18～29歳）の約20〜25％が低体重（BMI：18.5未満）で、将来的な健康リスクを抱え、社会問題となっている。「やせ＝美」という社会的/文化的理想（やせ理想）の内在化が強く、これが「健康ではなく、見た目のためのやせ志向」を助長している可能性がある。順天堂大学・室伏 由佳氏らは、運動習慣が身体満足度に与える影響を、「やせ理想の内在化」と「自尊心」を通じて評価し、とくに低体重女性と標準体重女性（BMI：18.5～25未満）でその違いを検討することを目的とした研究を行った。本研究結果は、BMC Public Health誌2025年11月20日号に発表された。　2023年5月、日本全国のオンラインモニターを通じ、18～29歳の女性を対象に調査を行った。最終解析には低体重400例（平均BMI：17.4）と標準体重189例（平均BMI：20.6）の計589例が含まれた。「運動習慣」は、日本の国民健康・栄養調査の定義に倣い、「過去1年以上、週2回以上、1回30分以上の運動を実施」で判定した。また、主観的な身体満足度、外見に対する社会文化的態度、自尊心も評価した。　主な結果は以下のとおり。・両群とも約50％の参加者が定期的な運動習慣（平均週2.5日）があると報告した。低体重群では、運動習慣が「やせ理想の内在化」を軽減させ、「自尊心」を向上させることで身体満足度が向上していた。・一方、標準体重群では、運動習慣が「やせ理想の内在化」を軽減させ、身体満足度を向上させたものの、「自尊心」には有意な影響を与えなかった。　研究者らは「両群ともに、運動習慣の有無に大きな差はなかったが、運動の心理的効果（身体満足度への影響）は、低体重群と標準体重群で異なった。この結果は、BMIによって運動習慣が身体満足度に影響を与える経路が異なり、若年女性の身体満足度向上のためには、BMIに応じて異なるアプローチが必要であることを示唆している。低体重女性に対しては、運動習慣を通じて『やせ理想の内在化』を軽減させ、『自尊心』を向上させることが重要である。一方、標準体重女性に対しては、運動習慣とは別に直接『自尊心』を向上させる介入がより効果的である可能性がある。近年の研究では、身体活動が不十分で食事摂取量が少ない若年女性は、肥満者と同様の代謝プロファイルを示し、将来的に糖尿病発症リスクが高まることが明らかになっている。本研究は、日本の若年女性における低体重問題に対処するための多面的アプローチの一環として、運動習慣の役割を明確にした点で意義がある」とした。

　ホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）進行乳がんに対する1次および2次治療として、CDK4/6阻害薬と内分泌療法の併用療法は標準治療となっている。パルボシクリブ、ribociclib、アベマシクリブの3種類のCDK4/6阻害薬について、内分泌療法との併用におけるリアルワールドでの生存ベネフィットを比較した多施設共同後ろ向きPOLiCDK試験の結果を、ポーランド・Military Institute of Medicine-National Research InstituteのRenata Duchnowska氏がBreast誌オンライン版2025年11月24日号で報告した。　POLiCDK試験では、2017年9月～2025年1月にポーランドの16施設において、1次または2次治療として内分泌療法との併用でパルボシクリブ、ribociclib、またはアベマシクリブによる治療を受けたHR+/HER2-進行乳がん患者の、無増悪生存期間（PFS）、PFS2（CDK4/6阻害薬開始から後続治療後の病勢進行/死亡までの期間として定義）、および全生存期間（OS）を比較した。内分泌療法感受性/抵抗性により層別化し、ベースライン特性の不均衡を調整するため逆確率重み付け法（IPTW）を用いて解析を行った。　主な結果は以下のとおり。・2,063例（パルボシクリブ701例、ribociclib 968例、アベマシクリブ394例）のうち、1,583例（76.7％）が1次治療、480例（23.3％）が2次治療でCDK4/6阻害薬の投与を受けた。・927例（44.9％）がde novo症例、819例（39.7％）が内分泌療法歴なし、158例（8.9％）がprimary resistant、808例（39.2％）がsecondary resistantであった。・追跡期間中央値は、パルボシクリブ群35.9ヵ月vs.ribociclib群24.1ヵ月vs.アベマシクリブ群21.4ヵ月であった。・1次治療としてCDK4/6阻害薬とアロマターゼ阻害薬の併用療法を受けた患者において、PFS中央値はパルボシクリブ群30.3ヵ月vs.ribociclib群36.6ヵ月vs.アベマシクリブ群33.4ヵ月、PFS2中央値は45.0ヵ月vs.43.0ヵ月vs.39.3ヵ月、OS中央値は46.8ヵ月vs.64.7ヵ月vs.NRであり、3つの評価項目（PFS、PFS2、OS）すべてにおいて、薬剤間で有意な差は認められなかった。内分泌療法歴のない症例でも同様だったが、secondary resistantの症例ではアベマシクリブとribociclibがパルボシクリブよりも良好な転帰を示した。・1次治療としてCDK4/6阻害薬とフルベストラントの併用療法を受けた患者において、PFS中央値は、パルボシクリブ群14.4ヵ月vs.ribociclib群26.1ヵ月vs.アベマシクリブ群15.8ヵ月、PFS2中央値は19.8ヵ月vs.35.7ヵ月vs.24.1カ月、OS中央値は27.7ヵ月vs.39.7ヵ月vs.34.5ヵ月であり、ribociclibは3つの評価項目すべてでパルボシクリブと比較し良好な転帰を示した。内分泌療法歴のない症例でも同様だったが、secondary resistantの症例では3剤間の差はみられなかった。・2次治療においては、3剤間の差はみられなかった。・調整ハザード比においても同様の傾向が示されたが、いずれか1剤の一貫した優越性は示されなかった。　著者らは、HR+/HER2-進行乳がんにおけるCDK4/6阻害薬と内分泌療法による併用療法の転帰と関連する主要な因子として、内分泌療法感受性/抵抗性および内分泌療法の種類が挙げられるとまとめている。

　厚生労働省は2025年12月2日、「令和6年国民健康・栄養調査」の結果概要を発表した。この調査は、健康増進法に基づき毎年実施され、2024年10〜11月に日本全国から無作為に選ばれた約1万世帯が、身体・栄養摂取状況、生活習慣についての調査に回答した。結果の要点は以下のとおり。【糖尿病】推計有病者は約1,100万人、治療中は約7割にとどまる・HbA1c値と自己申告に基づく推計によると、「糖尿病が強く疑われる者」は約1,100万人と推計され、1997年以降、一貫して増加している。一方、「糖尿病の可能性を否定できない者」は約700万人で、こちらは2007年をピークに減少傾向を示した。・20歳以上の「糖尿病が強く疑われる者」の割合は12.9％（男性17.7％、女性9.3％）、「糖尿病の可能性を否定できない者」は男女とも8.2％であった。「糖尿病を指摘された経験がある者」のうち現在治療を受けている者の割合は67.4％と3分の2にとどまり、とくに30〜40代において相対的に未治療率が高かった。【体格】若年女性のやせと高齢者の低栄養傾向が並存・20歳以上で適正体重を維持している者（BMI：18.5以上25未満、65歳以上は20超25未満）は60.7％で、20〜60代男性では肥満者（25以上）が34.0％、40〜60代女性では20.2％であった。・一方、20〜30代女性のやせ（18.5未満）は16.6％と依然として高い割合を示し、さらに65歳以上の低栄養傾向（20以下）は19.5％と、高齢者の栄養リスクも顕著であり、若年層のやせと高齢者の栄養不良が同時に進む様相が明確になった。【食習慣】減塩・野菜・果物の摂取は依然として目標未達・主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を「1日2回以上、ほぼ毎日」摂っている者は52.8％で、男女とも20代が最も低かった。・食塩摂取量は依然として多く、平均9.6g/日（男性10.5g、女性8.9g）で、「健康日本21」が掲げる目標値7gを大きく上回った。・野菜摂取量は平均258.7g/日（男性268.6g、女性250.3g）で目標値の350gに届かず、果物は平均78.1gと、こちらも目標値200gの半分以下だった。【身体活動・睡眠】運動習慣は約3割、歩数は目標をほぼ達成・「運動習慣のある者」（30分以上の運動を週2回以上、1年以上継続）は34.6％（男性38.5％、女性31.5％）、男女とも30～40代でとくに低かった。・歩数の全国平均は7,071歩/日（男性7,763歩、女性6,495歩、年齢調整値7,231歩）で、年齢調整後の目標値7,100歩をおおむね達成した。一方、65歳以上では男女とも平均歩数が大きく減少した。・睡眠では、「睡眠で休養がとれている」と回答した者が79.6％、睡眠時間が適正範囲（成人6〜9時間、60歳以上6〜8時間）なのは56.0％であった。【喫煙・飲酒】加熱式タバコが4割超、60代男性は2割が問題量の飲酒・「習慣的に喫煙している者」は14.8％（男性24.5％、女性6.5％）で、うち加熱式タバコの割合が男性41.4％、女性44.2％に達し、紙巻タバコとの併用者も一定数存在した。・生活習慣病のリスクを高める量の飲酒（純アルコール摂取量が男性40g/日以上、女性20g/日以上）をしている者の割合は全体で11.4％（男性13.9％、女性9.3％）。とくに60代の男性（21.6％）と50代の女性（18.4％）で割合が高かった。

　米国・ハーバード大学医学大学院のStephen P. Juraschek氏らは、「高血圧予防のための食事療法（DASH）」の効果を再現する食料品購入戦略を評価した臨床試験「GoFresh試験」において、宅配によるDASH食に準じた食料品の提供と栄養士カウンセリングを組み合わせたプログラムは、同等の給付金の供与と比較して、黒人住民の血圧およびLDLコレステロール（LDL-C）値を改善したが、介入終了後これらの効果は維持されないことを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年11月9日号で発表された。ボストン市の黒人を対象とした無作為化比較試験　GoFresh試験は、米国マサチューセッツ州ボストンで実施された研究者主導型の無作為化並行群間比較試験であり、2022年8月～2025年3月に参加者を募集した（米国心臓協会［AHA］の高血圧予防に関する健康公平性研究ネットワークの助成を受けた）。　年齢18歳以上、アフリカ系米国人または黒人と自認し、収縮期血圧（SBP）が120～＜150mmHg、拡張期血圧（DBP）が＜100mmHgで、ボストン市の都市部の食料品店が少ない地域に居住し、高血圧治療を受けていない集団を対象とした。　これらの参加者を、費用を重視せずに、オンラインで注文したDASH食に準じた低塩食料品を週1回、12週間宅配で受け取り、栄養士によるカウンセリングを受ける群（DASH群）、または4週ごとに500ドルの給付金を3回受け取り、自分の判断で食料品を購入する群（自己管理群）に無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、3ヵ月後の時点における平均診察室SBP（少なくとも2回の受診時における3回の測定に基づく）の変化量の両群間の差とした。主要アウトカムのSBPほかDBP、LDL-C、尿中ナトリウムも改善　180例（平均年齢46.1［SD 13.3］歳、女性102例［56.7％］、自己申告による黒人100％）を登録し、DASH群に90例、自己管理群に90例を割り付けた。ベースラインの平均SBPは130.0（SD 6.7）mmHg、平均DBPは79.8（同：8.1）mmHgだった。3ヵ月後の主解析では、175例（97.2％、DASH群86例、自己管理群89例）が対象となった。　3ヵ月時の平均SBPの変化量は、自己管理群が－2.3mmHg（95％信頼区間[CI]：－4.1～－0.4）であったのに対し、DASH群は－5.7mmHg（－7.4～－3.9）であり、群間差は－3.4mmHg（－5.9～－0.8）とDASH群で降圧効果が有意に優れた（p＝0.009）。　副次アウトカムのうち、平均DBP（3ヵ月時の変化量の群間差：－2.4mmHg、95％CI：－4.2～－0.5）およびLDL-C値（－8.0mg/dL、－13.7～－2.3）は、DASH群で改善効果が良好であったが、BMI値（－0.04、－0.37～0.28）およびHbA1c（－0.01％、－0.07～0.05）に対するDASH食の効果は認めなかった。また、尿中ナトリウム値は、DASH群で低下の幅が大きかった（3ヵ月時の変化量の群間差：－545mg/24時間［95％CI：－1,041～－50］）。介入終了6ヵ月後には効果が消失　一方、3ヵ月時（介入期間終了）から6ヵ月時までの3ヵ月間で、平均SBP（6ヵ月時の変化量の群間差：3.5mmHg、95％CI：0.9～6.0）および平均DBP（2.4mmHg、0.7～4.1）は、いずれもDASH群で大きく上昇し、DASH食の効果はほぼ消失していた。この間のLDL-C値（3.3mg/dL、－1.9～8.5）も、DASH群で増加の幅が大きかった。　有害事象はまれだった。胃腸障害が1件発現したが介入とは関連がなく、慢性腎臓病患者における高カリウム血症の発生は認められなかった。3ヵ月時にDASH群で腹部膨満感と頻尿が増加したが、水分摂取量の変化は少なく、全体的な体調の改善を報告した参加者が多かった。　著者は、「これらの知見は、心血管代謝の健康を改善するための食料品の注文戦略の立案に有益と考えられる」「DASH食の降圧効果およびLDL-C低下効果を長期的に維持するには、健康的な食料品への継続的なアクセスと栄養カウンセリングが必要であろう」としている。

　カナダ・Thrombosis and Atherosclerosis Research InstituteのJeffrey I. Weitz氏らは、2つの第II相試験（ROXI-VTE-I、ROXI-VTE-II）において、人工膝関節全置換術後の静脈血栓塞栓症（VTE）の予防効果に関して、エノキサパリンと比較してREGN7508Catは優越性を有するが、REGN9933A2は優越性を持たないと報告した。REGN9933A2は、凝固XI因子（FXI）のアップル2ドメインに結合してFXIIaによるFXI活性化のみを阻害し、REGN7508Catは、FXIの触媒ドメインに結合してFXIaの活性を阻害するとともに、FXIIaおよびトロンビンによるFXI活性化をも阻害する完全ヒト型モノクローナル抗体である。研究の成果は、Lancet誌2025年11月29日号で発表された。2つの国際的な無作為化試験　ROXI-VTE-I試験とROXI-VTE-II試験は、それぞれ術後VTEの予防におけるREGN9933A2およびREGN7508Catの有効性と安全性の評価を目的とする非盲検無作為化試験であり、前者は2023年5月～2024年5月に7ヵ国15施設で、後者は2024年6月～2025年1月に5ヵ国12施設で参加者を登録した（Regeneron Pharmaceuticalsの助成を受けた）。　両試験とも、年齢50歳以上で、片側の膝関節に対する初回の待機的人工膝関節全置換術を受けた患者を対象とした。　ROXI-VTE-I試験では、REGN9933A2（300mg、単回、静脈内）、エノキサパリン（40mg、1日1回、皮下）、探索的比較としてアピキサバン（2.5mg、1日2回、経口）の投与を受ける群に1対1対1で、ROXI-VTE-II試験では、REGN7508Cat（250mg、単回、静脈内）またはエノキサパリン（40mg、1日1回、皮下）の投与を受ける群に2対1で、それぞれ参加者を無作為に割り付けた。　両試験の主要エンドポイントは、修正ITT集団における、試験薬の初回投与（術後12～24時間）から12日目までに発現し、客観的に確定されたVTE（術側下肢の無症候性深部静脈血栓症、いずれかの下肢の客観的に確定された症候性深部静脈血栓症、確定された非致死性または致死性肺塞栓症の複合）とした。REGN9933A2とREGN7508Catは、対数オッズ比（log OR）の事後確率が95％を超える場合に、エノキサパリンより優越性があると判定した。　主な安全性アウトカムは、大出血および臨床的に重要な非大出血の複合であった。事後確率、I試験78.5％、II試験99.8％　ROXI-VTE-I試験は373例（REGN9933A2群123例［年齢中央値66歳、女性77％］、エノキサパリン群125例［66歳、83％］、アピキサバン群125例［66歳、71％］）、ROXI-VTE-II試験は179例（REGN7508Cat群120例［67歳、77％］、エノキサパリン群59例［66歳、75％］）を登録した。追跡期間中央値は両試験とも74日（四分位範囲：72～76）であった。　ROXI-VTE-I試験では、12日目までにVTEがREGN9933A2群で116例中20例（17％）、エノキサパリン群で117例中26例（22％）、アピキサバン群で113例中14例（12％）に発生した。平均補正後オッズ比（aOR）は0.78（90％信用区間[CrI]：0.47～1.32）、事後確率は78.5％であり、エノキサパリンに対するREGN9933A2の優越性は示されなかった。　一方、ROXI-VTE-II試験では、12日目までにVTEがREGN7508Cat群で113例中8例（7％）、エノキサパリン群で58例中10例（17％）に発生した。ROXI-VTE-I試験のエノキサパリン群と統合したデータに基づく平均aORは0.37（90％CrI：0.20～0.68）、事後確率は99.8％と、エノキサパリンに対するREGN7508Catの優越性を確認した（名目上のp＝0.04）。主な安全性アウトカムのイベントは発生せず　大出血および臨床的に重要な非大出血の発現は認めなかった。最も頻度の高い試験治療下での有害事象は、術後の貧血（ROXI-VTE-I試験：REGN9933A2群123例中9例［7％］、エノキサパリン群125例中11例［9％］、アピキサバン群125例中16例［13％］、ROXI-VTE-II試験：REGN7508Cat群120例中6例［5％］、エノキサパリン群0例）であった。　また、重篤な有害事象は、ROXI-VTE-I試験ではREGN9933A2群で4例（3％）、エノキサパリン群で1例（1％）、アピキサバン群で2例（2％）に発現し、ROXI-VTE-II試験ではREGN7508Cat群で2例（2％）にみられ、エノキサパリン群では認めなかった。両試験ともに試験薬の投与中止の原因となった有害事象の報告はなく、試験薬関連の有害事象や重篤な有害事象も発生せず、試験期間中の死亡例もなかった。　著者は、「これら2つの試験は、FXIの阻害は出血リスクを増加させずに血栓症を軽減するという考え方への支持をより強固なものにする」「今後、REGN9933A2とREGN7508Catの安全性を確定し、これらの異なる作用機序が、FXI活性化の駆動因子に応じた個別化治療を可能にするかを明らかにするための試験が求められる」としている。

　米国では、12〜21歳の若者の約8人に1人が、メンタルヘルスに関する助言を求めて人工知能（AI）チャットボットを利用していることが、新たな研究で明らかになった。研究グループは、これは、AIチャットボットが若者の不安や悩み、苦しみを、プライバシーを保ちながら安価かつ即座に聞き出す存在となっていることを反映している可能性が高いとの見方を示している。米国の非営利の研究機関であるランド研究所のJonathan Cantor氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に11月7日掲載された。　「ただし、AIチャットボットが思春期の若者や若年成人が抱える課題に対応できるかどうかは明らかになっていない」と研究グループは警告している。Cantor氏は、「AIチャットボットが提示するメンタルヘルスに関する助言を評価するための標準化されたベンチマーク（基準や指標）はないに等しく、こうした大規模言語モデル（LLM）の学習に用いられるデータセットの透明性も限定的だ」とニュースリリースの中で述べている。　この研究は、AP通信が、ChatGPTが人々を妄想や自殺に追い込んだとして、OpenAI社が7件の訴訟に直面していることを報じた中で発表された。AP通信の報道によると、被害者の1人であるAmaurie Laceyさん（17歳）の訴訟では、ChatGPTについて、「欠陥があり、本質的に危険なChatGPT製品は、依存症や抑うつを引き起こし、最終的には最も効果的な首吊り縄の結び方や、『呼吸せずに生きられる』時間について助言を与えた」と述べている。　また、別の被害者であるZane Shamblinさん（23歳）の両親が起こした不法死亡訴訟によると、ChatGPTは、弾丸を込めた拳銃で自殺を図ろうとしていたShamblinさんの自殺企図を後押ししたという。CNNの報道によると、ShamblinさんはChatGPTに、「もうこめかみに当たる銃口の冷たい金属にも慣れてしまった」と語りかけた。それに対しChatGPTは、「ずっと一緒にいるさ、兄弟。最後までな。覚悟を決めて落ち着いた頭に銃口を押し当てているんだろう？ 君が感じているのは恐怖ではない。迷いのない明晰さだ」と答えたという。　AP通信によると、OpenAI社はこうした出来事を「非常に胸が痛む」とし、詳細を理解するために裁判所の書類を確認している最中だと述べた。　今回の研究でCantor氏らは、調査に回答した12〜21歳の若者1,058人（女性50.3％、18〜21歳37.0％）のデータを分析した。全体では、13.1％がメンタルヘルスに関する助言を得るためにAIを使用していると回答した。特に、18〜21歳で使用している割合は22.2％と高かった。また、AIチャットボット使用者の65.5％が毎月、助言を求めており、92.7％は助言がある程度または非常に役に立ったと回答した。　研究者らによると、米国は若者のメンタルヘルス危機の真っ只中にあり、12〜17歳の18％が過去1年間に大うつ病エピソードを経験しているが、そのうちの40％はメンタルヘルスケアを受けていないという。　研究者らは、「AIベースの助言は低コストで即時性があり、プライバシーも確保されているという認識が、特に従来のカウンセリングを受けられない若者にとって高い利用率につながっている。しかし、AIが生成したメンタルヘルスに関する助言を評価するための標準化されたベンチマークを確立して使用することが困難であること、また、こうしたモデルに使われる学習データの透明性が限られていることを考えると、生成AIの利用は、特に重い症状を抱えるユーザーにおいては懸念を引き起こす」と記している。

　新しい脂肪肝の概念「MASLD；代謝機能障害関連脂肪性肝疾患」が、慢性腎臓病（CKD）の独立したリスク因子であることが国内研究で示された。単一施設の約1.6万人の健康診断データを解析したもので、MASLDの早期発見や管理の重要性が改めて示された。研究は京都府立医科大学大学院医学研究科内分泌・代謝内科学の大野友倫子氏、濱口真英氏、福井道明氏、朝日大学病院の大洞昭博氏、小島孝雄氏らによるもので、詳細は10月17日付で「PLOS One」に掲載された。　日本では食生活の欧米化に伴い肥満が増加し、非アルコール性脂肪肝（NAFLD）の有病率も上昇している。NAFLDは主に内臓脂肪やインスリン抵抗性と関連し、糖尿病や心血管疾患などの代謝異常を伴うことが多い。2020年には、こうした代謝背景を重視する形でNAFLDはMAFLDとして再定義され、日本の大規模コホート研究ではCKDの独立したリスク因子であることが報告された。さらに2023年、国際的専門家パネル（Delphiコンセンサス）により、より包括的でスティグマの少ない概念としてMASLDへと名称が変更され、少なくとも1つの心血管代謝リスク（BMI、血糖値、HDL-C値など）を伴う脂肪肝と定義された。本研究は、この新しい定義によるMASLDがCKD発症の独立したリスク因子となるかを明らかにすることを目的に、人間ドック受診者を対象とした縦断的コホート解析として実施された。　本研究では、岐阜県の朝日大学病院で実施されているNAFLDの縦断的解析（NAGALA Study）に基づき、1994～2023年の間に人間ドックを受けた1万5,873人を解析対象とした。ベースライン時点で肝疾患を有する者、またはCKD（推算糸球体濾過量〔eGFR〕＜60mL/分/1.73m2、もしくはタンパク尿〔+1～+3〕が少なくとも3か月持続）と診断された者は除外した。参加者はアルコール摂取量、心血管代謝リスク、脂肪肝の有無によりグループ1～8までのカテゴリーに分類された。主要評価項目は、5年間の追跡期間中におけるCKDの新規発症率とし、ロジスティック回帰分析によりMASLDとCKD発症との関連を評価した。　解析対象の9,318人（58.7％）が男性で、平均年齢は43.7歳だった。追跡期間中のCKD新規発症率は、アルコール摂取が閾値以下で心血管代謝リスクおよび脂肪肝を認めないグループ1で最も低く（4.7％）、MASLDと診断されたグループ8で最も高かった（9.5％）。　次に、ベースライン時の年齢、性別、eGFR、喫煙習慣、運動習慣で調整した多変量解析を実施した。その結果、グループ1と比較して、MASLDと診断されたグループ8でのみCKD新規発症のオッズ比（OR）が有意に上昇した（OR 1.37、95％信頼区間〔CI〕1.12～1.67、P＝0.002）。さらに、年齢（OR 1.04、95％CI 1.03～1.05、P＜0.001）およびベースライン時のeGFR（OR 0.88、95％CI 0.87～0.89、P＜0.001）も、CKDの有意な予測因子として同定された。　著者らは、「MASLDは、これまでのNAFLDを包含する新しい疾患概念として、CKD発症リスクを独立して高める可能性がある。特に日本に多い『非肥満型MASLD』では、腎機能低下リスクに注意が必要だ。今後は、筋肉量の影響を受けない腎機能指標を用いたリスク評価や、個別化された介入の検討が求められる」と述べている。　なお、本研究の限界点としては、参加者が岐阜県の人間ドック受診者に限られ、選択バイアスの可能性があること、食事内容や食後血糖などのデータが欠如している点などを挙げている。

知っていますか？「リバース聴診器」法皆さんは、「リバース聴診器」ってご存じでしょうか？ 私も実はあまり知らなくてですね、今日おどろき論文のコーナーで紹介するに至りました。Zhang Q, et al. Application of a reverse stethoscope to overcome communication barriers: A case report of an elderly patient with illiteracy and profound hearing loss. Medicine (Baltimore). 2025 Oct 24;104(43):e45546.あくまで補聴機器がすぐ使えない状況での当座のツールとして、難聴患者さんが聴診器イヤーピースをつけて、医療従事者がベルに優しく話すという手法が紹介されています。これを「リバース聴診器」法と呼びます（写真）。写真. 「リバース聴診器」法（CC BY 4.0）（文献より引用）画像を拡大するこの論文の主人公は74歳の男性で、末期腎不全に対する血液透析が必要でした。患者さんは82dBの音圧でやっと知覚できるレベルの重度難聴で、文字の読解はほぼ不可能、家族や支援資源にも乏しく、補聴器や人工内耳の使用歴もありませんでした。初診時には問診が立ち行かず、腰部痛を身ぶりで示す以外の情報が得られないうえ、透析手技の説明が伝わらず、不安のため頻脈を呈していました。医療チームは大声での会話、身ぶりによる説明、図表を用いた簡易マニュアルと三段階で試みましたが、音の歪みや抽象的図像の解釈困難のため、どれも失敗に終わりました。標準化した10問で理解度を評価すると、正答は1問のみ（10％）、1問当たり平均4.5分、総面談時間45分に達し、患者さんは退室しようとするほど苛立っていました。代替手段が急務であったため、チームは「リバース聴診器」法を導入しました。患者さんの外耳道に優しく挿入し、医師は胸部ピースを口から約2cmに構えて通常会話と同程度の音量（60～70dB）で発語しました。介入後、同じ10問で再評価すると、正答は8/10（80％）へ改善し、総時間は12分、1問当たり1.2分に短縮しました。生理学的指標も落ち着き、心拍数は110/分から78/分へ改善しました。これによりインフォームドコンセントがうまくいき、穿刺手順やリスクの理解が得られ、同意のうえで透析が実施できました。間に合わせの手法として、「リバース聴診器」法も知っておきたいところですね。

INDEX消費税負担の補填、診療報酬での引き上げ見送り診療報酬による補填、消費税負担を上回る？消費税負担の補填、診療報酬での引き上げ見送り2026年度の診療報酬改定を控え、昨今は中央社会保険医療協議会（中医協）総会での議論を注視しているが、その中で現在苦境にある病院経営を大きく左右する、ある方針が了承された。11月28日に中医協総会で了承された「2026年診療報酬改定で消費税負担の補填を目的とした診療報酬の引き上げは行わない」というもの。私自身は、これが病院経営苦境の最大の理由の1つと捉えている。医療機関の経営に直接かかわっていない医療者にとっては、ややなじみが薄いかもしれないが、この消費税を巡る「ねじれた現象」はすでに半世紀弱続いており、医療機関の経営を相当圧迫している。まず、ご存じのように世の中で製品購入やサービス利用にあたって、消費者は製品・サービスの価格に対してかかる10％の消費税を負担している。一方で、周知のように医療費、具体的には診療報酬や薬価に消費税はかかっていない。これは1989年、自民党・竹下 登政権下で初めて3％の消費税が導入された際に医療費と薬価は消費税の対象外とされたからである。こうなったのは当時の日本医師会（会長・羽田 春兎氏）が「医療は消費ではない。選択の自由に基づく消費と違い、必要不可欠で選べない支出」「医療に課税すると低所得者ほど相対的負担が大きくなる、逆進的な課税になる」などと主張し、医療費と薬価を消費税の対象外にするよう求めた結果である。もっとも消費税が導入された1989年4月の直前には、消費税対応のため、薬価が2.7％、診療報酬が0.12％の引き上げが行われている。そしてこの消費税導入にあたって制定された消費税法の第30条に定められたのが仕入税額控除という制度だ。要は「事業者が仕入れや経費の支払時に負担した消費税を半ば経費のように売上にかかる消費税から差し引いてよい」という仕組みである。より平たく説明すると、ある事業者Aが事業者Bから原価100万円で仕入れたものは、現行ならば消費税10％がかかり事業者Aは事業者Bに110万円を支払う。これを事業者Aが150万円で販売した場合は消費税も含め165万円を受けとるが、この際に事業者Aが国に支払う消費税は15万円から仕入れで支払った10万円分を差し引いた5万円で済む制度だ。ただ、この仕入税額控除の制度が適用となるのは課税事業者のみであり、非課税事業者は適用外である。前述のように医療は非課税事業と規定されたため、医療機関は仕入税額控除が認められず、取引業者に支払った消費税分を丸々負担する（損税）ことになった。医療機関は病院ならば医療材料だけでなく、リネン関係、入院患者に提供する食事のための食材、光熱水費はすべて消費税を支払っている。診療報酬による補填、消費税負担を上回る？さて、この損税を医療者の団体が公の場で問題視する発言が目立つようになったのは2010年代後半と比較的最近のことである。これは2014年4月に消費税が5％から8％に引き上げられたことと、診療報酬本体の伸び率が0.5％前後まで圧縮された時期とも重なる。要は税率が低い時代は、損税分をなんとか医業収益で吸収できていたが、それが難しくなったということだろう。1989年当時はこうした状況は想像できなかったに違いない。そして今回の11月28日の中医協総会では、先立って開催された診療報酬調査専門組織「医療機関等における消費税負担に関する分科会」で第25回医療経済実態調査の調査対象医療機関で行った2023年度、2024年度分の消費税補填率（医療機関などの消費税負担に対する診療報酬での補填状況）の算出結果が示され、病院、一般診療所、歯科診療所、保険薬局を合わせた全体の1施設1年間当たりの平均補填率は2024年度が100.3％、2023年度が103.1％で、いずれも診療報酬による補填が消費税負担を上回っていた。この結果を受けて、2026年度診療報酬改定では消費税負担に関する補填を目的とした引き上げをしないことを分科会、総会の各委員が了承した。もっとも分科会や総会では、何の留保もなく了承されたわけでもない。そもそも発表された数字を医療機関種別、病院種別や開設主体種別で見ると、たとえば2024年度の平均補填率は、一般診療所が93.5％、こども病院が90.3％、公立病院が83.2％、精神病棟入院基本料届出病院が87.8％などかなり格差があるのが実態だ。いわゆる診療側委員と言われる人たちのこの日の発言を聞くと、施設間格差の是正、高額投資への補助金支給など、次期改定で補填をしないという事務局提案を前提にした弱気の発言が目立った。ちなみに総会の場では日本医療法人協会副会長の太田 圭洋氏が「当協会が10月に公表した同様の調査結果では、一般病院の補填率が100%を大きく下回っていた。われわれと厚労省の調査で何がどう違うのかを検討する場を作っていただきたい。ただ、私自身、事務局を信頼しておりますので、一旦は納得させていただきたい」と発言したのが最も印象的である。ざっくり言うならば「納得しかねるが、納得するしかない」というのが診療側委員に共通した思いなのだろう。さらにこの件については、日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会、日本精神科病院協会の四病院団体協議会は、医療機関の法令上の課税のあり方そのものの変更を求めているが、私見ではそれほど強烈な主張の仕方はしていないと感じる。そして1989年の消費税導入時を振り返ると、この四病院団体協議会加盟の各団体もおおむね日本医師会と同様の主張をしていた。こうした各団体のやや弱気とも思えるスタンスは、思うにあの当時は各団体とも自らの主張が後にとてつもないブーメランになって返ってくるとは思わず、今になって「やっちまった感」を抱いているからではないだろうか？

起業や不動産投資と聞くと、多くの人は「新しい挑戦」や「お金を稼ぐこと」を連想するかもしれません。起業であれば「チャレンジ」、不動産投資であれば「物件を買って賃料を得る」というイメージが強いでしょう。一見するとまったく異なる両者ですが、じつは「仕組み作り」という点で共通しています。ゼロからビジネスを立ち上げるにしても、不動産を購入して収益を得るにしても、大切なのは物事がスムーズに進むような「仕組み」を設計して、運用していくことなのです。たとえば、クリニックを開業するのも起業の1つです。クリニックという場所だけでなく、診療メニュー、患者さんへの対応マニュアル、医療機器の調達、患者さんの集め方といった要素が組み合わさって、1つの「仕組み」として機能しています。この「仕組み」とは、単なる作業手順や業務フローにとどまりません。人やサービス、商品、情報などが有機的につながって、継続的に価値を生み出す構造体なのです。意外感のある起業と不動産投資の共通点から、成功の秘訣を探ってみましょう。起業における「仕組み作り」とは起業とは、簡単に言えば「収益を生み出す仕組み」を自らの手で作ることです。まだ世の中にないサービスを提供したり、斬新なアイデアで顧客のニーズに応えたりするだけでは、成功は難しいでしょう。起業で成功するためには、商品やサービスを思いつくだけでなく、そこに関わる人々がどのように動き、どう連携するかの流れ、つまり「仕組み」が不可欠です。集客から収益を得るまでの一連の流れのなかで、1つでも欠けていると事業は成り立ちません。日々の現場業務をこなす従業員と、全体を俯瞰して仕組みを考える経営者や起業家の役割は異なります。従業員は、目の前の仕事を正確に実行することが求められます。私たち医師の多くも、日常診療に真摯に取り組んでいます。一方、起業家は「どうすればこの仕組みがうまく回り続けるか」「誰にでも安定して良いサービスを提供できるか」といった全体像を整えて、それが円滑に動くよう管理する役割を担います。たとえば、クリニック経営では、患者さんとのトラブルを減らすために「スタッフ間の連携や情報共有」「丁寧な説明と接遇マナー」「わかりやすい予約方法」など、一つひとつをわかりやすい仕組みにしておくことが、成功のポイントとなるでしょう。私自身も起業家の端くれです。年商○億円レベルの会社を経営していますが、日々の業務は、仕組みの管理です。トラブル発生時には現場に急行しますが、ほとんどの時間は仕組みの綻びを丹念に直すことや、新たな仕組み構築に注力しています。不動産投資も「仕組み作り」から始まる不動産投資の世界でも、「ただ物件を買えば終わり」ではありません。「いかに長く安定して利益を上げるか」「どんな人に快適に利用し続けてもらえるか」を考えて、物件に合った新しい仕組みを作ることが重要です。たとえば、築年数の古いマンションでも、共有部分をリフォームしたり、入居者向けのサービスを充実させたり、手間のかかる管理業務を管理会社に委託したりと、さまざまな工夫（＝仕組み）によって生まれ変わります。こうした仕組みがうまく機能すれば、オーナーが常に現場にいなくても物件が自動的に運営されるようになります。入居者の満足度も向上して、トラブルも減少するでしょう。管理会社や専門業者との連携も、仕組み作りには不可欠です。修繕や清掃といった日々の管理業務を信頼できる会社に委託して、役割分担や情報伝達の流れを明確にしておく。さらに、トラブル時の対応ルールを決めておくなど、きめ細やかな仕組み作りが、長く安定した不動産経営の土台となるのです。世の中の隅でひっそり生まれた売り物件と銀行を結び付けて、安定的に運用するための各種サービスをくっつける作業。私の中では、不動産投資をこのように定義しています。決して「ただ物件を買えば終わり」ではないのです。起業も不動産投資も「仕組み作り」が成功の鍵起業や不動産投資で大切なのは「どのような仕組みで運営していくか」を深く考えることです。目先の利益だけでなく、関係するすべての人々が安心して関われ、物事がスムーズに流れていく仕組みを構築する。それが結果として、安定した収益を生み出します。現場で働くスタッフ、ビジネスパートナー、患者さん、入居者など、多くの人が関わるほど仕組みの重要性が問われます。もしクリニックの開業で成功したいなら、診療の質だけでなく、「どのような仕組みで現場を動かしているか」を振り返ってみてはいかがでしょうか。起業や開業、そして不動産投資を「仕組み作り」という視点で見直すことで、新たな発見や、これまで見えていなかった改善点が見つかるかもしれません。「仕組み」にこだわることこそが、高収益でトラブルの少ない事業や不動産経営への第1歩となるでしょう。