帯状疱疹という病気を知る人は、医療者に限らず神経痛でのたうち回るイメージを持つ人が多いだろう。周囲でこの病気を体験した人からはよく聞く話である。身近なところで言うと、私の父は今から10年ほど前に帯状疱疹の痛みがあまりにひどく、夜中に救急車で病院に運ばれたことがある。私自身は現在50代半ばだが、実は18歳という極めて若年期に帯状疱疹を経験している。当時はアシクロビル（商品名：ゾビラックスほか）さえなかった時代だ。ただ、私の場合は軽い痛みはあったものの騒ぐほどではなかった。おそらく非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）を処方されたと思うのだが、それを服用するとその軽い痛みすらなくなった。受診した皮膚科の看護師からは「痛くない帯状疱疹、いいね」と謎のお褒めをいただいた。さて、帯状疱疹については1990年代以降、アシクロビルをはじめとする抗ウイルス薬や帯状疱疹の神経障害性疼痛治療薬のプレガバリン（商品名：リリカほか）などが徐々に登場し、薬物治療上は進歩を遂げている。加えて2020年には帯状疱疹専用の乾燥組換えタンパクワクチン・シングリックスが登場した。シングリックス登場以前は水痘の生ワクチンも帯状疱疹予防として使用されていたが、極端に免疫が低下しているケースなどには使えないので、この点でも進歩である。ちなみに新型コロナウイルスワクチンも含め21種類のワクチンを接種し、従来からワクチンマニアを自称する私は、2020年の発売後すぐにシングリックスの接種を終えている。それまで接種部位疼痛ぐらいしか副反応を経験していなかったが、シングリックスの1回目接種時は38℃を超える発熱を経験した。全身症状の副反応を経験した唯一のワクチンでもある。そして今春からはこの帯状疱疹ワクチンが定期接種化する。私自身はワクチンで防げる感染症は、積極的に接種を推進すべきとの考えであるため、これ自体も喜ばしいことである。だが、この帯状疱疹ワクチンの定期接種化がやや面倒なスキームであることはすでに多くの医療者がご存じかと思う。とにかく対応がややこしいB類疾病今回の帯状疱疹ワクチンの定期接種は、「個人の発症・重症化予防を前提に対象者内で希望者が接種する」という予防接種法に定めるB類疾病に位置付けられた。疾患特性上、この扱いは妥当と言えるだろう。季節性インフルエンザや肺炎球菌感染症などが該当するB類疾病はあくまで法的に接種の努力義務はなく、接種費用の一部公費負担はあるものの、接種希望者にも自己負担が生じる。まあ、これはこれで仕方がない。しかし、私見ながら国が定期接種と定めながら、市区町村による接種勧奨義務がないのはいただけない。自治体の対応は任意のため、地域によっては勧奨パンフレットなどを個々人に郵送しているケースもある。もちろんそこまではしていなくとも、個別配布される市区町村報などに接種のお知らせが掲載されている事例は多い。とはいえ、市区町村報は制作担当者の努力にもかかわらず、案外読まれないものである。集合住宅に居住する人ならば、郵便ポスト脇に設置されたポスティングチラシ廃棄用のゴミ箱に市区町村報が直行しているのを目にした経験はあるはずだ。しかも、今回の帯状疱疹ワクチンの定期接種スキームは、一般人はおろか医療者にとってもわかりにくい高齢者向け肺炎球菌ワクチンの接種スキームに酷似している。具体的には開始から5年間の経過措置を設け、2025年度に65歳となる人とそこから5歳刻みの年齢（70、75、80、85、90、95、100歳）の人が定期接種対象者になり、2025年度は特例として現時点で100歳以上の人はすべて対象者とする。今後、毎年この65歳とそこから5歳刻みの人が対象となるのだ。これ以外には60～64歳でヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫機能障害があり、日常生活がほとんど不可能な人も対象である。この肺炎球菌ワクチンや帯状疱疹ワクチンの定期接種での対象者の5歳刻みは、私の知る限り医師からの評判はあまりよろしくない。「それだったら65歳以上の高齢者を一律接種可能にすべき」という声はたびたび聞くが、この措置はおそらくは公費負担分の予算確保の問題があるからとみられる。とりわけ今回の帯状疱疹ワクチンの場合の予算確保は、国や市区町村担当者にとってかなりの負担だろう。というのも、定期接種では水痘生ワクチンとシングリックスが使われる予定だが、前者は1回接種で全額自己負担の場合は約8,000円、後者は2ヵ月間隔の2回接種で計約4万円。後者は安めの居酒屋で何回たらふく飲み食いできるのだろうという価格である。すでに知られていることだが、今回の定期接種化決定以前に帯状疱疹ワクチンの接種に対して独自の助成を行っている自治体もあり、その多くは接種費用の5割助成、つまり自己負担割合は接種費用の5割である。今回の定期接種化で対象者の自己負担割合がどの程度になるかはまだ明らかになってはいないが、一説には接種費用の3割程度と言われている。この場合、より安価な接種が可能になるが、3割だとしてもシングリックスならば患者自己負担額は2回合計で約1万2,000円と決して安くはない。この（1）5歳刻みの複雑な接種スケジュール、（2）自治体の接種勧奨格差、（3）自己負担額、の3つの“悪”条件は、定期接種という決断を「絵に描いた餅」にしてしまう、いわゆる接種率が一向に高まらないとの懸念を大きくさせるものだ。実際、（1）～（3）がそのまま当てはまる肺炎球菌ワクチンの2019～21年の接種率は13.7～15.8％。この接種率の分母（推計対象人口）には、2019年以前の接種者を含んでいるため、現実の接種率よりは低い数字と言われているものの、結局、累積接種率は5割に満たないとの推計がある。接種率の低さゆえに2014年の定期接種化から設けられた5年間の経過措置は1度延長されたが、事実上対象者の接種率が5割に満たないまま、経過措置は今年度末で終了予定である。接種率向上がメーカーと現場の裁量に任されている？今回の帯状疱疹ワクチンをこの二の舞にしないためには、関係各方面の相当な努力が必要になる。接種率の貢献において一番期待されるのは現場の医師だが、かかりつけの患者であっても全員の年齢を正確に記憶しているわけではないだろうし、多忙な日常診療の中で、まるでA類疾病の自治体配布資料に当たるような説明に時間を割くのは容易ではないだろう。そんな中で先日、シングリックスの製造販売元であるグラクソ・スミスクライン（GSK）が帯状疱疹ワクチンに関するメディアセミナーを開催した。そこで質疑応答の際にこの懸念について、登壇した岩田 敏氏（熊本大学 特任教授/東京医科大学微生物学分野 兼任教授）、永井 英明氏（国立病院機構東京病院 感染症科部長）、國富 太郎氏（GSK執行役員・ガバメントアフェアーズ&マーケットアクセス本部 本部長）に尋ねてみた。各氏の回答の要旨は以下の通りだ。「われわれ、アカデミアが積極的に情報発信していくことと、かかりつけ医は専門性によってかなり温度差はあると思うが、やはりワクチンはかかりつけ医が勧めるのが一番有効と言われているので、そこの点をもう少し攻めていく必要があると思う」（岩田氏）「肺炎球菌ワクチンの場合は、啓発活動が十分ではなかったのかもしれない。肺炎球菌ワクチンではテレビCMなども流れていたが、やはり私たち医師や自治体がワクチンのことを知ってもらうツールを考えなければならない。その点で言うと私案だが、帯状疱疹ワクチンも含め高齢者に必要なワクチンの種類と接種スケジュールが記載された高齢者用ワクチン手帳のようなものを作成し、それを積極的に配布するぐらいのことをしないとなかなかこの状況（肺炎球菌ワクチンで現実となったB類疾病での低接種率）を打開でないのではないかと思っている」（永井氏）「疾患啓発、ワクチン啓発、予防の大切さを引き続きさまざまなメディアを使って情報発信を継続していきたい。一方、実施主体となる自治体も難しい内容をどう伝えたらよいか非常に苦慮し、限られた資材の中で住民にいかにわかりやすく伝えるかの相談を受けることも非常に多い。その場合に弊社が有するさまざまな資材を提供することもある」（國富氏）また、永井氏が講演の中で示した別の懸念がある。それは前述のように現時点では自治体が帯状疱疹ワクチンの接種に公費助成を行っているケースのこと。現在、その数は全国で700自治体を超える。そしてこの公費助成はワクチンの適応である50歳以上の場合がほとんどだ。ところが今回の定期接種化により、この公費助成をやめる自治体もある。となると、こうした自治体では今後50～64歳の人は完全自己負担の任意接種となるため、永井氏は「助成がなくなった年齢層の接種率は下がるのではないか？」と語る。もっともな指摘である。定期接種化により接種率が下がるというあべこべな現象がおきる可能性があるのだ。昨今は高額療養費制度の改正が大きな問題となっているが、たとえばその渦中で危惧の念を抱いているがん患者などは、抗がん剤治療などにより帯状疱疹を発症しやすいことはよく知られている。自治体の公費助成がなくなれば、該当する自治体で治療中の中年層のがん患者は、帯状疱疹ワクチンで身を守ろうとしても、これまた自己負担である。これでさらに高額療養費が引き上げられたら、たまったものではないはずだ。もちろん国や市区町村の財布も無尽蔵であるわけではないことは百も承知だ。しかし、今回の帯状疱疹ワクチンの定期接種化は喜ばしい反面、穴も目立つ。せめてB類疾病の自治体による接種勧奨の義務化くらい何とかならないものか？

出演：京都大学医学部付属病院　血液内科　北脇 年雄氏CAR-T療法は今や造血器腫瘍治療に欠かせないものとなった。その一方、複雑な治療工程や有害事象の管理など紹介元施設にとって押さえておくべき情報は多い。成人CAR-T療法の治療準備、有害事象管理、紹介・逆紹介のポイントなどを京都大学附属病院の北脇年雄氏に解説いただいた。参考CAR-T細胞療法のトリセツ（中外医学社）血液内科治療のトリセツ（中外医学社）

第113回　Dr.光冨の肺がんキーワード解説「EGFR変異 Part2」肺がんではさまざまなドライバー変異が解明されている。それに伴い、種々の標的治療薬が登場する。それら最新の情報の中から、臨床家が知っておくべき基本情報を近畿大学の光冨 徹哉氏が解説する。

　強迫症（OCD）は、重大な機能障害を伴う慢性疾患である。OCDの治療では、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）により、一部しか症状が改善しないことも少なくない。このような場合、一般的に確立された治療法として、抗精神病薬併用によるSSRI増強療法が多くの患者で行われている。イタリア・ミラノ大学のLuca Giacovelli氏らは、治療抵抗性OCD患者におけるSSRIとブレクスピプラゾール併用療法の有効性および忍容性を評価するため、予備的レトロスペクティブ観察研究を実施した。International Clinical Psychopharmacology誌オンライン版2025年2月6日号の報告。　対象は、治療抵抗性OCDと診断された患者10例。12週間のブレクスピプラゾール併用療法を行った。ブレクスピプラゾールの用量は、1mg/日から開始し、臨床判断に基づき調整した。治療反応の評価は、ベースラインから12週目までのYale-Brown強迫尺度（Y-BOCS）合計スコアの変化により行った。有害事象は、システマティックに記録した。　主な結果は以下のとおり。・12週間のブレクスピプラゾールにより、Y-BOCS合計スコアの有意な改善が認められた。・ベースライン時と比較した12週間後のY-BOCS合計スコアが25％以上低下した患者は7例（70％）、35％以上低下した患者は5例（50％）であった。・鎮静および体重増加などの軽度の副作用は、2例（20％）で報告された。　著者らは「治療抵抗性OCDに対するSSRI＋ブレクスピプラゾール併用療法の有効性および忍容性プロファイルが確認された。治療抵抗性OCDのマネジメントにおいて、ブレクスピプラゾールは有望な併用薬である可能性が示唆された」と結論付けている。

　ブリストル マイヤーズ スクイブは、2024年12月27日にオザニモド（商品名：ゼポジア）について、「中等症から重症の潰瘍性大腸炎（既存治療で効果不十分な場合に限る）」の適応で、厚生労働省より製造販売承認を取得した。そこで潰瘍性大腸炎およびオザニモドへの理解を深めることを目的として、2025年2月25日にメディアセミナーを開催した。本セミナーでは、仲瀬 裕志氏（札幌医科大学医学部 消化器内科学講座 教授）が、潰瘍性大腸炎の概要、潰瘍性大腸炎患者を対象としたアンケート調査の結果、オザニモドの特徴や臨床成績などについて解説した。再燃への不安が大きな負担　指定難病として認定される潰瘍性大腸炎は、若年で発症することも多く、患者数が年々増加傾向にある。難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班が2014年に実施した調査では、潰瘍性大腸炎の患者数は約22万例と推計されており、令和5年度末の特定医療費（指定難病）受給者証所持者数は14万6,702例となっている。　潰瘍性大腸炎は寛解と再燃を繰り返すことが特徴であり、仲瀬氏は「再燃があると思うだけで患者はすごく不安になり、日常生活にも大きな影響を及ぼす」と述べる。そこで、30代以上の潰瘍性大腸炎患者106例を対象に、インターネットによるアンケート調査が実施された。本調査の対象患者は、罹病期間5年以上の割合が71％、中等症から重症の割合が63％であった。再燃に関して、再燃経験を有する患者の割合は71％であり、再燃に対する不安を有する患者の割合は89％にのぼった。これについて、仲瀬氏は「さまざまな治療薬が使用可能となった時代においても、患者の89％が再燃の不安を感じているというのは、非常に重要なデータである。こうした不安を取り除くために、医療者は治療に取り組む必要がある」と述べた。S1P受容体調節薬オザニモドの登場　仲瀬氏は「潰瘍性大腸炎はヘテロな疾患である」と述べる。つまり、潰瘍性大腸炎の病態にはさまざまなサイトカインが関与するため、個々の患者で炎症のパターンが異なり、治療への反応も異なる。そのため、さまざまな作用機序の治療薬が開発されているが、それでも治療効果が不十分な患者が存在するのが現状であり、アンメットメディカルニーズが存在するといえる。　そこで新たに登場したのがオザニモドである。オザニモドは、S1P（スフィンゴシン-1-リン酸）受容体を調節するという新しい作用機序を有する※。オザニモドの特徴は、リンパ球上に発現するS1P1受容体に結合し、内在化および分解を誘導することにより、リンパ球がリンパ節から循環血中へ移動するのを抑制することで、結果的に大腸内の炎症を抑制するという点にある。また、1日1回投与の経口薬であることから、患者の負担を軽減することも期待される。※同様の作用機序を有する薬剤として、多発性硬化症治療薬のシポニモドが存在する日本人患者198例を対象とした臨床試験で有用性を検証　オザニモドは、欧米では中等症から重症の潰瘍性大腸炎を適応として2021年に承認を取得しているが、本邦では未承認であった。そこで、日本人の中等症から重症の潰瘍性大腸炎患者198例を対象とした国内第II/III相試験「J-True North試験」が実施された。　本試験の主要評価項目である投与12週時の完全Mayoスコアに基づく臨床的改善率は、プラセボ群が32.3％であったのに対し、オザニモド0.92mg群は61.5％であり、オザニモド0.92mg群が有意に改善し（p＝0.0006）、プラセボ群に対する優越性が検証された。オザニモド0.92mg群の完全Mayoスコアに基づく臨床的改善率は長期にわたって維持され、投与52週時ではプラセボ群16.9％、オザニモド0.92mg群49.2％であった（名目上のp値＝0.0001）。　副次評価項目の臨床的寛解率、内視鏡的改善率、粘膜治癒率もオザニモド0.92mg群がプラセボ群と比べて改善する傾向にあり、いずれの項目も投与52週時のほうが投与12週時よりも良好な傾向にあった。　安全性について、投与52週時までの副作用発現割合は、プラセボ群が13.8％、オザニモド0.46mg群が20.6％、オザニモド0.92mg群が32.3％であった。オザニモド0.92mg群の主な副作用は、ALT増加（4.6％）、γ-GTP増加、AST増加、肝機能検査値上昇、肝機能異常、帯状疱疹、回転性めまい（各3.1％）であった。また、オザニモド0.92mg群の投与中止に至った副作用は4例に発現した（ALT増加・AST増加2例、薬剤性肝障害1例、黄斑浮腫1例）。死亡に至った副作用は報告されなかった。副作用報告数としては少ないが、帯状疱疹をはじめとする感染症や黄斑浮腫には注意を払う必要がある。　また、オザニモドの特徴としてリンパ球数の減少がある。これについて、仲瀬氏は「減少が大きければ休薬を考えないといけないが、リンパ球数の減少と治療効果は相関するという側面もあるため、リンパ球数の絶対値をフォローしながら、上手に使っていく必要がある」と述べた。＜J-True North試験の概要＞・対象：経口5-アミノサリチル酸製剤またはステロイドの投与歴がある中等症から重症の活動性潰瘍性大腸炎患者198例・方法：プラセボ群、オザニモド0.46mg群、オザニモド0.92mg群に1：1：1の割合で無作為に割り付け、オザニモド0.92mg群には1～4日目は0.23mg、5～7日目は0.46mg、以降は0.92mgを1日1回12週まで経口投与。12週時点のレスポンダーは維持期に移行し、導入期と同じ治験薬を52週まで1日1回経口投与・評価項目［主要評価項目］投与12週時の完全Mayoスコアに基づく臨床的改善率（完全Mayoスコアがベースラインから3ポイント以上かつ30％以上低下、かつ直腸出血サブスコアがベースラインから1ポイント以上低下または絶対値が1ポイント以下）［副次評価項目］投与12週、52週時の臨床的寛解率（直腸出血サブスコアが0ポイントで、排便回数サブスコアが1ポイント以下で［かつ排便回数サブスコアがベースラインから1ポイント以上低下］、かつ内視鏡所見サブスコアが1ポイント以下）、内視鏡的改善率、粘膜治癒率など＜製品概要＞販売名：ゼポジアカプセルスターターパック、ゼポジアカプセル0.92mg一般名：オザニモド塩酸塩製造販売承認取得日：2024年12月27日効能又は効果：中等症から重症の潰瘍性大腸炎（既存治療で効果不十分な場合に限る）用法及び用量：通常、成人にはオザニモドとして1～4日目は0.23mg、5～7日目は0.46mg、8日目以降は0.92mgを1日1回経口投与する。製造販売元：ブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社

　2025年3月5日、厚生労働省より添付文書の改訂指示が発出され、該当医薬品の副作用の項などに追記がなされる。　対象医薬品は以下のとおり。抗PD-L1抗体薬アテゾリズマブ（商品名：テセントリク）アベルマブ（同：バベンチオ）セミプリマブ（同：リブタヨ）＜重大な副作用＞免疫性血小板減少症免疫性血小板減少症関連症例を評価した結果、アテゾリズマブ、アベルマブにおいて、免疫性血小板減少症との因果関係が否定できない症例が集積した。また、セミプリマブにおいては、現時点では因果関係の否定できない症例の集積はないものの、海外添付文書の記載状況等を考慮し、それぞれの使用上の注意を改訂することが適切と判断された。持続性GLP-1受容体作動薬デュラグルチド（商品名：トルリシティ）＜重大な副作用＞肝機能障害肝機能障害関連の症例等を評価した結果、本剤と肝機能障害関連事象との因果関係が否定できない症例が集積した。BRAF阻害薬ダブラフェニブ（商品名：タフィンラー）MEK阻害薬トラメチニブ（同：メキニスト）＜重大な副作用＞好中球減少症、白血球減少症現行、「11.副作用」の「11.2その他の副作用」の項で好中球減少症、白血球減少症を注意喚起しているが、好中球減少症および白血球減少症関連症例を改めて評価した。その結果、ダブラフェニブメシル酸塩およびトラメチニブ ジメチルスルホキシド付加物と好中球減少症および白血球減少症との因果関係が否定できない重篤症例が集積した。そのため、重要な基本的注意の項にも「好中球減少症、白血球減少症があらわれることがあるので、本剤投与中は定期的に血液検査を実施するなど観察を十分に行うこと」と追記される。

　英国の大規模コホート研究において、2型糖尿病患者のGLP-1受容体作動薬の使用は、DPP-4阻害薬またはSGLT-2阻害薬の使用と比較し、自殺傾向のリスク増加とは関連していないことが示された。カナダ・Lady Davis InstituteのSamantha B. Shapiro氏らが報告した。GLP-1受容体作動薬と自殺傾向との関連性が懸念されており、これを調査する観察研究がいくつか実施されているものの、結論には至っていなかった。BMJ誌2025年2月26日号掲載の報告。2型糖尿病患者の使用者について、DPP4阻害薬、SGLT-2阻害薬と比較　研究グループは、英国の一般診療所2,000施設以上、患者6,000万例を網羅する大規模プライマリケアデータベース「Clinical Practice Research Datalink（CPRD）AurumおよびGOLD」のデータを用いた。このデータベースは、英国の国民保健サービス（NHS）の入院記録「Hospital Episode Statistics Admitted Patient Care」および国家統計局の死亡登録データベース「Office for National Statistics（ONS）Death Registration」と連携している。　対象は2型糖尿病患者で、次の2つのコホートを特定した。（1）2007年1月1日～2020年12月31日にGLP-1受容体作動薬またはDPP-4阻害薬の服用を開始し継続した患者（コホート1）、（2）2013年1月1日～2020年12月31日にGLP-1受容体作動薬またはSGLT-2阻害薬の服用を開始し継続した患者（コホート2）。いずれも、2021年3月29日まで追跡した。　主要アウトカムは自殺傾向（自殺念慮、自傷行為および自殺の複合と定義）とし、副次アウトカムはこれらの各イベントとした。傾向スコアによる層別化および重み付けCox比例ハザードモデルを用いて、ハザード比（HR）とその95％信頼区間（CI）を算出し、治療を受けた患者における平均処置効果を推定した。GLP-1受容体作動薬は、自殺念慮、自傷行為、自殺のリスク増加と関連なし　コホート1には、GLP-1受容体作動薬使用者3万6,082例（追跡期間中央値1.3年）とDPP-4阻害薬使用者23万4,028例（追跡期間中央値1.7年）が含まれた。粗解析では、GLP-1受容体作動薬の使用はDPP-4阻害薬と比較して、自殺傾向の発生率増加と関連していた（粗発生率1,000人年当たり3.9 vs.1.8、HR：2.08、95％CI：1.83～2.36）。しかし、交絡因子補正後は、関連は認められなかった（HR：1.02、95％CI：0.85～1.23）。　コホート2には、GLP-1受容体作動薬使用者3万2,336例（追跡期間中央値1.2年）とSGLT-2阻害薬使用者9万6,212例（追跡期間中央値1.2年）が含まれた。同様に、粗解析では、GLP-1受容体作動薬の使用はSGLT-2阻害薬と比較して、自殺傾向のリスクが高かったが（粗発生率1,000人年当たり4.3 vs.2.7、HR：1.60、95％CI：1.37～1.87）、交絡因子補正後は、関連は認められなかった（HR：0.91、95％CI：0.73～1.12）。　両コホートとも、自殺念慮、自傷行為、自殺を個別に解析した場合も、同様の結果であった。

　直接経口抗凝固薬（DOAC）は、心房細動を伴う脳内出血生存者の虚血性脳卒中予防に有効ではあるが、その有益性の一部は脳内出血再発の大幅なリスク増加により相殺されることが示された。英国・インペリアル・カレッジ・ロンドンのRoland Veltkamp氏らPRESTIGE-AF Consortiumが、欧州6ヵ国75施設で実施された第III相無作為化非盲検評価者盲検比較試験「PRESTIGE-AF試験」の結果を報告した。結果を踏まえて著者は、「これら脆弱な患者集団における脳卒中予防を最適化するには、さらなるエビデンスと無作為化データのメタ解析が必要である。特定の患者に対しては、より安全な薬物療法または機械的代替療法の評価も求められる」と述べている。DOACは、心房細動患者において血栓塞栓症の発症頻度を低下させるが、脳内出血生存者に対するベネフィットとリスクは不明であった。Lancet誌オンライン版2025年2月26日号掲載の報告。脳内出血発症後14日～1年のAF患者をDOAC群と抗凝固薬非投与群に無作為化　研究グループは、脳内出血発症後14日～12ヵ月（当初は6ヵ月）以内で、心房細動を有し、抗凝固療法の適応があり、修正Rankinスケール（mRS）スコアが4以下の18歳以上の患者を、脳内出血の部位と性別によって層別化し、DOAC群または抗凝固薬非投与群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　血管奇形または外傷に起因する脳内出血、左心耳閉鎖デバイスによる治療予定または既治療患者などは除外した。　DOAC群では、各地の試験担当医師の判断によりアピキサバン、ダビガトラン、エドキサバンまたはリバーロキサバンが投与された。抗凝固薬非投与群では、試験担当医師の判断で抗血小板薬（例：アスピリン100mg 1日1回）を投与または非投与した。　主要エンドポイントは2つで、初回虚血性脳卒中と脳内出血の初回再発とし、ITT集団で優越性と非劣性に関する階層的検定を実施した。脳内出血に関する非劣性マージンは、ハザード比（HR）の90％信頼区間上限が1.735未満とした。安全性についても、ITT集団を対象に解析した。DOAC群で虚血性脳卒中リスクは減少、脳内出血再発リスクは増大　2019年5月31日～2023年11月30日に319例が登録され、DOAC群（158例）および抗凝固薬非投与群（161例）に無作為に割り付けられた。患者背景は、年齢中央値が79歳（四分位範囲[IQR]：73～83）で、女性113例（35％）、男性206例（65％）であった。　追跡期間中央値1.4年（IQR：0.7～2.3）において、初回虚血性脳卒中の発症頻度は、DOAC群が抗凝固薬非投与群より低かった（HR：0.05、95％CI：0.01～0.36、log-rank検定p＜0.0001）。すべての虚血性脳卒中イベントの発症頻度（100患者年当たり）は、DOAC群で0.83（95％CI：0.14～2.57）に対し、抗凝固薬非投与群では8.60（5.43～12.80）であった。　脳内出血の初回再発については、DOAC群は事前に規定された非劣性マージン（＜1.735）を満たさなかった（HR：10.89、90％CI：1.95～60.72、p＝0.96）。すべての脳内出血の発症頻度（100患者年当たり）は、DOAC群5.00（95％CI：2.68～8.39）に対し、抗凝固薬非投与群は0.82（95％CI：0.14～2.53）であった。　重篤な有害事象は、DOAC群で158例中70例（44％）、抗凝固薬非投与群で161例中89例（55％）に発現した。DOAC群では16例（10％）、抗凝固薬非投与群では21例（13％）が死亡した。

　特定のタイプの慢性腰痛患者において、痛みや障害の軽減を目的とした硬膜外ステロイド注射（epidural steroid injection；ESI）の効果は限定的であることが、米国神経学会（AAN）が発表した新たなシステマティックレビューにより明らかになった。このレビュー結果は、「Neurology」に2月12日掲載された。　ESIは、脊柱の硬膜外腔と呼ばれる部分にステロイド薬や局所麻酔薬を注入して炎症を抑え、痛みを軽減する治療法である。このレビューの筆頭著者である米ロマリンダ大学医学部のCarmel Armon氏は、「慢性腰痛は一般的だが、動作や睡眠、日常的な活動を困難にして、生活の質（QOL）に悪影響を及ぼし得る」とAANのニュースリリースで述べている。　今回のシステマティックレビューでは、2005年1月から2021年1月の間に発表された90件のESIに関するランダム化比較試験を対象に、神経根症および脊柱管狭窄症に対するESIの痛み軽減効果に焦点を当てて分析が行われた。神経根症は、主に頸椎や腰椎の変性により神経根が圧迫されることで、脊柱管狭窄症は脊柱管（背骨の中の神経の通り道）が狭くなって脊髄や神経が圧迫されることで生じ、いずれも痛みやしびれなどが生じる。分析結果は、研究ごとに有効性の指標が大きく異なるため、短期的（治療後3カ月まで）および長期的（治療後6カ月以上）に見て、ESIを受けた患者（ESI群）において治療により良好な転帰を達成した割合がESIを受けていない対照群と比べてどの程度多いか（success rate difference；SRD）に基づき報告された。　その結果、頸部または腰部神経根症の場合、ESI群では対照群と比較して短期的に痛みが軽減した人の割合が24％（SRD −24.0％、95％信頼区間−34.9〜−12.6）、障害が軽減した人の割合が16％（同−16.0％、−26.6〜−5）多いことが示された。また長期的に見ても、ESI群では障害が軽減した人の割合が対照群より約11％多い可能性が示された（同−11.1％、−25.3〜3.6）。ただし、対象研究の多くは腰部神経根症の人が中心であり、頸部の疾患に対する治療については十分な研究がなかった。そのため、頸部の神経根症に対するESIの効果は不明であるという。　一方、脊柱管狭窄症の場合、ESI群では対照群と比較して、短期的にも長期的にも障害が軽減した人の割合が、それぞれ26％（SRD −26.2％、95％信頼区間−52.4〜3.6）と12％（同−11.8％、−26.9〜3.8）多い可能性が示唆されたが、統計学的な有意性は確認されなかった。また、短期的に痛みを軽減する効果については、統計学的に有意な差は確認されず（同−3.5％、−12.6〜5.6）、長期的に痛みを軽減する効果については、エビデンスが十分ではなく不明とされた。全ての研究が腰部脊柱管狭窄症の人を対象にしていたため、頸部脊柱管狭窄症に対するESIの効果は不明であった。　共著者の1人である、米ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのPushpa Narayanaswami氏は、「われわれの研究は、特定の慢性腰痛に対するESIの短期的な効果は限定的であることを裏付けている」とニュースリリースで述べている。同氏はまた、「治療を繰り返すことの有効性や、治療が日常生活や仕事復帰に及ぼす影響について検討した研究は見当たらなかった。今後の研究では、こうしたギャップを解消する必要がある」と付言している。

　日本人の約4人に1人は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する何らかの陰謀論を信じているとする調査結果が報告された。旭川医科大学社会医学講座の佐藤遊洋氏、東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の田淵貴大氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS One」に12月30日掲載された。収入や保有資産が多い人、正規雇用されている人に陰謀論を信じている人が多いという、海外とは異なる傾向が観察されたとのことだ。　COVID-19パンデミック以降、製薬会社が利益を得るためにウイルスを作成した、世界人口を減らすためにウイルスがばらまかれたといった、さまざまな陰謀論が拡散された。そのような陰謀論、または不正確な情報の流布と支持の高まりのために、社会不安の拡大、あるいは公衆衛生対策への悪影響が生じ得ることが指摘されている。例えば国内では、陰謀論とは異なるが、偏った報道の影響でヒトパピローマウイルスワクチンの積極的勧奨一時中断に至り、子宮頸がん対策が遅延した。よってCOVID-19陰謀論についても、今後への備えとして、国内でそれを信じる人の割合や特徴の傾向を明らかにしておく必要がある。　以上を背景に佐藤氏らは、COVID-19パンデミックの社会・医療への影響を把握するために実施された大規模調査「JACSIS（Japan COVID-19 and Society Internet Survey）」のデータを用いた解析を行った。JACSISは、インターネット調査会社のパネル登録者対象のweb調査として、パンデミック発生以降継続的に行われている。今回の研究では、2021年9～10月に行った調査で得られた2万8,175人（年齢範囲16～81歳）の有効回答を解析対象とした。　英オックスフォード大学での先行研究に基づき、1. 大手製薬会社が、ワクチンで利益を上げるために新型コロナウイルス感染症を作った、2. 新型コロナウイルス感染症は、全ての人々にワクチン接種を余儀なくさせるために作られた、3. このワクチンを使って、大規模な不妊化を実行しようとしている――という3項目を、COVID-19陰謀論として採用。これらについて、「強く賛成する」、「多少賛成する」、「どちらでもない」、「多少反対する」、「強く反対する」の五つから選択してもらい、前二者を選択した場合に「その説を信じている」と判定した。このほかに、COVID-19に関する情報源、行政発情報への信頼の強さなども調査した。　その結果、全体の10.2％は前記の陰謀論のうち一つを信じており、6.5％は二つ、7.3％は三つ全てを信じていた。年齢や性別、居住地、婚姻状況、世帯収入、教育歴などを日本の人口構成に一致させて調整すると、日本人の約4人に1人（24.4％）が何らかの陰謀論を信じていることが分かった。信じている陰謀論の数と背景因子との関連を線形回帰モデルで検討した結果、教育歴、世帯収入、資産額、雇用状況、行政発情報への信頼などと、以下のような有意な関連が認められた。　教育歴については高校卒を基準として、教育歴が長い場合（修士または博士課程修了でΒ＝－0.066）と短い場合（中学卒でΒ＝－0.089）の双方で、信じている陰謀論が少ないという負の関連が見られた。世帯収入については高収入者において、信じている陰謀論が多いという正の関連が見られた（400～500万円を基準として800万円以上でΒ＝0.069）。資産については100万円未満を基準として900～2000万円（Β＝0.060）で正の関連が見られた（2000万円以上では非有意）。雇用状況については正規雇用者を基準として、失業・退職者（B＝－0.078）、専業主婦・主夫（B＝－0.086）、パートタイム（B＝－0.051）、自営業（B＝－0.102）のいずれも、負の関連が見られた。　COVID-19の情報源に関しては、政府機関のウェブサイトの利用者は非利用者よりも、信じている陰謀論が少なかった（B＝－0.109）。一方、X（旧Twitter）以外のSNS（Facebook、Instagram、YouTube、LINE）利用者は非利用者に比べて、信じている陰謀論が多かった（B値は0.053～0.093の範囲）。このほか、日本政府を信頼している人はそうでない人に比べて、信じている陰謀論が多いことも分かった（B＝0.175）。　以上の結果に基づき著者らは、「日本においてCOVID-19陰謀論は24.4％の人に支持されている」と推定している。また本調査で明らかになった特筆すべき点として、海外での先行研究とは逆の傾向が示されたことを指摘している。即ち、高収入、高資産、正規雇用が陰謀論の支持と正の関連があり、一方、高学歴とともに教育歴が短いことも、陰謀論の支持と負の関連が認められたことから、「このような日本特有の傾向の根底にあるメカニズムの解明が求められる」と付言している。

米国食品医薬品局（FDA）は先日、バイオ医薬品企業バーテックス・ファーマシューティカルズが開発した新しい非オピオイド鎮痛薬suzetrigine（商品名：Journavx）を承認しました1,2）。これは中等度から重度の急性疼痛を対象とした経口剤で、約20年ぶりに承認された新しい作用機序を持つ鎮痛薬です。オピオイド乱用の背景承認の背景には、米国で深刻化するオピオイド系鎮痛薬乱用の問題があります。オピオイド系鎮痛薬は本来、強い痛みを効果的に抑える薬剤として処方されてきましたが、その強力な鎮痛作用ゆえに依存や乱用が社会問題化し、過去20年余りで約50万人が過剰摂取によって死亡したと報告されています3）。このため、たとえば著者の私が仕事をするニューヨーク州では、オピオイドの処方はすべて厳格に監視されており、処方制限が本当に必要な患者さんの入手を難しくするなど、近年はむしろ過度とも言えるほどの規制強化が行われています。しかし、その代替として違法薬物に手を染める人も少なくありません。その解決策になると安易には言えませんが、このような状況も相まって、非オピオイド系の新たな鎮痛薬の選択肢を求める声が医療従事者や保険当局の間でありました。suzetrigine（Journavx）の特徴と今後の課題発売元の2024年1月30日付のリリースによると、今回承認されたsuzetrigineは、痛みを伝える神経のナトリウムチャネルを選択的に阻害する新しいメカニズムを持った鎮痛薬で、依存症リスクや中毒性を大幅に低減できる点が期待されています。先に行われた第III相試験では、外反母趾などの術後の疼痛をプラセボと比較して有意に改善することが示されています。12時間ごとに服用する経口剤で、副作用として、かゆみ、筋痙攣、CPK上昇、皮疹などが報告されています2）。発売元によると、米国内での卸売価格は1錠当たり15.50ドル（約2,400円）と設定されました4）。新薬として画期的ではあるものの、既存のジェネリック医薬品や低価格のオピオイド鎮痛薬と比較するとコスト面に不安が残るため、保険会社、医療機関がどの程度この新薬を採用するかが今後の課題となります。一方、賞賛の声が聞かれているのも事実です。非オピオイド系鎮痛薬の選択肢が増えることで、依存症リスクを避けつつ適切な痛みのコントロールを図れるようになる可能性があります。今後は実臨床での効果と安全性がより詳しく検証され、薬価や保険適用の状況次第では、オピオイドクライシスの克服に向けても大きな一歩となることが期待されます。また、日本においても、新たな鎮痛薬の選択肢として期待されるものになるでしょう。このように今回のFDA承認は、痛みの治療における選択肢を広げ、オピオイド乱用が深刻化する米国で新たな光となるかもしれません。今後は医療経済面の検討、慢性疼痛への効果の有無や長期使用時の安全性データの蓄積を踏まえながら、どのように実際の患者ケアに組み込まれていくのかが大きな注目点となるでしょう。参考文献・参考サイト1）Smith G. New Pain Drug Gets FDA Nod as Safer Alternative to Addictive Opioids. Bloomberg. 2025 Jan 31.日本語版：米FDA、オピオイドに代わる鎮痛剤を承認－依存症リスク抑制2）FDA Approves Novel Non-Opioid Treatment for Moderate to Severe Acute Pain. 2025 Jan 30.3）CDC. Drug overdose deaths - Health, United States. 2024 Aug 2.4）Harrison C. Vertex’s opioid-free drug for acute pain wins FDA approval. Nat Biotechnol. 2025 Feb 17.

五百七十の段　前代未聞の怒鳴り合い先日のこと。急に「ケーキ食べたい発作」に襲われた私は、近所のケーキ屋に行きました。何となく店内が華やかだと思ったら、3月3日の桃の節句だったのです。ショーケースに飾られていたのは「ひな祭りスペシャル」みたいな名前のショートケーキ。イチゴが2つ載っている上にお雛様の顔も付いていて、普通のショートケーキの倍近い値段が付いていました。「すごい値段じゃわい！」と驚いていたら、お母さんに連れられて店に入ってきた3歳くらいの女の子、まんまと「ひな祭りスペシャル」にトラップされてしまいました。もうショーケースの前に取り付いて離れません。お母さんもあの高価なショートケーキを買う以外の選択肢はなくなってしまいました。いやあ、資本主義社会の世の中、微笑ましい光景ですね。さて、この1週間のニュースというと、トランプとゼレンスキーの怒鳴り合い会談がありました。2025年2月28日（現地時間）、ホワイトハウスに招かれたウクライナのゼレンスキー大統領。最初の40分ほどは和やかな会談だったのですが、徐々に場の雰囲気がヒートアップし、最後は怒鳴り合いの末に物別れ（Full Meeting between President Trump, VP Vance and Ukrainian President Zelensky in Oval Office）。会談後に予定されていた昼食会も、鉱物資源協定の署名も、共同記者会見もすべてキャンセルされてしまいました。まさか首脳会談がこういう形で終わるとは！私なんかは当事者でも何でもないのにビビってしまいました。何でまたこんなことになってしまったのでしょうか？つらつら考えてみるに、通常の首脳会談と違うところが3つありました。1つ目は通訳がいなかったこと。ゼレンスキー大統領は非常に上手な英語でしゃべっていましたが、彼の母語はロシア語とウクライナ語です。いくら英語が上手でも、相手の土俵に乗ってしまったら話になりません。口論になった時には英語話者に簡単に揚げ足を取られてしまいます。それに通訳を間に挟んでいれば、お互いにあそこまで感情的になることもなかったでしょう。2つ目は1対2だったこと。首脳会談なら普通は1対1だと思いますが、なぜかバンス副大統領も同席していました。1対2の口論では最初から勝負は見えています。3つ目はメディアの前だったこと。テレビカメラの前だと、お互いに引くに引けない状態になってしまいます。また、メディアの人たちも会談の影響を心配するよりも「いい絵が撮れたわい」と思ってしまうので、ヒートアップする材料ばかりが揃っていました。結局、鉱物資源協定に署名がされなかったばかりか、アメリカはウクライナに対する軍事支援を一時停止してしまいます。果たして、アメリカの支援なしでウクライナがロシアの攻勢に持ちこたえることができるのでしょうか。この会談については、多くのYouTube動画でさまざまな論評が加えられていました。「なるほど、自分と同じ意見だ」というのもあれば「こういう見方もあるのか」と思わされるものもあります。いくつか紹介しましょう。まず、あるアメリカ人ユーチューバーの動画（Zelensky's English Isn't Good Enough / English for IELTS and TOEFL）。ゼレンスキー大統領の英語はなかなか上手で、カフェでコーヒーを注文するには十分だけど、首脳会談で使うにはいささか心許ない、というもの。会談のビデオの中からいくつか例を挙げて説明しており「こういう言い方をすると相手を怒らせてしまう」という指摘をしています。とはいえ、ゼレンスキー大統領にとって英語は母語ではないわけですからねえ。アメリカ側にも多少の配慮があってもいいのでは、と思うのは私が日本人だからでしょうか？次にある日本人英語教師の動画（【英語ニュース】アメリカ実力主義全開！ゼレンスキー大統領とトランプ大統領の会談）。彼女にとっては恐怖の首脳会談だったようです。あえて英語で首脳会談に臨んだゼレンスキー大統領の勇気を褒めるとともに、これが現実だ、とも言っていました。私にも経験がありますが、何か論争になった時にアメリカ人に英語で一方的にまくし立てられるというのはしばしばあることです。“●●●●●●○●●●●●☆●●●●☆●●●●●, OK?” みたいな感じですね。そんなもん、“OK?” とか聞かれても、そもそも何を言っているのかがわからないのだから答えようがありません。こちらが沈黙していると同意したと相手に取られてしまう、それが現実なんですね。少なからぬアメリカ人は、英語の不自由な外国人を「頭が悪いからしゃべれないんだ」と思っています。英語が世界中で通じるので、外国語で苦労している人たちの状況を想像することが難しいのでしょう。逆に、アメリカ人の中にも立派な人はいて、こちらに合わせて話をしてくれることもありました。どちらかといえば教育水準の高い人ほど、そういう傾向があるように感じます。別の動画では、日本とウクライナのハーフであるボゴダンさんがしゃべっていました（米ウクライナ首脳会議決裂！トランプ＆ゼレンスキーが全世界のメディアの前で大激論！鉱物資源交渉は破綻、ウクライナへの安全保障発言ゼロ、米ウ関係に深刻な亀裂…そして会談条件に通訳禁止が含まれていた事が判明）。ボゴダンさんはそのバックグラウンドもあって、もっぱらゼレンスキー大統領の肩を持っています。驚くのはそのタイトルで「会談条件に通訳禁止が含まれていた事が判明」とありました。アメリカ側は最初から英語で一方的な話をしようと目論んでいたのでしょうか。この辺は真偽不明ではありますが……あとは、いろいろな人が会談決裂の原因を「ゼレンスキー大統領の準備が足りなかった」とか「アメリカの横暴だ」とか言っていますが、私自身はどちらかに与するわけではありません。単に「正義の反対は悪ではなく、別の正義だ」という言葉を噛みしめるだけです。さて……私が首脳会談に臨むなどということは起こり得ませんが、もし自分が今回のゼレンスキー大統領の立場に置かれたとしたら、どうすればいいのでしょうか。ちょっと想像してみました。まず思い出すべきことは「ハンディキャップは克服するものではなく、利用するものである」という格言です。「私は英語が不自由なんで」と言って通訳を頼みましょう。そして、トランプ大統領が英語で何か言ったら、その時点で内容を理解できるわけですから、その発言が通訳される時間を利用してこちらの回答を準備することができます。一方、トランプ大統領のほうは、通訳された英語を聴いて即座に返さなくてはならないので、時間的な制約が大きくのしかかってきます。いかにトランプ大統領が有能であっても、考える時間が半分しか与えられなければゼレンスキー大統領との間に差が付いてしまうのは当然のこと。また、話が意図しない方向に行きそうになった場合、ゼレンスキー大統領は「今の翻訳はちょっとおかしくなかったか？」とか「それは俺の言いたいことじゃない」とか言って、通訳のせいにしつつ軌道修正を図ることも可能です。まさしくハンディキャップを利用するわけですね。とはいえ、われわれみたいな一般人が首脳会談の心配をしても仕方ありません。もっとありそうなこととして、異国の路上において英語でやり込められそうになるという状況が考えられます。どうやって切り抜けるか、ですね。これには2つの対策が考えられます。1つは、思い切って日本語で言い返すこと。とくに関西人の場合は「なんでやねん！」という必殺技があります。相手がひるんだ隙に「なに言うとるんじゃ、ボケ！」とカマしてやれば、意味が通じなくても、一気に局面を変えることができるかもしれません。もう1つは、さりげなく自分が医師であると告げること。アメリカでは医師の社会的地位が日本よりかなり高いので、こちらが「医師だ」と言うと相手は「え、え、え？」と怯むことが期待できます。とくに脳神経外科医というのは一般アメリカ人に対してハッタリがきくみたいで、自分自身の経験で言えば、まるで「私はメジャーリーグプレイヤーであるぞよ」と言ったくらいのインパクトがありました。もっとも「それなら金を持っているだろう、置いていけ」とか言われたら逆効果なので、状況次第ではありますが。ということで、前代未聞の首脳会談から思いついたことを述べさせていただきました。読者の皆さんに、笑いと活力をもたらすことができれば幸いです。最後に1句ひなまつり　英語の口論　覚悟せよ

クランベリーって意味あるの？ ─再発予防に使える薬剤、その他について─Teaching point（1）クランベリーが尿路感染症を予防するという研究結果はたしかに存在するが、確固たるものではない（2）本人の嗜好と経済的事情が許すならクランベリージュースを飲用してもらってもよい（3）クランベリージュース以外の尿路感染症の予防方法を知っておく《症例》28歳女性、独身、百貨店の販売員。これまでに何度も排尿時痛や頻尿などの症状で近医受診歴があり、「膀胱炎」と診断され、その都度、経口抗菌薬の処方を受け治療されている。昼前から排尿時痛があり、「いつもと同じ」膀胱炎だろうと思って経過をみていたところ、夕方にかけて倦怠感とともに37.5℃の発熱を認めるようになったため当院の時間外外来を受診した。来院時38.0℃の発熱あり。左肋骨脊柱角に圧痛（CVA叩打痛）を認める。血液検査：WBC 12,000/μL（Neu 85％）、CRP 3.5mg/dLと炎症反応上昇あり。尿検査：WBC（＋＋＋）、亜硝酸塩（＋）。一般的身体所見、血算・生化学検査では、それ以外の特記所見に乏しい。1.クランベリーとは？クランベリーとはツツジ科スノキ属ツルコケモモ亜属（Oxycoccos）に属する常緑低木の総称であり、Vaccinium oxycoccus（ツルコケモモ）、V. macrocarpon（オオミツルコケモモ）、V. microcarpum（ヒメツルコケモモ）、V. erythrocarpum（アクシバ）の4種類がある。北米原産三大フルーツの1つである酸味の強い果実は、菓子やジャム、そしてジュースによく加工され食用される。古くから尿路感染症予防の民間療法として使用されており、1920年代にはその効果は尿路の酸性化による結果と考えられていたが、クランベリーに含まれるA型プロアントシアニジンという物質がどうやら尿路上皮への細菌の付着を阻害しているらしいということが1980年代に明らかにされた1）。またクランベリーに含まれるD-マンノースもまた、細菌と結合することで尿路上皮への菌の付着を抑制することが知られている。2.クランベリーは尿路感染を予防するのか？クランベリーが尿路感染やその再発を予防するのかというテーマについては、これまで数多くの研究がなされてきた。まず、有効成分の1つである先述のD-マンノースを内服することが再発性尿路感染症の発生率が低下させると、ランダム化比較試験で証明されている2）。クランベリーそのものに関しては、プラセボに比して予防に効果的という結果が得られた研究もあれば、影響を与えないとする研究結果もあり、議論が分かれているところである。系統的レビューによるメタアナリシスでも報告によって異なった結論が得られており、たとえば2012年に合計1,616例の研究結果をまとめたメタアナリシスではクランベリー製品は有意に尿路感染の再発を減らすと報告している3）。半年間の飲用によるリスク比0.6、治療必要数（NNT）は11と推算されている。一方で、同じ2012年にアップデートされたコクランレビューでは4,473例が対象になっているが、プラセボや無治療に比してクランベリー製品は尿路感染症を減らすことはしないとし、尿路感染症予防としてのクランベリージュース飲用は推奨しないと結論づけられた4）。しかし2023年にアップデートされたバージョンでは、50件の研究から合計8,857例がレビューの対象となり、メタ解析の結果、クランベリー製品の摂取によって尿路感染リスクが有意に低減する（相対リスク：0.70、95%信頼区間：0.58～0.84）ことが明らかにされた。とくに、再発性尿路感染症の女性、小児、尿路カテーテル留置状態など尿路感染リスクを有する患者において低減するとされ、逆に、施設入所の高齢者、妊婦などでは有意差は得られなかった5）。わが国で行われたクランベリージュースもしくはプラセボ飲料125mLを毎日眠前に24週間内服して比較した多施設共同・ランダム化二重盲検試験の結果では、50歳以上の集団を対象としたサブ解析では有意な再発抑制効果がクランベリージュースに認められた（ただし、若年層の組み入れが少なかったためか全体解析では有意差が出なかった）6）。尿路感染症の再発歴がある患者が比較的多く含まれたことも有意差がついた要因の1つと考えられ、そうしたことを踏まえると、再発リスクが高い集団においてはクランベリージュースの感染予防の効果がある可能性があると思われる。米国・FDAも、尿路感染既往がある女性が摂取した際に感染症の再発リスクが低下する可能性があるとクランベリーサプリの製品ラベルへ掲載することを2020年に許可しており、日本の厚生労働省公式の情報発信サイトにもそのことが掲載されている7）。再発性の膀胱炎の最終手段として抗菌薬投与が選択されることもあるが、耐性菌のリスクの観点からも導入しやすい日常生活への指導からしっかりと介入していくことは大切である。生活へのアプローチは一人ひとりの事情もあるので、本人の生活について丁寧に聴取し生活に合わせた指導内容を一緒に考えていくことは、プライマリ・ケア医の重要な役割である。3.クランベリー摂取の副作用大量に摂取した場合、とくに低年齢児では嘔気や下痢を招く可能性がある。また、シュウ酸結石を生じるリスクになるともいわれている。しかし一般的には安全と考えられており7）、日本の研究でもクランベリー飲用の有害事象としては107人中1人のみ、初回飲用後の強いやけど感を自覚しただけであった6）。先に紹介したレビューでも、最頻の副作用は胃もたれなどの消化器症状であったが、対照群に比較して有意に増加はしなかった5）。クランベリー摂取により問題となる副作用はあまりないと思われ、そうすると、クランベリーを尿路感染再発予防目的で飲用するべきかどうかは、本人の嗜好や経済的余裕などによって決まると思われる。4.クランベリー以外での再発予防とくに女性では尿路感染症を繰り返す症例があるが、そうした再発例に対しては、飲水励行の推奨や排便後の清拭方法の指導（肛門部に付着する細菌の尿路への移行を防ぐために尿道口から肛門に向けて拭く）に代表される行動療法が推奨される（第11回参照）。それでも無効な場合は予防的抗菌薬投与の適応になりえ、数ヵ月から年単位で継続する方法と、性交渉後にのみ服薬する方法が一般的である。性交渉後に急性単純性膀胱炎を起こすことはよく知られており、抗菌薬の連日投与でなくても、セファレキシン、ST合剤、フルオロキノロンなどを性交渉後の単回内服するだけでも尿路感染症の予防に有効であることが示されている8）。再発性尿路感染症を呈する高齢者においても、予防的抗菌薬の内服が尿路感染症の発症予防に効果があるとされている9）。また、閉経後の女性では局所エストロゲン療法が尿路感染の再発予防に有効であるといわれている10）。《症例（その後）》腎盂腎炎と診断し、血液・尿培養採取のうえで、点滴抗菌薬加療を開始して入院とした。翌日には解熱、入院5日後に血液検査での炎症反応のpeak outと血液培養からの菌発育がないことを確認でき、尿培養から感受性良好な大腸菌（Escherichia coli）が同定されたため、内服抗菌薬にスイッチして退院とする方針とした。これまでに何度も膀胱炎になっているとのことで、再発性の尿路感染症と考えてリスク因子がないか確認したところ、販売員をしているため日中の尿回数を減らすべく、出勤日は飲水量を減らすように心がけているということであった。尿量・尿回数の減少が尿路感染症のリスクになるため飲水励行が勧められること、度重なる抗菌薬加療が将来的な耐性菌の出現を招くことによる弊害、会陰部を清潔に保つことが重要であることの説明に加え、排便後の清拭方法の一般的な指導を退院時に行った。クランベリージュースは話題には出してみたものの、ベリー系果実はあまりお好きではないとのだったので強くお勧めはしなかった。それでもなお尿路感染を繰り返すようであれば、さらなる予防策を講じる必要があると判断して、3ヵ月後に確認したところ、その後、膀胱炎症状はなく経過しているということであり終診とした。1）Howell AB, et al. Phytochemistry. 2005;66:2281-2291.2）Kranjcec B, et al. World J Urol. 2014;32:79-84.3）Wang CH, et al. Arch Intern Med. 2012;172:988-996.4）Jepson RG, et al. Cochrane Database Syst Rev. 2012;10:CD001321.5）Williams G, et al. Cochrane Database Syst Rev. 2023;4:CD001321.6）Takahashi S, et al. J Infect Chemother. 2013;19:112-117.7）厚生労働省eJIM（イージム：「統合医療」情報発信サイト）：「クランベリー」8）日本排尿機能学会, 日本泌尿器科学会 編. 女性下部尿路症状診療ガイドライン［第2版］. リッチヒルメディカル;2019.9）Ahmed H, et al. Age Ageing. 2019;48:228-234.10）Chen YY, et al. Int Urogynecol J. 2021;32:17-25.

画像を拡大するTake home messageC. acnesは整形外科（とくに肩関節、脊椎）や脳神経外科の人工物（インプラント）関連感染症の重要な原因菌であり、診断には長期間の培養や複数検体での確認が必要となる。Cutibacterium acnes（C. acnes）は、以前はPropionibacterium acnesとも呼ばれ、プロピオン酸を産生、尋常性ざ瘡の一般的な病原体であり、皮膚の常在菌として知られています。整形外科領域や脳神経外科領域において人工物（インプラント）関連感染症の重要な原因菌として注目されています。とくに人工関節や骨折治療用のインプラント、脳神経外科術後のシャント感染や頭蓋インプラント関連感染症で本菌が手術部位感染症（SSI）の一因として重要視されており、診断が困難なケースも少なくありません。微生物・培養C. acnesは嫌気性グラム陽性桿菌であり、非運動性です。主に皮脂腺や毛包に常在しています。C. acnesは短期間（数日）の培養では検出されない可能性があるため、整形外科および脳神経外科領域のインプラント関連感染を疑う場合は、10～14日の長期間培養が推奨されます。全体の陽性報告のうち、4日目までに血液培養で陽性となるのは25％と報告されています。さらに、C. acnesは手術部位の皮膚常在菌として混入する可能性があるため、診断根拠を強めるためには、複数検体からの培養結果が重要になります。症状・臨床所見術中に皮膚表面からインプラントへ移行し、バイオフィルムを形成することで持続的な感染を引き起こすことが特徴です。しばしばコンタミネーションとされますが、整形外科領域ではとくに肩関節や脊椎のインプラント関連感染症での関与が多く、脳神経外科領域では脳脊髄液シャント、リザーバー、脳深部刺激装置などのインプラントに関連した感染症が報告されています。そのほかにも血管系（人工弁、ペースメーカー）、乳房インプラント関連感染なども重要です。C. acnesによる感染症は発症が遅く、慢性的な経過をたどることが特徴です。薬剤感受性・治療C. acnesはβ-ラクタム系全般（ペニシリン系：ペニシリンG、アンピシリン、セファロスポリン系：セファゾリン、セフトリアキソン）のほか、バンコマイシン、ダプトマイシン、クリンダマイシン、ドキシサイクリンなど、さまざまな抗菌薬に感受性を有します。一方で、メトロニダゾールには耐性を示します。バイオフィルム形成のため、それぞれの病態に応じた長期間の抗菌薬投与とデブリードマン・人工物の抜去などの外科的介入が必要になることが多くあります。このようにC. acnesは皮脂腺や毛包に常在し、臨床的にコンタミネーションの場合が多い一方、整形外科（とくに肩関節、脊椎）や脳外科術後を中心としたインプラント関連では真の起因菌になることも多いため、注意が必要です。臨床状況と培養結果を総合して判断することが重要です。1）Boman J, et al. Eur J Clin Microbiol Infect Dis. 2022;41:1029-1037.2）Ransom EM, et al. J Clin Microbiol. 2021;59:e02459-20.3）Piggott DA, et al. Open Forum Infect Dis. 2015;3:ofv191.

　近年、スタチン（HMG-CoA還元酵素阻害薬）が片頭痛のリスクを低減し、予防治療として有効である可能性が示唆されているが、そのエビデンスは確証されていない。エジプト・Minia大学のHamdy A. Makhlouf氏らの研究チームは、スタチンの片頭痛の予防効果について、システマティックレビューおよびメタ解析で評価した。その結果、スタチンは片頭痛予防に有効であり、片頭痛頻度を有意に減少させることなどが判明した。The Journal of Headache and Pain誌2025年2月3日号に掲載。　本研究では、2024年10月までに公表された、HMG-CoA還元酵素（HMGCR）遺伝子と片頭痛リスクとの関連性、および片頭痛患者におけるスタチンの有効性に関する論文を、PubMed、Scopus、Web of Science、Cochrane Libraryを含む複数のデータベースで検索し、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・13件の研究（ランダム化比較試験［RCT］6件、観察研究：メンデルランダム化研究4件、コホート研究2件、クロスセクション研究1件）がシステマティックレビューに含まれた。・メンデルランダム化研究では、HMGCRの発現が片頭痛のリスク増加と関連していることが認められた（オッズ比［OR］：1.38～1.55、p＜0.001）。・スタチンと片頭痛リスクの関連を調べた3件の観察研究では、スタチン使用が片頭痛リスクを低減した（OR：0.73～0.94、p＜0.001）。・RCTのメタ解析では、スタチン群はプラセボ群と比較して、月間片頭痛発作頻度（MMF）が有意に減少することが認められた（平均差：－3.16回［95％信頼区間[CI]：－5.79～－0.53］、p＝0.02、I2＝79％）。・スタチンは、とくに前兆を伴う片頭痛とビタミンD値が高い患者で、片頭痛リスクを大幅に低減させることが認められた。・コホート研究によると、スタチン使用者の56.7％がトリプタン使用量を30％減少した（OR：1.28、95％CI：1.19～1.38）。・スタチンと他の薬剤との比較において、シンバスタチン（20mg）とプロプラノロール（60mg）の比較では、両方とも片頭痛を有意に減少させたが、シンバスタチンのほうがより効果が大きかった（月間片頭痛日数［MMD］の平均差：－20.65日vs.－14.85日、p＜0.001）。・アトルバスタチン（40mg）とバルプロ酸ナトリウム（500mg）の比較では、両方とも片頭痛の頻度・強度・持続時間を減少させた。有害事象はアトルバスタチンのほうが少なかった（32％vs.66%）。　本結果について著者らは「スタチンが片頭痛予防において、安全性プロファイルが良好で、標準治療に匹敵する有効性を示している。とくに心血管系と神経系の疾患が重複する患者にとって有望な選択肢となることを示唆している。ただし、研究デザインの異質性が大きいため、今後さらなる大規模研究が必要だ」とまとめている。

　既存の薬剤とは異なる作用機序、より高い有効性および忍容性を有する新しい抗精神病薬に対するニーズは大きい。2024年9月、米国FDAは、急性期精神症状を伴う成人統合失調症患者を対象とした3つの二重盲検ランダム化プラセボ対照試験に基づきxanomelineとtrospiumを配合したKarXTを、新たな統合失調症治療薬として承認した。xanomelineは、直接的なドーパミンD2受容体阻害作用を持たない、M1/M4ムスカリン受容体二重作動薬である。このxanomelineと末梢ムスカリン受容体拮抗薬であるtrospiumを組み合わせたKarXTは、xanomeline関連の末梢ムスカリン受容体活性化による有害事象を軽減することが示唆されている。藤田医科大学の岸 太郎氏らは、統合失調症患者に対するKarXTの安全性および忍容性アウトカムを明らかにするため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Pharmacopsychiatry誌オンライン版2025年1月29日号の報告。　急性期精神症状を伴う成人統合失調症患者を対象とした3つの二重盲検ランダム化プラセボ対照試験のランダム効果モデルペアワイズメタ解析を実施した。　主な内容は以下のとおり。・KarXTは、プラセボと比較し、すべての原因による治療中止、有害事象による治療中止、シンプソンアンガス評価尺度（SAS）スコアの変化、薬原性アカシジア評価尺度（BAS）スコアの変化、体重の変化、BMI変化、血圧変化、血清総コレステロール変化、血糖値変化、QTc間隔の変化および頭痛、傾眠、不眠、めまい、アカシジア、興奮、頻脈、胃食道逆流症、下痢、体重増加、食欲減退の発生率が同等であった。・KarXTは、プラセボと比較し、1つ以上の有害事象、口渇、高血圧、嘔気・嘔吐、消化不良、便秘、血清トリグリセライド上昇の発生率が高かった。・とくにKarXTは有効性に関して、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）総スコア、PANSS陽性症状サブスケールスコア、PANSS陰性症状サブスケールスコアの改善において、プラセボよりも優れた有用性が認められた。

　多発性骨髄腫患者に自家造血幹細胞移植（ASCT）後、レナリドミド維持療法を実施し、微小残存病変（MRD）陰性を3年間維持した後、レナリドミド療法を中止したときのMRD陽性への転換、無治療生存期間（TFS）、無増悪生存期間（PFS）を、ギリシャ・National and Kapodistrian University of AthensのEvangelos Terpos氏らが評価した。その結果、レナリドミド維持療法中止後3年時点のTFS率は75.8％であった。また、MRD陽性に転換し維持療法を再開した12例のうち4人が進行したが全員生存しているという。Blood誌オンライン版2025年2月26日号に掲載。　この前向き研究では、骨髄および画像MRD陰性を3年間維持した後、レナリドミド維持療法を中止した多発性骨髄腫患者52例について追跡した。レナリドミド投与中止後にMRD陽性となった患者は、同用量でレナリドミド維持療法を再開した。　主な結果は以下のとおり。・レナリドミド維持療法中止時点からの追跡調査期間中央値は3年であった。・12例（23％）がMRD陽性に転換し、レナリドミド維持療法を再開した。4例（7.6％）が進行し、3 例は生化学的進行、1 例は臨床的進行であった。・PFS中央値は未到達であったが、診断時からの7年PFS率は90.2％であった。・TFS率は1年、2年、3年の順に93.9％、91.6％、75.8％であり、維持療法中止（試験開始）からのランドマークPFS率は順に96.0％、96.0％、92.9％であった。・年齢、性別、R2-ISS、導入療法の種類、強化療法使用と、PFS、TFSとの間に統計学的に有意な関連は認められなかった。　著者らは「骨髄および画像MRD陰性を3年間維持した後の維持療法の中止は、MRD転換および進行の割合が低いことと関連した。現代の多発性骨髄腫治療においては、一部の患者は奏効を台無しにすることなく、完全寛解のまま治療を受けずにいられる可能性がある」とした。

　AIPL1関連重度網膜ジストロフィーの幼児4例において、ヒトロドプシンキナーゼプロモーター領域によって制御されるヒトAIPL1コード配列を組み込んだ組換えアデノ随伴ウイルスベクター（rAAV8.hRKp.AIPL1）の網膜下投与は、重篤な副作用を伴うことなく視力および機能的視覚を改善し、網膜変性の進行を、ある程度抑制することが認められた。英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのMichel Michaelides氏らが、AIPL1関連重度網膜ジストロフィーの遺伝子治療を評価するヒト初回投与試験の結果を報告した。AIPL1欠損による網膜ジストロフィーは、出生時から重度かつ急速に進行する視力障害を引き起こすが、4歳未満の小児では中心窩の視細胞が保存されており遺伝子治療が有効である可能性が示唆されていた。Lancet誌2025年2月22日号掲載の報告。1～3歳の患児4例に、rAAV8.hRKp.AIPL1を網膜下投与　研究グループは、AIPL1遺伝子の両アレルに病的遺伝子変異を有する1.0～2.8歳の重度網膜ジストロフィーの幼児を対象に、非ランダム化単群臨床試験を英国で実施した。rAAV8.hRKp.AIPL1は、英国の医薬品・医療製品規制庁（MHRA）のSpecials Licenceの下で製造され、倫理委員会の審査承認を得たうえで患児に提供された。　各患児の片眼に、rAAV8.hRKp.AIPL1を網膜下投与するとともに、炎症による有害事象を予防するため経口プレドニゾロンを投与した。　アウトカム評価は、視力（新たに開発されたタッチスクリーンテストによる評価）、機能的視覚（患児の視覚的行動や視覚誘導課題の遂行能力を観察・記録することにより評価）、視覚誘発電位（VEP）（白黒フリッカー刺激に対する大脳皮質の電気生理学的反応の記録により評価）、網膜構造（携帯型光干渉断層撮影［OCT］および広角眼底撮影により評価）とした。　また、炎症や網膜剥離などの有害事象を確認するため、細隙灯顕微鏡検査と散瞳眼底検査を実施するとともに、視力検査、眼底検査、携帯型OCTおよび広角眼底撮影で安全性も評価した。治療眼で視力が改善　2019年7月12日～2020年3月16日に、4例が本治療の対象として選ばれた。治療前の両眼の視力は光覚弁に限られていた。　治療後平均3.5年（範囲：3.0～4.1）において、治療眼の視力は、治療前の2.7 logMAR相当から治療後は平均0.9 logMAR（範囲：0.8～1.0）まで改善した。一方、未治療眼の視力は最終追跡調査時には測定不能となった。　視力検査が可能であった2例の患児では、視力の客観的評価により視機能の改善が確認され、VEP測定により治療眼に特異的な視覚野の活動亢進が示された。また、3例の患児では、治療眼の網膜外層の層構造が未治療眼よりも良好に保持されており、4例全例で網膜厚の保持が未治療眼よりも治療眼のほうが良好と思われた。　安全性については、1例で治療眼に嚢胞様黄斑浮腫が発現したが、その他の安全性に関する懸念は認められなかった。

　非がん性（軸性または神経根性）慢性脊椎痛に対し、一般的に行われている関節注射、硬膜外注射、高周波治療などの介入手技は偽手技と比較して、ほとんどまたはまったく疼痛緩和をもたらさない可能性があることが、低～中のエビデンスの確実性をもって示された。カナダ・マクマスター大学のXiaoqin Wang氏らが無作為化比較試験のシステマティックレビューとネットワークメタ解析の結果を報告した。非がん性慢性脊椎痛は、世界的に大きな健康問題であり、社会経済的に大きな負担を伴う。ステロイドの硬膜外注射、神経ブロック、高周波神経焼灼術などの介入が行われるようになってきているが、現行ガイドラインではそれらの使用に関して相反する推奨事項が示されていた。BMJ誌2025年2月19日号掲載の報告。介入手技と、偽手技等を比較した無作為化試験についてネットワークメタ解析　研究グループは2023年1月24日までにMedline、Embase、CINAHL、CENTRAL、Web of Scienceに登録された文献を検索し、対象研究を特定した。選択基準は、軸性または神経根性の非がん性慢性脊椎痛（持続期間12週以上）を有する患者（18歳以上の成人患者を80％以上含む）を対象とし、10例以上の患者を介入群（関節注射、硬膜外注射、後根神経節への高周波治療、高周波除神経術、傍脊椎筋肉内注射）と対照群（代替手技、偽手技、または理学療法・運動療法・非ステロイド性抗炎症薬投与などの通常ケア）に無作為に割り付け、1ヵ月以上追跡した研究とした。がん関連痛を伴う患者や、感染症または炎症性脊椎関節炎の患者を登録した研究は除外した。　評価者2人がそれぞれ適格研究の特定、データ抽出、バイアスリスクの評価を行った。ネットワークメタ解析は頻度論的ランダム効果モデルを用いて行い、GRADE（Grading of Recommendations Assessment, Development and Evaluation）アプローチを用いてエビデンスの確実性を評価した。ほとんどの介入手技は偽手技と比べて疼痛緩和に差はない　適格研究132件が特定され、このうち13の介入手技または手技の組み合わせを検討した81件、患者計7,977例がメタ解析に組み入れられた。　慢性軸性脊椎痛の疼痛緩和に関して、局所麻酔薬の硬膜外注射（10cmの視覚的アナログスケールにおける加重平均差[WMD]：0.28cm、95％信頼区間[CI]：－1.18～1.75）、局所麻酔薬とステロイドの硬膜外注射（0.20cm、－1.11～1.51）、ステロイドの関節注射（0.83cm、－0.26～1.93）は、偽手技と比較してほとんどまたはまったく差がないと考えられることが示された（エビデンスの確実性：中）。　また、局所麻酔薬の筋肉内注射（WMD：－0.53cm、95％CI：－1.97～0.92）、ステロイドの硬膜外注射（0.39cm、－0.94～1.71）、局所麻酔薬の関節注射（0.63cm、－0.57～1.83）、局所麻酔薬とステロイドの関節注射（0.22cm、－0.42～0.87）も、慢性軸性脊椎痛の疼痛緩和に関して偽手技と比較して、ほとんどまたはまったく差はない可能性が示された（エビデンスの確実性：低）。　局所麻酔薬とステロイドの筋肉内注射は、慢性軸性脊椎痛の疼痛を増大する可能性が示された（WMD：1.82cm、95％CI：－0.29～3.93）（エビデンスの確実性：低）。　慢性軸性脊椎痛に対する関節高周波焼灼術の有効性は、エビデンスの確実性が非常に低いことが示された。　慢性神経根性脊椎痛の疼痛緩和に関して、局所麻酔薬とステロイドの硬膜外注射（WMD：－0.49cm、95％CI：－1.54～0.55）、ならびに後根神経節の高周波焼灼術（0.15cm、－0.98～1.28）は、偽手技と比較してほとんどまたはまったく差はない可能性が示された（エビデンスの確実性：中）。　また、局所麻酔薬の硬膜外注射（WMD：－0.26cm、95％CI：－1.37～0.84）およびステロイドの硬膜外注射（－0.56cm、－1.30～0.17）も、慢性神経根性脊椎痛の疼痛緩和に関して偽手技と比較して、ほとんどまたはまったく差はない可能性が示された（エビデンスの確実性：低）。

　過敏性腸症候群（IBS）は日本人の約10人に1人が罹患するとされ、不登校や休職など日常生活に支障を来すケースも多い。血液検査や内視鏡検査、CT検査などで異常が見つからないことから、周囲に苦痛が理解されにくいといった問題がある。また、IBS患者や機能性ディスペプシア（FD）患者は、不安や抑うつの傾向が高く、心理的ストレスはIBSやFDの病態生理において重要な役割を果たすと考えられている。しかし、心理的ストレス下での脳活動についての詳細な研究は少ないのが現状である。　そこで、勝又 諒氏（スウェーデン・ヨーテボリ大学）、細川 貴之氏（川崎医療福祉大学）らの研究グループは、仮想現実（VR）空間で心理的ストレスを感じる場面を作り出し、その際の脳活動を機能的近赤外分光法（fNIRS）で測定することで、IBS患者とFD患者の脳活動を調べた。その結果、心理的ストレスを受けた際のIBS患者の脳活動はFD患者や健康対照と比べて異なることが明らかになった。本研究結果は、Journal of Gastroenterology誌オンライン版2025年2月24日号で報告された。　研究グループは、IBS群（15例）、FD群（15例）、健康対照群（15例）を対象として、VRゴーグルを装着させて教室での登壇場面を体験させることで、心理的ストレスを再現した。その際の脳活動について、測定場所を選ばず容易に脳活動が測定でき、導入コストも低いfNIRSを用いて評価した。具体的には、「誰もいない場面」「聴衆がいるが注目はされていない場面」「聴衆全員から注目されている場面」の3場面を設定し、その体験時の脳血流の変化をfNIRSで測定した。また、視覚アナログスケール（VAS）を用いた主観的ストレス評価や心電図を用いた身体的ストレス反応の評価なども実施した。　主な結果は以下のとおり。・「聴衆全員から注目されている場面」において、「誰もいない場面」と比べて3群とも主観的ストレス及び身体的ストレスが増大した。ただし、IBS群、FD群、健康対照群の3群間で、ストレス反応の強さには統計学的有意差はみられなかった。・IBS群は、左腹外側前頭前野（VLPFC）の活動亢進がFD群や健康対照群より大きく、左背外側前頭前野（DLPFC）の活動低下がFD群や健康対照群と比べて大きかった。・VLPFCの活動は主観的不安と正の相関を示した（r＝0.37、p＝0.01）。　著者らは、本研究結果について「IBS患者は心理的ストレスに対して、VLPFCの活動が亢進し、DLPFCの活動が低下する特徴的な脳活動パターンを示した。VRとfNIRSを組み合わせた方法は、実際の医療現場や日常に近い状況を再現した環境における心理的ストレス下の脳活動の評価に有用である可能性がある」とまとめた。また、今後の展望として「IBS患者の苦痛の可視化が実現し、社会的理解の促進が期待される。fMRIよりも導入が容易なfNIRSを用いた検査方法の確立により、多くの医療機関での診断が可能になると共に、新たな治療法開発にもつながることも期待される」と述べている。