第87回日本血液学会学術集会で企画されたシンポジウム「B細胞リンパ腫に対する新規治療」において、九州大学の加藤 光次氏が、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）に対する1次治療の動向と課題、今後の展望について講演した。標準治療はPola-R-CHOPへ　DLBCLは悪性度が高いが治癒も望める疾患であり、1次治療の成否が予後を大きく左右する。1次治療は20年以上にわたりR-CHOP療法が標準治療であったが、「約30％の患者が再発または治療抵抗性となる点が大きな課題であった」と加藤氏は指摘した。　そのような中、ポラツズマブ ベドチンとR-CHOPを併用するPola-R-CHOPをR-CHOPと比較した国際共同第III相POLARIX試験において、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）を有意に改善し、その効果は5年時点でも維持されていることを紹介した。この結果は国内の大規模リアルワールドデータ研究によっても裏付けられつつあり、Pola-R-CHOPは新たな標準治療として確立しつつあると述べた。DLBCL 1次治療における3つの課題　しかしながら、このような進歩にもかかわらず、治癒可能なDLBCLの1次治療には3つの重要な臨床的課題に直面していると加藤氏は述べ、1）初回治療抵抗性が残ること、2）初回治療後も20～30％が再発すること、3）患者の半数以上が70～80歳以上の高齢であることを挙げた。　なかでも高齢者治療は喫緊の課題である。リアルワールドデータでは、80歳以上の患者に対してもPola-R-CHOPは良好な奏効率（ORR：87.3％）を示しているが、実際には副作用を懸念して化学療法（とくにシクロホスファミドやドキソルビシン）が半量となっている場合が多く、最適な治療強度をいかに維持するかが鍵となると指摘した。　この課題に対し、日本では高齢者機能評価を導入し、高齢患者の治療前状態（Fit/Frail）を評価するG-POWER試験や、減量レジメン（R-mini-CHOP）とポラツズマブ ベドチンの併用を検討するPOLAR mini-CHP試験などが進行中であることを紹介した。分子サブタイプに基づく個別化医療へ　治療抵抗性や再発の根本的な原因として、加藤氏は、DLBCLが単一の疾患ではなく、生物学的に多様な不均一性を持つことを挙げた。　近年、DLBCLはABC型、GCB型といった従来の分類に加え、より詳細な分子サブタイプに分類されるようになり、特定のサブタイプに合わせた分子標的治療の開発が進行している。POLARIX試験のサブ解析においても、Pola-R-CHOPによるPFS改善は、DLBclassによる特定の分子サブタイプ（C5）で顕著であったことが報告されている。加藤氏は、これらの分子サブタイプ分類は、リスク層別化を強化し、今後プレシジョン・メディシンのアプローチにつながると期待を示した。今後の展望～ctDNAと新規薬剤　加藤氏は今後の展望として、治療効果をより早期かつ正確に判断するため、循環腫瘍DNA（ctDNA）や微小残存病変（MRD）評価の重要性を語った。POLARIX試験において、治療1コース後にctDNA量が多い患者は予後が悪かったことが報告されている。治療の早期にctDNAをモニタリングし、その後の再発リスクを予測することで、治療のescalationやde-escalationを判断するresponse-adapted strategyへの期待を語った。　加藤氏はその一例として第II相ZUMA-12試験を挙げ、1次治療早期に効果不十分な高リスク患者に対して、早期にCAR-T細胞療法に切り替えた場合、完全奏効率が86％と有望な成績が得られたことを紹介した。　現在、1次治療として二重特異性抗体、CAR-T療法、BTK阻害薬などの多くの新しい治療法が開発されている。加藤氏は「2028年には何を選ぶべきか決断を迫られるだろう」と予測し、さらに「将来の治療選択は、分子サブタイプ、患者特異的因子、response-oriented approachによって導かれるだろう」と述べ、講演を終えた。

薬物療法で効果不十分の呼吸苦問題87歳男性。肺がんが進行し、慢性的な呼吸困難が徐々に進行している。発熱や咳の増悪、喀血はないが、呼吸困難のため不安が増悪している。既往歴は高血圧である。オキシコドンの徐放性製剤とレスキューのための速放性製剤は使用している。バイタルサインは正常で、安静時の酸素飽和度は97％である。左上肺部と右下肺部の呼吸音が減弱している。呼吸苦を改善する目的で携帯用扇風器の購入を勧めた。

高齢者診療の実践に直結するヒントを、CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロンアーカイブズ」からお届けします。今回は“チーム医療”に潜む誤解と、その乗り越え方を考えます。2025年1月と2月の対談で、千葉大学大学院看護学研究院・専門職連携教育研究センター長の酒井郁子教授をゲストにお迎えしました。大学院・大学で専門職連携の教育を行い、病院ではその実装に尽力する酒井さんとの対話を通して見えてきた“連携の落とし穴”と、現場で実践できるヒントをご紹介します。チーム内で「話がかみ合わない」の正体は？カンファレンスで「なんだか話がかみ合わない」と感じたことはありませんか？ 立場や職種によって見えている風景が違う―そんな“違和感”の正体に迫ります。「チーム医療」の場面を思い浮かべるとき、ある人は医師が指示し多職種がサポートする姿を想像するかもしれません。またある人は、ある場面では医師が指揮をとり、別の場面では看護師が采配を振るうといった、その場に適した権限委譲が行われることをチーム医療だと思うかもしれません。実は、「チーム医療」という言葉に“チームがかみ合わない理由”のヒントがあります。「チーム医療」は日本独特の言い方で、これが混乱のもとになっています。からまった認識をほぐすために、まず多職種連携と専門職連携の違いを確認しましょう。多職種連携（multidisciplinary collaboration）各専門職が独立した役割で並列的に協働。複数の職業の併存があり、それぞれの職種の平等な権利と固有性の維持が目的。専門職連携（interprofessional collaboration）専門領域を越えて役割や情報を柔軟に共有し、相互補完的に協働。複数の職業の相互作用、交流、対話が焦点で、関係性の構築および相互変容が目的。どちらも患者中心の医療が目的ですが「多職種連携」と「専門職連携」は背景にある哲学や制度的基盤が大きく異なります。「多職種連携」と「専門職連携」をスポーツに例えると多職種連携と専門職連携の違いを理解しようとすると、「多職種連携」はポジションがある程度特化されたアメリカンフットボールや野球。「専門職連携」は状況に応じて役割が変わるサッカーやバスケットボールに例えるとわかりやすいかもしれません。「多職種連携」はもともとアメリカで生まれた考え方。独立した専門性のプロフェッショナルが集合して、高度な医療を提供するものです。それぞれがその専門性を極め、職種や領域で明確に役割分担を行って医療が成立するという考え方です。一方「専門職連携」は、アメリカ型の医療提供体制へのアンチテーゼとしてイギリスで生まれました。国民皆保険のイギリスでは、すべての人に高度な医療を提供することではなく、専門性をオーバーラップさせて平均的な医療をすべての人に提供することが、その根底にある目標です。そして、日本で使われてきた「チーム医療」というタームは、そもそも、multidisciplinary collaborationがアメリカから日本に入ってきたときに、日本文化的に改造されたものです。医師がほかのすべての健康関連専門職に対して上位に立って指示を出すという意味が強く打ち出されており、医師とコメデイカルという言い方もこの流れの一部として生まれたものです。このような意味を深く考慮せず、チーム医療という用語を使い続けた結果、チーム医療といいながら専門職連携になっていたり、もともとのmultidisciplinary collaboration　のように医師が上位にくることがない連携のありようであったり、といろいろな連携が意図せずに「含まれてしまった」ため、ミスリードが生じやすくなっています。あなたの職場の“連携スタイル”はどちらでしょうか？教育を受けた時代によってチーム医療に対する考えが異なると知ることも、現場でよくあるチームが機能しない状況がなぜ起きるのかを理解するきっかけになるかもしれません。日本では、平成初期までアメリカ型の多職種連携で教育が行われていました。そのため、複数の慢性疾患を同時に有する多疾患併存の高齢者が増え、臓器別の専門医が集まって治療をしても患者の健康問題を解決できないという壁にぶつかります。その解決策として2010年ごろからイギリス型専門職連携の考え方が導入されて今に至ります。例えば1985年頃を境に教育のアプローチが大きく変わっており、現在40代以上の医療者は「医師中心の医療」、30代以下は「協働を前提とした医療」を学んできた可能性があります。職種を問わず、1980年代後半生まれの方たちが専門職連携教育を受けた最初の世代ですから、このあたりを境目に認識の違いがあるという前提を持っていると、チーム間で話がかみ合わないことに納得がいくのではないでしょうか。大切なのは「どちらが優れているか」ではなく、「いまこの現場で、どちらがふさわしいか」です。急性期病院では明確な役割分担が求められる多職種連携が、地域包括ケアでは柔軟な連携が必要な専門職連携が適しています。このように、医療の場面や対象によって最適なスタイルが異なるのです。どちらの形が適した領域にいるとしても、世代間で認識にズレがあることに自覚的でいるのは、医師にとって大変重要なポイントです。認識にズレがある中でも、チーム内の信頼関係を育てるコツ現在の卒前教育ではどの職種のコアカリキュラムにも専門職連携が導入されており、タスク変化に応じてリーダーシップを委譲し、それが患者のベネフィットになるという体験をするようにデザインされています。このような教育体験のない世代が権限委譲を行うことは、個人競技しか経験のない選手に突然チームスポーツをするよう求めるようなものです。とはいえ、現場でよりよい連携を試みることは必要。そこで、いまからでも身に付けられるマインドセットと職種間コミュニケーションのコツを紹介します。「これは私の仕事じゃないけど、いま必要だから動こう」そんな柔軟さが、信頼あるチームを育てます。自分の仕事を自分で調整して協働するマインドセットを育てることが重要です。具体的には、（1）自分の専門性の境界を明確にする、（2）他職種の専門性を理解する、（3）患者利益を最優先にした柔軟な役割調整を行う、という3つのステップから始めてみましょう。こうしたチーム内の信頼関係を育てていくために必要になるのが、職種間コミュニケーションです。これは、特定の職種に頼らずすべての職種で学び育てるべきものです。そしてすでに卒業している皆さんも学び成長させることができるスキルです。例えば、緊急時には簡潔で要点を絞った情報を、多職種カンファレンスでは背景情報も含めた詳細を、患者・家族には専門用語を避けたわかりやすい言葉で伝えるなど、活用できるスキルは多くあります。さまざまな医療職種連携の成功は、それぞれ個人の認識の違いを理解し、それぞれの強みを活かした協働体制を構築することにあります。まずは自分のチームがどちらのスタイルを基本としているかを観察し、メンバー間の対話から始めることをお勧めします。連携のズレ”を乗り越えた先にこそ、高齢者にとって「よりよいケア」が生まれてくるでしょう。　※今回のトピックは、2024年度2月度に配信した、千葉大学大学院 看護学研究院 酒井郁子氏との対談の内容をまとめたものです。CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロンアーカイブズ」でより詳しい解説やディスカッションをご覧ください。

腎疾患と関連する抗体の組み合わせ、正しいのは？

小児感染症の抗菌薬・抗ウイルス薬の使い方に自信がつく！ 臨床現場に必携の1冊「小児診療 Knowledge & Skill」第2巻小児科診療において、感染症治療は抗菌薬や抗ウイルス薬の基礎的知識が不可欠である。一方で、感染症には多様なバリエーションがある。エビデンスやガイドラインに忠実に従うだけでは対応が困難な場面に遭遇したときに、どう対応するか？本書は病院で診療する医師がよく遭遇する感染症、とりわけ抗微生物薬による治療が考慮されるものを中心にとりあげた総論にて感染症の診断と治療の基本的なアプローチ、細菌感染症に対する抗菌薬の使い方、新しい診断法や治療をふまえた抗ウイルス薬の使い方を解説各論にて個別の感染症の診断と治療を解説という特色で、各疾患に造詣の深い医師が執筆。トピックスや臨床的な疑問を含め通常の成書よりも一歩踏み込んだ内容とした。単なる知識の羅列ではなく、読者が明日の診療で「どう考え、どう動くか」の手がかりとなるような情報となっている。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大するどう診る？ 小児感染症－抗菌薬・抗ウイルス薬の使い方定価8,800円（税込）判型B5判（並製）頁数368頁発行2025年10月総編集加藤 元博（東京大学）専門編集宮入 烈（浜松医科大学）ご購入はこちらご購入はこちら

植物抽出物の育毛剤が無作為化試験で目に見えて効果ありスキンケア化粧水によく使われる熱帯原産の植物ツボクサ（Centella asiatica）抽出物、インスリン増殖因子1（IGF-1）、線維芽細胞増殖因子7（FGF-7）、カフェイン、ビタミンを含む育毛液のわずか2ヵ月足らずの使用による有望な効果が、健康な成人60人が参加したプラセボ対照無作為化試験で示されました1,2）。抜け毛や薄毛の悩みは万国共通で、多ければ男性の2人に1人、女性の3～4割が生涯に少なくともいくらかの男性型脱毛症（AGA）を呈するようです。日本では全年齢の男性のおよそ10人に3人にAGAが生じ、50歳以上になると半数近い40％ほどに認められるようになります3）。AGAは単なる見た目の問題にとどまらず、心理的な負担、不安、自信低下と関連し、生きづらさや人付き合いの困難さえ招くことがあります。ミノキシジルやフィナステリドがAGA治療の定番として広く使われていますが、効果を得るには長期の投与を必要とします。毛髪の成長期を引き伸ばすミノキシジルの投与をやめることは、しばしば数ヵ月以内にしっぺ返しの脱毛をもたらします。フィナステリドは性機能障害、ホルモン関連の害を引き起こすことがあり、妊婦が曝露すると胎児に奇形が生じる恐れがあります。そのような欠点があるミノキシジルやフィナステリドに代わるAGA治療として、毛包を刺激する増殖因子の研究が始まっています。なかでも真皮乳頭細胞の増殖、毛髪成長期の延長、毛包再生を促すIGF-1とFGF-7は主要な生理活性因子と目されています。身近な植物成分のカフェインはそのIGF-1活性を促し、毛髪成長期を長くして毛がより長く丈夫に生えるのを助けることが知られています。カフェインは脱毛予防を謳うシャンプーによく含まれています。やはり植物成分のパントテン酸（ビタミンB5）やその派生物Dパンテノールも発毛調節作用があるらしく、前者は毛包の成長を促し、後者は毛乳頭細胞の増殖を促進することが示されています。市販の頭皮ローションの成分にもなっているツボクサ抽出物は毛根を丈夫にする働きが報告されています。また、毛包を好調にし、毛乳頭細胞を発生させる働きもあるようです。さらには、発毛を促す化合物アラリアジオール（araliadiol）がツボクサから精製されてもいます。台湾・Schweitzer Biotech Companyの研究者は幾重もの仕組みで発毛を促すことを目指してそれら成分をひとまとめにした育毛液を開発し、まずは健康な成人を募った無作為化試験でその効果のほどを検討しました。被験者60人にはプラセボか4種類のローションのいずれかが投与されました。4種類のローションはいずれも下地としてカフェインとパンテノールを含み、その1つは他に有効成分を加えず、あとの2つには長時間作用するようにしたIGF-1/FGF-7かツボクサ由来の細胞外小胞（EV）も加えられました。残りの1つはIGF-1/FGF-7とツボクサ由来EVのどちらも含むSchweitzer Biotech Companyにとって本命の全部込み育毛液です。いずれも1mLが晩の洗髪後の頭皮に56日間1日1回塗布され、プラセボを含むどの投与群も頭髪の状態の改善を示しました。なかでも全部込みの育毛液が同社の狙いどおり最も効果的で、調べた指標のどれも有意に改善しました。たとえば、頭髪の密度が目に見えて改善し、プラセボ群を2倍くらい上回って25％ほど上昇しました。60人ばかりの小規模試験結果であり、より長期の大人数の試験での検討が今後必要です。そのような今後の検討次第で植物由来EVと増殖因子IGF-1/FGF-7の組み合わせは頭皮や毛髪の調子を維持する普段使いの手当てとなりうるかもしれません1）。 参考 1） Chang TM, et al. A 56-Day Randomized, Double-Blinded, and Placebo-Controlled Clinical Assessment of Scalp Health and Hair Growth Parameters with a Centella asiatica Extracellular Vesicle and Growth Factor-Based Essence. medRxiv. 2025 Sep 12. 2） Serum based on plant extracts boosts hair growth in weeks / NewScientist 3） Tsuboi R, et al. J Dermatol. 2012;39:113-120.

　日本は胃がんの罹患率が高く、胃がんの大きな原因であるヘリコバクター・ピロリ（H. pylori）の感染率は40％である。成人のH. pylori検査と除菌は一般的になり、近年では若年層を対象とした集団に対する検査が拡大している。日本の義務教育制度での定期健康診断を活用し、中高校生を対象とした包括的な検査が複数の自治体で実施されている。神奈川県横須賀市で実施された、中学生を対象としたH. pylori検査と除菌についての報告が、Journal of Gastroenterology and Hepatology誌2025年10月号に掲載された。　本研究では、2019～21年の3年間に、横須賀市の中学2年生を対象としたH. pylori検査プログラムについて検証した。このプログラムは2段階アプローチを採用しており、まず尿中抗体検査を実施し、続いて尿素呼気試験による確認を行った。感染が確認された生徒は除菌治療を受け、その後のフォローアップ検査で結果を確認した。参加率、治療効果、副作用、家族内感染調査に関するデータが分析された。　主な結果は以下のとおり。・2019～21年に、横須賀市の中学生9,879例がH. pylori検査の対象となり、計6,270例が尿抗体検査を受けた。うち266例（4.2％）がH. pylori抗体陽性であった。その後、231例が確認の尿素呼気試験を完了し、73例（1.2％）が陽性と診断された。・除菌治療の1次治療はアモキシシリン＋クラリスロマイシン＋エソメプラゾールの3剤併用（PAC療法）、2次治療はアモキシシリン＋メトロニダゾール＋エソメプラゾールの3剤併用（PAM療法）だった。1次治療後の成功率は52.9％であり、2次治療後に94.7％に上昇した。軽度の有害事象（主に下痢）は、1次治療の27.0％、2次治療の22.0％で報告された。・家族調査では、陽性が確定した生徒の48.5％に少なくとも1人のH. pylori陽性の家族がおり、治療と並行して家族内感染への対策の重要性が示された。　研究者らは「日本の都市部在住の中学生におけるH. pyloriの有病率は1.2％と低く、3年間の検診受診率は63.5％と、国内他都市の報告値よりも低かった。1次治療および2次治療後の除菌率は全体で94.7％であったが、1次治療の除菌成功率が低く、対策の必要性が示唆された。より良い成果を得るためには、検査参加率および追跡調査を強化するためのより体系的なプログラムが必要である」としている。

　心房細動（AF）はアブレーションや薬物療法を実施しても再発率が高く、大きな臨床課題となっている。AFの再発リスクには炎症が影響しているともされ、抗炎症作用を有する薬剤が再発抑制の補助療法として注目されている。今回、米国・ユタ大学のSurachat Jaroonpipatkul氏らは、コルヒチンとスタチンが炎症と心房リモデリングの軽減における潜在的な役割を担い、アブレーション後早期での最も有望な治療法であることを示唆した。Journal of Cardiovascular Electrophysiology誌オンライン版2025年7月9日号掲載の報告。　本研究では、アブレーション後のAF再発予防における抗炎症作用の有効性を評価するため、アブレーション後のAF再発を検討したランダム化比較試験に対し、PRISMA-NMAガイドラインに基づくシステマティックレビューとネットワークメタ解析を実施した。対象試験で投与されていたのは、コルヒチン、スタチン（アトルバスタチン）、コルチコステロイド（メチルプレドニゾロン、ヒドロコルチゾン、プレドニゾロン）、ACE阻害薬（ペリンドプリル）、アスコルビン酸であった。今回、直接比較と間接比較を統合させ、治療成績の順位付けは累積順位曲線下面積（Surface Under the Cumulative Ranking、SUCRA）を、エビデンスの質はCINeMA（Confidence in Network Meta-analysis）を用いて評価を行った。　主な結果は以下のとおり。・21試験群を対象とした13研究の2,283例が解析対象となった。・プラセボと比較し、コルヒチンとスタチンはAF再発率を有意に減少させ（コルヒチンのリスク比[RR]：0.59［95％信頼区間：0.46～0.77、p＜0.001］、スタチンのRR：0.57、［同：0.38～0.86、p＝0.008］）、スタチンはSUCRAランキングで最高の評価を得た。・コルヒチンは、CRPやIL-6などの炎症マーカーを抑制させることで、早期再発率を顕著に減少させる有効性を示した。・コルチコステロイドとACE阻害薬は再発率に有意な影響を与えず、アスコルビン酸には効果が認められなかった。・対象研究間の異質性は最小限であり、感度分析により堅牢性が確認された。　なお、本研究の限界として、研究間でのAF再発定義のばらつきや治療エビデンスが少ない試験を対象とした点などがあった。

　片頭痛は、10〜24歳のAYA世代の心身的健康に重大な影響を及ぼす疾患である。中国・北京中医薬大学のYanPi Li氏らは、1990〜2021年のAYA世代における片頭痛の発症率、有病率、障害調整生存年（DALY）の世界的傾向を評価し、予防および政策の指針となるエビデンスを提供するため、本研究を実施した。Frontiers in Neurology誌2025年9月1日号の報告。　過去30年間（1990〜2021年）の204の国と地域におけるAYA世代の片頭痛負担を性別、年齢、社会人口統計指数（SDI）、地域、年別に層別化した世界疾病負担（GBD）2021研究より、データを取得した。本評価では、発症率、有病率、DALYの分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・過去30年間で、AYA世代における片頭痛の世界的負担は、絶対症例数で著しく増加していた。・発症率は23.50％、有病率は24.82％、DALYは24.94％の増加が認められた。・これらが増加しているにもかかわらず、全体の罹患率および年齢調整罹患率（ASR）は、比較的安定しており、人口増加と高齢化が主要な要因であることが示唆された。・女性および高SDI地域では、負担が一貫して高かった。しかし、増加率は男性のほうが高く、男女間の格差は徐々に縮小していた。・年齢別では、10～14歳の罹患率が最も高く（45.9％）、次いで20～24歳の有病率（39.8％）、DALY負担（39.9％）が高かった。・21地域のうち、年齢調整発生率（ASIR）は西ヨーロッパ（人口10万人当たり2,272.50人）、年齢調整有病率（ASPR：人口10万人当たり2万7,542.29人）および年齢調整DALY率（ASDR：人口10万人当たり1,011.78人）は中南米の熱帯地域が最も高かった。・国別では、ベルギーのASIR（人口10万人当たり2,758.02人）が最も高く、ブラジルではASPR（人口10万人当たり2万7,592.69人）およびASDR（人口10万人当たり1,013.43人）が最も高かった。・2035年までの予測では、ASIR、ASPR、ASDRはさらに上昇すると予測された。　著者らは「世界の片頭痛負担は急増しており、SDIの高い地域で片頭痛の負担が大きい一方、SDIの低い地域では過小診断の可能性が示唆された。10～14歳の若年層、とくに女性で発症率が高い要因として、ホルモンや社会的要因の影響が考えられる。今後、ASRの低下が予測されるものの、症例数自体は増加傾向にあり、医療アクセス、性別に応じた対策、学校主導プログラムなどの精密な介入が求められる。片頭痛ケアと予防への公平なアクセスを促進するとともに、大気汚染、長時間のスクリーンタイム、慢性的ストレス、学業のプレッシャーなど、新たなリスク要因に関する研究を推進するためにも、世界規模での緊急の取り組みが必要とされる」と結論付けている。

　ベーリンガーインゲルハイムは、2025年9月19日にゾンゲルチニブについて「がん化学療法後に増悪したHER2（ERBB2）遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん（NSCLC）」を適応として、厚生労働省より製造販売承認を取得した。本承認は、国際共同第Ia/Ib相試験「Beamion LUNG-1試験」の既治療コホートの結果に基づくものである。本承認により、ゾンゲルチニブは既治療のHER2遺伝子変異陽性NSCLCに対する治療選択肢の1つとなったが、1次治療における有用性は明らかになっていなかった。そこで、Sanjay Popat氏（英国・Royal Marsden Hospital）が、本試験の1次治療コホートの結果を欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）で発表した。HER2遺伝子変異陽性の進行NSCLCの1次治療は、免疫チェックポイント阻害薬±化学療法が標準治療であり、1次治療におけるHER2標的療法の有用性は確立していない。　本試験は第Ia相と第Ib相で構成され、第Ib相の中間解析の結果から1日1回120mgの用量が選択された。今回は、第Ib相の未治療のHER2遺伝子変異（チロシンキナーゼドメインの変異）陽性NSCLC患者コホート（コホート2）のうち、1日1回120mgの用量で投与された患者74例の結果が報告された。有効性の主要評価項目は中央判定による奏効率（ORR）とし、副次評価項目は病勢コントロール割合（DCR）、奏効期間（DOR）、無増悪生存期間（PFS）とした（いずれも中央判定）。　主な結果は以下のとおり。・ゾンゲルチニブ 1日1回120mgによる治療を受けた患者（74例）の年齢中央値は67歳（範囲：35～88）、65歳以上75歳未満の割合は40％、75歳以上の割合は18％であった。女性の割合は50％、アジア人の割合は46％であった。元/現喫煙者の割合は35％、脳転移を有する割合は30％であった。・有効性の主要評価項目である中央判定によるORRは77％（CRは8％）であり（期待値40％に対する片側p＜0.0001）、主要評価項目を達成した。DCRは96％であった。・奏効が認められた患者（57例）のうち、データカットオフ時点で47％がゾンゲルチニブによる治療を継続していた。・6ヵ月PFS率は80％、6ヵ月DOR率は79％であった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAE）の発現割合は18％であった。主なTRAEは下痢（54％）、皮疹（23％）、ALT増加（18％）、AST増加（16％）、味覚異常（16％）であり、多くがGrade1～2であった。Grade4/5のTRAEは認められず、間質性肺疾患（ILD）/肺臓炎は2例に発現した（いずれもGrade2）。減量に至った有害事象（AE）の発現割合は15％、治療中止に至ったAEの発現割合は9％と低かった。　本結果について、Popat氏は「ゾンゲルチニブは、未治療のHER2遺伝子変異陽性の進行NSCLC患者において、統計学的有意かつ臨床的に意義のある治療効果を示した」とまとめた。なお、HER2遺伝子変異（チロシンキナーゼドメインの変異）陽性NSCLCの1次治療におけるゾンゲルチニブの有用性を検証する国際共同第III相無作為化比較試験「Beamion LUNG-2試験」が進行中である。

　局所進行または転移を有する尿路上皮がんにおける、アベルマブ維持療法前のプラチナ化学療法の治療サイクル数について、3サイクルは6サイクルと比較してQOLが有意に良好であり、中間解析時点における全生存期間（OS）はともに18.9ヵ月であった。スペイン・Anderson Cancer Center MadridのEnrique Grande氏が、医師主導の第II相国際共同試験であるDISCUS試験の結果を、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）で報告した。なお、本結果はAnnals of Oncology誌オンライン版2025年10月17日号に同時掲載された。・対象：進行がんに対する全身療法歴のない局所進行または転移を有する尿路上皮がん患者（ECOG PS 0～2）・3サイクル群：ゲムシタビン（21日ごと1・8日目に1,000mg/m2）＋シスプラチン（同1日目に70mg/m2）またはカルボプラチン（同1日目にAUC4.5または5）×3サイクル後にアベルマブ維持療法を最大2年　133例・6サイクル群：ゲムシタビン＋シスプラチンまたはカルボプラチン×6サイクル後にアベルマブ維持療法を最大2年　134例・評価項目：［主要評価項目］ベースラインから6サイクル完了時点までのGHS/QoLスコアの変化、OS［副次評価項目］GHS/QoLスコア悪化までの時間、無増悪生存期間（PFS）、奏効割合（ORR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・ベースライン特性は、年齢中央値が両群で71歳、男性が3サイクル群75％vs.6サイクル群70％、肝転移ありが両群で19％、ゲムシタビン＋シスプラチン療法が42％vs.40％と両群でバランスがとれていた。・治療を完遂した患者の割合は、3サイクル群78％vs.6サイクル群40％であった。アベルマブ維持療法を受けた患者の割合は、74％vs.56％であった。・ベースラインから6サイクル完了時点までの平均GHS/QoLスコア変化は、3サイクル群0.0（95％信頼区間[CI]：－5.9～5.2）vs.6サイクル群－8.5（95％CI：－14.1～－2.9）であり、3サイクル群で統計学的に有意に良好であった（群間差：＋8.5ポイント、95％CI：0.7～16.3、p＝0.016）。・GHS/QoLスコアはすべてのスクリーニング時点で3サイクル群で良好な傾向がみられたが、GHS/QoLスコア悪化までの時間は、3サイクル群4.8ヵ月vs.6サイクル群3.5ヵ月（ハザード比[HR]：0.81、95％CI：0.46～1.43）となり、統計学的有意差は認められなかった。・中間解析時点におけるOS中央値は、3サイクル群18.92ヵ月vs.6サイクル群18.86ヵ月であった（HR：1.15、95％CI：0.72～1.86、p＝0.56）。・PFS中央値は、3サイクル群8.0ヵ月vs.6サイクル群9.0ヵ月であった（HR：1.053、95％CI：0.725～1.527、p＝0.788）。・ORRは、3サイクル群24％vs.6サイクル群27％であった。・Grade3～4の治療関連有害事象は、3サイクル群3％vs.6サイクル群11％に発現した。　Grande氏はOSについて、3サイクル投与群では6サイクル投与群と比較して優越性は示されず、非劣性を示すには検出力不足であったとし、より多くの患者がアベルマブ維持療法に進んでいることから、長期的な有効性につながる可能性があるとした。OS解析は進行中となっている。

　呼吸窮迫症候群を呈する超早産児（extremely preterm infant）の1次呼吸補助では、経鼻的持続陽圧呼吸療法（NCPAP）と比較して非侵襲的高頻度振動換気法（NHFOV）で、出生後72時間以内に侵襲的機械換気を必要とした新生児の割合が有意に低く、安全性に有意差は認められなかったことが、中国・重慶医科大学附属児童医院のYang Li氏らNHFOV study groupによる検討で示された。研究の成果は、BMJ誌2025年10月6日号に掲載された。中国のNICUの無作為化対照比較試験　研究チームは、2022年8月～2024年8月に、中国の20の新生児集中治療室（NICU）の参加の下で無作為化対照比較優越性試験を実施した（中国国家重点研究開発計画などの助成を受けた）。　呼吸窮迫症候群と診断され、NCPAPを受けている出生から2時間以内の超早産児（在胎期間24週0日から28週6日まで）342例を、1次呼吸補助としてNCPAPを継続する群（172例、在胎週数中央値27.0週、出生時体重中央値970g、女児39.5％）またはNHFOVに切り換える群（170例、27.0週、990g、43.5％）に無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、出生後72時間以内の治療失敗（侵襲的機械換気が必要な病態と定義）とした。7日以内の治療失敗も少ない　出生後72時間以内の治療失敗は、NCPAP群で172例中48例（27.9％）に発生したのに対し、NHFOV群では170例中27例（15.9％）と有意に低率であった（リスク群間差：－12.0％ポイント、95％信頼区間[CI]：－20.7～－3.4、p＝0.007）。　治療失敗の最も頻度の高い原因は、低酸素症（NHFOV群11.2％［19/170例］vs.NCPAP群18.6％［32/172例］）で、有意差はないもののNHFOV群でリスクが低い傾向を認めた（リスク群間差：－7.4％ポイント、95％CI：－14.9～0.1、p＝0.05）。次いで頻度の高い原因として、重症無呼吸（2.3％vs.5.2％、p＝0.16）、重症呼吸性アシドーシス（1.2％vs.2.3％、p＝0.42）、緊急挿管（1.2％vs.1.7％、p＝0.66）がみられ、いずれも両群間に有意な差はなかった。　また、生後7日以内の治療失敗の発生は、NHFOV群で有意に良好であった（21.2％［36/170例］vs.33.7％［58/172例］、リスク群間差：－12.5％ポイント、95％CI：－21.9～－3.2、p＝0.008）。これら以外の副次アウトカム（サーファクタント治療、気管支肺異形成症、気管支肺異形成症と死亡の複合、介入期間など）には、両群間に有意差はなかった。重篤な有害事象の頻度は同程度　重篤な有害事象については、気道閉塞の原因となる粘稠な分泌物（NHFOV群7.1％vs. NCPAP群5.8％、p＝0.64）、介入後の空気漏出症候群（0.6％vs.2.3％、p＝0.18）、院内死亡（5.3％vs.7.0％、p＝0.52）のいずれにおいても、両群間に有意差はみられなかった。　著者は、「これらの結果は、NHFOVが超早産児の1次呼吸治療として実行可能で、有益性をもたらす可能性を示しており、われわれのこれまでの理解を前進させるものである」「重要な点として、本研究のデザインはNHFOVとNCPAPを比較する際の主要な歴史的限界とされる気道圧の変動性に対処しており、両モダリティ間で同等の圧力範囲を維持することで、より直接的かつ臨床的に意義のある比較を可能にした」としている。

　術前療法後に乳房および/または腋窩リンパ節に浸潤性残存病変を有する再発リスクの高いHER2陽性（+）の早期乳がん患者を対象に、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）とトラスツズマブ エムタンシン（T-DM1）の有効性と安全性を直接比較したDESTINY-Breast05試験の中間解析結果を、米国・University of Pittsburgh Hillman Cancer CenterのCharles E. Geyer氏が、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）で発表した。その結果、T-DXd群において無浸潤疾患生存期間（iDFS）および無病生存期間（DFS）で統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示したことが明らかになった。・第III相多施設共同無作為化非盲検実薬対照試験・対象：タキサン系化学療法と抗HER2療法による術前療法後に乳房および/または腋窩リンパ節に浸潤性残存病変を有する再発リスクの高い※HER2+の早期乳がん患者　1,635例※「高リスク」は、（1）術前療法前にT4 N0～3 M0またはcT1～3 N2～3 M0で手術不能と判断された症例、または（2）術前療法後に手術可能であったが（cT1～3 N0～1 M0）、腋窩リンパ節転移が陽性（ypN1～3）であった症例　のいずれかと定義・試験群（T-DXd群）：T-DXd（5.4mg/kg）を3週間間隔で14サイクル投与　818例・対照群（T-DM1群）：T-DM1（3.6mg/kg）を3週間間隔で14サイクル投与　817例・評価項目：［主要評価項目］iDFS［重要な副次評価項目］DFS［副次評価項目］全生存期間（OS）、無遠隔再発生存期間（DRFS）、無脳転移期間（brain metastasis-free interval）、安全性・データカットオフ：2025年7月2日　主な結果は以下のとおり。・試験期間中央値はT-DXd群で29.9（範囲：0.3～53.4）ヵ月、T-DM1群で29.7（範囲：0.1～54.4）ヵ月であった。・ベースライン時の患者特性は、65歳以下がT-DXd群89.9％およびT-DM1群90.1％、アジア人が47.9％および46.5％、HER2ステータス IHC3+が82.6％および82.0％、HR+が71.0％および71.4％、手術不能が52.7％および51.9％、術前療法後のリンパ節転移陽性が80.7％および80.5％であった。・主要評価項目であるiDFSイベントの発生は、T-DXd群51例（6.2％）、T-DM1群102例（12.5％）であり、T-DXd群で統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示した（ハザード比[HR]：0.47、95％信頼区間[CI]：0.34～0.66、p＜0.0001）。T-DXdによるベネフィットはすべてのサブグループで同様であった。・3年iDFS率は、T-DXd群92.4％（95％CI：89.7～94.4）、T-DM1群83.7％（95％CI：80.2～86.7）であった。・DFSイベントの発生は、T-DXd群52例（6.4％）、T-DM1群103例（12.6％）であり、T-DXd群で統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示した（HR：0.47、95％CI：0.34～0.66、p＜0.0001）。・3年DFS率は、T-DXd群92.3％（95％CI：89.5～94.3）、T-DM1群83.5％（95％CI：79.9～86.4）であった。・DRFSイベントは、T-DXd群42例（5.1％）、T-DM1群81例（9.9％）に発生した（HR：0.49、95％CI：0.34～0.71）。・中枢神経系転移は、T-DXd群17例（2.1％）、T-DM1群26例（3.2％）に発生した（HR：0.64、95％CI：0.25～1.17）。・OSイベント（成熟度2.9％）は、T-DXd群18例（2.2％）、T-DM1群29例（3.5％）に発生した（HR：0.61、95％CI：0.34～1.10）。・Grade3以上の試験治療下における有害事象（TEAE）は、T-DXd群408例（50.6％）、T-DM1群416例（51.9％）に発現した。死亡に関連するTEAEは3例（0.4％）および5例（0.6％）であった。新たな安全性の懸念は認められなかった。・薬剤関連と判断された間質性肺疾患は、T-DXd群77例（9.6％）、T-DM1群13例（1.6％）に発現し、そのほとんどがGrade1または2であった。Grade5は2例（0.2％）および0例であった。　 これらの結果より、Geyer氏は「術前療法後に浸潤性残存病変を有するHER2+早期乳がんにおいて、T-DXdが新たな標準治療となる可能性が示された」とまとめた。

　どんな量であっても飲酒は認知症リスクを高める可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。予防効果がある可能性が指摘されていた少量のアルコール摂取でさえ、認知症リスクを下げる可能性は低く、リスクは摂取量に応じて増加することが示されたという。英オックスフォード大学のAnya Topiwala氏らによるこの研究結果は、「BMJ Evidence Based Medicine」に9月23日掲載された。　研究グループは、「この研究結果は、軽度の飲酒が認知症予防に効果的である可能性を示した過去の研究に疑問を投げかけるものだ。われわれの研究結果は、種類を問わず、飲酒が認知症リスクに有害な影響を及ぼすことを裏付けており、これまで示唆されていた適度な飲酒の予防効果を裏付けるエビデンスは認められなかった」と述べている。　この研究では、米国（US Million Veteran Programme）と英国（UKバイオバンク）で行われた2つの大規模研究に参加した総計55万9,559人（試験開始時の年齢56〜72歳）のデータを用いて、飲酒と認知症との関連が検討された。平均追跡期間は、米国コホートで4年、英国コホートで12年であった。　追跡期間中に1万4,540人が認知症を発症し、4万8,034人が死亡していた。まず、対象者のアルコール摂取量と認知症との関連を見たところ、U字型の関連が認められた。具体的には、アルコールを摂取しない人、大量摂取者（1杯＝エタノール約14gとした場合、週40杯以上）、およびアルコール使用障害のある人は、軽度摂取者と比べて認知症リスクが有意に高く、大量摂取者ではリスクが41％、アルコール使用障害のある人では51％、それぞれ増加していた。　しかし、対象者の認知症とアルコール摂取に関する遺伝的リスクを考慮すると、アルコール摂取量に関係なく、摂取量が増えるにつれてリスクは着実に上昇することが示された。具体的には、対数変換した1週間当たりのアルコール摂取量が1標準偏差増えるごとに、認知症リスクは15％増加し、遺伝的にアルコール使用障害になるリスクが2倍の人では認知症リスクは16％増加していた。　研究グループは、「アルコール使用障害の人口罹患率を半減させることで、認知症の症例を最大16％減らすことができる可能性がある。この結果は、認知症予防政策においてアルコール摂取量の削減が戦略となり得ることを明示している」と記している。　さらに、認知症を発症した人では、診断前の数年間はアルコール摂取量が少なかったことも明らかになった。このことから研究グループは、過去の研究では、適度な飲酒に認知症の予防効果があることが示唆されていたが、実際には、早期の脳機能低下がアルコール摂取量の減少につながっていたのであり、観察された効果は因果の逆転に陥っていた可能性が高いとの見方を示している。　こうしたことを踏まえて研究グループは、「本研究で観察された認知症診断前のアルコール摂取量の減少パターンは、特に高齢者集団において、観察データから因果関係を推測することの複雑さを強調している」と記している。この研究結果は、アルコール摂取と認知症に関する研究では逆因果関係と残余交絡を考慮することの重要性を浮き彫りにしており、アルコール摂取量を減らすことが認知症予防の重要な戦略となる可能性があることを示唆している」と結論付けている。

　HOPE試験は、救命しうる脳組織があり血栓回収療法を予定していない、発症後4.5～24時間経過した脳梗塞患者にアルテプラーゼの静注療法が有効かどうかを検討した、中国で行われたPROBEデザインの無作為化比較試験である。372例が無作為割り付けされたが、アルテプラーゼ投与群では標準的内科治療群と比べて、36時間以内の症候性頭蓋内出血は多かったものの、3ヵ月後の自立可能例が有意に多かった。この結果は、このような条件を満たす患者では、発症後24時間までアルテプラーゼが適応となりうることを示唆している。　これまでに行われた臨床試験では、発症後24時間までのアルテプラーゼ静注療法の効果は大血管閉塞例に限定されている一方、中等大以遠の血管では血栓回収療法の効果がないことが示されており、アルテプラーゼ静注療法がこれらの穴を埋める治療法になることが期待される。ただし、海外では血栓溶解療法はアルテプラーゼからtenecteplaseに切り替えられつつあり、日本でもtenecteplaseの導入に向けてT-FLAVOR試験が進行中であり、今後はtenecteplaseでも同様なエビデンスの構築が求められるであろう。

＜先週の動き＞ 1.呼吸器感染症が同時急増 インフルエンザ8週連続増 百日咳は初の8万人突破／厚労省 2.がん検診指針を改正、肺がんは「喀痰細胞診」廃止し「低線量CT」導入へ／厚労省 3.かかりつけ医機能報告制度で「見える化」から「評価」へ／中医協 4.過去最高48兆円突破、国民医療費が3年連続更新／厚労省 5.中堅病院の倒産1.5倍に、民間主導の統合・経営譲渡が進行／北海道 6.美容医療大手が62億円申告漏れで追徴課税、SNS豪遊アピールが引き金か／国税庁 1．呼吸器感染症が同時急増 インフルエンザ8週連続増 百日咳は初の8万人突破／厚労省全国でインフルエンザ、百日咳、マイコプラズマ肺炎といった複数の呼吸器感染症が同時期に急増し、医療現場と地域社会で警戒が強まっている。厚生労働省は10月17日、2025年10月6～12日の1週間におけるインフルエンザの感染者報告数が、全国の定点医療機関当たり2.36人に達したと発表した。これは前週の約1.5倍で、8週連続の増加。総患者報告数は9,074人を超え、昨年の同時期と比較して2倍以上、流行のペースも昨年より約1ヵ月早い状況となっている。都道府県別では、沖縄県（14.38人）が突出して多いほか、東京（4.76人）、神奈川（4.21人）、千葉（4.20人）といった首都圏でも感染が拡大している。この影響で、全国の小学校や中学校など合わせて328ヵ所の学校・学級閉鎖の措置が取られ、厚労省では手洗いやマスク着用などの基本的な感染対策の徹底を呼びかけている。また、激しい咳が続く百日咳の流行も深刻である。国立健康危機管理研究機構によると、今年に入ってからの累計患者数（10月5日時点の速報値）は8万719人に達し、現在の集計法となった2018年以降で初めて8万人を突破した。これは、過去最多だった2019年の約4.8倍という異例の多さとなっている。コロナ対策中に病原体への曝露機会が減り、免疫が弱まったことが一因と指摘されている。感染は10代以下の子供を中心に広がっており、乳児は肺炎や脳症を併発する重症化リスクがあるため、とくに警戒が必要とされる。さらに、マイコプラズマ肺炎も5週連続で増加しており、9月29日～10月5日の定点当たり報告数は1.36人となっている。秋田、群馬、栃木、北海道などで報告が多く、この秋は複数の感染症が同時に拡大する「トリプル流行」の様相を呈している。 参考 1） 2025年 10月17日 インフルエンザの発生状況について（厚労省） 2） インフルエンザ感染者数 前週の1.5倍に 8週連続で増加 1医療機関あたり「2.36人」 厚生労働省（TBS） 3） インフル定点報告2.36人、前週の1.5倍に 感染者数は9,074人に（CB news） 4） マイコプラズマ肺炎の定点報告数、5週連続増 前週比6.3％増 JIHS（同） 5） インフルエンザ患者 昨年同期の2倍超 日ごとの寒暖差が大きいため体調管理に注意を（日本気象協会） 6） 百日ぜきが初の8万人超 2025年患者数、18年以降の最多更新続く（日経新聞） 2．がん検診指針を改正、肺がんは「喀痰細胞診」廃止し「低線量CT」導入へ／厚労省厚生労働省は10月10日、「がん検診のあり方に関する検討会」を開き、「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」を改正する方針を固めた。最新の医学的エビデンスに基づき、肺がん検診の方法を抜本的に見直すほか、乳がん検診のガイドラインの更新を国立がん研究センターに依頼する。最も大きな変更は、重喫煙者を対象とした「胸部X線検査と喀痰細胞診の併用法」の公費検診からの削除。これは、喫煙率の低下に伴い、喀痰細胞診で見つかる肺門部扁平上皮がんが減少し、現在ではこの検査による追加的な効果が極めて小さい（ガイドラインで「推奨しない：グレードD」）と評価されたためである。厚労省は2026年4月1日の指針改正で同検査を削除する方針。ただし、喀痰などの有症状者に対しては、検診ではなく医療機関での早期受診を促す指導を指針に追記する方向とされる。一方、「重喫煙者に対する低線量CT検査」については、死亡率を16％程度低下させるという高い有効性（グレードA）が認められたため、新たに住民検診への導入を目指す。この導入に向け、2026年度から希望する自治体でモデル事業を実施し、実施マニュアルの作成と課題整理を行う予定。その結果を踏まえ、早ければ2027年以降に指針に追加し、全国で導入される見通しである。また、乳がん検診についても、現在のガイドラインが2013年度版で古いことから、最新の医学研究成果を反映させるため、ガイドラインの更新を国立がん研究センターに依頼した。高濃度乳房で有用性が期待される「3Dマンモグラフィ」や「マンモグラフィ＋超音波検査の併用」などの知見を整理し、今後の対策型検診への導入可能性が検討される。厚労省は、これらの検診方法の見直しを通じて、死亡率減少効果が高い検査に重点を置く「エビデンスに基づいたがん検診」への転換を加速させる。今後は、低線量CT導入に必要な実施体制の整備や、受診率の向上、住民への適切な情報提供などが課題となる。 参考 1） 第45回がん検診のあり方に関する検討会（厚労省） 2） 肺がん検診について（同） 3） 胸部X線と喀痰細胞診の併用法、肺がん検診から削除 指針改正へ（MEDIFAX） 4） たん検査、肺がん検診除外 喫煙率低下で効果小さく（共同通信） 5） 最新医学知見踏まえて乳がん検診ガイドライン更新へ、肺がん検診に「重喫煙者への低線量CT」導入し、喀痰細胞診を廃止－がん検診検討会（Gem Med） 3．かかりつけ医機能報告制度で「見える化」から「評価」へ／中医協厚生労働省は、中央社会保険医療協議会総会（中医協）を10月17日に開き、2026年度改定に向けて、2025年度から始まる「かかりつけ医機能報告制度」に関して、制度の背景や今後のスケジュールを説明するとともに、地域医療体制および診療報酬制度との関係を整理するための論点提示を行った。「かかりつけ医機能」の報告は、ほぼすべての医療機関（特定機能病院、歯科診療所を除く）に対して、2026年1～3月に（1）かかりつけ医機能を有するかどうか、（2）対応可能な診療領域・疾患、（3）在宅医療・介護連携・時間外対応の可否について、報告を求める。1号側（支払い側）の委員からは、「かかりつけ医機能報告制度」の項目（1次診療で対応可能な領域・疾患のカバー状況、研修医受け入れなど）と、機能強化加算などの施設基準・算定要件を整合させ、わかりやすい仕組みに再設計すべきと主張する意見が挙げられた。2号側（診療側）の委員からは、2040年像を見据えた制度を1年後の改定に直結させるのは「論外」と反発する意見が出た。改定の論点には、「大病院→地域医療機関」への逆紹介の実効性向上（2人主治医制の推進、情報連携の評価である「連携強化診療情報提供料」の要件緩和）や、外来機能分化の徹底も含まれている。厚労省の提案には、かかりつけ医側に（1）一次診療対応領域の明確化と提示、（2）地域の病院との双方向連携（紹介・逆紹介、共同管理）の定着、（3）データ提出の拡大・標準化が求められている。とくに機能強化加算は、報告制度の実績（対応疾患カバー、ポリファーマシー対策、研修体制など）とリンクした見直しが俎上に上がっており、基準の再整理や算定要件の具体化が想定される。開業医に対しては「対応可能領域・疾患の可視化」「紹介・逆紹介の運用記録」「連携書式・電子共有の整備」などの対応と提出するデータに根拠が求められる。一方で、情報連携加算の要件が緩和されれば、地域のかかりつけ医は大学病院などとの共同管理で報酬評価を得やすくなる可能性がある。全体として「報告制度による見える化」と「診療報酬での評価」をどの程度リンクさせるかで、支払側と診療側の主張が対立し、年末まで引き続き協議が続く見通し。 参考 1） 中央社会保険医療協議会 総会 議事次第（厚労省） 2） 「かかりつけ医機能」報告、診療報酬と「整合を」支払側が主張 日医委員は「あり得ない」（CB news） 3） 大病院→地域医療機関の逆紹介をどう進めるか、生活習慣病管理料、かかりつけ医機能評価する診療報酬はどうあるべきか－中医協総会（Gem Med） 4．過去最高48兆円突破、国民医療費が3年連続更新／厚労省厚生労働省は10月10日、2023年度の国民医療費が48兆915億円に達し、前年度比3.0％増で3年連続の過去最高を更新したと発表した。1人当たりの医療費も38万6,700円と過去最高を記録している。医療費増加の主な要因は、高齢化の進展と医療の高度化に加え、コロナ禍後の反動やインフルエンザなどの呼吸器系疾患が増加したことが背景にあるとされる。とくに、医療費の負担は高齢者層に集中し、65歳以上が国民医療費全体の60.1％を占め、75歳以上の後期高齢者の医療費は全体の39.8％にあたる19兆円超となった。人口の大きなボリュームゾーンである団塊世代が後期高齢者（75歳以上）に到達し始めている影響が顕著となり、2025年度に向けてこの傾向は続くとみられる。財源は、保険料が24.1兆円、公費が18.3兆円、患者負担が5.6兆円で構成されているが、患者負担額が前年度から4.5％増と最も高い伸びを示した。また、1人当たりの国民医療費には依然として大きな地域格差が残っており、最高額の高知県（49.63万円）と最低額の埼玉県（34.25万円）との間で1.44倍の開きがある。医療費の高い地域ではベッド数が多い傾向が指摘され、地域医療構想に基づく病床の適正化が課題として改めて浮き彫りとなった。厚労省は、国民皆保険制度の維持・継承のため、社会経済環境の変化に応じた医療費の適正化と改革を積み重ねる重要性を訴えている。 参考 1） 令和5（2023）年度 国民医療費の概況（厚労省） 2） 国民医療費、3年連続最高 23年度3％増（日経新聞） 3） 2023年度の国民医療費、3.0％増の48兆915億円…3年連続の増加で過去最高を更新（読売新聞） 4） 2023年度の国民医療費は48兆915億円、1人当たり医療費に大きな地域格差あり最高の高知と最低の埼玉とで1.44倍の開き―厚労省（Gem Med） 5．中堅病院の倒産1.5倍に、民間主導の統合・経営譲渡が進行／北海道全国の医療機関の経営環境が急速に悪化し、地域医療に直接影響を及ぼす段階に入っている。東京商工リサーチによると、2025年1～9月の病院・クリニックの倒産は27件と高水準で推移し、とくに病床20床以上の中堅病院の倒産が前年同期比1.5倍の9件に急増した。負債10億円以上の大型倒産も増加し、地域の基幹医療を担う施設が深刻な苦境に立たされている。この経営危機は、物価高、人件費上昇、設備投資負担といったコストアップ要因に加え、理事長・院長の高齢化、医師・看護師不足という構造的な課題が重なり発生している。また、自治体が運営する公立病院も約8割が赤字であり、医療業務のコストと診療報酬のバランスの崩壊が、医療機関全体を採算悪化に追い込んでいる。再編の動きは加速し、とくに北海道では江別谷藤病院（負債25億円）が、給与未払いの事態を経て、札幌の介護大手「ライフグループ」への経営譲渡が決定し、未払い給与が肩代わりされた。また、室蘭市では、日鋼記念病院を運営する法人が、経営難の市立病院との統合協議を棚上げし、国内最大級の徳洲会グループ入りを選択した。これは、公立病院の巨額赤字（年間約20億円）と人口減がネックとなり、民間主導での集約が進んでいるとみられる。こうした倒産・統合の波は、診療科の再配置、当直体制・人事制度の統一、電子カルテや検査体制の共有など、医師や医療者の勤務環境やキャリア設計に直接的な変化をもたらす。地域の医療提供体制を維持するため、再編の移行期における診療体制の維持と、地域住民・自治体との合意形成が、医療従事者にとって重要な課題となる。診療報酬の見直しやM＆Aといった手段による医療機関の存続に向けた取り組みが急務となる。また、病院再編にあたっては、移行期の診療体制の維持や、患者の混乱を避けるため、地域住民への情報提供と、自治体との合意形成が鍵となる。 参考 1） 1-9月「病院・クリニック」倒産 20年間で2番目の27件 中堅の病院が1.5倍増、深刻な投資負担とコストアップ（東京商工リサーチ） 2） 負債額約25億円の江別谷藤病院 札幌の「ライフグループ」に経営譲渡（北海道テレビ） 3） 室蘭3病院、再編協議難航 市立病院の赤字ネックに…「日鋼」、徳洲会の傘下模索（読売新聞） 4） 赤字続きの兵庫県立3病院、入院病床130床休止へ…収支改善が不十分ならさらに減床も（同） 5） 突然の来訪、室蘭市に衝撃 日鋼記念病院の徳洲会入り検討、市立総合病院との統合に黄信号（北海道新聞） 6．美容医療大手が62億円申告漏れで追徴課税、SNS豪遊アピールが引き金か／国税庁全国で100以上のクリニックを展開する「麻生美容クリニック（ABC）グループ」が、大阪国税局など複数の国税局による大規模な税務調査を受け、2023年までの5年間で計約62億円の巨額な申告漏れを指摘されていたことが明らかになった。追徴税額は、重加算税などを含め約12億円に上るとみられている。申告漏れの主な原因は、グループ内の基幹法人「IDEA」と傘下の6医療法人の間で、医療機器などの仕入れ価格を約47億円分過大に計上していたと判断されたためである。これにより、各医療法人の課税所得が不当に圧縮されていた。また、患者から受け取った前受金（手付金）約10億円の計上漏れも指摘された。さらに、基幹法人IDEAが得た収入のうち約3億円が、売上記録の偽装など悪質な仮装・隠蔽を伴う所得隠しと認定され、重加算税の対象となった。法人の資金を個人的な用途に流用したとして、グループ関係者にも約2億円の申告漏れが指摘されている。グループ側は報道機関の取材に対し、税務調査の事実を認め、「見解の相違もあったが、当局の指導により修正申告と納税は完了している」とコメントしている。背景には、SNSの普及などで美容医療の市場が急拡大する一方、新規開設費や広告費がかさみ、収益性の低い法人の倒産・休廃業が増えるなど、美容医療業界の過当競争が激化している現状がある。また、グループを率いる医師やその息子が、自家用ジェットや高級車などの豪華な私生活をSNSで積極的に公開していたことが、税務当局による異例の大規模調査のきっかけの1つになった可能性も指摘されている。 参考 1） 美容医療グループが62億円申告漏れ（朝日新聞） 2） 麻生美容クリニックグループ、60億円申告漏れ 大阪国税局など指摘（日経新聞） 3） 「19歳で3,000万円のフェラーリを乗り回し…」 62億円申告漏れの美容外科医と息子が自慢していた豪遊生活（週刊新潮）

第90回　カプランマイヤー曲線 なぜn数が減っていくのか？カプランマイヤー曲線は、医療研究において広く使用される生存分析の手法です。この生存曲線を通じて、治療後の患者の生存率や生存時間を視覚的に表現することができます。カプランマイヤー曲線における対象者数（n）が時間とともに減少する理由についてよくある疑問です。今回はカプランマイヤー曲線が時間とともになぜn数が減少していくのかについて解説します。■カプランマイヤー曲線の基本カプランマイヤー曲線は、時間とともに生存している患者の割合を示すグラフです。初めは全参加者が生存している状態からスタートし、時間が経過するにつれて、イベント（多くの場合は死亡や疾患の再発）が発生するたびに生存率が更新され、曲線は下降していきます。■n数が時間とともに減少する理由1）イベントの発生カプランマイヤー曲線において時間とともに対象者数が減少する最も直接的な理由は、定義されたイベントの発生です。末期の疾患の診断後の生存を追跡する研究では、イベントは通常、死亡がそれに該当します。2）打ち切りn数の減少は、関心のあるイベントの発生だけが原因ではありません。「打ち切り」とは、研究の終了とは関連しない理由で、最終観察期間前にある対象者のデータが分析から除外されることを指します。これは、参加者が研究から離脱したり、追跡不能になったり、研究の終了前にイベントが発生しなかった場合に起こります。3）時間間隔カプランマイヤー曲線で報告される対象者数は、考慮される時間間隔によって変わる場合があります。より長い間隔では、より多くのイベントが発生する可能性があり、したがって急激な減少がみられることがあります。■カプランマイヤー曲線図に学習用に作成したカプランマイヤー曲線を示します。このグラフは、重症心不全患者への治療薬の臨床試験を想定し、治療後の患者の生存率を時間とともに追跡したものです。グラフは全参加者が生存している点から始まり、時間が経つにつれてイベントの発生と打ち切りにより生存率が減少していく様子を描いています。画像を拡大する（「わかる統計教室 第1回 カプランマイヤー法で生存率を評価する」より引用）NYHA class III以上の重症心不全患者1,251例を対象に、従来の標準治療に加えて、製品Aまたはプラセボを投与し、36ヵ月間の経過観察を行いました。この臨床試験の目的は、重症心不全に対する薬剤の治療効果を、治療後の生存期間の延びで確認することです。この図は、製品A群（640例）とプラセボ群（611例）の観察開始から36ヵ月間（3年間）の生存率をカプランマイヤー法で求め、折れ線グラフで表したものです。この折れ線グラフを「生存曲線」と言います。この結果から、製品A群ではプラセボ群に比べて総死亡率が26ポイント減少し、従来の標準治療への製品A群の追加により生命予後の改善がみられたことが理解できます。カプランマイヤー曲線は、臨床試験における治療の効果や介入後の患者の生存期間を理解するのに非常に有用なツールです。対象者数が減少する理由を理解することは、曲線の読み解きとデータの解釈において大切です。■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ「わかる統計教室」わかる統計教室　第1回　カプランマイヤー法で生存率を評価する【統計のそこが知りたい！】第13回　カプランマイヤー法、Cox比例ハザードモデルとは？第18回　カプランマイヤー生存曲線　ログランク検定と一般化ウィルコクソン検定の使い分けは？第19回　カプランマイヤー生存曲線がクロス、Cox比例ハザードモデルは使える？第20回　カプランマイヤー法を用いない生存曲線はあるのか？

医学用語紹介：臍 umbilicus「臍（へそ）」のことを医学用語ではumbilicusといいますが、日常会話では別の一般用語が用いられます。さてそれは何でしょうか？ ヒントは、臍を何かに例えて「おなかの〇〇」と呼びます。講師紹介

【10月20日　頭髪の日】〔由来〕日付の「10＝とう」「20＝はつ」の語呂合わせから、髪や頭皮に関する知識を広め、髪の健康を考えてもらおうと、日本毛髪科学協会が制定。この日に合わせて多くの企業が頭髪・頭皮に関する知識や、お悩み解決のための商品をコンシェルジュするサービスやキャンペーンをリリースしている。関連コンテンツ円形脱毛症【患者説明用スライド】ブレイクダンスで頭髪が薄くなる？【Dr. 倉原の“おどろき”医学論文】AGA治療薬ミノキシジル、経口vs.外用喫煙で男性型脱毛症リスク1.8倍、重症化もバリシチニブ、円形脱毛症の毛髪再生に有効か／NEJM