大塚製薬株式会社は、大塚製薬のWEBサイトの「気になる病気」に、新たに結核の情報提供サイト「結核　－古くて新しい病気－」を立ち上げ、結核予防週間（9月24日～9月30日）の始まる9月24日に開設すると発表した。 本サイトでは、基本的な用語集とともに、結核の病態・診断・治療、日本をはじめとする世界の結核の現状などについて理解を深められるように、基本から分かりやすく解説している。また本サイトの作成にあたっては、財団法人結核予防会結核研究所の名誉所長森亨先生が指導した。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2008/0924_01.html

　千葉市にて、千葉県がん患者大集合2008が開催された。「千葉のがん医療を考える」と題し、アンサーパッドを用いた会場参加型のシンポジウムも行われた。現在あるいは過去に受けたがん診療に対するがん患者さんの思いが明らかにされるとともに医療者との意識差が垣間見られている。「がん診療に満足」3割　まず、がん診療に対する安心度合いについて、がん患者とその家族267名に回答を求めた。その結果、「がん医療に満足している」は87名で33％。対象者の3割は満足していると答えたが、逆に7割は満足と答えなかった。　インフォームドコンセントの理解については、「医師の説明が良く理解できないことがあった」は117名と対象者の44%　半数弱が理解できないことがあったと回答した。　よく理解できなかった理由を、上記117名にたずねたところ、「医療用語が難しくて理解できなかった」が75名で70%「説明の時間が短くて理解できなかった」は93名で90%弱「精神的に余裕がなくて理解できなかった」は71名で70%弱医療用語が難解であることも背景にあるが、それ以上に説明時間の短さが理解の障害要因として印象に残っているようである。インフォームドコンセントの受け止め方について、患者さんと家族267名に尋ねたところ、「副作用や合併症、後遺症の説明で不安になった」は144名で70%弱。　しかし、「ごく稀にしか起こらない副作用、合併症、後遺症の説明も説明すべき」は199名と91%にのぼった。　不安ではあるが細かなことも話して欲しいのが患者さん、家族の心理であるようだ。「十分な心のケアを受けていた」2割　心のケアについてがん患者さんと家族に尋ねた。その結果、「十分に心のケアのサポートを受けていた」と答えたのは47名で18%。対象者の8割以上は十分な心のケアを受けていたとは回答しなかった。　また、がん相談窓口について尋ねたところ、「がんの相談窓口があることを知っていた」は93名29%　「相談窓口について担当医から説明を受けたことがある」は23名で9%　3割が相談窓口を知っていたが、ほとんどは担当医からの説明を受けていないことがわかった。　その他、「院内にがん体験者が相談にのる場があれば利用したい」、「同じような立場の人と話してみたいと思うことがある」、「院内に患者同士が交流する場があれば参加したい」は患者さん家族の70%以上であり、患者同士の相談交流への要求の高さが伺える。医療者と患者の相互信頼　引き続き行われた、がん経験者の講演では次のように述べられた。　病気そのものへの不安はなくせないが、診断治療を受ける際の不安は少なくできる。意味がわからない事からくる不安は大きいが、正体がわかってしまえば不安は軽減する。そういう意味でも医師の説明は重要である。　また、悪い知らせを聞くときは、医師の説明に気持ちがついて行かないことが多い。信頼できる人に付き添ってもらいメモを取ってもらうなどの工夫が必要。医師と患者の情報量の違いは明らかであり医療者には病気だけではなく、病気を持つ人を診て欲しい。しかし、患者もお任せにせず自分の病気を知ることが必要。そのようにして、医療者と患者の相互の信頼関係を築いてゆくべきである。　そして、乳がん体験者である耳鼻咽喉科医師小倉恒子氏が自身の体験を説明。今は副作用対策も進化し、自分自身は化学療法を受けていても社会生活に問題はない状態。医師は、重症であっても最期までがん患者を救って欲しいと述べた。

地域のプライマリヘルスワーカーによる認知行動療法に基づく心理学的介入は、周産期うつ病の治療として有効なことが、パキスタンで実施された無作為化試験で明らかとなった。周産期うつ病の発症率は高く、障害を引き起こしたり幼児の発達障害の原因となりうるため、その治療は公衆衛生学上の優先課題だという。イギリスLiverpool大学地域コミュニティ行動科学科のAtif Rahman氏が、Lancet誌2008年9月13日号で報告した。うつ病妊婦に対する認知行動療法に基づく介入のクラスター無作為化試験研究グループは、パキスタン非都市部において地域住民ベースのプライマリヘルスワーカーのルーチン業務に認知行動療法に基づく介入を統合し、この介入法が妊婦うつ病および新生児の予後に及ぼす効果を評価するためのクラスター無作為化対照比較試験を実施した。ラワルピンディ市非都市部の40のUnion Council（パキスタンの最小行政単位で約1万5,000～2万人の住民から構成される）をクラスターとして、介入群あるいは対照群に1対1の割合で無作為に割り付けた。対象は、妊娠第3期に周産期うつ病と診断された既婚女性（16～45歳）とした。介入群のプライマリヘルスワーカーはうつ病の母親に心理学的介入を行うための訓練を受けた。対照群のヘルスワーカーは訓練を受けずにうつ病の母親に対して介入群と同じ回数の訪問指導を行った。主要評価項目は出産後6ヵ月および12ヵ月の時点での新生児の体重および身長とし、副次評価項目は母親のうつ病とした。インタビュアーには母親がいずれの群に属するかは知らされなかった。介入群の母親はうつ病の発症率が有意に少ない各群に20ずつのクラスターが割り付けられ、介入群の母親は463例、対照群は440例であった。出産後6ヵ月の時点で大うつ病の判定規準を満たした母親の割合は、対照群の53%（211/400例）に対し介入群は23%（97/418例）と有意な改善効果が認められた（補正オッズ比：0.22、95%信頼区間：0.14～0.36、p＜0.0001）。この効果は12ヵ月後も維持されていた［27%（111/412例） vs. 59%（226/386例）、補正オッズ比：0.23、95%信頼区間：0.15～0.36、p＜0.0001］。両群の幼児の体重および身長のzスコアは、6ヵ月（それぞれ、p＝0.7、p＝0.3）および12ヵ月（p＝0.3、p＝0.07）の時点でいずれも有意な差は認めなかった。その一方で、介入群の幼児は下痢が少なく、予防接種率が高かった。また、介入群では母親の避妊薬の使用率が高く（乳幼児死亡率の低減には出産の間隔を十分に開けることが重要）、両親が子どもと遊ぶ時間が長いなどのベネフィットが確認された。著者は、「地域のプライマリヘルスワーカーによる認知行動療法に基づく心理学的介入は、周産期うつ病の治療として医療資源に乏しい地域の医療システムに統合しうる」と結論したうえで、この結果は「メンタルヘルスが公衆衛生プログラムの重要なコンポーネントとなりうることを示唆する」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

Integrated Management of Childhood Illness（IMCI）の訓練は、ヘルスワーカーの訓練の期間の長さやレベルにかかわらず、小児のケアにおいてほぼ同等の質をもたらすことが、中～低所得の4ヵ国における1次医療施設のデータ解析で判明した。小児死亡率の高い国は、質の高いヘルスワーカーが不足している傾向がある。一方、ヘルスワーカーのケアの質を評価した高度なエビデンスはほとんどないという。ペルー・サンマルコス国立大学のLuis Huicho氏が、Lancet誌2008年9月13日号で報告した。訓練期間の異なるヘルスワーカーによるケアの質をIMCIガイドラインで評価研究グループは、100ヵ国以上が導入しているIMCIの訓練を受けたヘルスワーカーの能力を個々のカテゴリー別（医師、看護師、看護助手、医療補助員など）に評価した。バングラデシュ（2003年）、ブラジル（2000年）、ウガンダ（2002年）、タンザニア（2000年）の1次医療施設から得られたデータについて解析を行った。ヘルスワーカーの臨床能力を、訓練期間が長い群［中等教育終了後4年以上の訓練（ブラジル）あるいは3年以上の訓練（他の3ヵ国）］および短い群（それ以外の全ヘルスワーカー）で比較した。IMCIガイドラインに従い、ヘルスワーカーのケアの質を疾病に罹患した小児の評価、分類、管理の指標によって数値化した。全患児が、IMCIに基づく訓練を受けたヘルスワーカーとgold standardを体得したスーパーバイザーによる診査を受けた。短期訓練ヘルスワーカーも十分な役割を果たしうる対象となった小児はバングラデシュが272例、ブラジルが147例、タンザニアが231例、ウガンダが612例であった。ブラジルでは、長期訓練ヘルスワーカーによる管理を受けた患児が57.8%（43例）であったのに対し、短期訓練ヘルスワーカーによる管理を受けた患児は83.7%（61例）であり（p＝0.008）、ウガンダではそれぞれ23.1%（47例）、32.6%（134例）であった（p＝0.03）。ブラジルでは、患児の評価と管理の能力は医師よりも看護師のほうが優れており、分類の正確さについても両者でほぼ同等であった。ウガンダでは、短期訓練群のほうが長期訓練群よりも管理能力が優れていたが、いずれの群も他国に比べ劣っていた。バングラデシュでは、いずれの臨床業務の能力も両群でほぼ同等であった。タンザニアでは、長期訓練群は短期訓練群に比べ患児の総合評価の能力が有意に優れていた（p＝0.004）。それ以外の臨床業務については、4ヵ国のヘルスワーカーの能力に有意な差は認めなかった。著者は、「IMCIの訓練は、個々のカテゴリーのヘルスワーカーの訓練期間の長さやレベルにかかわらず、ほぼ同等の小児ケアの質をもたらした」と結論し、「医療サービスの不足している地域で短期の訓練しか受けていないヘルスワーカーも、IMCIの拡大戦略や他の小児死亡率の抑制策において十分な役割を果たす可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

変形性膝関節症の治療に関節鏡視下手術を併用することは広く行われているが、その有効性を支持するエビデンスは乏しい。カナダ・西オンタリオ大学のAlexandra Kirkley氏らは、中等度から重度の変形性膝関節症患者を対象に、関節鏡視下手術の単一施設無作為化比較試験を行った結果、「理学療法と薬物療法に関節鏡下手術を加えても、それによる利益は生じない」と報告した。JAMA誌2008年9月11日号より。理学・薬物療法との併用の有無で2年後に効果を比較患者は無作為に、理学療法と薬物療法および関節鏡下手術（外科的洗浄と壊死組織切除）の併用群（手術併用群）と、理学療法と薬物療法だけの対照群に割り付けた。主要転帰は、2年時点の追跡調査で測定したWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）の合計スコアとした（range=0～2,400、高値ほど重症）。副次転帰はShort Form-36（SF-36）Physical Component Summaryスコア（range=0～100、高値ほど良好なQOL）とした。手術併用の優位性示されず手術に割り付けられた患者は92例。このうち6例は手術を受けなかった。比較対照群の86例は、全員が理学療法と薬物療法だけを受けた。2年時点のWOMACスコアの平均値（±SD）は、手術併用群は874±624だったが、対照群は897±583だった。手術併用群スコアから対照群スコアを差し引いた絶対差は－23±605だった（95%信頼区間：－208～161、ベースラインのスコアと重症度で補正した後のP = 0.22）。SF-36スコアは、手術併用群が37.0±11.4、対照群が37.2±10.6だった（絶対差：－0.2±11.1、95%信頼区間：－3.6～3.2、P = 0.93）。中間受診の際のWOMACスコアと他の副次転帰を分析しても、手術併用の優位性を示すことはできず、Kirkley氏は「変形性膝関節症に対して、関節鏡視下手術を理学療法と薬物療法に併用し行っても、付加的利益は示されなかった」と結論付けている。（武藤まき：医療ライター）

膝のMRI画像診断は、原因不明の膝症状がある患者にしばしば行われる。そして半月板損傷が見つかると普通、症状はそれらに起因するものとされるが、半月板損傷の有病率と、膝症状やX線撮影の所見に基づく変形性膝関節症を伴う半月板断裂との関連については十分なデータが示されていない。米国・ボストン医科大学のMartin Englund氏らは、マサチューセッツ州住民を対象にその関連について調査を行った。NEJM誌2008年9月11日号より。被験者を50歳以上の一般集団からランダムに選定Englund氏らが対象としたのは、マサチューセッツ州フラミンガムの住民で国勢調査標準地域データとRDD方式（電話番号からランダムに抽出）で被験者を選んだ。50～90歳の外来通院可能な者とし、特に膝または他の関節に問題のある対象を選択したわけではない。分析は、被験者991例（57%が女性）を対象に、1.5テスラMRIの走査で得た右膝半月板の画像データで健全性を評価することで行われた。右膝の症状は調査票に基づいて評価した。膝症状がなくても半月板所見は加齢に伴い増加その結果、右膝半月板断裂または半月板損傷の有病率は、女性50～59歳で19%（95%信頼区間：15～24）、男性は70～90歳で56%（95%CI 46～66）と大きな幅があり、男女とも加齢に伴いその数が増すことが認められた。そして膝手術を受けた履歴のある被験者を除外しても、有病率は大幅に低下することはなかった。変形性膝関節症のX線所見のある人（Kellgren Lawrence分類で、グレード0～4のうちグレード2以上。数値が高いほど変形性膝関節症のより確かな徴候を示す）の半月板断裂の有病率は、ほとんど毎日膝痛、うずき、こわばりを感じる人で63%、一方、これらの症状のない人でも60%だった。変形性膝関節症のX線所見のない人の有病率は、膝痛などの症状がある人で32%、ない人で23%となっている。また、本調査では、半月板断裂が認められた被験者の61%は、前月には疼痛やうずき、こわばりは少しもなかったと報告されている。これらからEnglund氏は、「今回の調査結果は、半月板損傷は中高年に一般的にみられるもので、膝症状とは関連せず、変形性膝関節症に伴うこともあるものであることを示す。膝MRI検査をオーダーした医師は、付帯的な損傷を考慮し、治療プランを考えなければならない」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

臨床研修中のレジデントの長時間勤務が、患者への有害なミスにつながるとの指摘を受けて、レジデントの勤務時間をさらに規制することが検討されているが、米国・シカゴ大学医学部のVineet M. Arora氏らは、研修初年度のインターンについても「インターンのオンコール（待機当番）勤務は、睡眠不足と長時間勤務および教育活動への不参加に関連する」と警鐘を鳴らしている。JAMA誌2008年9月10日号より。約2年間、インターンの勤務状態を観察2003年7月1日から2005年6月24日にかけて、米国の研究医療センターのインターンを対象に、新規入院患者によるオンコール数と、入院患者への医療サービス数によって、オンコール勤務状態を測定し、オンコール時の睡眠時間減少や交代制勤務時間の延長、教育活動参加への低率との関連を評価した。主要評価項目は、オンコール時の睡眠期間（腕時計式活動量測定器で推定）、交代制勤務時間（ポケットベルの記録から測定）、講義や臨床実習など教育活動への参加（携帯情報機器から測定）とした。睡眠不足、長時間勤務、教育活動への不参加に関連すると警鐘インターン81人のうち56人（69%）が、総合内科の入院患者165人から計1,100回の夜間呼び出しを受けた。オンコール時の睡眠期間は平均2.8時間（SD＝1.5）にすぎず、交代制勤務時間は29.9時間（SD＝1.7）に達していた。教育活動に費やされていたのは「自分の時間の11%」。学期初め（7～10月）に新しくオンコールに参加することは、より睡眠時間が減り（－10.5分、95%信頼区間：－16.8～－4.2分、P＜0.001）、より交代制勤務時間が増える（13.2分、3.2～23.3分、P=0.01）ことに関連していた。また入院患者が多いほど、教育活動への参加見込みが低下した（オッズ比：0.82、95%信頼区間：0.70～0.96、P=0.01）。オンコールのある週と学期初めは、最も睡眠不足になり、1回の交代制勤務時間も長くなった。このためArora氏は「オンコールの負担が増えると、インターンはより睡眠不足になり、交代制勤務時間は長くなり、教育活動への参加率が低下する」と報告している。（朝田哲明：医療ライター）

MD/PhDプログラムの選択者は米国医学生全体からみればごく一部に過ぎないが、彼らは将来、医師の間で主要な役割を演じることが期待されている。米国・ワシントン大学医学部のDorothy A. Andriole氏らは、このMD/PhDプログラム選択者の特性と職業意識について、MDプログラム卒業生との比較調査を行った。JAMA誌2008年9月10日号より。米国医科大学卒業生8万8千人余りの調査データを分析最近の医科大学卒業生にとってMD/PhDプログラム選択に働く要因は何なのかを特定するため、Andriole氏らは2000年～2006年の米国医科大学卒業生8万8,575人分のサンプルデータを分析した。データは各大学共通で用いた調査用紙Association of American Medical Colleges Graduation Questionnaireからサンプリングした。学位取得プログラムの違いと結びついた卒業生の特徴やキャリアプランに関係する項目への回答を検証するため、多変量ロジスティック回帰分析を用いて変数ごとに補正オッズ比を示した。主要評価項目はMD/PhDプログラムによる学位取得。MD/PhDプログラム選択の動機は研究への関与、少ない就学負担など完全なデータが揃った7万9,104人（2000～2006年の卒業生の71.7%）の回答者のうち、1,833人（2.3%）がMD/PhDプログラムの卒業生だった。MD/PhDプログラム選択に、より強く関連する変数には次のようなものが含まれた。研究業務への深い関与（オッズ比：10.30）、就学負担（15万ドル以上と比較して10万～14万9,999ドル：1.85、5万～9万9,999ドル：5.50、1～4万9,999ドル：17.50、負債なし：17.41）、医学部奨学金または研究費の受領（3.22）などとなっている。内科学の修練と比較して、MD/PhD卒業生は皮膚科学、神経学、眼科学、病理学、小児科学または放射線学の修練と正の関連が見られた。MD/PhD選択とあまり関連しない変数としては、女性であること（オッズ比：0.68）、少数民族であること（0.64）、救急医学（0.58）、外科学（0.70）の修練（内科学と比べて）だった。これらの結果からAndriole氏は、MD/PhD卒業生はMDプログラムの卒業生と比較して、人種・民族的多様性がなく、就学負担を抑えること、専門分野への独特の嗜好があり、研究業務への関与に強い関心をもつ傾向があること、などを指摘している。（朝田哲明：医療ライター）

9月20日、高血圧治療ガイドライン2009(JSH2009)の改定案が日本高血圧学会ホームページにて公開された。この内容は9月30日まで一般から意見を公募し、10月11日に札幌にて開催される日本高血圧学会のシンポジウムにて討論される。高血圧治療ガイドライン改訂案はこちらhttp://www.jpnsh.org/manuscript080920.html

英国アストラゼネカ社の9月15日の発表によると、ストックホルムで開催されている欧州臨床腫瘍学会（ESMO）で、臨床背景因子により選択されたアジアの進行非小細胞肺がん患者を対象とした臨床試験IPASS（IRESSA Pan-ASia Study）において、イレッサがカルボプラチン/パクリタキセル併用化学療法に対して無増悪生存期間の非劣性を証明するという主要目的を上回り、優越性を証明したことが報告された。事前に計画されていたバイオマーカーに基づくサブグループ解析では、無増悪生存期間はEGFR遺伝子変異陽性患者ではイレッサ群が化学療法群に比べ有意に長く (HR 0.48, 95% CI 0.36～0.64, p

バイエル薬品株式会社は、9月16日、低用量経口エストラジオール製剤「ジュリナ錠0.5mg（一般名：エストラジオール）」を新発売した、と発表した。「ジュリナ錠0.5mg」は国際閉経学会、北米閉経学会等が推奨する低用量の経口エストロゲン製剤で、更年期障害および卵巣欠落症状に伴う血管運動神経症状（ホットフラッシュおよび発汗）、腟萎縮症状への適応で本年4月に厚生労働省から製造販売承認を得た。本製剤は1日1錠服用する製剤で、1日２錠まで増量することもでき、用量調節が可能。エストロゲン製剤には、エストロン（E1）、エストラジオール（E2）、エストリオール（E3）の3種類が有効成分として使われているが、E2の経口剤としては、「ジュリナ錠0.5mg」が本邦初の製品となる。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-09-16.html

　ノバルティス ファーマ株式会社は、9月17日、２型糖尿病治療薬 ビルダグリプチンが、体重増加を引き起こさず、心血管系への安全性において良好な成績を示し、広く使用されているチアゾリジン誘導体と比較して優れた忍容性と同等の有効性を確認したと発表した。　この結果は、2,400名以上の患者さんが参加し、プライマリ・ケアの医師によって行われたGALIANT試験から得られたもので、イタリア･ローマで開催された欧州糖尿病学会（EASD: European Association for the Study of Diabetes）で発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20080917.html

エストロゲンとプロゲストゲンの併用ホルモン補充療法（併用HRT）は、「血管運動症状（ほてり）や性機能、睡眠障害を改善する効果がある」とのWISDOM研究グループによる報告が、BMJ誌2008年8月21日号に掲載された。WISDOM（women’s international study of long duration oestrogen after the menopause）は、HRT療法の長期にわたる効果とリスクを評価する無作為化試験で、心血管疾患、骨折、乳癌を主要臨床転帰とし健康QOLについても評価が行われた研究。1999年に始まったが2002年に、当時発表された「women’s health initiative trial in 2002」の結果（心血管疾患への長期的効果はない）の影響もあり試験は中断され、健康QOLについても疑問符がつけられていた。3ヵ国の閉経後女性3,721例を対象に二重盲検無作為化試験二重盲検無作為化試験で行われたWISDOMは、英国（384）、オーストラリア（94）、ニュージーランド（24）の一般クリニックで、経年処理50～69歳の閉経後女性3,721例（子宮を有する）が参加して行われた。参加者は、エストロゲンとプロゲストゲンの併用HRT群（n=1,862）と、プラセボ群（n=1,859）に無作為に割り付け。併用HRT群には、抱合型ウマエストロゲン0.625mg＋酢酸メドロキシプロゲステロン2.5/5.0 mgが、1日1回1年間経口投与された。健康QOLデータ（1年時点）が得られたのは、併用HRT群1,043例、プラセボ群1,087例だった。主要転帰は、健康QOLおよびうつなど精神・心理的な健康具合。健康QOLは自己申告方式の健康アンケート（WHQ：women’s health questionnaire）で、精神面や身体面に現れる更年期障害は症状アンケート（symptoms questionnaire）、うつ病スケールCES-Dで評価。EuroQolと視覚アナログスケールで総健康QOL、総合QOLの評価が行われた。血管運動症状、性機能、睡眠問題で有意な改善1年時点で、プラセボ群と比較して併用HRT群に、小さくはあったが有意な改善が、WHQの9つの構成要素のうち3つ、血管運動症状（P

中高年の認知機能低下には多発梗塞性など心血管疾患が関与しているが、ならば抗血栓作用のあるアスピリンを投与することで認知機能低下を食い止められるのではないか。もしくはアスピリン投与が脳出血を促し悪化させる作用があるかもしれない。適度に心血管リスクが増した無症候性アテローム性動脈硬化症患者に対するアスピリン投与の効果を評価する試験（AAA試験：aspirin for asymptomatic atherosclerosis trial）研究グループによる無作為化試験の結果が、BMJ誌2008年9月1日号で報告された。50歳以上の男女3,350例を対象に無作為化二重盲検プラセボ対照試験無作為化二重盲検プラセボ対照試験として行われた本研究は、中部スコットランドに居住する50歳以上の男女3,350例が参加して行われた。参加者には、低用量アスピリン（100mg/日）またはプラセボが5年間投与。主要転帰は、無作為化5年後時点での、記憶、実行管理機能、言葉によらない推論、精神的柔軟性、情報処理に関するテストの結果とした。5年経っても認識テストの結果に差異は現れずベースラインでの平均語彙スコア（事前認識能力指標）は、アスピリン群30.9（SD 4.7）、プラセボ群31.1（SD 4.7）で同様だった。5年の追跡期間を経ても、intention-to-treat解析の結果、両群間に認識スコアの有意な差は現れなかった。トータルでの認識テストの合格率はアスピリン群32.7%、プラセボ群34.8%で、オッズ比0.91、95%信頼区間0.79～1.05、P=0.20。またそれぞれの認識試験ごとに見ても平均スコアに差異はなかった。ベースラインで詳細な認識テストを受けた504例から成るサブセット群にも、5年にわたって認識能力に変化はなかった。研究グループは「低用量アスピリン投与は、認知機能に影響を及ぼさない」と結論している。

　If電流阻害薬ivabradineは、安定型冠動脈疾患および左室収縮機能障害患者の心臓の予後を改善しないが、心拍数が≧70拍/分の患者では冠動脈疾患の発症を低下させることが、大規模な無作為化試験（BEAUTIFUL試験）で明らかとなった。安定型冠動脈疾患、左室収縮機能障害はいずれもイベント発生率が高く、安静時の高心拍数は冠動脈リスク因子に影響を及ぼす可能性がある。ivabradineは洞房結節のIf電流を阻害することで心拍を低下させるが、他の心機能には影響を及ぼさないという。イギリス・王立Brompton病院のKim Fox氏が、Lancet誌2008年9月6日号（オンライン版2008年8月29日号）で報告した。33ヵ国781施設が参加した国際的な無作為化試験　BEAUTIFUL（morBidity-mortality EvAlUaTion of the If inhibitor ivabradine in patients with coronary disease and left-ventricULar dysfunction）試験の研究グループは、ivabradineによる心拍低下療法が安定型冠動脈疾患および左室収縮機能障害患者の心血管疾患による死亡率および罹患率を改善するか検討を行った。本試験は、33ヵ国781施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験であり、2004年12月～2006年12月に1万2,473例をスクリーニングし、冠動脈疾患を有し左室駆出率＜40%の1万917例を登録した。　ivabradine群（5mg×2回/日、2週間後に心拍数≧60拍/分の場合は7.5mg×2回/日に増量、＜50拍/分となった時点で5mg×2回/日に減量）に5,479例が、プラセボ群には5,438例が無作為に割り付けられた。主要評価項目は、心血管死、急性心筋梗塞による入院、心不全の新たな発症あるいは増悪による入院の複合エンドポイントとした。複合エンドポイントに変化なし　ベースラインにおける平均心拍数は71.6（SD 9.9）拍/分、フォローアップ期間中央値は19ヵ月であった。プラセボ群で補正した12ヵ月後のivabradine群の心拍数は6（SD 0.2）拍/分低下した。患者の87%がβ遮断薬を併用していたが、安全性にかかわる事象は認めなかった。　ivabradineは複合エンドポイントに影響を及ぼさなかった（ハザード比：1.00、95%信頼区間：0.91～1.1、p＝0.94）。重篤な有害事象はivabradine群の22.5%（1,233例）、プラセボ群の22.8%（1,239例）に認められた（p＝0.70）。事前に規定された心拍数≧70拍/分の患者においても、ivabradine治療は複合エンドポイントに影響しなかった（ハザード比：0.91、95%信頼区間：0.81～1.04、p＝0.17）が、副次評価項目である致死的あるいは非致死的な心筋梗塞による入院（ハザード比：0.64、95%信頼区間：0.49～0.84、p＝0.001）および冠動脈血行再建術の施行（ハザード比：0.70、95%信頼区間：0.52～0.93、p＝0.016）を有意に低下させた。　著者は、「ivabradineによる心拍低下療法は安定型冠動脈疾患および左室収縮機能障害患者の心予後を改善しなかったが、心拍数≧70拍/分の患者では冠動脈疾患の発症を低下させる可能性がある」と結論し、複合エンドポイントに変化がみられなかった原因について「基礎疾患ごとに必要とされる心拍数の低下の程度が異なる可能性がある。心拍数は、心筋梗塞や狭心症などそれが直接的に影響する疾患よりも、心不全など生理的反応に影響を及ぼす疾患でより低下する可能性がある」と考察している。

総合的小児疾患管理（integrated management of childhood illness; IMCI）のガイドラインを適切なトレーニングや監督の下に地域の実情に合わせて適応すれば、1次医療施設で重症肺炎患児の安全で効果的な管理が可能になることが、バングラデシュでの調査で明らかとなった。IMCIガイドラインでは重症肺炎患児は高次病院への紹介が推奨されているが、バングラデシュでは多くの高次病院が適切なケアを十分にできる状態にないため紹介された患児のほとんどが実際には治療を受けていないという。下痢性疾患研究国際センターのEnayet K Chowdhury氏が、Lancet誌2008年9月6日号（オンライン版2008年8月18日号）で報告した。従来のIMCIガイドラインと修正ガイドラインの安全性、有効性を比較研究グループは、危険な徴候などの重篤な病態を呈する重症肺炎患児のみを高次病院に紹介し、それ以外の患児は地域の1次医療施設で治療が可能となるように変更を加えたIMCIガイドラインを用い、その安全性および有効性を評価するための検討を行った。本研究は、バングラデシュでIMCIガイドラインを実施しているMatlab地区にある10の1次医療施設で行われた観察的コホート研究である。対象は生後2～59ヵ月の重症肺炎患児で、修正ガイドライン実施前の2003年5月～2004年9月にこれらの施設を受診した261例、および完全実施後の2004年9月～2005年8月に受診した1,271例の全情報を収集した。施設記録を元に病院への紹介や入院などの病態の背景や管理に関する情報を得た。医療スタッフが各家庭を訪問し、治療、社会経済的情報、死亡データを含む最終的な転帰の詳細を収集した。高次病院への紹介：94%→8%、適切な管理の実施：36%→90%危険な徴候や喘鳴を呈する重症肺炎患児の割合は、ガイドライン修正前は25%（66/261例）であったが修正後は2%（31/1,271例）にすぎなかった。危険な徴候や喘鳴の有無にかかわらず高次病院に紹介された重症肺炎患児の割合は、修正前の94%（245/261例）から修正後は8%（107/1,271例）にまで低下した（p＜0.0001）。修正前は重篤な症状や喘鳴のない患児のほとんどが高次病院に紹介されていたが、修正後は約1/10にまで低下し、残りの患児は地域の1次医療施設で治療を受けていた。修正前に適切な管理を受けていた重症肺炎患児は36%（94/261例）であったのに対し、修正後は90%（1,145/1,271例）に改善された（p＜0.0001）。修正前の受診患児死亡率は1.1%（3/261例）、修正後は0.6%（7/1,271例）であった（p＝0.39）。著者は、「IMCIガイドラインを適切なトレーニングや監督の元に地域の実情に合わせて適応すれば、重症肺炎患児の安全で効果的な管理が可能になる」と結論し、「特に、地理的、経済的、文化的な障壁が原因で高次病院が紹介を遵守することが困難な場合に効果的である」としている。（菅野守：医学ライター）

致命的な初回不整脈イベントを防ぐ一次予防を目的として植込み型除細動器（ICD）を装着した心不全患者は、ICDの作動による電気ショックを受ける可能性がある。ICD治療の長期予後に関する研究を行っていたワシントン大学（米国）のJeanne E. Poole氏らは、適切・不適切を問わず電気ショックを受けた患者の死亡リスクは、電気ショックを受けなかった患者より大幅に高くなることを報告している。NEJM誌2008年9月4日号より。811例にICDを植込んで45週間追跡調査試験は、「心不全による突然死に関する試験」（SCD-HeFT）に参加した患者を対象とし、無作為にICD治療群に割り付けた829例中811例にICDを装着し追跡調査を行った。ICD作動による電気ショックのうち、心室性頻拍または心室細動発現後の電気ショックは「適切」と判断し、その他のICD作動による電気ショックは「不適切」とした。中央値45.5ヵ月の追跡調査期間中、適切な電気ショックだけを受けた（適切ショック群）のは128例、不適切な電気ショックだけを受けた（不適切ショック群）のは87例、両方の電気ショックを受けた（両ショック群）のは54例で、合計269例（33.2%）が、少なくとも1回、ICDの電気ショックを受けた。適切な作動では全死因死亡リスクが有意に上昇ベースラインの予後因子で補正したコックス比例ハザードモデルで解析したところ、「適切ショック群」は、当該群以外の患者と比べて、全死因死亡リスク上昇との有意な関連が認められた（ハザード比：5.68、95%信頼区間：3.97～8.12、P

現行の肝臓移植ガイドラインでは、移植用臓器は死亡リスクが最も高い患者に提供されることになっている。米国では肝移植のための移植片は医学的な緊急性に基づいて配分されるが、その緊急性は2002年からModel for End-Stage Liver Disease（MELD）スコアを基に判定されている。MELDスコアは短期間の予後予測に使われるもので、血清ビリルビン濃度、プロトロンビン時間、血清クレアチニン濃度の3つを指標とし、スコア40以上で3ヵ月後の死亡率80％以上と判定するが、さらに最近、肝硬変患者にとって血清ナトリウム濃度が重要な予後因子であることが認められつつあり、MELDスコアとの関係が議論されている。本論は、メイヨー・クリニック医科大学のW. Ray Kim氏らの研究グループによる、血清ナトリウム濃度の指標としての有用性についての報告。NEJM誌2008年9月4日号より。MELDスコアに血清ナトリウム濃度を死亡予測変数に追加Kim氏らの研究グループは、2005年と2006年に米国のOPTN（the Organ Procurement and Transplantation Network：臓器提供ネットワーク）に登録され、初めて肝臓移植を受けた全成人のデータを用いて、登録後90日の死亡率を予測する多変量生存者モデルを開発・検証した。予測因子変数は、MELDスコアに対する血清ナトリウム濃度の追加の有無。MELDスコア（6～40のスケールで、値が高いほど重篤）は血清ビリルビン濃度、クレアチニン濃度、それと国際標準比に基づくプロトロンビン時間で算出した。2005年、OPTNのウェイティングリスト登録者は6,769人だった（肝移植を受けた1,781人と、登録後90日以内に死亡した422人を含む）。MELDNaスコアはMELDスコア単独より高率で死亡を予測解析結果から、MELDスコアと血清ナトリウム濃度はいずれも死亡率と有意に関連していることが明らかになった（死亡危険率はMELDポイントにつき1.21、血清ナトリウム濃度125～140mmol/Lの範囲内で1単位減少につき1.05、いずれの変数もP

日本イーライリリー株式会社が行ったED診療に関する実態調査結果によると、96.9％の医療機関がED治療を受ける患者が受診しやすい環境づくりのため、プライバシーの配慮等に取り組んでいる実態が分かった。工夫のトップは「院内処方」、次いで「ED相談の希望を問診表でチェック」、「ED治療希望カードなどの設置」。来院理由を言い出しづらい患者でも、黙って意思表示ができるよう配慮している。また患者の年齢層の平均は33～73歳と、幅広い年代の人が受診している。本調査での最年少は16歳、最高齢は94歳だったという。 初診時の診察時間は、「10分以内」が66.0%を占め、主な診察項目は「問診」を中心に必要に応じて、「血圧測定」、「心電図」が行われていた。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_27.cfm

ノバルティス ファーマ株式会社は、新しいクラスの直接的レニン阻害剤（Direct Renin Inhibitor:DRI）アリスキレン（製品名：米国ではTekturna、それ以外ではRasilez）が、肥満の高血圧患者において、利尿剤ヒドロクロロチアジド（HCT）単独よりも有意に血圧を低下させることが確認されたと発表した。2008年度欧州心臓病学会（ESC: European Society of Cardiology）で発表された事後解析では、アリスキレン300mgを単独で使用した場合、座位収縮期血圧が平均で16.7mmHg低下したということが示された。これに対し、HCTによる座位収縮期血圧の低下は平均で12.2mmHgだった。また、拡張期血圧の低下については、HCTの9.1mmHgに対してアリスキレンは12.3mmHgだった（p