厚生労働省は2月10日、インターネット上の動画配信サイト「YouTube」に厚生労働省公式チャンネルを開設し、舛添厚生労働大臣からのメッセージを掲載したと発表した。　●厚生労働省公式チャンネルURLはこちらhttp://www.youtube.com/MHLWchannel　●厚生労働省の発表はこちらhttp://www.mhlw.go.jp/houdou/2009/02/h0210-1.html

エスエス製薬株式会社は9日、ジフェンヒドラミン塩酸塩の睡眠構築と、翌日のQOL（Quality of Life：生活の質）に及ぼす影響を確認したと発表した。ジフェンヒドラミン塩酸塩とは、ヒスタミンH1受容体拮抗薬（抗ヒスタミン剤）の中でも、とくに催眠鎮静作用の強いことが知られている。欧米でも睡眠導入を目的としたOTC医薬品として利用されている。試験は、睡眠中に脳波、眼球運動、筋電位などを測定する睡眠ポリグラフィによって行われた。結果、ジフェンヒドラミン塩酸塩は徐波睡眠（Stage3＋4）及びREM睡眠の出現量を抑制せず、Stage2を有意に増加させることがわかり、また、実睡眠時間（就寝時間－覚醒時間）および睡眠効率（実睡眠時間／観察時間×100）を有意に改善することで、翌日の身体的疲労及び集中力をも改善し、日中のQOLの改善にも有用であることが示唆されたという。なお、今回の研究成果は日本薬学会・第129年会（平成21年3月26日～28日、京都）にて発表される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.ssp.co.jp/news/2009/090209.html

株式会社ヤクルト本社は9日、日本とオランダの首都圏で働く男女800人に行った健康意識調査の結果を発表した。この調査は2008年10月に行われた。過労死が労災によって認められるなどワークライフバランスに注目が集まる東京と、長らく続いた不景気と失業率の悪化という事態を「オランダモデル」といわれるワークシェアリングによって回復させたオランダ首都圏の働く男女を対象に、健康意識や生活習慣、仕事と家庭に対する意識と実態、ストレス度合いなどを調査したもの。質問項目は生活編、仕事編、健康編に分かれている。結果から、両国の健康と仕事に対する意識と実態の特徴が明らかになっている。生活編では、「老後の生活」を心配するオランダ人はたったの0.5％に対して、日本人ワーカーは20.3％と約40倍もの開きがあった。仕事編では、日本人の3時間以上残業する人では92.9％がストレスがあり、残業時間が長いほどストレス度が増すことがわかった。また、「お酒」でストレスを解消するのは日本人が34.4％、オランダ人が15.6％と、日本人ワーカーに目立った。また、健康については日本人ワーカーは約8割、オランダ人ワーカーは9割強が「良好」と回答している。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00357

インフルエンザ流行レベルマップによると、2009年第5週のインフルエンザの全国レベルでの定点当たり報告数は35.62（患者発生報告数170,498）と前週の定点当たり報告数37.45よりも減少したことがわかった。ただし、減少したといえども、流行はまだ高い値にある。都道府県別では、沖縄県（67.9）、香川県（56.0）、宮崎県（52.6）、長崎県（48.2）の順。警報レベルを超えている保健所地域は363箇所（46都道府県）と増加し、注意報レベルのみを超えている保健所地域は177箇所（42都道府県）におよぶ。また、第36週以降これまでに、インフルエンザウイルスの検出はAH1（Aソ連）型960件、AH3（A香港）型644件、B型234件が報告されている。インフルエンザ流行レベルマップhttps://hasseidoko.mhlw.go.jp/Hasseidoko/Levelmap/flu/index.html

　シスメックス株式会社は9日、大阪府立公衆衛生研究所と共同で新型インフルエンザウイルスに変異する可能性が高いと言われる鳥インフルエンザウイルスを簡易・迅速に検出する技術（検査キット）を開発したと発表した。　これまで鳥インフルエンザウイルスとヒトインフルエンザウイルスの区別には遺伝子増幅法など特殊な分析技術が必要だったが、この技術は前処理した検体を試験紙に滴下する簡単な操作で、約10分と短時間で検出できるという。様々なタイプの鳥インフルエンザウイルスの検出が可能で、将来、その発生が懸念されている新型インフルエンザウイルスの検出にもつながのではと期待されている。　従来のインフルエンザウイルス迅速診断キットでは、鳥インフルエンザウイルスとヒトインフルエンザウイルスを区別することはできなかった。しかし、同社と大阪府立公衆衛生研究所の共同研究により、鳥インフルエンザウイルスとヒトインフルエンザウイルスの内部に存在するたんぱく質（核たんぱく質）の構造にわずかな違いがあることを突き止め、これを目印に鳥インフルエンザウイルスのみを簡易・迅速に検出する技術を確立したという。また、核たんぱく質は変異に影響されにくいという特徴もあるため、鳥インフルエンザウイルスの表面構造（表面たんぱく質）が変異した場合も検出できると考えられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.sysmex.co.jp/news/press/2009/090209.html

2010年までに麻疹（はしか）ウイルスを撲滅するというヨーロッパの計画は、ワクチン接種率が不十分なため達成できない可能性が高いことが、デンマークStatens Serum研究所疫学部のMark Muscat氏らEUVAC.NETの研究グループの調査で明らかとなった。ヨーロッパでは、2006～07年にいくつかの国ではしかの大規模感染が起きたため、ウイルスの撲滅が計画されたという。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載の報告。32ヵ国からデータを収集ヨーロッパでは子どものルーチンなワクチンプログラムに、はしかワクチンが導入されて20年以上が経過したが、感染はいまだに存続している。そこで、研究グループは2010年までのウイルス撲滅を目的に、はしかの疫学的なレビューを行った。ヨーロッパ32ヵ国の国立の調査機関から2006～2007年のデータが集められ、年齢層、確定診断、ワクチン接種状況、入院治療、疾患合併症としての急性脳炎の発現、死亡に関するデータが得られた。30ヵ国からは、疾患の他国からの流入に関するデータも寄せられた。臨床症状が見られ、検査で確定のうえ疫学的な関連が確認された症例のうち、調査の要件を満たすものが解析の対象となった。これらの症例が1歳未満、1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳、20歳以上に分けられた。10万人当たりのはしかの年間発症数が0例の国を無発症国、0.1例未満の国を低発症国、0.1～1例の国を中発症国、1例以上の国を高発症国とした。患者のほとんどがワクチン未接種か不完全2年の試験期間中に記録されたはしか患者1万2,132例のうち85%（1万329例）を5ヵ国（ルーマニア、ドイツ、イギリス、スイス、イタリア）の症例が占めた。そのほとんどがワクチン未接種あるいは不完全な子どもであったが、20歳以上の症例は少なかった。この2年間に記録されたはしか関連死は7例であった。高発症国ではワクチン接種率が十分ではなかった。他国から流入したはしかに感染した210例のうち、117例（56%）がヨーロッパ以外の国からのもので、43例（20%）はアジアからであった。著者は、「ワクチン接種率が不十分であるため、2010年までのはしかウイルス撲滅という目標の達成には深刻な疑念が浮上した」と結論し、「ヨーロッパにおけるはしか撲滅計画には、十分なワクチン接種率の達成とその維持、そして調査法の改善が不可欠」としている。（菅野守：医学ライター）

旧共産主義国では、急速な民営化の進展が労働年齢男性の死亡率上昇の主要原因であることが、イギリスCambridge大学社会政策学部のDavid Stuckler氏らの調査で明らかとなった。1990年代初頭～中期のヨーロッパや中央アジアにおける共産主義から資本主義への転換は国民の健康に破滅的な結果をもたらしたという。UNICEFはこの経済システムの転換によって300万人以上が早世したとし、国連開発計画（UNDP）の試算では失われた人口は1,000万人以上に達する。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版1月15日号）掲載の報告。民営化の進展と労働年齢男性の死亡率を解析1990代初頭、ヨーロッパの旧共産主義国の多くで成人の死亡率が上昇したが、その各国間の差や経時的な変動の原因はわかっていない。経済体制の転換の速度が死亡率増大の重要な促進因子であることを示唆する報告はあるが、転換政策の特定要因の役割について実証的に評価した研究はない。研究グループは、旧共産主義国（東欧、旧ソ連）における民営化の進展と成人死亡率との関連について検討した。1989～2002年までの労働年齢男性の年齢標準化死亡率に関し縦断的な多変量解析を行った。民営化計画とは、大規模な国営企業の少なくとも25%が2年以内に安定的な関連方面への譲渡などによって民間企業へ移行することと定義された。民営化の影響を明確にするためにモデルを用いた解析を行い、物価や貿易の自由化、所得の変動、国の初期条件、死亡率を高める構造素因、その他の交絡因子を調整した。民営化により失業率が上昇し死亡率が増大民営化計画によって短期的な成人男性の死亡率が12.8%上昇し（p＜0.0001）、欧州復興開発銀行（EBRD）による別の民営化の指標でも同様の結果が示された（7.8%の上昇）。死亡率を高める要因の1つが失業率であり、民営化によって失業率は有意に上昇した（56.3%、p＜0.0001）。1つ以上の社会組織に属する人口の割合が1%増加するごとに、民営化による死亡率が0.27%ずつ低下した。また、1つ以上の社会組織に属する人口が45%を超えると、民営化による死亡率上昇の有意差が消失した（3.4%、p＝0.44）。著者は、「経済システム転換の戦略としての急速な民営化が、旧共産主義国における成人死亡率上昇の重要な決定因子であった。社会資本が高度な国ほど民営化の影響は少なかった」と結論し、「これらの知見は、同様の政策を検討中の他の国にも当てはまる可能性がある」としている。（菅野守：医学ライター）

ファイザー株式会社は10日、英国国立臨床研究所（NICE）が「スーテント」（一般名：スニチニブリンゴ酸塩）を転移性腎細胞がん（mRCC）ならびに進行性腎臓がんの第一選択薬として使用することを推奨する最終評価報告書を発行した、と発表した。スーテントは無増悪生存期間においてIFN-αと比較し有意な改善を示し、スーテントによる治療を受けた患者の生存期間の中央値は2年を超えたという。2008年9月、NICEは評価相談文書を発行し、mRCCの治療にあたり、mRCC治療薬の4剤すべてを使用しないよう助言を行っていた。今回の発表は、スーテントの保険適用に関するNICEのこれまでの推奨内容を覆すとともに、審査中の4剤の中で現時点においてスーテントを唯一の推奨薬とするものである。スーテントは経口マルチキナーゼ阻害剤であり、米国で2006年1月にｍRCCの治療薬として初めて承認された。がんの成長、増殖、転移に関与する複数の分子を標的として遮断することにより作用する。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_02_10.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は10日、抗インフルエンザウイルス薬「リレンザ」（一般名：ザナミビル水和物）について、今季の季節性インフルエンザの流行状況を鑑み、安定供給確保のために追加輸入を決定したと発表した。今回、追加輸入が決定したのは合計200万人分。市場への供給は、2月に40万人分、3月に60万人分、4月に100万人分となる予定。同社は当初、今季に向けて300万人分のリレンザを準備した。この量は平均的な年のインフルエンザウイルス薬処方量の約半数に対応できる量だが、現在流行しているインフルエンザの約半数を占めるA/H1N1型（Aソ連型）インフルエンザウイルスのほとんどが他の抗インフルエンザウイルス薬に耐性を持つとの報告があり、リレンザへの注目と需要が大幅に高まったためである。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000525.html

味の素株式会社とエーザイ株式会社は10日、分岐鎖アミノ酸製剤「リーバクト顆粒」に関して、アジア諸国を対象とした基本契約を締結したと発表した。リーバクト顆粒は、味の素が開発した分岐鎖アミノ酸製剤であり、日本では「食事摂取量が十分にもかかわらず低アルブミン血症を呈する非代償性肝硬変患者の低アルブミン血症の改善」を効能・効果とし、1996年より販売されている。非代償性肝硬変の患者では、黄疸や全身倦怠感、腹水、浮腫、肝性脳症などの症状が見られ、QOLが低下している。その原因として挙げられるのが、肝硬変が進行すると発現する低アルブミン血症による低栄養状態や代謝障害であり、リーバクト顆粒は、肝硬変における栄養障害を改善して血清アルブミン値を上昇させることにより、これらの症状を改善するという。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200902.html

ADA（アデノシンデアミナーゼ）欠損症患児への遺伝子治療が、安全かつ有効であることが、San Raffaele Telethon遺伝子治療研究所のAlessandro Aiuti氏らによって報告された。ADA欠損は、致死的なプリン代謝異常と免疫不全を示す重症複合免疫不全症（SCID）の原因となり、治療法としてはHLA一致同胞ドナーからの幹細胞移植があるが、ドナーがいないなど治療が適応される患者は限られている。本報告は、長期転帰の検討で、NEJM誌2009年1月29日号にて掲載された。4.0年現在、全例生存、有効性と安全性確認試験対象は、移植ドナーがいないADA欠損症によるSCIDを呈する患児10例。ブスルファンによる骨髄非破壊前処置を施した後、自己由来のCD34＋骨髄細胞（ADA遺伝子を含んだレトロウイルスベクターで形質導入）を移植した。細胞移植後に酸素補充療法は行わなかった。追跡期間中央値4.0（1.8～8.0）年現在、全例生存が確認された。移植した造血幹細胞は安定しており、ADA（1年時点で骨髄細胞中に平均3.5～8.9％）と、リンパ系細胞（末梢血中に平均52.4～88.0%）を含む骨髄細胞に分化していた。患児8例は、酸素補充療法を必要とせず、血液細胞のADA発現が持続しており、プリン代謝物の解毒障害の徴候は見られなかった。また、9例は免疫再構築が認められ、T細胞が増加［3年時点で平均数1.07×10（9）/L］、T細胞機能が正常化。免疫グロブリン補充療法を中止した5例では、ワクチンまたはウイルス抗原への曝露後、抗原特異的抗体反応の誘発が確認された。効果的な感染予防と身体発育の改善によって、日常生活も可能になっていた。重篤な有害事象は、遷延性好中球減少症（2例）、高血圧（1例）、中心静脈カテーテル関連の感染症（2例）、EBウイルスの再活性化（1例）、自己免疫性肝炎（1例）。（武藤まき：医療ライター）

過体重・肥満女性への尿失禁治療として、減量指導が有効なことが確認された。米国カリフォルニア大学のLeslee L. Subak氏らによる、半年間にわたる対照群との比較による無作為化臨床試験の結果。NEJM誌2009年1月29日号掲載より。強化減量プログラム群と対照群に割り付け6ヵ月間介入これまで観察研究や小規模試験などで、肥満は尿失禁のハイリスク因子である一方、減量による減少効果も認められており、Subak氏らは、尿失禁治療目的の減量効果のエビデンス確立を目的とする無作為化臨床試験を行った。対象は、週に10回は尿失禁がある肥満女性338例。平均年齢（±SD）は53±11歳。強化減量プログラム（食事療法、運動療法、行動変容）群（介入群：226例）と、一般的な教育プログラム群（対照群：112例）に無作為に割り付け6ヵ月間介入を行った。基線での介入群、対照群それぞれのBMI、失禁回数/週は、ほぼ同じだった（BMIは36±6と36±5、失禁回数/週は24±18と24±16）。減量により失禁回数/週が、介入群47％減少介入による両群の体重の平均減量率は、介入群8.0％（7.8kg）、対照群は1.6%（1.5kg）。6ヵ月後の失禁回数/週は、介入群は47％減少、対照群は28％減少していた（P=0.01）。対照群と比較すると介入群では、腹圧性尿失禁の頻度の減少が大きかった（P=0.02）。切迫性尿失禁についてはそれほどでもない（P=0.14）。また介入群では、全失禁（P

高齢の心不全患者に対し、N末端脳型ナトリウム利尿ペプチド（Nt-BNP）値を指標にした集中治療を行っても、症状による治療を行った場合と、アウトカムは同等であることがわかった。これまでに、Nt-BNP値による治療がアウトカムを改善することを示す研究結果があるものの、そうした研究は小規模で、若い患者を対象にしていた。これは、スイスBasel病院のMatthias Pfisterer氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。うっ血性心不全の約500人を18ヵ月追跡同氏らは、60歳以上のうっ血性心不全の患者499人を、無作為に2群に分け、一方にはNt-BNPを指標にした集中治療を、もう一方には症状に基づく治療を行った。被験者は、収縮期低下による心不全（心駆出率45％以下）で、ニューヨーク心臓協会（NYHA）分類Ⅱ以上、1年以内に心不全による入院があり、Nt-BNP値が正常上限の2倍以上だった。試験は2003～08年にかけてスイスとドイツの外来医療機関15ヵ所で行われ、追跡期間は18ヵ月だった。無入院の生存率、QOLともに両群に有意差なしその結果、無入院の生存率は、Nt-BNP群と対照群とでは同等だった（41％対40％、ハザード比：0.91、95％信頼区間：0.72～1.14、p=0.39）。被験者の生活の質（QOL）は追跡期間中に改善したが、両群に差は見られなかった。2次エンドポイントである、心不全による入院のない生存率は、Nt-BNP群で72％と、対照群の62％に比べて有意に高率だった（ハザード比：0.68、95％信頼区間：0.50～0.92、p=0.01）。さらに年齢別で見てみると、60～75歳では、Nt-BNP群の方が対照群よりアウトカムが改善していたが、75歳以上では同改善が見られなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある女性生存者は、若年での乳がん発症リスクが高いため、25歳（または同治療後8年経過後のどちらか後に来る方）からのマンモグラフィ実施がガイドラインで勧告されている。ところが、40歳未満の6割強が、過去2年以内にマンモグラフィによる乳がんのスクリーニング検査を受けていないなど、実施率が低いことがわかった。これは、米国Memorial Sloan-Kettering Cancer CenterのKevin C. Oeffinger氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。胸部放射線治療を受けた625人を調査Oeffinger氏らは、2005～2006年にかけて、小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある25～50歳の女性生存者、625人について調査を行った。コントロール群としては、年齢が近く、小児がん生存者で、胸部放射線治療を受けたことのない639人と、小児がん生存者の姉妹712人だった。胸部放射線群の40歳未満、半分近くがマンモ未受診調査の結果、胸部放射線治療を受けた女性で回答の得られた551人のうち、過去2年以内にマンモグラフィを受けていたのは55％だった。年齢別に見てみると、25～39歳では同割合は36.5％（95％信頼区間：31.0～42.0）、40～50歳では76.5％（同：71.3～81.7）だった。一方、胸部放射線治療を受けたことのない小児がん生存者の同実施率は40.5％、小児がん生存者の姉妹は同37.0％だった。さらに、胸部放射線群で40歳未満のうち、これまでにマンモグラフィを一度も受けたことのない人の割合は、47.3％（同：41.6～53.0）にも上った。また、同群の40～50歳のうち、マンモグラフィを過去4年のうち2回受けたことのある人は、52.6％に留まった。なお、医師にマンモグラフィを勧められた人の方が、同実施率が高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

「インフルエンザ様疾患発生報告（第11報）」によると、１月18～24日の１週間の患者数が6万人強に及び、また3000校以上で休校や学年閉鎖、学級閉鎖が発生するなど、急速に流行していることがわかったウイルス分離状況はＡソ連型、Ａ香港型が主流。Ｂ型も散見されるが、３種類の報告があったのは神奈川、岐阜、兵庫の３県のみ。インフルエンザ様疾患発生報告はこちらhttp://idsc.nih.go.jp/idwr/kanja/infreport/report.html

ノバルティス ファーマ株式会社は5日、サンドスタチンLAR （一般名：酢酸オクトレオチド）が、中腸の転移性神経内分泌腫瘍（NET）患者に対し抗腫瘍効果を示したという試験の中間データを、1月13日に2009年米国臨床腫瘍学会消化器癌シンポジウム（2009 Gastrointestinal Cancer Symposium of the American Society of Clinical Oncology）で発表した。発表内容によると、サンドスタチンLARの投与を受けた患者の疾患進行リスクは、プラセボ投与群の患者に比べて66％減少している（P=0.000072）。また、治療開始から6ヵ月の時点における腫瘍増殖の抑制が、プラセボ投与群の37％に対し、サンドスタチンLAR投与群の患者では67％で認められた。無増悪期間は、プラセボ群の患者の6ヵ月間に対し、サンドスタチンLAR投与群の患者さんは14.3ヵ月間（中央値）だった。この効果は、機能性（ホルモン分泌性）または非機能性（非分泌性）NETの患者の両方でみられたという。この試験は、これまでに報告されてきた、サンドスタチンLARによる治療がさまざまな由来のNETを持つ患者の最大50％において腫瘍増殖をコントロールすることを示唆する知見を検証した、初めてのプラセボ対照試験である。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090205_02.html

第一三共株式会社と米イーライリリー・アンド・カンパニーは4日、米国食品医薬品庁（FDA）の心・腎疾患諮問委員会が、経皮的冠動脈形成術（PCI）として知られる動脈拡張術を受けている急性冠症候群（ACS）患者の治療薬として抗血小板剤プラスグレルの承認を勧告することを、3日（現地時間）投票により決定したと発表した。諮問委員会は、経皮的冠動脈形成術（PCI）を受けている急性冠症候群（ACS）患者の治療薬として、9対0の満場一致でプラスグレルの承認勧告を決定したという。FDAの審査官は、諮問委員会の承認勧告を考慮して新薬承認申請の審査を行なうこととなる。プラスグレルの新薬承認申請は、2007年12月26日にイーライリリーより提出されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/814/090204v1-j.pdf

キッセイ薬品工業株式会社と第一三共株式会社は、日本国内において共同開発した前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬「ユリーフ錠」（一般名：シロドシン）を2月5日に発売した。 同剤は、キッセイ薬品が創製し第一三共と共同開発、2006年から日本国内で共同販売している「ユリーフカプセル（2mgおよび4mg）」の新剤形（錠剤）。今回の錠剤化により、従来のカプセル剤に比べ高齢の患者さんや嚥下機能が低下した患者にも服用しやすくなるという。また、4mg錠には割線が入り一剤で用量調整が可能になっている。詳細はプレスリリースへhttp://www.kissei.co.jp/news/press2009/seg090204.html

簡単な皮膚科手術後の創傷感染予防として行う抗生剤クロラムフェニコール軟膏（商品名：クロロマイセチン軟膏）単回塗布の有効性を証明することを目的に、ジェームズ・クック大学（オーストラリア・クイーンズランド）Mackay Base病院のClare F Heal氏らによって行われた、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果が、BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載されている。イギリス、オーストラリアでは塗布は一般的だが、アメリカではほとんど行われていないことを踏まえての試験。プライマリ・ケアで小外科手術を受けた972例対象試験対象となったのは、クイーンズランドの3つのプライマリ・ケアセンターで小外科手術を受けた972例。リスクの高い縫合部位に、介入群（488例、平均年齢59.5歳）には手術後クロラムフェニコール軟膏が単回塗布され、対照群（484例、59.0歳）にはパラフィン軟膏が単回塗布された。両群の基線での大きな違いは、非黒色腫皮膚がんあるいは日光性角化症患者の割合で、介入群は71.7％、対照群は65.1％だった。感染発生の低下は証明できたが…主要評価項目とした感染症発生率は、介入群6.6%（95%信頼区間：4.9～8.8）、対照群11.0%（7.9～15.1）で、介入群のほうが有意に低かった（P=0.010）。介入群に対し対照群の創傷感染リスクは1.7倍（95%信頼区間：1.1～2.5）だった。感染症リスクの絶対減少率は4.4％、相対的減少率は40％だったが、著者は「予想より低かった（臨床的妥当値として絶対減少率5％を予想していた）」と述べている。また、介入群の治療必要数は22.8（488/21.4）だったが、「過去の同コホートの試験結果を見ると、対照群の感染発生が11.0％というのは高すぎる。局所塗布という条件設定でなければ、介入群の治療必要患者数はもっと増えるかもしれない」とも考察しており、本試験の結果について「感染発生の低下を証明することはできたが、臨床的意味がある試験結果ではない」と結論している。

肺がんの原因として最も多いのはタバコだが、次いで世界的に多いのがラドン曝露によるものである。患者の多くは家で曝露していることから、公費を投入してのラドン対策を施行している国は多い。WHOでも対策を勧告しているラドンは、大気中にごく普通に存在する天然ガスで、外気中では拡散しているため曝露リスクが低いが、屋内、特に一般住宅や小規模ビルなど気密性の高い空間ほど高濃度となる。そこで防床シートなどの対策実施の基準は測定濃度でという国が多く、イギリスも例外ではなく、全住宅に公費補助の対策が行われている。しかしオックスフォード大学保健経済学調査センターのAlastair Gray氏は、補助対象の基準の検証がきちんとなされいないと指摘、「濃度だけでなく喫煙リスクも含めた疫学的データから費用対効果を検証し対策を講じるべき」と調査を実施した。BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月6日号）掲載より。補助基準の曝露ラドン濃度を見直すべきGray氏は、英国のラドン予防および対策コストと有効性に関するデータを集め、屋内ラドン関与の肺がん死亡、さまざまなラドン対策介入前後の生涯死亡リスク、投じたラドン対策の費用によってQARY（生活の質を補正した生存年）に違いはあるのか、肺がん死減少のための施策のポテンシャルについて評価を行った。まず、英国の一般家庭の平均ラドン濃度を調べた結果、21 Bq/m3だった。現行のイギリスのラドン対策は、大半の住民の曝露濃度は低いのだが、それを無視してラドン濃度200 Bq/m3に重点を置き基準を設けている。毎年肺がん死亡のうち1,100例（3.3％）以上がラドン曝露と関連していたが、それらのうち200 Bq/m3以上の曝露濃度と関連していたのは5％に満たなかった。85％以上は100 Bq/m3以下の曝露濃度で、また大半の患者の要因はラドンと喫煙の両方にあった。またイギリスでは、新築家屋（一部地域限定）と既存家屋では、ラドン対策の基準が異なる（設定濃度基準が新築家屋は低・中・高、既存家屋は低・高）。それぞれの費用対効果（QARYを増すのに必要なコスト）および肺がん死亡減少への寄与を検証したところ、新築家屋施策（全英に拡充したとして）では1万1,400ポンド、死亡減少への寄与が認められたが、一方の既存家屋施策では3万6,800ポンドが必要で、死亡減少へ寄与も認められなかった。Gray氏は、「新築家屋に対する施策基準を全英の住宅に適応拡大することが必要で、従来の喫煙減少対策を補完することにもなるだろう。既存家屋施策では大半のラドン関連死を予防することはできない」と述べ、「本研究結果は、英国よりラドン曝露濃度が高い開発途上国にも適用できる」と結論している。