新たに導出された予測ルールを用いれば、頭部外傷後の子どものうち臨床的に重大な外傷性脳損傷（ciTBI）のリスクが低い患児を同定して、不要なCT検査を回避できることが、アメリカCalifornia大学医学部Davis校救急医療部のNathan Kuppermann氏らPECARN（Pediatric Emergency Care Applied Research Network）の研究グループによって明らかにされた。外傷性脳損傷は子どもの死亡および身体障害の主要原因であり、脳手術など緊急の介入を要するciTBIの患児を迅速に同定する必要がある。頭部外傷小児に対するCT検査は、放射線被曝による悪性腫瘍のリスクがあるため、CTが不要な低リスク例を同定する方法の確立が切望されていた。Lancet誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月15日号）掲載の報告。ciTBIを除外する年齢別の予測ルールを導出し、検証するコホート研究PECARNの研究グループは、CTが不要な低リスク例の同定法の確立を目的に、頭部外傷患児を対象にプロスペクティブなコホート研究を行った。対象は、頭部外傷受傷後24時間以内の18歳未満の子どもで、Glasgow 昏睡スケールのスコアが14～15の患児とした。ciTBI（外傷性脳損傷による死亡、脳手術、24時間以上にわたる気管内挿管、2泊以上の入院）に関する年齢特異的な予測ルールを策定し、その妥当性を検証した。北米の25の救急施設から42,412例が登録された［2歳未満の導出集団（derivation population）8,502例、検証集団（validation population）2,216例、2歳以上の導出集団25,283例、検証集団6,411例］。CT所見は14,969例（35.3%）から得られ、376例（0.9%）でciTBIが検出され、60例（0.1%）で脳手術が施行された。検証集団で、2歳未満、2歳以上のいずれにおいても、高い陰性予測値と感受性を確認2歳未満の患児におけるciTBI除外の予測ルールとして、1）健常な精神状態、2）前頭部以外に頭皮血腫がない、3）意識消失がないあるいは5秒以内の意識消失、4）損傷の発生機序が重度でない、5）触知可能な頭蓋骨骨折がない、6）親の指示に従って正常な動作ができる、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は100%（1,176/1,176例）、感受性も100%（25/25例）であった。2歳未満のCT検査施行例694例のうち、この低リスクのグループに分類されたのは167例（24.1%）であった。2歳以上の患児におけるciTBI除外の予測ルールとしては、1）健常な精神状態、2）意識消失がない、3）嘔吐がない、4）損傷の発生機序が重度でない、5）頭蓋底骨折の徴候がない、6）重篤な頭痛がみられない、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は99.95%（3,798/3,800例）、感受性は96.8%（61/63例）であった。2歳以上のCT検査施行例2,223例のうち、この低リスクのグループと判定されたのは446例（20.1%）であった。検証集団では、2歳未満および2歳以上の予測ルールのいずれにおいても、必要な脳手術が施行されなかった例は1例もなかった。以上の知見により、著者は「これらの検証された予測ルールを用いれば、ルーチンのCT検査が不要なciTBIのリスクが低い患児を同定することが可能である」と結論し、「予測ルールは患児を不要な放射線被曝から保護し、頭部外傷後のCT検査の意思決定において、医師および家族とって有益なデータをもたらす」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

現ウクライナ大統領ヴィクトル・ユシチェンコ氏は、大統領選挙期間中の2004年9月、突然の中毒症状をきたした。スイスGeneva大学病院皮膚毒物学のO Sorg氏らは、中毒の原因物質として2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin（TCDD）を同定し、その体内動態の調査結果とともに今後の対処のしかたについてLancet誌2009年10月3日号（オンライン版2009年8月5日号）で報告を行った。TCDDは、高脂溶性でほとんどあるいはまったく代謝されないため、ヒトにおける半減期は5～10年ときわめて長期に及ぶとされるという。3年にわたりTCDDの代謝、排泄状況を調査TCDDは、ユシチェンコ氏が2004年9月5日にキエフ市内で摂った夕食に含まれたと考えられた。12月末日時点における同氏の血清TCDD濃度は108,000pg/g lipid weightであり、これは一般健常人の5万倍以上に相当する。その同定に3ヵ月以上の期間を要した理由として、研究グループは、急性の中毒症状を呈する患者においてはTCDDをルーチンに調査する規則がなかった点を挙げている。研究グループは、TCDDを同定してその化学構造を解析し、3年にわたり血清サンプル、脂肪組織、糞便、皮膚、尿、汗中の濃度、排泄状況の調査を行った。測定には、ガスクロマトグラフィおよび高分解能質量分析装置が用いられた。TCDD半減期は15.4ヵ月解析サンプル中の未変化TCDDは、調査期間中に体内から排出されたTCDDの約60%に相当した。糞便、血清、尿からTCDDの2つの代謝産物（2,3,7-trichloro-8-hydroxydibenzo-p-dioxin、1,3,7,8-tetrachloro-2-hydroxydibenzo-p-dioxin）が同定された。TCDD代謝産物が最も多く含まれたのは糞便であり、これがTCDD排泄の主要経路であった。体内からの毒素消失の98%が、TCDDとその代謝産物の排泄経路を通じてであった。ユシチェンコ氏のTCDD半減期は15.4ヵ月であった。著者は、「今回のTCDD中毒の例は、代謝段階にあるTCDDの調査では、TCDD代謝産物をルーチンに評価するための方法論の策定が必要なことを示唆する」と結論している。（菅野守：医学ライター）

米国オハイオ州立大学産婦人科のMark B. Landon氏らは、軽度の妊娠糖尿病と診断された妊婦への治療介入を行い、妊娠転帰が改善するかを無作為化試験で検証した。米国では全妊娠の1～14%の頻度で生じており、妊娠糖尿病になるとその後糖尿病になるリスクが増すことは認識されている。しかしこれまで妊娠糖尿病の妊娠転帰への臨床上の影響および、治療介入による改善などについては明らかになっていない。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。妊婦958例を通常ケア群と治療介入群に無作為割り付けLandon氏らは、妊娠第24～31週に軽度の妊娠糖尿病（経口ブドウ糖負荷試験の結果で異常があっても、空腹時血糖値レベルが95mg/dl[5.3mmol/l]以下）と診断された妊婦958例を、通常の妊婦管理を行う対照群473例と、食事指導、血糖自己測定、さらに必要に応じたインスリン療法を行う治療群485例に無作為に割り付け追跡した。主要評価項目は、死産または周産期死亡と、新生児合併症（高ビリルビン血症、低血糖症、高インスリン血症、出産時外傷を含む）の複合とした。副次転帰項目は、平均出生体重、新生児体脂肪量、巨大児頻度などとした。副次評価項目で有意なリスク低下を確認複合転帰の発生については、両群に有意差は見られなかった（治療群32.4%、対照群37.0%、P = 0.14）。周産期死亡はなかった。しかし副次転帰について、対照群と比較して治療群では、平均出生体重（3,302g対3,408g）、新生児体脂肪量（427g対464g）、妊娠期間に比べて新生児の体重が重くなる割合（7.1%対14.5%）、出生時体重4,000g以上の巨大児の割合（5.9%対14.3%）、肩甲難産（1.5%対4.0%）、帝王切開（26.9%対33.8%）で、有意な減少が認められた。また、治療介入は通常ケアと比較して、子癇前症および妊娠高血圧の発生率低下とも関連していた（2症状の複合発生率、8.6%対13.6%、P = 0.01）。これらの結果から研究グループは、軽度の妊娠糖尿病の治療は、死産または周産期死亡と、新生児合併症を含む複合転帰の頻度を、有意に低下させることはなかったものの、胎児の過成長、肩甲難産、帝王切開出産、高血圧性疾患のリスクを低下させたとまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

新生児仮死は世界的に罹患率、死亡率が高く、患児、家族、そして社会全体にも大きな負担となり、転帰改善への取り組みが必要とされている。仮死性脳症をめぐっては、実験的に、体温を正常レベルより3～5°C低下させることで、脳損傷を減じ、仮死後の神経機能転帰を改善することが明らかになっているが、低体温療法が仮死性脳症を呈した新生児の神経学的転帰を改善するかどうかは明らかにされていない。英国インペリアル・カレッジ・ロンドンのDenis V. Azzopardi氏（ハマースミス病院）らのグループは、妊娠期間36週以上で、周産期の仮死性脳症を呈した生後6時間未満児を対象とする、低体温療法介入に関する無作為化試験を実施した。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。死亡、重度神経障害については有意差見られず試験は、325例の乳児を、集中治療＋72時間33.5℃への体冷却を実施した群（163例）と、集中治療のみの群（162例）を比較し行われた。主要評価項目は、生後18ヵ月時点の、死亡または重度神経発達障害とした。副次評価は、神経学的転帰12項目、その他の有害転帰14項目が事前に特定され検討された。結果、冷却群では死亡42例、重度神経発達障害が32例だったのに対し、非冷却群では死亡が44例、重度神経発達障害は42例だった（いずれも転帰相対リスク：0.86、95%信頼区間：0.68～1.07、P = 0.17）。生存例の神経学的転帰の改善には有効か一方で、冷却群では神経学的異常を伴わない状態での生存率が高く（相対リスク：1.57、95%信頼区間：1.16～2.12、P = 0.003）、生存例で体冷却が、脳性麻痺のリスク減少に結びついたことが確認された（同：0.67、0.47～0.96、P = 0.03）。またInfant Development IIのベイリー乳幼児発達検査IIにおける精神発達指数（MDI）および運動発達指数（PDI）、脳性麻痺児の運動能力障害の重症度を評価する判別尺度（GMFCS）の各スコアも改善されていた（MDIとPDIのP = 0.03、GMFCSのP = 0.01）。しかし、その他の神経学的アウトカム項目においては冷却群での有意な改善は認められなかった。有害事象の大半は軽度で、体冷却と関連するものは認められなかった。これらの結果から研究グループは、周産期に仮死状態となった新生児に対する低体温療法の実施は、死亡また重度神経発達障害については有意に低下させることはなかったが、生存例における神経学的転帰の改善には結びついたと報告している。（医療ライター：朝田哲明）

ファイザー株式会社は10月18日より、日本人の40歳以上の20人に1人が罹患しているといわれる緑内障の啓発活動として、その主な症状である視野欠損のチェックツール「クロックチャート」を新聞展開すると発表した。「クロックチャート」は、近畿大学医学部眼科学教室教授　松本長太氏により開発されたもので、真ん中の赤い点を片眼で見つめたままチャートを回し、周りの生き物が消えるかどうかで視野の欠けをチェックする。緑内障は、日本における中途失明原因の第1位であり、なかでも、眼圧が正常であるにも関わらず視野が欠けていくタイプの「正常眼圧緑内障」は全体の約7割を占めている。同社は、より多くの人に緑内障による視野欠損への意識を高めてもらうため、視野欠損のチェックツール「クロックチャート」を新聞広告として掲載するとのこと。同時に、40歳を過ぎたら年に一度は眼科専門医で定期的に検査を受けてほしいとしている。また同社はキャンペーンの一環として、年内にクロックチャートプレゼントキャンペーンも実施する予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_10_09.html

バーンアウト（疲弊感）を感じているプライマリ・ケア医に対し、瞑想や自己認識訓練などを含んだ教育プログラムを行うことで、患者への態度や感情障害の程度などが改善することが、JAMA誌2009年9月23/30日号で報告されている。米国ロチェスター大学医学部のMichael S. Krasner氏が、70人のプライマリ・ケア医を対象に行った試験で明らかにした。米国ではプライマリ・ケア医が高いストレスを感じていること、それが疲弊感や消耗感、またケアの質低下に連鎖していることが報告されており、プライマリ・ケア医のおよそ60％が燃え尽き症候群を感じているとの報告はあるものの、それを改善するプログラムやプログラムの評価に関する報告は珍しいという。週2.5時間の講座を8週間、月2.5時間を10ヵ月実施Krasner氏らは2007～2008年にかけて、ニューヨーク州ロチェスターのプライマリ・ケア医70人を対象に、CMEコース（continuing medical education）というストレスや燃え尽き症候群の改善を目的とした教育プログラムを行った。当初8週間は、2.5時間/週プラス7時間の集中講座1回（6週と7週目の間に）を行い、その後10ヵ月は2.5時間/月の講座が実施された。プログラムでは、意識の高い瞑想（mindfulness meditation）や自己認識訓練（self-awareness exercises）、意味深長な臨床経験の語り（narratives about meaningful clinical experiences）、話し手の内容をきちんと聞き取る訓練（appreciative interviews）、ディスカッションなどを行った。同プログラムの開始前と最中、終了後に、5回にわたり、意識の高さや疲弊感の程度などについて自己評価を行った。「意識の高さ」に大きな改善、バーンアウトでも中程度の改善70人の参加者のうち、1回目の評価を受けたのは60人、5回目の評価を受けたのは51人だった。試験開始前と開始15ヵ月後の、「意識の高さ」について見てみると、スコアは45.2から54.1に、大幅に有意に改善した（スコアの改善幅：8.9、95％信頼区間：7.0～10.8）。マスラック・バーンアウト尺度による評価によって、情緒的疲弊スコアは26.8から20.0に（改善幅：－6.8）、患者に対し非人間的な対応をする離人化スコアは8.4から5.9に（同：－2.5）、個人的達成感のスコアは40.2から42.6へと（同：2.4）、いずれも中程度の改善が見られた。患者に対する共感度についても、Jefferson Scale of Physician Empathy（JSPE）スコアが111.6から121.2へ（同：4.6）改善した。その他、感情障害の程度や自覚、情緒的安定性などについても、改善が見られ、意識の高さの改善は、感情障害やバーンアウトなどの改善と相関関係が見られた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国ジョージワシントン大学医学部のKatherine C. Chretien氏らの調査で、インターネット上のブログやソーシャルネットワーキングサイトなどを通じて情報を発信する医学生に対し、サイト上での不適切表現の使用を規制する方針を設けている学校は、4割に満たないとの実態が明らかになった。JAMA誌2009年9月23/30日号掲載より。回答校の6割が、ネット上での学生による不適切表現があることを報告Chretien氏らは、米国の大学医学部130校に対し、医学生のネット上の不適切表現に関する、匿名の調査を行った。回答は、78校（60％）から得られた。回答校のうち60％（47校）が、医学生がネット上で不適切な表現をしている事実を報告した。具体的には、患者のプライバシーを侵害するものが13％（有効回答46校中6校）、冒涜(ぼうとく)的な言葉の使用が52％（同42校中22校）、差別的表現が48％（同40校中19校）だった。また、中毒描写があるとの回答が39％（同44校中17校）、性的表現や写真などの掲載あるが38％（同42校中16校）だった。非公式な注意が30校、停学1校、退学3校不適切表現を報告した学校で、当該学生に対する処罰について回答のあった45校のうち、30校（67％）が非公式な注意を与えたと回答、12校（27％）が公式な面談を行い、1校が学生を停学処分、3校が退学処分にしたと回答した。医学生によるネット上表現について、学校として規制方針を設けていたのは、38％（同73校中28校）だった。規制を設けていない学校のうち、11％（同46校中5校）が新たな規制を作成中だと回答している。学生によるネット上の不適切表現を報告した学校ほど、報告のなかった学校と比べて、規制を設けている割合が高く（51％対18％、p=0.006）、規制対象とすべき認識があり（91%対63%、P=0.003）、またその認識レベルが高い（P=0.02）ことがうかがえた。Chretien氏は「多くの学校が、専門家ではない学生による不適切な投稿があることを憂慮しているようだが、適切な対策は打てていない」と述べ、学生、研修医、大学医学部が、Web2.0におけるメディカル・プロフェッショナリズムについて議論すべきだとまとめている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　ダイキン工業株式会社が行ったアンケート調査「インフルエンザに関する危機意識」によると、インフルエンザ流行時でも、自宅の空気が安全だと思う人は約7割にものぼることがわかった。さらに、マスクを外す場所は、「家の中に入る時」（44.0％）と、「家の玄関先で」（31.7％）を合わせて75.7％を記録するなど、ウイルス感染に対する意識として、「家の中は安全」「家の外は危険」といった意識の差が表れた。　この調査は、全国の20代～60代の成人男女500人を対象に行われた。14回目となる今回の調査では、いま急速に拡大を続けている「新型インフルエンザ」を含む「インフルエンザ」に焦点を当て、ここなら大丈夫といった「安全な空気（場所）」、ウイルスに感染しそうな「危険な空気（場所）」などの危機意識と、実施している対策について調査された。　予防処置が最も必要なタイミングだと思う瞬間の第1位は「帰宅した時（50.6％）」が最も多く、安全・危険の意識は、自宅玄関を境界線にして切り替わる人が多いことがわかった 。また、パンデミック時に最も不安な場所は「交通機関や空港・駅など（91.0%）」である一方、「自宅（34.2%）」は最も低く、インフルエンザの流行時でも、自宅の中の空気は安全だと思う人は約7割であった。　対策については、十分な栄養や睡眠をとる、顔・手洗い（83.8％）、うがい（68.8％）などの“個人”の対策は実施できている反面、空気清浄機を使う（26.4％）、室内の加湿（17.2％）など、“室内環境”の対策に対する感染対策に関しては不十分な回答が目立った。　詳細はプレスリリースへhttp://www.daikin.co.jp/press/2009/091008/index.html

　ソフトバンクリブラ株式会社は、リフレッシュ＆リラックスをコンセプトに、携帯電話を使って食事摂取カロリーや体重・体脂肪の記録、24時間365日対応の電話健康相談などが簡単にできる新サービス「リフラ」の提供を10月8日より開始した。これにより、テレコムサービス株式会社およびその代理店が運営する全国約1,000店舗のソフトバンク携帯取扱店（専売店・併売店含む）において、「リフラ」の会員登録の受付を開始するという。　「リフラ」は体重、体脂肪、基礎体温などの健康データを記録するだけにとどまらず、記録から気づいた健康の不安や突然襲ってくる疾病に対し、迅速で適切なアドバイスがもらえる電話健康相談サービスも用意した健康総合モバイルサイト。会員登録するとリラクゼーション施設やフィットネスクラブ、エステティックサロンなどで利用できる無料チケットや会員限定クーポンなど、手軽にアクティブな健康管理や日々のストレスを解消するための特典も多数用意されているとのこと。　主なサービス内容は、看護師や栄養士、薬剤師など有資格の専門家が健康に関するさまざまな相談に24時間365日対応する「健康相談24」、毎日の食事で摂取しているカロリーや体重・体脂肪、血圧、歩数などを日ごろから簡単に入力／保存し、グラフ化できるツール 「カラダビジョン」、エステティックサロンなどの施設で利用できる会員限定クーポンや優待サービスなど。詳細はプレスリリースへhttp://www.softbanklibra.co.jp/news/press/press_0910-01.html

株式会社アップルワールドは8日、同社が運営するサイト『アップルワールド.com』にて「新型インフルエンザの旅行への影響」というテーマでユーザーに対して行ったアンケート調査の結果を発表した。「予防をしっかりしていつも通り行く」と答えた人が74％、1割が会社・学校から自粛・禁止指示を受けていた。アンケートでは、まず秋から冬にかけての旅行をどうするか聞いたところ、「予防をしっかりすれば感染を防げるためいつものように行く」が最も多く、73.8％に上った。結果からは、手洗い・うがい、マスクといった自衛策が浸透し、旅行についても自己責任で判断している人が多い様子がうかがえる。ただし、「感染リスクが高まるため控える」との回答が11.0％と、人が集まることの多い旅行を避けようと考える向きが一定数いるのも事実。特に、基礎体力が衰える60代以上では2割と他世代に比べて多くなっていた。また、新型インフルエンザが発生したことで、レジャー旅行の実施に具体的な影響があったかという質問には、「当初の予定どおりに出かけた」が最も多く61.8％。「もともと予定がなかった」（12.6％）、 「出発時期を変更した」（10.7％）が続き、 『キャンセルした』という人も7.8％いた。キャンセルをしたり、出発時期・行き先を変更するなど何らかの影響を受けた人は、女性は23.0％だったのに対し比べて男性は29.3％と6ポイントほど多かった。詳細はこちらhttp://appleworld.com/apl/enquete/1178576_160810.html

万有製薬株式会社は9日、臨床内科医と骨粗鬆症のハイリスク群である60歳以上男女を対象に実施した、骨粗鬆症に関する意識調査の結果を発表した。アンケートは、60歳以上の男女各200名（計400名）の骨粗鬆症のハイリスク群を対象に骨粗鬆症に関する認識についてと、臨床内科医100名を対象に骨粗鬆症の治療の実態について、実施された。60歳以上男女への調査結果では、9割が主な症状を理解していながら、骨粗鬆症の検査を受けたことがない人が6割に上っていた。検査を受けない理由は「自分は骨粗鬆症とは思わない」、また「どこで骨粗鬆症の検査ができるかわからない」という回答が主だった。一方、臨床内科医の調査結果では、別の疾患で通院している骨粗鬆症のハイリスク群に対して、骨粗鬆症を積極的に診察している医師は5％にとどまるとの結果が出た。しかし、患者が積極的に受診を希望すれば、6割の医師が積極的に診察するとの回答が得られている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_1009.html

大鵬薬品工業株式会社は7日、同社の疾患情報サイトにおいて新コンテンツ「阿波踊り体操で脱メタボ大作戦」（http://www.taiho.co.jp/awaodori/index.html）を公開した。本コンテンツは、生活習慣病を改善するため阿波踊りを取り入れた体操に着目し、徳島大学田中俊夫教授監修により開発した生活サポートサイトで、メタボリックシンドロームの予防・解消編として16分間の動画をPCで見ることができる。また携帯電話（ドコモ、au、ソフトバンク）には、基本編の3分間の動画をダウンロードして、いつでもどこでも体操を行うことができる。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20091007.html

フランスのサノフィ･アベンティス社とMerrimackPharmaceuticals社は7日、固形悪性腫瘍の治療を目的として、ErbB3（HER3）受容体のシグナル伝達を阻害するように設計されたファースト・イン・クラスの完全ヒトモノクローナル抗体MM-121に関して、グローバル提携およびライセンス契約を締結したことを発表した。MM-121は現在臨床試験の第I相段階にあるという。この両社の契約を基に、サノフィ・アベンティス社はMM-121を開発・製造・商業化する独占的なグローバル・ライセンスを取得することになる。Merrimack社は引き続き米国における共同販促権を保持するという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/7B97185C-98F6-4A84-8280-3AC7E5711603.pdf

テルモ株式会社は8日、左心補助人工心臓の製造販売承認の申請を9月17日に厚生労働省に行ったと発表した。同社の左心補助人工心臓は、遠心ポンプ内部で、磁気で浮いた状態の羽根車を回転させて血液を押し出す「磁気浮上方式」を採用している。日本では、2008年4月に臨床試験を開始し、10月には第1症例目の埋め込み手術が行われた。なお、欧州では2007年に販売を開始し、米国でも2008年7月より臨床試験を開始している。詳細はプレスリリースへhttp://www.terumo.co.jp/press/2009/030.html

株式会社三和化学研究所は8日、株式会社富士薬品と、高尿酸血症・痛風治療薬「FYX-051」について、日本国内での共同開発・商業化に係るライセンス契約を締結したと発表した。現在販売されている高尿酸血症・痛風治療薬には、尿酸の生成を抑制して血清尿酸低下効果を示す尿酸生成抑制薬と、尿酸の排泄を促進して血清尿酸低下効果を示す尿酸排泄促進薬がある。FYX-051は、尿酸生成に関与するキサンチンオキシダーゼを阻害して尿酸生成を抑制することにより、血清尿酸値低下作用を示す尿酸生成抑制薬。本剤は、既存の高尿酸血症・痛風治療薬とは異なり肝クリアランス型のため、腎機能が低下している患者に対しても使用しやすいという。なお、国内においては、株式会社富士薬品が第II相臨床試験を実施しており、今後は両社共同で開発を進めていくとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.skk-net.com/new/data/news091008.pdf

富士通株式会社は8日、レセプトオンライン請求に対応した診療所向け医事会計システムの廉価版「HOPE/SX-J 基本パック V13」を販売開始した。2012年4月以降にはレセプトのオンライン請求が原則義務付けられるが、日々の診療件数が少なく医事会計システム未導入の小規模医療施設は、レセプトオンライン請求用システムである医事会計への新規投資が難しいという背景がある。この製品は、レセプトのオンライン提出に対応し、レセプト請求用の医事会計システム未導入の医療機関に向けて販売される。詳細はプレスリリースへhttp://pr.fujitsu.com/jp/news/2009/10/8.html

塩野義製薬株式会社は8日、生薬製剤『レスフィーナ 細粒「分包」』を新発売した。レスフィーナ 細粒「分包」は、日東薬品工業株式会社から導入した生薬製剤。抑肝散（ヨクカンサン）を構成する7種類の生薬に、芍薬（シャクヤク）と黄連（オウレン）を加えた合計9種類の生薬から得た乾燥エキスを配合し、神経がたかぶったり、気分がふさいで、不眠傾向にある人への諸症状に効果があるとのこと。服用しやすい細粒で、1日3回の服用により、気分を落ち着かせ、不眠傾向にある人の睡眠の質を改善するという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.shionogi.co.jp/ir/news/detail/091008.pdf

英国ランカスター大学人文社会科学学部のIan N Gregory氏は、イギリスおよびウェールズの中で、社会的に貧困状態にある人々に焦点をあてた死亡率の、20世紀初頭と21世紀初頭における変化を調査した。イギリスおよびウェールズは、20世紀において死亡率パターンに劇的な改善が見られた。乳幼児死亡率が激減し、男女とも寿命は30歳以上延び、死因についてもかつては約2割を感染症や寄生虫症が占めていたが、現在は替わって、がん・虚血性心疾患・脳卒中が主因を占める。一方でこの1世紀の間に、貧困は一部地域（行政区）に住まう人々だけのものとなった。そうした人々に焦点をあてた死亡率の変化を見たような国家的研究はほとんどないという。BMJ誌2009年9月19日号（オンライン版2009年9月10日号）より。1世紀の間に、貧困が死亡率に与える影響は変化したのかを調査同様の研究として、ロンドンを対象とした1890年代と1990年代との死亡率を比較した調査があり、一部エリアの結果で貧困状態と死亡率との関連を示す報告があるという。今回のGregory氏の調査も、貧困状態と死亡率との地域的関連を調べることを目的に行われた。1世紀の間に、その関連の度合いが強まったのか弱まったのか、前世紀と現在の、死亡率と貧困状態とを行政区単位で、国勢調査のデータをもとに調べ検討した。貧困は、現代の死因にも主要な影響を与えている各地区の貧困度合いは、Carstairs scoresによって割り出された。1900年代と2001年の貧困指数と死亡率のデータが揃ったのは、614の行政区分だった。分析の結果、20世紀初頭と終わりでは、貧困状態と死亡率との関連の強さに有意な変化があったことが証明された。前世紀に貧困状態および死亡率が最も高かったのはロンドン中心部、南ウェールズなど工業都市だった。一方で、国全体としては豊かではなく貧困状態だったが、イギリス南東部を中心とする地方で死亡率が低い傾向が見て取れた。そして貧困状態と死亡率のパターンは、現代においても1世紀前のパターンと変わっていなかった。現代における社会的貧困要因で補正後も、死亡率と死亡要因との関連は1900年代の標準的な死亡率パターンと有意に変わらなかった。工業都市での死亡率は高く、一方で大きく変わっていたのは高い死亡率を有する農村部が見られるようになったこと、イギリス南東部地方に見られた死亡率が低い傾向は見られなくなっていた。Gregory氏は、「医療、公衆衛生、社会・経済・政治的な変化にもかかわらず、貧困状態と死亡率との関連は、世紀が変わっても根強く残ったままである。そして貧困がなお現代の死因の主要な要因を占めていることを示している」と結論している。

BMI値低値と除脂肪体重低値が早死にと関連していること、また、BMI値、腹囲、腹囲臀部周囲比率の各値が高値で、臀部周囲が低値であることも同じく早死にと関連していることは知られている。さらに最近の研究では、大腿周囲が低値ほど心血管疾患と全死因死亡リスクが大きくなるとの指摘があり、デンマーク・コペンハーゲン大学病院のBerit L Heitmann氏らは、検証のため、前向き観察によるコホート研究を行った。BMJ誌2009年9月26号（オンライン版2009年9月3日号）より。大腿周囲長は心血管系死亡リスクの独立したリスク因子心血管疾患、冠疾患インシデントならびに全体死亡率と大腿周囲の間の関連性を検討する調査は、MONICAプロジェクト（1987～1988年にかけて身長、体重、大腿・臀部・腹囲、インピーダンス法による身体組成を調査）に参加したデンマークの成人男性1,436人と成人女性1,380人。主要評価項目は心血管および冠疾患の10年間の発生率と、12.5年の追跡期間内の全死因死亡とした。調査の結果、男女とも大腿周囲が細いほど、心血管および冠疾患による死亡リスクが大きいことが明らかになった。大腿周囲が約60cmを下回る場合に、早死にリスクが非常に増加していた。一方、男女とも、大腿周囲が60cmより大きいことについての付加的利点は確認されず、腹部および身体全体の肥満、生活習慣、心血管のリスク因子（例えば血圧や脂質濃度）とは独立した因子であることが確認された。身体測定が早死にリスク者を判別する材料になる可能性もそして大腿周囲が細いことは、心臓病や早死にの原因となるなど、リスク増加と関連していると思われた。大腿周囲が細いのには、同部位の筋肉量が少なすぎることと関連している可能性がある。これらからHeitmann氏は、身体測定とあわせて大腿周囲を測定することによって、開業医が心疾患罹患率と早死にリスクを早期に見極めるのに役立つ可能性があると報告している。

ノボ ノルディスク社は、第45回欧州糖尿病学会（略称：EASD、オーストリア・ウィーン）において9月30日、2型糖尿病患者が、エキセナチド1日2回投与（10μg）から新規糖尿病薬のリラグルチド1日1回投与（1.8mg）に切り替えることで治療結果がさらに向上したというLEADTM 6延長試験の結果を発表した。この14週間の延長試験で、エキセナチドによる治療からヒトGLP-1アナログ製剤のリラグルチドによる治療に切り替えたことにより、統計的に有意な血糖改善効果が示されたという（HbA1C値の平均変化量：-0.3%、空腹時血糖値の平均変化量：-16.2mg/dL）。エキセナチドからリラグルチドへ切り替えることにより、体重がさらに減少し（-0.9kg）、収縮期血圧も低下した（-3.8mmHg）。また、リラグルチド投与群において悪心を発現した被験者の割合は、治療開始後数週間は12～17%だったが、LEADTM　6試験及び延長試験を通して減少し、14週間の延長試験期間の終わりには2%以下に減少したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_30.asp