小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある女性生存者は、若年での乳がん発症リスクが高いため、25歳（または同治療後8年経過後のどちらか後に来る方）からのマンモグラフィ実施がガイドラインで勧告されている。ところが、40歳未満の6割強が、過去2年以内にマンモグラフィによる乳がんのスクリーニング検査を受けていないなど、実施率が低いことがわかった。これは、米国Memorial Sloan-Kettering Cancer CenterのKevin C. Oeffinger氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。胸部放射線治療を受けた625人を調査Oeffinger氏らは、2005～2006年にかけて、小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある25～50歳の女性生存者、625人について調査を行った。コントロール群としては、年齢が近く、小児がん生存者で、胸部放射線治療を受けたことのない639人と、小児がん生存者の姉妹712人だった。胸部放射線群の40歳未満、半分近くがマンモ未受診調査の結果、胸部放射線治療を受けた女性で回答の得られた551人のうち、過去2年以内にマンモグラフィを受けていたのは55％だった。年齢別に見てみると、25～39歳では同割合は36.5％（95％信頼区間：31.0～42.0）、40～50歳では76.5％（同：71.3～81.7）だった。一方、胸部放射線治療を受けたことのない小児がん生存者の同実施率は40.5％、小児がん生存者の姉妹は同37.0％だった。さらに、胸部放射線群で40歳未満のうち、これまでにマンモグラフィを一度も受けたことのない人の割合は、47.3％（同：41.6～53.0）にも上った。また、同群の40～50歳のうち、マンモグラフィを過去4年のうち2回受けたことのある人は、52.6％に留まった。なお、医師にマンモグラフィを勧められた人の方が、同実施率が高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

「インフルエンザ様疾患発生報告（第11報）」によると、１月18～24日の１週間の患者数が6万人強に及び、また3000校以上で休校や学年閉鎖、学級閉鎖が発生するなど、急速に流行していることがわかったウイルス分離状況はＡソ連型、Ａ香港型が主流。Ｂ型も散見されるが、３種類の報告があったのは神奈川、岐阜、兵庫の３県のみ。インフルエンザ様疾患発生報告はこちらhttp://idsc.nih.go.jp/idwr/kanja/infreport/report.html

ノバルティス ファーマ株式会社は5日、サンドスタチンLAR （一般名：酢酸オクトレオチド）が、中腸の転移性神経内分泌腫瘍（NET）患者に対し抗腫瘍効果を示したという試験の中間データを、1月13日に2009年米国臨床腫瘍学会消化器癌シンポジウム（2009 Gastrointestinal Cancer Symposium of the American Society of Clinical Oncology）で発表した。発表内容によると、サンドスタチンLARの投与を受けた患者の疾患進行リスクは、プラセボ投与群の患者に比べて66％減少している（P=0.000072）。また、治療開始から6ヵ月の時点における腫瘍増殖の抑制が、プラセボ投与群の37％に対し、サンドスタチンLAR投与群の患者では67％で認められた。無増悪期間は、プラセボ群の患者の6ヵ月間に対し、サンドスタチンLAR投与群の患者さんは14.3ヵ月間（中央値）だった。この効果は、機能性（ホルモン分泌性）または非機能性（非分泌性）NETの患者の両方でみられたという。この試験は、これまでに報告されてきた、サンドスタチンLARによる治療がさまざまな由来のNETを持つ患者の最大50％において腫瘍増殖をコントロールすることを示唆する知見を検証した、初めてのプラセボ対照試験である。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090205_02.html

第一三共株式会社と米イーライリリー・アンド・カンパニーは4日、米国食品医薬品庁（FDA）の心・腎疾患諮問委員会が、経皮的冠動脈形成術（PCI）として知られる動脈拡張術を受けている急性冠症候群（ACS）患者の治療薬として抗血小板剤プラスグレルの承認を勧告することを、3日（現地時間）投票により決定したと発表した。諮問委員会は、経皮的冠動脈形成術（PCI）を受けている急性冠症候群（ACS）患者の治療薬として、9対0の満場一致でプラスグレルの承認勧告を決定したという。FDAの審査官は、諮問委員会の承認勧告を考慮して新薬承認申請の審査を行なうこととなる。プラスグレルの新薬承認申請は、2007年12月26日にイーライリリーより提出されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/814/090204v1-j.pdf

キッセイ薬品工業株式会社と第一三共株式会社は、日本国内において共同開発した前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬「ユリーフ錠」（一般名：シロドシン）を2月5日に発売した。 同剤は、キッセイ薬品が創製し第一三共と共同開発、2006年から日本国内で共同販売している「ユリーフカプセル（2mgおよび4mg）」の新剤形（錠剤）。今回の錠剤化により、従来のカプセル剤に比べ高齢の患者さんや嚥下機能が低下した患者にも服用しやすくなるという。また、4mg錠には割線が入り一剤で用量調整が可能になっている。詳細はプレスリリースへhttp://www.kissei.co.jp/news/press2009/seg090204.html

簡単な皮膚科手術後の創傷感染予防として行う抗生剤クロラムフェニコール軟膏（商品名：クロロマイセチン軟膏）単回塗布の有効性を証明することを目的に、ジェームズ・クック大学（オーストラリア・クイーンズランド）Mackay Base病院のClare F Heal氏らによって行われた、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果が、BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載されている。イギリス、オーストラリアでは塗布は一般的だが、アメリカではほとんど行われていないことを踏まえての試験。プライマリ・ケアで小外科手術を受けた972例対象試験対象となったのは、クイーンズランドの3つのプライマリ・ケアセンターで小外科手術を受けた972例。リスクの高い縫合部位に、介入群（488例、平均年齢59.5歳）には手術後クロラムフェニコール軟膏が単回塗布され、対照群（484例、59.0歳）にはパラフィン軟膏が単回塗布された。両群の基線での大きな違いは、非黒色腫皮膚がんあるいは日光性角化症患者の割合で、介入群は71.7％、対照群は65.1％だった。感染発生の低下は証明できたが…主要評価項目とした感染症発生率は、介入群6.6%（95%信頼区間：4.9～8.8）、対照群11.0%（7.9～15.1）で、介入群のほうが有意に低かった（P=0.010）。介入群に対し対照群の創傷感染リスクは1.7倍（95%信頼区間：1.1～2.5）だった。感染症リスクの絶対減少率は4.4％、相対的減少率は40％だったが、著者は「予想より低かった（臨床的妥当値として絶対減少率5％を予想していた）」と述べている。また、介入群の治療必要数は22.8（488/21.4）だったが、「過去の同コホートの試験結果を見ると、対照群の感染発生が11.0％というのは高すぎる。局所塗布という条件設定でなければ、介入群の治療必要患者数はもっと増えるかもしれない」とも考察しており、本試験の結果について「感染発生の低下を証明することはできたが、臨床的意味がある試験結果ではない」と結論している。

肺がんの原因として最も多いのはタバコだが、次いで世界的に多いのがラドン曝露によるものである。患者の多くは家で曝露していることから、公費を投入してのラドン対策を施行している国は多い。WHOでも対策を勧告しているラドンは、大気中にごく普通に存在する天然ガスで、外気中では拡散しているため曝露リスクが低いが、屋内、特に一般住宅や小規模ビルなど気密性の高い空間ほど高濃度となる。そこで防床シートなどの対策実施の基準は測定濃度でという国が多く、イギリスも例外ではなく、全住宅に公費補助の対策が行われている。しかしオックスフォード大学保健経済学調査センターのAlastair Gray氏は、補助対象の基準の検証がきちんとなされいないと指摘、「濃度だけでなく喫煙リスクも含めた疫学的データから費用対効果を検証し対策を講じるべき」と調査を実施した。BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月6日号）掲載より。補助基準の曝露ラドン濃度を見直すべきGray氏は、英国のラドン予防および対策コストと有効性に関するデータを集め、屋内ラドン関与の肺がん死亡、さまざまなラドン対策介入前後の生涯死亡リスク、投じたラドン対策の費用によってQARY（生活の質を補正した生存年）に違いはあるのか、肺がん死減少のための施策のポテンシャルについて評価を行った。まず、英国の一般家庭の平均ラドン濃度を調べた結果、21 Bq/m3だった。現行のイギリスのラドン対策は、大半の住民の曝露濃度は低いのだが、それを無視してラドン濃度200 Bq/m3に重点を置き基準を設けている。毎年肺がん死亡のうち1,100例（3.3％）以上がラドン曝露と関連していたが、それらのうち200 Bq/m3以上の曝露濃度と関連していたのは5％に満たなかった。85％以上は100 Bq/m3以下の曝露濃度で、また大半の患者の要因はラドンと喫煙の両方にあった。またイギリスでは、新築家屋（一部地域限定）と既存家屋では、ラドン対策の基準が異なる（設定濃度基準が新築家屋は低・中・高、既存家屋は低・高）。それぞれの費用対効果（QARYを増すのに必要なコスト）および肺がん死亡減少への寄与を検証したところ、新築家屋施策（全英に拡充したとして）では1万1,400ポンド、死亡減少への寄与が認められたが、一方の既存家屋施策では3万6,800ポンドが必要で、死亡減少へ寄与も認められなかった。Gray氏は、「新築家屋に対する施策基準を全英の住宅に適応拡大することが必要で、従来の喫煙減少対策を補完することにもなるだろう。既存家屋施策では大半のラドン関連死を予防することはできない」と述べ、「本研究結果は、英国よりラドン曝露濃度が高い開発途上国にも適用できる」と結論している。

武田薬品工業株式会社は、1月30日（米国時間）に同社が創製した消化性潰瘍治療剤KAPIDEX（一般名：dexlansoprazole、開発品コード：TAK-390MR）について、米国食品医薬品局（FDA）より販売許可を取得したと発表した。KAPIDEXは、1日1回経口投与のプロトンポンプ阻害薬（PPI）であり、30mgと60mgの2種類のカプセル製剤がある。本剤にはPPIでは初めてとなる当社独自のデュアル・ディレイド・リリース（Dual Delayed Release）技術が使用されており、薬剤が二段階で放出される設計になっている。今回取得した効能は、「逆流性食道炎の治療およびその維持療法、非びらん性胃食道逆流症」です。本効能は、同症状を有する約6,000名の患者を対象に、20ヵ国において実施された4つの無作為化二重盲検群間比較試験の結果に基づくものであるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31958.html

進行前立腺癌の治療では、内分泌療法に放射線療法を追加すると、内分泌療法単独に比べ前立腺癌による死亡率が半減し、全死亡率も有意に低下することが、北欧で実施された無作為化第III相試験（SPCG-7/SFUO-3試験）で示された。高リスクの前立腺癌では、内分泌療法と放射線療法の併用が有効なことを示唆する報告がいくつかあるが、その効果は確立されていなかった。スウェーデンUmea大学のAnders Widmark氏が、Lancet誌2009年1月24日号（オンライン版2008年12月16日号）で報告した。内分泌療法＋放射線療法併用と内分泌療法単独を比較研究グループは、進行前立腺癌に対する放射線療法の効果を評価するために、内分泌療法＋放射線療法と内分泌療法単独を比較する第III相試験を行った。病態が進行した症例には去勢術を施行した。対象は、75歳以下、PS良好、臨床病期T1b～T2/G2～G3/T3、WHO grade 1～3、前立腺特異抗原（PSA）＜70ng/mL、リンパ節および他臓器への転移のない症例とした。1996年2月～2002年12月までに、ノルウェー、スウェーデン、デンマークの47施設に875例が登録され、内分泌療法＋放射線療法併用群に436例が、内分泌療法単独群に439例が割り付けられた。内分泌療法は、アンドロゲン遮断療法を3ヵ月施行したのち、フルタミドの継続投与を行った。1次評価項目は、前立腺癌特異的な死亡率とした。前立腺癌特異的な10年死亡率、全死亡率がともに有意に低下フォローアップ期間中央値7.6年の時点で、前立腺癌が原因で死亡した症例は内分泌療法単独群が79例、放射線療法併用群は37例であった。前立腺癌特異的な10年累積死亡率は、単独群の23.9%に対し併用群は11.9%と有意に良好であった［絶対リスク低下率：12.0%（95%信頼区間：4.9～19.1）、相対リスク：0.44（95%信頼区間：0.30～0.66）、p＜0.001］。10年累積全死亡率は、単独群の39.4%に対し併用群は29.6%と有意に優れていた［絶対リスク低下率：9.8%（95%信頼区間：0.8～18.8）、相対リスク：0.68（95%信頼区間：0.52～0.89）、p＜0.004］。10年累積PSA再燃率は、単独群では74.7%と高く、併用群の25.9%に比べ実質的に増加していた［絶対リスク低下率：48.8%（95%信頼区間：40.4～57.2）、相対リスク：0.16（95%信頼区間：0.12～0.20）、p＜0.001］。5年後の尿路、直腸および性機能の問題の頻度は、併用群でわずかに高かった。SPCG-7/SFUO-3試験の研究グループは、「局所進行あるいは高リスク局所前立腺癌においては、内分泌療法に局所放射線療法を追加すると、内分泌療法単独に比べ前立腺癌特異的な10年累積死亡率が半減し、全死亡率も実質的に低下した。副作用リスクは十分に許容できるものであった」と結論し、「これらのデータをふまえ、内分泌療法＋放射線療法は進行前立腺癌に対する新たな標準治療とすべきである」としている。（菅野守：医学ライター）

心筋梗塞発症後にクロピドグレル（商品名：プラビックス）治療を受けている壮年患者のうち、CYP2C19*2遺伝子に変異が見られる場合は予後不良であることが、フランス・パリ第6大学Pitie-Salpetriere病院のJean-Philippe Collet氏らの検討で明らかとなった。クロピドグレルと低用量アスピリンの併用は、急性冠症候群（ACS）やステント留置術後の虚血性イベントの再発予防において、経口抗血小板療法の中心となっている。しかし、クロピドグレルが無効な症例も多く、その原因の究明が進められている。Lancet誌2009年1月24日号（オンライン版2008年12月23日号）掲載の報告。個人差の原因遺伝子に着目クロピドグレルの抗血小板作用には大きな個人差があるが、その重要な寄与因子としてチトクロームP450 2C19（CYP2C19）に高頻度に見られる機能的な遺伝的変異である681 G>A（*2）が注目されている。研究グループは、CYP2C19*2遺伝子多型がクロピドグレルの長期投与を受けている患者の予後に及ぼす影響について検討した。1996年4月1日～2008年4月1日までに、心筋梗塞の初回発症後に少なくとも1ヵ月のクロピドグレル治療を受けた45歳未満の患者259例が多施設レジストリーに登録され、CYP2C19*2遺伝子検査を受けた。1次評価項目は、クロピドグレル投与中の死亡、心筋梗塞、緊急冠動脈血行再建術の複合エンドポイントとした。フォローアップは6ヵ月ごとに実施した。血管造影画像上で確認されたステント血栓を主要な2次評価項目とした。複合エンドポイント、ステント血栓とも、変異陽性例で有意に多いクロピドグレル治療の期間（中央値）は1.07年であった。CYP2C19*2遺伝子変異が陽性の例（ヘテロ接合体*1/*2：64例、ホモ接合体*2/*2：9例）と陰性例（186例）でベースライン時の患者背景に差は見られなかった。1次評価項目の発現は、CYP2C19*2遺伝子変異陰性例の11イベントに対し、陽性例は15イベントと有意に多かった［ハザード比：3.69（95%信頼区間：1.69～8.05）、p＝0.0005］。ステント血栓も、陰性例の4イベントに対し陽性例は8イベントと有意に多く発現した［ハザード比：6.02（95%信頼区間：1.81～20.04）、p＝0.0009］。CYP2C19*2遺伝子の変異による有害な作用は、クロピドグレル治療開始後6ヵ月からフォローアップ終了時まで持続した［ハザード比：3.00（95%信頼区間：1.27～7.10）、p＝0.009］。多変量解析では、CYP2C19*2遺伝子変異は唯一の心血管イベントの独立予測因子であった［ハザード比：4.04（95%信頼区間：1.81～9.02）、p＝0.0006］。著者は、「CYP2C19*2遺伝子変異は、心筋梗塞後にクロピドグレル治療を受けている壮年期の患者における主要な予後決定因子であり、陽性例の予後は不良である」と結論し、「CYP2C19*2遺伝子型に関する予後情報が患者管理にも使用可能かという問題についてはさらなる検討を要する。これらの知見は、高齢者やヨーロッパ人以外の患者に外挿する前に、その再現性を確認すべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られ、短期間の経口プレドニゾロン剤投与が広く行われているが、軽症～中等症には有効ではないと結論する無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果が報告された。英国レスター大学小児保健部門のJayachandran Panickar氏らによる報告で、NEJM誌2009年1月22日号にて掲載された。入院期間に有意差はないPanickar氏は本試験の目的について、「この年代の発作の大半は間欠型呼吸器症状や慢性下気道好酸球増加症を有するものではなく、学齢期になれば解消される」とし「ガイドラインでの推奨エビデンスは、この年代以外のエビデンスを基にしたもので、同年代における有効性のエビデンスには矛盾が見られるからだ」と述べている。試験は、英国の3病院で、ウイルス感染による喘鳴発作で受診し入院が必要と診断した、生後10～60ヵ月の小児700例を対象。過去のスタディで矛盾が見られた5日間投与を参考に、経口プレドニゾロンの5日間投与（10～24ヵ月児：1日1回10mg、25ヵ月児以上：1日1回20mg）の有効性を評価する無作為化二重盲検プラセボ対照試験をデザインした。対象児は、入院の診断前にアルブテロールの10パフ噴霧を受けており、定量吸入器またはVolumatic spacerもしくはアルブテロールネブライザーで管理を受けていた（3歳未満2.5mg、3歳以上5.0mg）。主要評価項目は、入院期間。副次評価項目は、呼吸評価スコア（基線値は入院診断後、アルブテロール噴霧5分後に評価した値とした）、アルブテロールの使用、7日間の症状スコア。全例解析は687例（プラセボ群344例、プレドニゾロン例343例）で実行された。主要評価項目の入院期間は、プラセボ群13.9時間、プレドニゾロン群11.0時間、相乗平均0.90（95％信頼区間：0.77～1.05）と有意差はなかった。副次評価項目、また有害事象の発生数についても有意差はなかった。（武藤まき：医療ライター）

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られるが、至適管理方法は確認されていない。モントリオール大学（カナダ）小児科部門臨床調査部門Francine M. Ducharme氏らは、特に至適管理のエビデンスがあいまいな中等症～重度の、反復性の上気道ウイルス感染による喘鳴に対し、予防的治療としての高用量フルチカゾン（商品名：フルタイド）の有効性と安全性を検討した。結果、有効性は確認できたが成長抑制が確認され、臨床に取り入れるべきではないとの結論を報告している。NEJM誌2009年1月22日号掲載より。中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的にDucharme氏は本試験について、「喘息の緊急治療で来院するこの年代の患児数は、住民1,000人につき30人以上、学齢期児童や成人の3倍以上に上る。喘鳴を呈し非アトピー性で、症状は6歳時まで増悪していくため大きな悩みで、また多大な医療サービスも要する」とし、至適管理の重要性、特にエビデンスに乏しい中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的としたとしている。高用量フルチカゾンによる重症度減少への期待は、「学齢期児童および喘息小児を対象とする試験で経口コルチコステロイドの高用量の予防的使用が、統計学的には有意ではないものの臨床的に有望であった（20％～50％）」からだと述べている。試験は、カナダ・ケベック州の5つの病院で、上気道感染による喘鳴発作を3回経験したことがある者、過去半年で最低1回経口コルチコステロイドの緊急治療を受けた者、両親が仏語と英語を話せる1～6歳児129例を対象に行われた。入院の有無は不問。無作為化プラセボ対照試験は、プロピオン酸フルチカゾン750μg吸入（投与回数は1日2回）を、上気道発症時から最長10日間を限度とし行われ、4ヵ月ごとに受診と検査を義務づけ、6～12ヵ月間追跡された。主要評価項目は、経口コルチコステロイドの緊急使用。副次評価項目は、症状、作動薬使用、救急受診、入院、試験薬中止、成長と骨密度の変化、コルチゾール基礎値、有害事象など。有効性は認められたが、身長・体重増がプラセボに比べ小さい中央値40週までに、経口コルチコステロイド緊急使用は、フルチカゾン群8％に対し、プラセボ群は18％と、オッズ比0.49倍（95％信頼区間：0.30～0.83）だった。一方で、フルチカゾン群の小児の成長（身長、体重）の基線値からの増加の平均値が、プラセボ群に比べて小さく、身長の増加（非補正値）は6.23±2.62cm対6.56±2.90cm。体重の増加（非補正値）は1.53±1.17kg対2.17±1.79kgだった。コルチゾール基礎値、骨密度、有害事象についての有意差は認められていない。（武藤まき：医療ライター）

株式会社キョーリンは1月29日、子会社の杏林製薬株式会社が販売しているムコダインに関する臨床試験「PEACE Study」の論文が、THE LANCET「Paper of the year 2008」に選出されたと発表した。PEACE Studyは、2005年4月から2006年10月に実施されたムコダインのCOPD患者に対する急性増悪抑制効果を検証する臨床試験で、日本および中国において実施された。その結果、ムコダインはCOPDの急性増悪の抑制効果を示すことが検証され、また患者のQOLも改善することが認められたという。中国における結果はJin-Ping-Zheng氏らによって論文化され、THE LANCETへ2008年6月に掲載された。Paper of the year 2008は、2008年に発表された論文の中で実際の臨床現場にインパクトを与える内容を選考基準として、THE LANCETの編集委員によって6報がまずノミネートされ、その後、編集委員および読者によるインターネットでの投票で決まる。その結果、PEACE Studyの論文がベスト3報に選ばれ、読者による投票で第1位になったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kyorin-gr.co.jp/news/docs/090129.pdf

西アフリカ内陸部にあるニジェールで、そのまま食べられる栄養治療食品（Ready-to-use therapeutic foods：RUTF）を、子どもたちに3ヵ月配布したところ、8ヵ月間で、いわゆる痩せ過ぎである「るい痩」と診断される子供が、3～5割減少したことがわかった。これは、米国Harvard大学のSheila Isanaka氏らが行った研究で明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月21日号で発表した。これまで、RUTFのるい痩予防効果については、住民ベースでの研究はなかったという。6ヵ月～5歳の子どもに、RUTFを3ヵ月毎日Isanaka氏らは、ニジェールの6つの村で、月齢が6～60ヵ月で、体重身長比が米国疾病対策センター（CDC）のNational Center for Health Statisticsが定める中央値に対し80％以上の子供を対象に、試験を行った。被験者には3ヵ月間、RUTF（92g、500kcal/日）を毎日配布した。対照として、別の6つの村ではRUTFを配布しなかった。研究グループは、8ヵ月間、毎月、被験者である子どもたちの観察を行った。重度るい痩には58％、るい痩には36％の予防効果試験開始後8ヵ月後に、世界保健機関（WHO）の子どもの成長基準を元に、体重身長比のZスコア（WHZ）について見てみたところ、開始時点からの増加幅はRUTF群のほうが有意に大きく、その差は0.22z（95％信頼区間：0.13～0.30）だった。るい痩の発症率について見てみると、RUTF群では、WHZが－2未満のるい痩は0.17イベント/子ども年で、WHZが－3未満の重度るい痩は0.03イベント/子ども年だった。一方対照群では、るい痩が0.26イベント/子ども年、重度るい痩は0.07イベント/子供年だった。これを元に計算したRUTFによる予防効果は、るい痩は36％（95％信頼区間：17～50、p

安静時左心室拡張機能障害の程度が大きいほど、運動強度が減少することがわかった。また、安静時や運動後の左心室充満圧が高いことも、運動強度の減少につながるという。これは、米国Mayo ClinicのJasmine Grewal氏らが、3,000人近くについてドップラー心エコー検査を行い、明らかにしたもの。JAMA誌2009年1月21日号で発表した。安静時左心室拡張機能障害でMETsスコアが－0.7～－1.3Grewal氏らは、2006年に運動負荷ドップラー心エコー検査を受けた2,867人を対象に、試験を行った。運動誘発性虚血や心駆出率50％未満、中・重度の心臓弁膜症のある人は、除外した。ドップラー心エコー検査の結果と、運動強度を示す単位であるMETスコア（Exercise capacity in metabolic equivalents；METs）、年齢や性別などとの関係を調べた。その結果、安静時左心室拡張機能障害の程度が大きくなるにしたがって、運動強度は減少する強い傾向が見られた。中～重度の安静時左心室拡張機能障害の人は、同機能が正常な人に比べ、運動強度が有意に劣っていた（－1.30 METs；95％信頼区間：－1.52～－0.99、p

抗うつ薬の効果に差があるのか？この問いに関する科学的根拠はこれまで乏しかったが、1月29日号のLancet誌（オンライン版）に発表されたメタアナリシスによると、12の抗うつ薬の中でミルタザピン(承認申請中)、エスシタロプラム（開発中）、ベンラファキシン（日本未発売）、セルトラリン（日本での発売名：ジェイゾロフト）の順で有効率が高いという結果となることがわかった。日本で発売されている4成分ではセルトラリン、ミルナシプラン（日本での発売名：トレドミン）、パロキセチン（日本での発売名：パキシル）、フルボキサミン（日本での発売名：ルボックス/デプロメール）の順となる。以下、日本で発売されている4剤に関しては、発売名で示す。このメタアナリシスは1991年から2007年までに実施された抗うつ薬に関する117の無作為化比較試験（対象：単極性うつ病症例の急性期）を対象としたもの。有効性（反応率）の評価時期は平均8.1週間。12の抗うつ薬のうち、ミルタザピンの有効性が最も高く、日本で発売されている4剤ではジェイゾロフトが最も高い。ジェイゾロフトの有効性（オッズ比）はパキシルの1.22倍、ルボックス/デプロメールの1.27倍より有意に高かった。また、脱落率で評価した忍容性に関してもジェイゾロフトがパキシル、ルボックス/デプロメールに比べ有意に高かった。最も有効性が高かったミルタザピンは現在、承認申請中で、早ければ2009年中に処方が可能になる。弊社が2007年に医師522名に実施したアンケートによると、パキシルの使用率が最も高く、「抗うつ効果に優れる」ことを使用理由として挙げている医師の割合も他の3剤に比べて高かったが、今回の結果が日本人における有用性として再現できるかを検討する時期に来ているかもしれない。 （ケアネット　藤原健次）

ノバルティス ファーマ株式会社は28日、根治切除不能又は転移性の腎細胞がんの治療薬としてエベロリムス（開発コード:RAD001）の製造販売承認申請を行ったと発表した。エベロリムスは、がんの増殖、成長および血管新生の調節因子であるmTOR（Mammalian Target of Rapamycin：哺乳類におけるラパマイシン標的タンパク質）を持続的に阻害する。このmTORタンパクの阻害により、腫瘍細胞の増殖抑制と血管新生阻害という2つのメカニズムで抗腫瘍効果を発揮し、がん治療に新たなアプローチを提供することが期待されるという。現在、転移性腎細胞がんに対しては、ソラフェニブ、スニチニブなどの治療薬が認可されているが、これらのVEGF（vascular endothelial growth factor：血管内皮増殖因子）受容体チロシンキナーゼ阻害薬の投与後にがんが進行した患者に対する有効な治療法は確立されていない。エベロリムスは、1日1回の経口投与で、こうした前治療が無効となった患者に、新たな治療選択肢を提供する薬剤となる可能性があるとしている。詳細はプレスリリースhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090128.html

繰り返される高齢者の薬物有害反応（ADR）による入院の予測因子は、年齢よりも、共存症を有しているかどうかであることが、西オーストラリア大学公衆衛生校のMin Zhang氏らによる後ろ向きコホート研究で明らかにされた。BMJ誌2009年1月17日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載より。入院を繰り返していたADR患者の60％に共存症が……Zhang氏らは、1980～2000年の間に西オーストラリア市内の公立・民間病院に入院した、60歳以上のADR患者2万8,548例を対象とし、西オーストラリア・データリンクシステムを使用して3年の間追跡した。ADRで入院を繰り返していた患者は5,056例（17.7%）で、ADRによる入院が繰り返されることの関連因子として、性（ハザード比：男性1.08、95%信頼区間：1.02～1.15）、初回入院が1995～1999年（2.34、2.00～2.73）、入院期間（14日以上：1.11、1.05～1.18）、チャールソン共存症インデックス（スコア7以上：1.71、1.46～1.99）が確認された。解析では、共存症を有していた対象者患者が60％いたことに注目。加齢は、繰り返されるADRへの影響はほとんどないことが確認される一方、強い予測因子として明らかになったのが、共存症うっ血性心不全（1.56、1.43～1.71）、末梢血管疾患（1.27、1.09～1.48）、慢性肺疾患（1.61、1.45～1.79）、リウマチ疾患（1.65、1.41～1.92）、軽度の肝疾患（1.48、1.05～2.07）、中等度～重度の肝疾患（1.85、1.18～2.92）、中等度の糖尿病（1.18、1.07～1.30）、慢性合併症を伴う糖尿病（1.91、1.65～2.22）、腎疾患（1.93、1.71～2.17）、リンパ腫や白血病等の悪性腫瘍（1.87、1.68～2.09）、転移性固形腫瘍（2.25、1.92～2.64）だった。Zhang氏は、「共存症の治療を受けている患者が地域に多数居住している。これら予測因子を知り得ておくことは、臨床家が、ADRによる入院リスクの高い患者を見分けるのに役立ち、患者に恩恵を与えることになるだろう」と結論している。

新生児退院前にパルスオキシメトリー検査を実施することは、動脈管依存性先天性心疾患の早期発見に有効であることが、スウェーデンQueen Silvia小児病院小児心臓病科のAnne de-Wahl Granelli氏らによる前向きスクリーニング研究の結果として報告された。費用対効果についても優れているとのエビデンスが報告されている。BMJ誌1月17日号2009年（オンライン版1月8日号）掲載より。動脈管依存循環の早期発見に有用かを検証Granelli氏らは、スウェーデンの西Gotaland地方で生まれた新生児3万9,821例（2004年7月1日～2007年3月31日）を対象に、パルスオキシメトリー検査の実施が動脈管依存循環の早期発見に有用であるか評価を行った。同地域にある新生児託児所からの退所前に最新型パルスオキシメトリー検査を行う一方、パルスオキシメトリー検査を実施していない他地域とで動脈管依存循環の検出率を比較した。自宅死亡例についても調査に加えられている。動脈管依存循環の新生児が見つかったのは西Gotaland地方では60例、他地域では100例だった。検出率を92％まで改善、長期的費用効果もパルスオキシメトリー検査を実施した西Gotalandの新生児託児所では、29例が退院時検査の前に発見された。そのうち13例は、パルスオキシメトリー検査で酸素飽和度が90％以上を示したため、プロトコルに従い臨床スタッフが報告したことによる。残り16例のうち10例（63％）は身体検査のみで見つかった。パルスオキシメトリー検査と身体検査を組み合わせると検出率の感受性は82.8％（95％信頼区間：64.2%～95.2%）で、管依存肺循環については100％だった。なお見逃しは5例で、いずれも大動脈弓閉塞例だった。パルスオキシメトリー検査による偽陽性率は、身体検査単独と比べると69/39,821（0.17%）対729/38,413（1.90%）で、実質的には低く（P

ノバルティス ファーマ株式会社の調査によると、QOLを著しく下げ、失明の危険性もある「加齢黄斑変性症」の認知率が31.3％であり、眼科疾患の中でも低いことがわかった。この調査は、同社が2009年1月に実施した、全国の50代から70代の男女2,237名に対し「加齢黄斑変性症」を中心とする眼疾患に関しての意識調査として行われたもの。その結果、加齢黄斑変性症の認知率は31.3％であり、2006年10月調査時と比較すると、加齢黄斑変性症の認知率は7％上昇したものの、約9割が認知している白内障や緑内障といった眼疾患に対して、依然として認知度に大きな開きがあることがわかったという。白内障、緑内障、糖尿病網膜症の3疾患については4割の人が「病院・診療所・クリニック」「テレビ」「家族・友人」を通してその情報を得ていたが、加齢黄斑変性症について「家族・友人」を情報源とする人の割合は23.5％だった。このことから、加齢黄斑変性症は他の3疾患に比べ、身近にいる人々からは情報を得にくい疾患である現状がうかがえる。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090127.html