ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は20日、二相性インスリンアナログ製剤「ノボラピッド70ミックス注 フレックスペン」および「ノボラピッド70ミックス注 ペンフィル」の製造販売承認を厚生労働省より取得したと発表した。ノボラピッド70ミックスは、インスリンの追加分泌に相当する超速効型の成分と基礎インスリン分泌に相当する中間型の成分を7：3の配合比率で含有する日本で初めての製品となる。1日3回食直前に投与することで、低血糖の発現リスクを増大させることなく、食後高血糖の改善が期待できるという。単独療法または既に販売されている他のインスリン製剤との一部併用療法も可能とのこと。今回の承認により、同社の二相性インスリンアナログ製剤のラインアップが拡大した。既に販売されている「ノボラピッド30ミックス」（超速効型成分と中間型成分の配合比率は3：7）および今回承認を取得したノボラピッド70ミックスは、各食事の直前に投与することで投与後の食後血糖上昇を抑制すると同時に、食間の基礎インスリンの補充を可能にする。注入器には、フレックスペンあるいはノボペンを使用することができる。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_26.asp

興和株式会社（以下「興和」）と田辺三菱製薬株式会社（以下「田辺三菱」）は18日、両社連結子会社である台田薬品股フェン有限公司（本社：台湾台北市、以下「台田薬品」）およびタナベインドネシア（本社：インドネシアジャカルタ首都特別州）が、高コレステロール血症治療剤「ピタバスタチンカルシウム（一般名、以下「ピタバスタチン」）」（日本国内での販売名：リバロ錠）について、各々、台湾およびインドネシアを対象とした独占的開発・販売実施権の許諾に係るライセンス契約を締結したと発表した。ピタバスタチンは、低用量で強力なLDL コレステロール低下作用を示す新規HMG-CoA還元酵素阻害剤としてストロングスタチンに位置づけられ、脂質異常改善効果以外に、長期使用での安全性、薬物相互作用発現の低減、糖尿病合併時の有用性等が確認されている。国内では2003年7月に製造承認を取得し、同年9月より販売が開始されている。興和は同剤を韓国およびタイで他社提携先を通じ販売を開始し、中国では今年7月より他社提携先を通じ販売開始。なお、米国では8月3日付で米国食品医薬品局（FDA）より販売許可を取得し、欧州16ｶ国では販売承認申請中とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kowa.co.jp/g/pdf/press090818.pdf(興和株式会社/PDF)http://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2009/MTPC_K090818.html(田辺三菱製薬株式会社)

シェリング・プラウ株式会社は18日、米国本社が7月22日（現地時間）に米国においてモメタゾンフランカルボン酸エステルとフォルモテロールフマル酸エステルの固定用量での合剤の新薬承認申請（NDA）を行い、米国食品医薬品局（FDA）による承認審査が受理されたことを受け、FDAに対して、12歳以上の患者における喘息の維持療法として、モメタゾンフランカルボン酸エステル/フォルモテロールフマル酸エステルの合剤の製造販売承認の申請をしたことを発表した。同配合剤は、吸入コルチコステロイド薬アズマネックス（モメタゾンフランカルボン酸エステル吸入用散剤）の有効成分を長時間作用型β2作動薬FORADIL（フォルモテロールフマル酸エステル吸入用散剤）と共に、1つの定量吸入器で投与するもの。なお、同配合剤は12歳未満の患者における喘息の適応および慢性閉塞性肺疾患（COPD）の適応については、現在、第III相の開発段階とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/2009/0818_2.html

東日本電信電話株式会社（NTT東日本）および 西日本電信電話株式会社（NTT西日本）は、高齢者や介護を要する人向けの緊急通報装置「SL-10号BOX」を販売開始した。同商品は従来機種からの機能に加え、ワイヤレス受信機能の内蔵、ワイヤレスリモートスイッチの電池切れ通報機能が利用可能となっている。同商品は通報先を自治体等の緊急通報センタの「福祉コミュニケーションシステム『SR10-VI』」（以下、センタ装置）に設定することで、センタ装置に通報種別や利用者情報等の表示が可能。また、同商品をビジネスホンに収容し、通報先を同一システム内の多機能電話機やＰＨＳ等に設定することで、老人ホームや高齢者マンション等で低コストの簡易ナースコールシステムとして利用できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.ntt-east.co.jp/release/0908/090819a.html#01（NTT東日本）http://www.ntt-west.co.jp/news/0908/090819a.html（NTT西日本）

サノフィ･アベンティス株式会社は19日、心房細動を現在発症しているか、または過去に発症したことがある患者の心血管系の理由による入院のリスクを減少することを適応症として、Multaq（一般名：dronedarone）400mg錠がカナダ保健省から承認されたことを発表した。2009年7月1日に米国食品医薬品局（FDA：Food and Drug Administration）から受けた承認に続き、今年2件目となる。ATHENAスタディでは、心房細動／心房粗動の患者、またはこれらの病気を最近発症した患者（71％の患者は心不全がまったくなく、29％はNYHAクラスI～IIIの安定した心不全であった）において、Multaqの有効性と安全性が評価された。この試験では、4,628人の患者について最長30ヵ月間（中央値22ヵ月間）の追跡調査を実施し、Multaq 400mg 1日2回投与を標準治療と併用すると、複合評価項目である心血管系の理由による入院もしくは全死亡がプラセボと比較して24％減少する（p

株式会社QLifeは19日、同社が運営するウェブサイト上で『職場のうつ』調査を実施し、“理想の医師像”編のレポートをまとめた。回答者は「全国の上場企業勤務者」300人。調査結果によると、うつ病患者の77％、うつ病経験がない人でも62％が、かかりつけ医に「うつ病を適確に診断できる能力」を求めていることがわかった。未経験者でも診断能力を求める率が高いのは、うつ病＝誰もがかかる可能性がある病気、という認識が広まってきたためだろう。属性別の傾向を見ると、女性よりも男性に、都市圏よりも地方圏に、うつ病診療能力を必要とする人が多かった。地方圏の方が、医療機関に関する情報量や交通アクセス、心療内科の絶対数などの事情で、専門医療機関を都度探すことが不便だからと推測されるという。また、うつ病相談相手の「理想の医師像」としては、まずは「コミュニケーションの姿勢」、次に「医学的スキル」が重要視されることがわかった。具体的には「よく聞いてくれる」を挙げた人が37％で最大。2番目に多かったのが「親身になってくれる」18％、3番目が「話しやすい」12％となっている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/090818qlife_news.pdf

登録時と1年後の遺伝子検査で2回とも発がん性のヒトパピローマウイルス（HPV）が検出（短期的持続感染）された女性は、数年後に子宮頸がんの初期病変としての子宮頸部上皮内がん（CIN）を発現する可能性が有意に高いことが、アメリカ国立がん研究所疫学・遺伝学部門のPhilip E Castle氏らがコスタリカで実施したコホート研究で判明した。発がん性HPVの持続感染は子宮頸部異常のリスクを増大させることがわかっており、スクリーニング法としてHPVの発がん性の遺伝子型に関するDNA検査の導入が進んでいる。HPV遺伝子検査は高い信頼性を持つが、従来の細胞診に比べ感受性は高いものの特異度が劣るという。BMJ誌2009年8月8日号掲載（オンライン版2009年7月28日号）の報告。コスタリカ人女性を対象に40以上のHPVの遺伝子型を解析研究グループは、発がん性HPVの短期的な持続感染の検出と、CIN grade II+、III+の累積発現率の関連について検討するために地域住民ベースのコホート研究を実施した。対象は、コスタリカのグアナカステ州在住の性的活動期にある女性2,282人。受診時に採取した試料を用いて40以上のHPVの遺伝子型について解析した。特に発がん性の高い遺伝子型として、HPV 16、18、26、31、33、35、39、45、51、52、56、58、59、66、68、73、82が考慮された。主要評価項目は、組織学的に確定されたCIN grade II+の3年および5年の累積発現率とした。陽性/陽性例の3年累積発現率は17.0%、2回ともHPV 16だと40.8%登録時と約1年後（9～21ヵ月）の遺伝子検査の双方で発がん性HPVが陽性であった女性（陽性/陽性例）におけるCIN grade II+の3年累積発現率は17.0%であった。これに対し、登録時陰性で1年後陽性の女性（陰性/陽性例）における3年累積発現率は3.4%、陽性/陰性例は1.2%、陰性/陰性例は0.5%であり、いずれも発現リスクは有意に低減した。陽性/陽性例のうち、検出された遺伝子型が2回の検査で同じ場合と違う場合を合わせたCIN grade II+の累積発現率が17.0%であり、遺伝子型が2回とも同じ場合に限ると21.3%であったが、両者に大きな差は認めなかった。HPV 16の短期的持続感染によるCIN grade II+の3年累積発現率は40.8%と、高い予測値が確認された。これらと同様のパターンが、CIN grade II+の5年累積発現率およびCIN grade III+の3年、5年累積発現率にも観察された。著者は、「発がん性HPV、なかでもHPV 16の短期的持続感染が検出される場合は、数年後のCIN grade II+の発現が強く予測される」と結論し、「HPV 16、18など最もリスクの高い遺伝子型を集中的にモニターして、他の発がん性の遺伝子型はまとめて評価する方法が実践的である。HPV 16、18の検出に発がんリスクに関する高い信頼性を置き、これと引き替えにそれ以外の遺伝子型が繰り返し検出されてもHPV持続感染とはみなさないというトレードオフの考え方は許容できるものであり、さらなる検討を進めるべき」としている。（菅野守：医学ライター）

22～24歳の女性に子宮頸がんスクリーニングを実施しても、29歳までの発がんを抑制する効果はないが、より年齢の高い女性では発がんおよびがん死の大幅な低減効果が認められることが、イギリスLondon大学クイーンメアリー校医学部のPeter Sasieni氏らが実施した症例対照研究で判明した。子宮頸がんのスクリーニングはその便益と弊害のバランスをとるために注意深い解析を要する複雑なプロセスであり、無理のないコストで便益が得られることを社会に対して示すことが重要だという。イギリスでは20～24歳の女性のスクリーニングが国民レベルの議論の的となり、喫緊の重要課題とされている。BMJ誌2009年8月8日号掲載（オンライン版2009年7月28日号）の報告。25歳未満でスクリーニングを受けた女性に焦点を当てた解析研究グループは、子宮頸がんの発症に及ぼす子宮頸がんスクリーニングの影響について、特に25歳未満でスクリーニングを受けた女性に焦点を当てた解析を行った。対象は、子宮頸がんスクリーニングのデータをプロスペクティブに記録した症例対照試験に登録された集団で、浸潤がんと診断された20～69歳の4,012例および個々の症例ごとに年齢と居住地域をマッチさせた2つの対照群の7,889人で構成された。主要評価項目は、子宮頸がんと特定の年齢におけるスクリーニングの関連強度のオッズ比とした。便益と弊害のバランスを考慮するのに有用なデータ22～24歳の女性に対するスクリーニングは25～29歳時の子宮頸がんの発症を低減しなかった（オッズ比：1.11、95%信頼区間：0.83～1.50）。同様の結果が、扁平上皮がんやFIGO（国際産科婦人科連合）分類stage IB以上の腫瘍に限定した場合にもみられたが、統計学的に高い信頼性を得るには対象数が不十分であった。スクリーニングにより、40歳の女性で発がん率が60%低減し、64歳では80%と高い低減効果が得られた。スクリーニングは、特に進行がんの予防に効果的であった。著者は、「20～24歳の女性を対象とした子宮頸がんスクリーニングは、30歳未満の女性の浸潤性子宮頸がんの発症率にはほとんど、あるいはまったく影響を及ぼさない。30歳未満の女性の進行がんの発症に及ぼす影響については不確定な要素が残る。これに対し、より年齢の高い女性では子宮頸がんの発症率、死亡率が実質的に低減する」と結論している。また、「これらのデータは、医療政策立案者にとって、スクリーニングが発がん率に及ぼす改善効果と弊害（浸潤度の低い病変に対する過剰治療など）のバランスを考慮する際に役立つであろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

今春発生した新型インフルエンザ（A/H1N1）は、季節性のインフルエンザ並みの毒性にも拘らず、医療・教育機関、自治体は対応に追われ、企業は経済的打撃を受けました。今秋冬予想される大流行に対し、今何を備えどのような対策をとったらよいのでしょうか？新型インフルエンザの最新情報や医療機関等での実践対策などのフォーラムを開催します。　◆日　　時　　平成21年9月1日（火）13:30～16:30（13:00開場）◆会　　場　　文京シビックホール（小ホール）◆対　　象　　医療機関、教育機関、企業・事業所、自治体◆定　　員　　350名◆参 加 費　　無料（事前申込みが必要です）　◆内　　容●講演1「新型インフルエンザ　今何が起きているのか？医療機関の対策は？」　医学博士　高橋　央先生（東京都感染症医療対策アドバイザー）●講演2「新型インフルエンザ　行政の取組みと医療・教育機関、事業所との連携」　医学博士　青山キヨミ先生（港区みなと保健所長）●パネルディスカッション　１．正則高校　永原三千郎校長「もしも生徒・教員が感染したら」　２．大幸薬品　柴田高副社長　「いかにして企業は事業を継続するか」●質疑応答　■主　　催　　社団法人 日本厚生協会■詳細・申込みは下記へ（社）日本厚生協会　info@kousei-kyoukai.comhttp://www.kousei-kyoukai.com/ivent.influ.forum.html

40歳以上の約6割の男性がED（性機能の低下）を実感したことがあるということが、ファイザー株式会社が行ったアンケートによってわかった。アンケートは3月19日から5月31日まで20歳以上の成人男性を対象にインターネットを通じて行われ、性生活や勃起機能について全国の7,710人から回答を得た。結果報告によると、20代、30代でEDを実感したことがある割合は、それぞれ26.8％（1,935人中518人）、37.5％（2,304人中864人）、40歳以上では60.8％（3,471人中2,112人）が「ある」と答え、年代に比例して勃起機能の低下を感じたことがあることが明らかになった。また、生活習慣病の危険因子がある人は、勃起機能低下の自覚や経験が多く、「最近の勃起時の硬さ」についての質問では、「自信がない」と回答したのは、危険因子のある人で62.8％（3,195人中2,008人）、危険因子のない人で46.8%（4,515人中2,114人）、性交の失敗経験について、「最近 1年間で勃起が不十分でセックスが上手くいかなかったことがありますか？」との問いに、「ある」と回答したのは、危険因子のある人の61.3% （3,195人中1,958人）で、危険因子のない人は45.2%（4,515人中2,040人）という結果となり、生活習慣病の危険因子の有無が、EDに対する意識や経験に大きな影響を与えていることが示された。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_08_17.html

株式会社QLifeは17日、インターネットを活用した患者満足度調査『患者さんの声収集代行キャンペーン』の結果を発表した。参加したのは全国410医院（＝医科：187＋歯科：223）。結果によると、「歯科」診療所が獲得した評価スコアは18.7と、「医科」診療所のスコア15.3に対して22%高い水準で、特に【時間関連面】で41%と大きな評価差がでたとのこと。歯科の方が患者あたりの時間管理がしやすく、また予約制導入も広がっていることの表れだという。また各医院に対する「感謝/評価部分のコメント」の文字数をみると、医科平均63.0に対して歯科平均は81.0と、29%多く、逆に「改善要求部分のコメント」の文字数は、医科平均58.1に対して歯科平均は49.7と15%少なかった。患者からみて、医科診療所に対する注文の方がより多い/熱心とうかがえる。医科・歯科いずれも、「感謝/評価」の方が「改善要求」よりも、文字数が多い結果だったとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/090817qlife_news.pdf

独立行政法人物質・材料研究機構（NIMS）と旭化成クラレメディカル株式会社は、両社が血液浄化用医療用フィルターならびにバイオ医薬品プロセス用分離デバイスの共同開発に着手することに合意したと発表した。今回の合意では、NIMSのナノ有機センターの研究グループが開発した水処理用ナノ膜の技術を血液浄化システム等に応用するために、ナノ膜の分離性能の最適化や安全性の向上を目指すとのこと。NIMSでは、有機分子を高速濾過する多孔性ナノシートを開発しており、同様な分画分子量（濾過される分子の大きさ）をもつ市販の水処理膜と比較して、約1000倍の処理速度を実現している。また、高分子やタンパク質を除去するナノ膜の製造において、独自の技術を開発してきた。一方、旭化成クラレメディカルは、血液透析で使用される人工透析膜（ダイアライザー）の市場において、国内1位、世界シェア2位を競うメーカーである。ダイアライザーの需要は、経済成長が著しい中国やインドなどで増加しており、市場が急速に拡大することが見込まれている。また旭化成クラレメディカルは、血液浄化療法（アフェレシス）用、バイオ医薬品向けのウイルス除去用のデバイスなども手がけている。詳細はプレスリリースへhttp://www.nims.go.jp/news/press/2009/08/p200908180.html

パナソニック電工株式会社は18日、車いす使用時の快適性を向上させる「ラクマットエアークッション（シングル）」を9月1日から発売すると発表した。ラクマットエアークッションは、体重を効果的に分散し、さらに通気性を確保するため、既発売の介護ベッド用マットレスに使用している新素材が採用されている。この新素材は、保温性に優れる中空繊維と繊維の間に一定の隙間をあけ、立体的な3次元スプリング構造にすることで、通気性と適度な反発力を実現したもので、より快適で安定した座位を保つことができるという。また、家庭での水洗いも可能とのこと。この製品は、同社製品取り扱いの介護ショップ等で購入または公的介護保険でのレンタルが可能。詳細はプレスリリースへhttp://panasonic-denko.co.jp/corp/news/0908/0908-8.htm

汎発性H1N1 2009インフルエンザウイルスに感染した妊婦は重症化しやすく、合併症をきたして入院に至る可能性が高いため、確定例のみならず可能性例を含め迅速に治療を開始すべきことが、アメリカ国立慢性疾患予防・健康増進センターのDenise J Jamieson氏らが実施した調査で明らかとなった。アメリカを含む世界規模で広範に発生した発熱性呼吸器感染症の原因として、汎発性H1N1 2009インフルエンザウイルスが同定された。症状は軽度～重度までさまざまだが、妊婦への影響に関する報告はほとんどないという。Lancet誌2009年8月8日号（オンライン版2009年7月29日号）掲載の報告。CDCによる強化サーベイランスの一環として調査研究グループは、今回の発生から1ヵ月以内にアメリカ国内の妊婦におけるH1N1ウイルスの感染状況および発生後2ヵ月以内の感染死亡例について解析を行った。妊婦感染の初回報告後、アメリカ疾病管理予防センター（CDC）は強化サーベイランス（enhanced surveillance）の一環として、汎発性H1N1ウイルス感染妊婦の病態および死亡について系統的な情報収集を開始した。急性呼吸器感染症の症状を呈し、リアルタイムRT-PCR法あるいはウイルス培養にて汎発性H1N1ウイルスが確認された場合を「確定例（confirmed case）」と定義した。発熱をともなう急性呼吸器感染症の症状がみられ、インフルエンザA型は陽性だがH1およびH3が陰性の場合を「可能性例（probable case）」とした。感染妊婦は合併症発現リスクが増大、日頃から妊婦へ情報提供を2009年4月15日～5月18日までに、13州から34人の妊婦が確定例および可能性例としてCDCに報告された。入院例は11例（32%）であった。発生1ヵ月以内におけるH1N1ウイルス感染者の推定入院者数（10万人当たり）は、一般人口の0.076人に対し妊婦は0.32人と高率であった。4月15～6月16日までに、CDCには6人の感染妊婦の死亡が報告されたが、いずれも肺炎を発症し機械的人工換気を要する急性呼吸促迫症候群を呈してした。著者は、「妊婦は汎発性H1N1ウイルス感染による合併症の発現リスクが増大している可能性がある。これらのデータは、H1N1ウイルス感染妊婦には迅速に抗インフルエンザ薬による治療を行うべきとする現行の勧告を支持するものである」と結論し、「妊婦には、H1N1ウイルスや他の新たな病原体について、どのような公衆衛生上の対策があるかの情報を伝えることが重要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　メトトレキサート（MTX）（商品名：リウマトレックスなど）単剤療法で良好な結果が得られなかった早期関節リウマチ（RA）患者においては、MTXへの追加併用薬として腫瘍壊死因子（TNF）阻害薬が、従来の疾患修飾性抗リウマチ薬（DMARD）よりも高い有用性を示すことが、スウェーデンKarolinska大学病院リウマチクリニックのR F van Vollenhoven氏らが実施した無作為化試験（Swefot試験）の1年間の解析で明らかとなった。早期RAに対する新たな治療戦略は急速な進展をみせている。MTXとTNF阻害薬の併用療法はMTX単剤療法よりも高い効果を示すが、MTX単剤でも20～40%の症例で良好な臨床効果が得られるという。Lancet誌2009年8月8日号掲載の報告。MTXへの追加併用薬としてのDMARDとTNF阻害薬を比較　Swefot試験の研究グループは、MTX治療で良好な結果が得られなかった早期RA対象に、MTXへの追加併用薬として、従来のDMARDであるスルファサラジン（商品名：アザルフィジンENなど）＋hydroxychloroquineとTNF阻害薬であるインフリキシマブ（商品名：レミケード）の有用性を比較する臨床試験を行い、その1年間の結果を報告した。　スウェーデンの15のリウマチ専門施設から、症状発現期間が1年以内の早期RA患者が登録され、20mg/週を上限にMTX単剤治療が行われた。3～4ヵ月後に、MTX治療は耐用可能であったものの疾患活動性スコア（DAS）が「低（DAS≦3.2）」には達しなかった症例を対象に、MTXにスルファサラジン＋hydroxychloroquineを併用投与する群あるいはインフリキシマブを併用投与する群に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、12ヵ月の時点における欧州リウマチ学会（EULAR）の判定基準による“good response”の達成率とした。フォローアップは24ヵ月まで行われたが、ここに提示するのは12ヵ月の時点での解析結果である。TNF阻害薬を含む併用レジメンが優れるが、DMARDを完全に除外すべきではない　487例が登録され、MTX治療でDASの「低」を達成できなかった258例のうち、130例がスルファサラジン＋hydroxychloroquine追加群に、128例がインフリキシマブ追加群に割り付けられた。　12ヵ月の時点でgood responseを達成したのは、スルファサラジン＋hydroxychloroquine追加群が25%（32/130例）であったのに対し、インフリキシマブ追加群は39%（50/128例）と有意に優れていた（リスク比：1.59、p＝0.0160）。　有害事象の発現状況は両群間でほぼ同等で、有害事象プロフィールは各薬剤の既知のものと一致していた。死亡例は両群とも認めていない。著者は、「MTX治療で良好な結果が得られなかった早期RA患者に対しては、MTXへの追加併用薬として従来のDMARDよりもTNF阻害薬の臨床的有用性が優れる」と結論したうえで、「早期RAの典型的な治療選択肢はTNF阻害薬を含む併用レジメンとみなしうるが、従来の抗リウマチ薬を完全には除外すべきでない」と指摘している。

日本イーライリリー株式会社は17日、8月12日付で2型糖尿病治療薬として、エキセナチド（一般名、米国製品名：Byetta）の承認申請を行ったことを発表した。エキセナチドは、世界初のグルカゴン様ペプチド-1（GLP-1）受容体アゴニストの2型糖尿病治療薬として2005年に米国で発売されて以来、現在までに世界60ヵ国以上で、100万人以上の患者の治療に用いられている。エキセナチドは体内の血糖値に応じて作用し、高血糖の時にのみ膵臓からのインスリン分泌を促進するため、インスリン治療に比べて低血糖発現率が低くなる。エキセナチドは、1日2回投与で、経口糖尿病治療薬との併用で使用され、持続的な血糖コントロールと低い低血糖症発現率を達成し、体重減少をもたらすことが確認されているという。GLP-1は、ヒトの体内に存在する消化管ホルモンで、膵臓の他に胃、肝臓、脳に対しても作用して食後の血糖値を調整する。エキセナチドは、体内に存在するGLP-1と同様に、GLP-1受容体に結合することでGLP-1作用を発揮するため、「GLP-1受容体アゴニスト」と称されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_22.cfm

米国の調査会社BCC Researchが発行した技術市場調査報告書「MEDICAL MEMBRANE DEVICES: MARKET AND TECHNOLOGIES」によると、世界の医療用メンブレン装置市場は2009年に20億米ドルとなる予測であることがわかった。また、今後5年間は年複利成長率(CAGR)の4.6％で成長し、2014年には25億米ドルに達する見込みだという。株式会社グローバル　インフォメーションが発表し、販売を開始した。報告書によると、透析器、血液酸素発生器およびIVフィルターの売上が市場主導型となっているのに対し、血液/血液成分分離フィルターおよび診断装置の売上は、技術主導型となっているという。市場主導型装置の総売上額はCAGR2.5％の7億1400万米ドルとなっているとのこと。同報告書は、医療用メンブレン装置産業について分析し、著しい発展と予測、重要な動向、多様な市場セクターの定量化、これらの分野における企業活動のプロファイルを調査したもの。詳細はプレスリリースへhttp://www.infoshop-japan.com/press/bc94133.shtml

モナッシュ大学（オーストラリア）臨床疫学部門のRachelle Buchbinder氏らは、有痛性の骨粗鬆症椎体骨折における、PMMA（polymethylmethacrylate）経皮注入による椎体形成術に関する無作為化試験を行った。同治療は一般的になっているが、その施行を支持する十分なエビデンスはない。NEJM誌2009年8月6日号掲載より。多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験試験は多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験で行われた。本試験は追跡期間2年を設定し、被験者登録は2004年4月～2008年10月末まで行われた。被験者は、12ヵ月未満に1あるいは2椎体の有痛性骨粗鬆症骨折を起こし治癒しておらず、MRIにて確認された患者で、椎体形成術を受ける群と偽処置を受ける群に割り付けられた。評価は、対象患者を、治療施設、性別、疼痛持続期間（6週未満か6週以上）で層別化し、術後1週、1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月時点の結果が評価された。主要転帰は、3ヵ月時点での、全般的な疼痛度（スケール：0～10、10が考えられる最大疼痛）とした。登録被験者は78例（椎体形成術群：38例、偽処置群：40例）、うち71例（91％、同：35例、36例）が6ヵ月間の追跡調査を完了した。術後1週、1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月時点、いずれにおいても優位性認められず椎体形成術群は、いずれの評価時点でも、アウトカムに優位性は認められなかった。両群とも、評価時点を追うごとに、全体的な疼痛度は有意に低下していた。3ヵ月時点での疼痛スコアは平均（±SD）、椎体形成術群群で2.6（±2.9）、偽処置群で1.9（±3.3）、それぞれ低下していた。補正後の群間差は、0.6（95％信頼区間：－0.7～1.8）。同様の改善効果が、夜間疼痛、安静時疼痛、身体機能、QOLに関して認められた。なお、6ヵ月の追跡期間中に椎体骨折7例（椎体形成術群3例、偽処置群4例）が発生した。Buchbinder氏は、「偽処置と比べて、いずれの評価時点でも、椎体形成術の有益な効果を見いだせなかった」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

本報告は、コペンハーゲン大学（デンマーク）Horsholm病院整形外科のMichael Rud Lassen氏らによって行われた、関節置換術後の血栓予防薬としての経口第Xa因子阻害薬apixabanの有効性と安全性を検討した第3相試験（ADVANCE-1）からの検討報告。apixabanは出血リスクが低く、経口薬なので使いやすく、効果的な血栓予防薬となるのではと期待され、試験は行われた。同様に第Xa因子を阻害する（ただしトロンビンもある程度阻害）低分子へパリン製剤エノキサパリン（商品名：クレキサン）との比較で行われた検討結果は、有効性の主要転帰を確認することはできなかったと報告された。NEJM誌2009年8月6日号掲載より。術後12～24時間後開始で、apixaban群とエノキサパリン群を比較試験は、人工膝関節全置換術を受けた患者を対象とし、apixaban 2.5gを1日2回服用する群と、エノキサパリン 30mg皮下注を12時間ごとに受ける群とに無作為に割り付けられ行われた。両群とも、術後12～24時間後に投与が開始され、10～14日間続けられた。その後に被験者は、両下肢静脈造影を受け評価が行われた。有効性の主要転帰は、無症候性または症候性の深部静脈血栓症、非致死性の肺動脈塞栓症、全死因死亡の複合とされ、抗凝固療法治療が中止された後、患者は60日間経過観察された。有効性の主要転帰発生、相対リスクは1.02被験者は、計3,195例（apixaban群：1,599例、エノキサパリン群：1,596例）。このうち908例は、有効性解析から除外された。主要イベントの全体発生率は、予想より少なかった。有効性の主要転帰発生率は、apixaban群9.0％、エノキサパリン群8.8％、相対リスクは1.02（95%の信頼区間：0.78～1.32）で、事前に規定した非劣性の統計的基準を満たさなかった。一方、安全性については、重大出血と臨床的に意義があるが重大ではない出血の発生率は、apixaban群2.9％、エノキサパリン群4.3％（P=0.03）で、apixabanの使用には、臨床的意義のある出血の発生率低下との関連が見られた。その有害事象プロファイルは、エノキサパリンと同様だった。（武藤まき：医療ライター）

2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件では、ニューヨーク世界貿易センター（WTC）が崩壊したことが、救急隊員として活動した人や、WTC付近住人や同付近で働いている人などに、事件から5～6年後に、喘息や心的外傷後ストレス障害（posttraumatic stress disorder；PTSD）が新たに発症していることが明らかになった。2006～2007年の調査では、被験者の約1割が、新たに喘息の症状を訴えたという。またPTSDを訴える人の割合も、被験者の2割近くに上り、事件発生直後の2003～2004年より増加していた。報告は、米国疾病対策予防センター（CDC）のRobert M. Brackbill氏らが、約7万人を対象に行った調査の結果明らかにしたもので、JAMA誌2009年8月5日号で発表した。2回目調査で10.2％が新たに喘息、事件時の集中的灰や煙に曝されたのがリスク因子に同研究グループは、事件の際の救急隊員と、WTC近くのロウアー・マンハッタンの住人や同地域のオフィスで働く人、事件当時の通行人、合わせて7万1,437人について、2003～2004年に第1回の調査を行った。被験者の68％にあたる4万6,322人が、2006～2007年の2回目の調査を受けた。2回目の調査で、新たに喘息の診断を受けた人の割合は、10.2％（95％信頼区間：9.9～10.5）だった。事件発生時の集中的な灰や煙に被爆した人は、しなかった人に比べ、喘息を発症するリスクは約1.5倍（補正後オッズ比：1.5）に増大した。喘息リスクはまた、事件当日に崩壊したWTCで救急隊員として働いた人で最も高率で、喘息発症率は20.5％だった。9.5％が第2回調査時に新たにPTSDを報告事件発生以前にPTSD歴のない人のうち、第1回、第2回調査のいずれかでPTSDを訴えた人の割合は、23.8％に上った。1回目調査時に症状を訴えたのは14.3％、2回目調査では19.1％だった。両調査時点でPTSDを訴えていたのは約10％で、1回目のみ訴えたのは4.7％、2回目のみは9.5％だった。なかでも、2回目調査でPTSDの割合が最も多かったのは通行人で、その割合は23.2％に上った。また、事件に関連して伴侶や仕事を失ったことが、2回目調査時点でのPTSDに関連していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）