ライオン株式会社研究開発本部は23日、京都府立医科大学・西野輔翼教授、京都市立病院・吉田俊秀教授、名古屋市立大学大学院・飯郷正明客員教授、東京大学・加藤久典教授、北海道大学大学院・宮下和夫教授、細川雅史准教授と共同で、牛乳・母乳などに含まれる多機能性タンパク質「ラクトフェリン」が、成熟した内臓脂肪細胞に対して、脂肪滴の分解阻害タンパクであるペリリピン量を低下させることで、脂肪分解促進作用に関与することを世界で初めて見出したと発表した。また、東京大学大学院・清水誠教授、戸塚護准教授らと共同で、ラクトフェリン」に「ラブレ菌」を配合した腸溶錠が、腸内環境改善効果を示すことをヒト試験にて確認したという。「ラクトフェリン」は多くの哺乳動物の乳に含まれており、ヒトの母乳、特に出産後数日の間に多く分泌される「初乳」に最も多く含まれているタンパク質の一種。外部から進入する細菌やウイルスからの攻撃を防ぐ防御因子の一つと考えられている。整腸作用（腸内の悪玉菌を減らし、善玉菌の増殖を助ける）、免疫賦活、大腸がん予防などの多様な生理活性をもつ物質として注目されている。この研究成果は『日本農芸化学会２０１０年度大会（２０１０年３月２７日～３０日　東京大学駒場キャンパス）』、および『第６４回日本栄養・食糧学会大会（２０１０年５月２１日～２３日　アスティとくしま）』において発表される予定とのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.lion.co.jp/ja/company/press/2010/pdf/2010033.pdf

収縮期血圧（SBP）の受診ごとの変動および最大SBPは、平均SBPとは独立に、脳卒中の強力な予後予測因子であることが、イギリスOxford大学John Radcliffe病院臨床神経内科のPeter M Rothwell氏らによる検討で明らかとなった。血管イベントの原因として一定期間の血圧の平均値が重視され、広く高血圧の診断や治療の指針となっているが、血圧の上昇が脳卒中などの血管疾患を引き起こすメカニズムは完全には解明されていないという。平均血圧が重要なことは明確だが、受診ごとの血圧変動や最大血圧が血管イベントの発症に部分的に関与している可能性があり（特に高齢者）、著者らはすでに脳卒中の高リスク集団では受診ごとの血圧変動幅が大きいことを示している。Lancet誌2010年3月13日号掲載の報告。UK-TIA、ASCOT-BPLA、ESPS-1、Dutch TIA試験のデータを解析研究グループは、血圧の受診ごとの変動、最大血圧、未治療のエピソード的高血圧、治療中の患者の残存的な血圧変動が予後に及ぼす影響について検討した。UK-TIAアスピリン試験とその妥当性を検証した3つのコホート試験（ASCOT-BPLA、ESPS-1、Dutch TIA）に参加した一過性脳虚血発作（TIA）の既往歴を有する患者、およびASCOT-BPLA（Anglo-Scandinavian Cardiac Outcomes Trial Blood Pressure Lowering Arm）試験に参加した既治療の高血圧患者を対象に、脳卒中のリスクと受診ごとの血圧変動、最大血圧との関連について解析を行った。ASCOT-BPLA試験では24時間自由行動下血圧測定（ABPM）の検討も行われた。治療中の高血圧患者ではSBPの受診ごとの変動幅の増大が重要なリスク因子個々のTIAコホートでは、SBPの受診ごとの変動は脳卒中の強力な予測因子であり（UK-TIAの7回の受診におけるSBPの標準偏差の最大10分位ハザード比：6.22、p＜0.0001）、平均SBPとは独立の因子であったが、測定の正確性とは依存性の関係がみられた（10回の受診の最大十分位ハザード比：12.08、p＜0.0001）。最大SBPも脳卒中の強い予測因子であった（7回受診の最大10分位ハザード比：15.01、p＜0.0001）。ASCOT-BPLAでは、治療中の高血圧患者における受診ごとのSBPの残存的な個体内変動も、脳卒中や冠動脈イベントの重要な予測因子であり（脳卒中の最大10分位ハザード比：3.25、p＜0.0001）、受診時およびABPMの平均SBPとは独立の因子であった。ABPMの変動は弱い予測因子であったが、いずれのコホートでも血圧変動に関する測定項目はどれも、若年者や平均SBP低値（＜中央値）の患者において脳卒中を予測した。著者は、「SBPの受診ごとの変動および最大SBPは脳卒中の強力な予測因子であり、平均SBPとは独立の因子である。治療中の高血圧患者における受診ごとのSBPの残存的な変動の増大は血管イベントの高いリスク因子である」と結論し、「今後は、血圧の受診ごとの変動に関連する予後情報をルーチンの日常診療で簡便に使用可能にする方法を確立する必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

集団認知行動療法が、プライマリ・ケアにおける腰痛治療として有用なことが、イギリスWarwick大学医学部のSarah E Lamb氏らによる無作為化試験で示された。国際的なガイドラインでは、非特異的な腰痛が持続する場合は積極的に身体を動かすことが推奨されている。プライマリ・ケアでは、通常の治療よりも看護師による積極的な運動の指導の方が効果は高いが長期には持続せず、理学療法（体系的運動療法、鍼灸、マニピュレーション、姿勢指導）の長期効果もわずかなことが示されている。認知行動療法の長期効果については相反する結果が混在しているが、集団で行う場合は同じ問題を持つ患者同士の相互作用による改善効果やコストの軽減が期待できるという。Lancet誌2010年3月13日号（オンライン版2010年2月26日号）掲載の報告。集団認知行動療法の有無で無作為割り付け研究グループは、プライマリ・ケアにおいて腰痛患者へのアドバイスに加え集団認知行動療法を行うアプローチの効果を評価するために、多施設共同無作為化試験を実施し、費用効果分析も行った。イングランドの56の一般診療（GP）施設から亜急性あるいは慢性の成人腰痛患者701例が登録され、積極的な疾患管理の指導を受けた。これらの患者が、最大6セッションの集団認知行動療法を受ける群（468例）あるいはそれ以上の介入は受けない対照群（233例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、12ヵ月の時点におけるRoland Morris機能障害質問票および改訂Von Korff障害スコアのベースラインからの変化とした。評価は盲検下に行い、フォローアップデータが得られた全患者についてintention-to-treat解析を行った。有意な改善効果、医療コストの増加も少ない集団認知行動療法群の399例（85%）および対照群の199例（85%）で有効性の解析が可能であった。最も多い治療中止の理由は質問票への回答拒否であった。治療開始後12ヵ月の時点におけるRoland Morris機能障害質問票スコアのベースラインからの変化は、集団認知行動療法群が2.4と、対照群の1.1に比べ有意に優れていた（群間差：1.3、p＝0.0008）。改訂Von Korff障害スコアのベースラインからの変化は、集団認知行動療法群が13.8%と、対照群の5.4%に比べ有意に優れていた（群間差：8.4%、p＜0.0001）。改訂Von Korff障害スコアの疼痛スコアも、それぞれ13.4%、6.4%と、集団認知行動療法群が有意に優れた（群間差：7.0%、p＜0.0001）。集団認知行動療法による質調整生存年（QALY）の増分は0.099であった。1QALY当たりのコストの増加は1,786ポンドであり、1QALY当たり3,000ポンドを閾値とした場合の費用効果の確率は90%以上に達した。両群とも、重篤な有害事象は認めなかった。著者は、「亜急性あるいは慢性の腰痛に対し、集団認知行動療法は有効であり、その効果は1年間持続し、医療コストも安価であった」と結論し、「本試験には都市部、地方部、富裕層居住区、貧困層居住区の患者が含まれる。また、年齢の上限を設けなかったため平均年齢が他の試験より高く、人種の割合もイギリスの現状を反映するものだ。したがって、得られた結果は広く適用可能と考えられる」としている。（菅野守：医学ライター）

心臓カテーテル検査適応患者の選別に関して、ガイドラインではリスクアセスメントと非侵襲検査を推奨している。米国デューク大学臨床研究所のManesh R. Patel氏らの研究グループは、実施されている非侵襲検査の種類と、冠動脈疾患が疑われる患者に施行するカテーテル検査の診断精度について、米国の最新サンプルデータを用いて検討を行った。NEJM誌2010年3月11日号掲載より。待機的心カテ検査の精度は3分の1強にとどまる試験は、2004年1月から2008年4月にかけてAmerican College of Cardiology National Cardiovascular Data Registryに参加する663病院で、待機的カテーテル検査を受けた冠動脈疾患の既往のない患者を同定し対象とした。患者の人口統計学的特性、リスクファクター、症状、非侵襲検査の結果について、閉塞性冠動脈疾患との関連性を調査。その際、閉塞性冠動脈疾患は左主幹冠動脈の直径50%以上の狭窄または主要心外膜血管の直径70%以上の狭窄と定義された。この研究では、合計39万8,978例の患者が対象となり、年齢中央値は61歳、男性が52.7%、26.0%に糖尿病が、69.6%に高血圧症がみられた。非侵襲検査は患者の83.9%に実施された。カテーテル検査から37.6%（14万9,739例）に閉塞性冠動脈疾患が認められ、冠動脈疾患なし（狭窄が全血管の20%未満と定義）は39.2%だった。リスク層別化の優れた方策の必要性を強調解析の結果、閉塞性冠動脈疾患の独立予測因子として、「男性」（オッズ比：2.70、95%信頼区間：2.64～2.76）、「高齢」（5歳加齢当たりオッズ比：1.29、95%信頼区間：1.28～1.30）、「インスリン依存性糖尿病を有する」（オッズ比：2.14、95信頼区間：2.07～2.21）、脂質異常症（同：1.62、1.57～1.67）だった。非侵襲検査の結果が陽性の患者は、検査を一つも受けなかった患者と比べ閉塞性冠動脈疾患を有する割合が高かったが、わずかだった（41.0%対35.0%、P

脂質異常症はアテローム性動脈硬化性の心血管疾患のリスクを増大し、なおかつ大半はスタチン療法のみでは寛解が望めない。甲状腺ホルモン製剤は、血清低比重リポ蛋白（LDL）コレステロールレベルを低下させると同時に、リポ蛋白代謝に有益な作用をもたらす可能性が期待され、脂質低下薬としての可能性が期待されている。そこで米国ジョンズ・ホプキンス大学内分泌・代謝学部門のPaul W. Ladenson氏らのグループは、甲状腺ホルモン製剤eprotirome（KB2115）の有効性をプラセボ対照で検討した。NEJM誌2010年3月11日号より。脂質異常症患者を対象に無作為試験を実施Ladenson氏らは、甲状腺ホルモン製剤のLDLコレステロール低下に関する安全性と有効性を評価するため、シンバスタチン（商品名：リポバスなど）またはアトルバスタチン（同：リピトール）の投与を受けている高コレステロール血症患者を対象に、多施設共同無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行った。患者はスタチンに加えて、eprotirome（1日当たり25、50、100μg量）またはプラセボの投与を受けた。副次転帰を、血清アポリポ蛋白B、トリグリセリド、Lp（a）リポ蛋白レベルの変化とし、患者は試験期間中、心臓、骨、下垂体に起こり得る有害事象についてモニタリングされた。スタチン投与患者のLDLレベル低下に有用スタチン治療に加えた投与は、12週間行われた。血清LDLコレステロール値は、ベースラインの141mg/dL（3.6mmol/L）から、eprotirome 25μg量/日、50μg量/日、100μg量/日、プラセボでそれぞれ127、113、99、94mg/dL（3.3、2.9、2.6、2.4mmol/L）まで低下した（ベースラインからの平均低下率はそれぞれ7%、22%、28%、32%）。同様の変化は、血清アポリポ蛋白B、トリグリセリド、Lp（a）リポ蛋白でも同様の低下がみられた。eprotirome 投与と関連した心臓、骨における有害作用はみられなかった。また、eprotirome 投与を受けた患者でサイロキシン値は低下したが、血清中の甲状腺刺激ホルモンならびにトリヨードサイロニン値に変化はみられなかった。研究グループは12週に及ぶ本試験の結果、スタチン治療中患者への甲状腺ホルモン製剤eprotiromeの投与により、アテローム形成リポ蛋白の低下が認められたと報告している。（医療ライター：朝田哲明）

キンバリークラーク・ヘルスケア・インクは18日、医療機器用滅菌包装材「キムガード スタンダード滅菌バッグ」「キムガード プラズマ用滅菌バッグ」を医療機関向けに4月1日に発売すると発表した。同社従来品の滅菌ラップは、シート状のもので大型の医療機器を包装し滅菌することに適している。今回発売される滅菌バッグは、バッグ内に機器を入れ包装し滅菌するタイプ。ラップとバッグの両タイプを取り揃えることで、医療機器のサイズや使い勝手に合わせて包装材を選択できるようになるという。また、滅菌工程を通過したことが判別できるよう、滅菌バッグの表面にはインジケーター（プロセスインジケーター）が印刷されている。キムガード 滅菌バッグのインジケーターは、色調変化と文字表示が大きく、滅菌工程通過が判別しやすくなっている。また、ヒートシール（加熱密封）しただけで、インジケーターが滅菌済みのように色調変化することがないとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kchealthcare.com/japan/PDF/File_1.pdf

WHOは18日、従来の薬による治療が極めて困難な「超多剤耐性」（XDR）結核の感染が今年3月時点で世界58カ国で確認されたと発表した。XDR結核の感染者は推定で年間2万5000人、XDRを含めた「多剤耐性」（MDR）結核の感染者は08年で年間44万人、死者は15万人に上ったと推計している。　

バクスターインターナショナルインク（NYSE: BAX）は、CSC Company（NYSE: CSC）のDynPort Vaccien Company LLC（DVC）とともに、季節性インフルエンザの三価ワクチン「PREFLUCEL」の有効性を検討した第Ⅲ相試験のデータを発表した。試験は、18歳から49歳までの健康成人7,000人以上を対象として、2008～2009年のインフルエンザ流行期に米国で実施された。それによると、「PREFLUCEL」に含まれている株のインフルエンザに対して78％の予防効果が示されたという。また、すべての流行株のインフルエンザに対して71％の予防効果が示されたとのこと。●詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2010/100318.html

　ノバルティスファーマ株式会社は18日、9,000名以上が参加した高血圧治療薬バルサルタンのランドマーク試験であるNAVIGATORの結果から、心血管疾患または心血管リスクのある耐糖能異常（IGT）患者において、バルサルタンが2型糖尿病への進行を遅らせることが明らかになったと発表した。それによると、バルサルタン群では、糖尿病の新規発症リスクが14％減少したが、心血管イベントのリスクは減少しなかった。またナテグリニド群では、糖尿病の新規発症リスクも、心血管イベントのリスクも減少しなかったという。●詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2010/pr20100318_02.html

ファイザー株式会社は18日、日本人の転移性腎細胞がん（mRCC）患者においてスーテント（一般名：スニチニブリンゴ酸塩）が生存期間の延長に貢献することが国内第Ⅱ相試験の最終解析により明らかになったと発表した。このデータは国内フェーズ２試験の最終解析によるもので、3月5～7日にサンフランシスコで開催された2010 Genitourinary Cancers Symposium （ASCO GU）において浜松医科大学泌尿器科の麦谷荘一氏によって発表された。同試験では、患者の全身状態の指標となる「ECOG PS」が0～1、腎摘手術あり、未治療あるいはサイトカインベースの全身療法レジメンを受けたことのある日本人mRCC患者に対するスーテントの有効性と安全性を検討した。登録患者は未治療群25例（ファーストライン治療）、既治療群26例の計51例。有効性の評価（主治医判定）では、奏効率は52.9％（未治療群52％、既治療群53.8％）、PFSの中央値は未治療群が12.2ヵ月、既治療群が10.6ヵ月、OSの中央値は未治療群が33.1ヵ月、既治療群が32.5ヵ月と、海外の第Ⅲ相試験結果（奏効率：47％、PFS中央値：11ヵ月、OS中央値：26.4ヵ月）2と比べ同等以上の結果であり、特にOSに関しては海外第Ⅲ相試験の成績を約半年間上回る結果だったという。●詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2010/2010_03_18.html

15歳までの子どもにインフルエンザ予防接種を行った地域で、未接種の住民も含めた感染率が、およそ6割減少していたという。カナダMcMaster大学のMark Loeb氏らが、前向き無作為化試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年3月10日号で発表した。49集落の子ども約950人を無作為に割り付け試験は、2008年9～12月にかけて、49のハタライト教徒の集落に住む、合わせて947人の生後36ヵ月から15歳の子どもを、集落単位で、季節性インフルエンザ予防接種群（25集落・接種児502人・試験解析された住民1,773人）、またはA型肝炎の予防接種群（対照群、24集落・接種児445人・試験解析された住民1,500人）に無作為に割り付け行われた。なお、いずれの予防接種を受けなかった住民は、合わせて2,326人だった。接種後、同地域のインフルエンザ発症について、2008年12月28日～2009年6月23日にかけて追跡した。インフルエンザ発症については、リアルタイム逆転写ポリメラーゼ連鎖反応（RT-PCR）法で確認した。子どもへの予防接種実施による集落全体の保護効果は59％結果、接種児以外でインフルエンザを発症した人は、インフルエンザ予防接種群では1,271人中39人（3.1％）だった。これに対し対照群のA型肝炎予防接種群では、1,055人中80人（7.6％）で、保護効果（protective effectiveness）は61％（95％信頼区間：8～83％、p=0.03）だった。接種児も含めた全体のインフルエンザ発症についてみてみると、インフルエンザ予防接種群では1,773人中80人（4.5％）だったのに対し、対照群では1,500人中159人（10.6％）で、保護効果は59％だった（同：5～82、p=0.04）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

代表的な医学雑誌で発表された薬剤に関する試験論文のうち、「有効性を検証するための比較（comparative effectiveness：CE）試験」が占める割合は、約3分の1であることが報告された。CE試験とは、異なる治療法について、効果や安全性、コストなどの比較を行う試験のこと。米国・南カリフォルニア大学のMichael Hochman氏らが、代表的な医学雑誌6誌に発表された無作為化試験などについて調べ、JAMA誌2010年3月10日号で発表した。CE試験のうち2種以上の薬剤を比較した試験は43％Hochman氏らは、2008年6月1日～2009年9月30日の間に、NEJM、BMJ、Lancet、JAMA、Annals of Internal Medicine、Archives of Internal Medicineの6誌で発表された試験について調査を行った。薬剤に関する無作為化試験、観察研究、メタ解析は、合わせて328件あり、そのうちCE試験は約3分の1の104件だった。CE試験のうち、2種以上の薬剤について比較したものは45試験（43％）、薬物治療と非薬物治療の比較が行われていたものが11試験（11％）、異なる薬理作用間の比較が行われていたものが32試験（31％）、投与量についての比較が行われていたものは16試験（15％）だった。CE試験の9割が非営利組織からの資金援助で実行また、安全性に焦点を当てていたものは20試験（19％）で、費用対効果について言及していたのは、わずか2試験（2％）に留まった。さらに資金援助の状況について、営利組織からのみ資金援助を受けていた割合は、非CE試験は45％だったのに対し、CE試験は13％と有意に低率だった（p

世界中の子どもたちに、清潔で安全な水を――国連児童基金（ユニセフ）の「ＴＡＰ　ＰＲＯＪＥＣＴ」が、3月22日～28日、東京・名古屋・関西地区の計1000店の飲食店で行われている。この活動は2007年にニューヨークで始まり、世界中に広がった。飲食店で無料で出てくる水に対し１ドル程度の募金をすることで、水に不自由しない国の人たちが、飲み水に苦しむ人たちに思いをはせるのがねらい。日本では昨年から東京などで一定期間実施された。募金は100円からで、アフリカ南東部マダガスカルで井戸やトイレを作るユニセフの取り組みに寄付される。●プロジェクトの特設サイトhttp://www.tapproject.jp/

熱傷患者に対する感染対策としての予防的抗菌薬全身投与は、有効性を裏づけるエビデンスに乏しいことや、耐性獲得リスクへの懸念といった理由から、患者マネジメントとして推奨されていない。しかし一方で、抗菌薬投与により、熱傷患者の全死因死亡が低下することが知られてもいる。そこでイスラエルのテル・アビブ大学Beilinson病院のTomer Avni氏らは、熱傷患者に対する予防的抗菌薬投与のエビデンスを評価する、システマティックレビューおよびメタ解析を行った。BMJ誌2010年3月6日号（オンライン版2010年2月15日号）より。無作為化・準無作為化の計17試験を対象にシステマティックレビューおよびメタ解析は、熱傷患者に対して抗菌薬の予防的投与（全身、非吸収性、局所）、またはプラセボもしくは無治療介入が比較検討された、無作為化または準無作為化対照試験を選定し行われた。PubMed、コクラン・ライブラリー、LILACS、Embaseをデータ・ソースとして、2人の評価者が個々にデータを抽出。その際、言語、年月日、公表重要度による制限は課さなかった。主要評価項目は、全死因死亡とした。解析対象となったのは1968年から2008年までに報告された17試験（1,113例、年齢中央値51歳）だった。4試験は、子ども、青少年も対象に含んでいた。全死因死亡率の低下確認、しかし試験のクオリティに疑問符全死因死亡が報告されていたのは9試験。そのうち、入院後4～14日に予防的抗菌薬全身投与が行われた患者（5試験・272例）で、全死因死亡の有意な低下が認められた（リスク比：0.54、95%信頼区間：0.34～0.87）。対照群のイベント発生率は26%。治療必要数（NNT）は8（95%信頼区間：5～33）だった。一方、周術期における非吸収性および局所単独投与の試験の評価では、死亡率への有意な影響は認められなかった。有害転帰に関しては、予防的全身投与による肺炎発症の減少、および周術期予防投与では創傷感染症の減少が確認された。また、黄色ブドウ球菌の感染および定着が、抗ブドウ球菌抗菌薬の予防的投与で減少していた。予防的投与による耐性獲得の有意な増加は、3試験で認められた（リスク比：2.84、95%信頼区間：1.38～5.83）。このように一部で抗菌薬の予防的投与による全死因死亡が確認されたが、研究グループは、「全体として試験のクオリティが低い」とも報告。メタ解析の結果に疑問符を付し報告をまとめている。また、周術期は別として予防投与は今のところ重度熱傷患者には推奨されていない。その利用を正しく評価するための無作為化対照試験が求められると最後に述べている。

急性の喘息発作は世界的に、救急部門と入院の主因の一つであり、発作時の負担軽減および医療費削減のための戦略が必要不可欠とされる。オーストラリアのビクトリア州BarwonにあるGeelong病院のP J Vuillermin氏らは、入院下の医師投与による有効性が確立している経口ステロイド投与について、学童期児童（5～12歳）の急性喘息発作時に、親が開始を決める経口ステロイド投与を短期間行うことの有効性について、無作為化試験を行った。BMJ誌2010年3月6日号（オンライン版2010年3月1日号）より。プラセボ投与対照で、症状、医療資源利用、学校欠席状況を比較試験は、二重盲検無作為化プラセボ対照クロスオーバーの手法で行われた。被験者は、ビクトリア州Barwonに住む5～12歳児で、過去に急性喘息発作のエピソードを有する230例が登録された。親によって開始される短期の経口プレドニゾロン投与（1mg/kg体重/日）もしくはプラセボを投与する群に無作為化された。主要評価項目は、7日間の日中の平均症状スコア。副次評価項目は、7日間の夜間症状の平均スコア、利用した医療サービス、学校を欠席状況とした。繰り返し投与による副作用とをはかりにかけて検討すべき試験登録児童のうち131例（57％）から、3年間（2005年3月～2008年5月）で計308回の急性喘息発作のエピソードおよび親によるプレドニゾロン投与（うち153回はプラセボ）が報告された。プレドニゾロン投与群の7日間の日中の平均症状スコアは、プラセボ群よりも15％低かった（平均比：0.84、95％信頼区間：0.74～0.98、P=0.023）。夜間症状の平均スコアも、16％低かった（同：0.84、0.70～1.00、P=0.050）。医療サービス利用も（オッズ比：0.54）、学校の欠席日数も（平均差：－0.4日）プレドニゾロン投与群の方が低かった。Vuillermin氏らは、「子どもが急性喘息発作時、親による短期の経口プレドニゾロン投与は、症状軽減、医療資源利用の低減、学校欠席の低減をもたらすことができるようだ」とまとめつつ、「この戦略のささやかなベネフィットと、経口ステロイドの繰り返し投与による副作用とをはかりにかけて検討しなくてはならない」と結論している。

中等度リスクの子宮内膜がんのうちでも比較的リスクの高い患者（高度中リスク）に対する術後放射線治療では、膣再発に対する抑制効果は膣内小線源治療（VBT）と骨盤外部照射治療（EBRT）で同等であり、消化器系の有害事象の低減効果はVBTが優れることが、オランダLeiden大学医療センター臨床腫瘍科のR A Nout氏らが実施した無作為化試験（PORTEC-2試験）で示された。子宮内膜がんは先進国の閉経後女性における婦人科領域の悪性腫瘍のうち最も頻度の高い疾患だが、約80%は早期病変として発見され、予後は良好である。治療の基本は腹式子宮全摘術と両側卵管卵巣摘除術であり、高度中リスク例における術後の再発部位としては膣部の頻度が最も高いという。Lancet誌2010年3月6日号掲載の報告。VBTと骨盤EBRTの膣再発率を評価する非劣性試験PORTEC-2試験の研究グループは、高度中リスク子宮内膜がんにおけるVBTの膣再発の予防効果および有害事象、QOLの改善効果が骨盤EBRTに匹敵することを検証するために、オープンラベルの無作為化非劣性試験を行った。2002年5月～2006年9月までに、オランダの19の放射線治療施設から高度中リスクのステージI/IIAの子宮内膜がん患者427例が登録された。これらの患者が、術後放射線治療としてVBT［高線量（7Gy/回）×3回で合計21Gy、中線量（1Gy/回）で合計28Gy、低線量（0.5～0.7Gy/回）で合計30Gyのいずれか、213例］あるいは骨盤EBRT（2Gy/回×23回＝46Gy、214例）を施行する群に無作為に割り付けられた。主要評価項目は膣再発率とし、非劣性の判定基準は膣再発率の絶対差6%とした。膣再発、局所再発、遠隔転移、全生存率、無病生存率は同等フォローアップ期間中央値45ヵ月における膣再発例数は、VBT群が3例、骨盤EBRT群は4例であった。予測5年膣再発率は、VBT群が1.8%、骨盤EBRT群は1.6%であり、両群で同等であった（ハザード比：0.78、p＝0.74）。5年局所再発率（膣、骨盤、膣と骨盤の双方）もVBT群5.1%、骨盤EBRT群2.1%と有意な差は認めなかった（ハザード比：2.08、p＝0.17）。骨盤のみの再発率もVBT群1.5%、骨盤EBRT群0.5%と有意差はなく（ハザード比：3.10、p＝0.30）、遠隔転移率はそれぞれ8.3%、5.7%と同等であった（ハザード比：1.32、p＝0.46）。全生存率はVBT群84.8%、骨盤EBRT群79.6%（ハザード比：1.17、p＝0.57）、無病生存率はそれぞれ82.7%、78.1%（ハザード比：1.09、p＝0.74）であり、いずれも両群間に有意な差はみられなかった。有害事象の解析は423例（VBT群215例、骨盤EBRT群208例）で実施された。放射線治療完遂時における消化器系のグレード1～2の急性毒性の頻度は、VBT群が12.6%（27/215例）と、骨盤EBRT群の53.8%（112/208例）に比べ有意に低減した。著者は、「VBTによる膣再発の抑制効果は骨盤EBRTと同等であり、消化器系の有害事象の低減効果はVBTが優れる」と結論し、「VBTは高度中リスクの子宮内膜がんの術後放射線治療の選択肢とすべきである」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

外来診療における小児の臨床徴候のうち、重症感染症の危険信号（red flag）としてチアノーゼ、速い呼吸、末梢循環不全、点状出血発疹が重要であり、両親の心配や臨床医の直感も危険なことが、ベルギーLeuvenカトリック大学一般医療科のAnn Van den Bruel氏らが行った系統的なレビューで明らかとなった。小児重症感染症の死亡率や罹患率を低減するには早期の正確な診断が要件となるが、重篤な病態の罹患率は低く、また重症度が明確でない早期の時点で重篤な病態を呈する患児はほとんどいないため診断は容易でないという。プライマリ・ケアでは重篤な病態に至る患児は1%未満だが、臨床医には心配する両親を安心させ、重症患児を診断する義務がある。Lancet誌2010年3月6日号（オンライン版2010年2月3日号）掲載の報告。危険信号としての臨床徴候を尤度比で評価研究グループは、先進国における外来診療時の小児重症感染症の鑑別に有用な臨床徴候の同定を目的に系統的なレビューを行った。小児の重症感染症の臨床徴候を評価した論文を同定するために、データベース（Medline、Embase、DARE、CINAHL）を検索し、関連研究の参考文献リストに当たり、各研究者と連絡を取った。1,939の関連文献を同定し、さらに以下の6つの基準で論文の絞り込みを行った。1）診断精度や予測基準を評価する研究、2）対象は感染症以外の疾患がみられない1ヵ月～18歳の小児、3）外来診療、4）予後：重症感染症、5）外来診療で評価が可能な徴候、6）十分なデータが提示されている。試験の質の評価は、Quality Assessment of Diagnostic Accuracy Studiesの判定基準で行った。各臨床徴候について、重症感染症発現の尤度比（陽性尤度比）および非発現の尤度比（陰性尤度比）を算出した。陽性尤度比＞5.0の臨床徴候を重症感染症の危険信号とし、陰性尤度比＜0.2の場合は除外徴候とした。リスクのレベルに応じてとるべき臨床行動を同定すべき30の試験が解析の対象となった。チアノーゼ（陽性尤度比：2.66～52.20）、速い呼吸（同：1.26～9.78）、末梢循環不全（同：2.39～38.80）、点状出血発疹（同：6.18～83.70）が複数の研究で危険信号として同定された。プライマリ・ケアに関する一つの研究では、両親の心配（陽性尤度比：14.40、95%信頼区間：9.30～22.10）および臨床医の直感（同：23.50、同：16.80～32.70）が強力な危険信号であった。40℃以上の発熱は、重症感染症の罹患率が低い状況でも危険信号としての価値はあることが確認された。単一の臨床徴候のみで重症感染症の可能性を除外することはできなかったが、いくつかの徴候を組み合わせると可能であった。たとえば、呼吸困難がみられず、かつ両親の心配がない場合は、肺炎は高い確率で除外できた（陰性尤度比：0.07、95%信頼区間：0.01～0.46）。観察所見で重症度を判定するYale Observation Scaleは、重症感染症の確定（陽性尤度比：1.10～6.70）にも、除外（陰性尤度比：0.16～0.97）にも有効ではなかった。これらの結果を踏まえ、著者は「今回の検討で同定された重症感染症の危険信号はルーチンに用いるべきだが、効果的な予防措置を講じなければ重篤な病態は今後も見逃されるだろう」とし、「リスクのレベルに応じてとるべき臨床行動を同定する必要がある」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

日本ベーリンガーインゲルハイムは、第59回米国心臓病学会において、新規経口直接トロンビン阻害剤「ダビガトラン エテキシラート」が、心房細動患者での脳卒中の発症率を、患者のリスクプロファイルにかかわらず低下させ、現在の標準治療のワルファリンよりも優れた効果を示すとの解析結果が報告されたと発表した。これはRE-LY試験の新たなサブグループ解析で、脳卒中リスクの評価において妥当性が確立しているCHADS2スコアに基づき心房細動患者を低リスク（n＝5,775）、中等度リスク（n＝6,455）および高リスク（n＝5,882）に層別化し、脳卒中および全身性塞栓症の発症率を評価したもの。RE-LY試験のサブグループ解析の結果、ダビガトラン150 mg 1日2回投与は、治療域にコントロールされたワルファリンに比べ、脳卒中リスクの程度にかかわらず、脳卒中および全身性塞栓症の発症率を低下させることが明らかとなった。またダビガトラン 110 mg 1日2回投与も、治療域にコントロールされたワルファリンと同程度に、脳卒中および全身性塞栓症の発症率を低下させた。さらに、両用量とも脳卒中リスクの低い患者群での大出血の発現率を低下させたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=10528

4月に開局40周年を迎えるエフエム東京は、若い女性の間で増えている子宮頸がんの予防啓発プロジェクトの第1弾として、4月9日にライブイベントを開催する。ライブイベント「Ｈｅｌｌｏｓｍｉｌｅ　Ｌｉｖｅ２０１０」は、4月9日、東京都文京区のＪＣＢホールで開催され、出演者はすべて女。伊藤由奈、ＢＥＮＩ、ＹＯＳＨＩＫＡ、ＬＯＶＥ、ｌｅｃｃａの予定。詳細はこちらhttp://www.tfm.co.jp/hellosmile/

ショック時における昇圧薬の第一選択薬は、ドパミン、ノルエピネフリンいずれが優れているのか。コンセンサス・ガイドラインでは両剤ともが第一選択薬と推奨されているが、ドパミン使用の方が死亡率が高いとの試験報告がある。しかしノルエピネフリンが優れているとの試験報告はないことから、ベルギー・Erasme大学病院病院集中治療部門のDaniel De Backer氏らの研究グループは、ノルエピネフリンの方が死亡率が低いのかどうかを評価する多施設共同無作為化試験「SOAP II」を行った。NEJM誌2010年3月4日号掲載より。28日後の死亡率を主要転帰に比較試験は2003年12月～2007年10月に、ベルギー、オーストリア、スペインの3ヵ国・8施設で、ショック症状を起こした患者（心原性ショック、敗血症性ショック、乏血性ショック）を対象、血圧を回復・維持するため第一選択の昇圧薬としてドパミン（20μg/体重kg/分）またはノルエピネフリン（0.19μg/体重kg/分）のいずれかを投与するよう割り付けられ行われた。患者は、割り付けられたドパミンまたはノルエピネフリンで血圧が維持できなかった場合は、ノルエピネフリン、エピネフリンまたはバソプレシンを非盲検で追加投与された。試験には1,679例の患者が登録され、そのうち858例がドパミン群に、821例がノルエピネフリン群に割り付けられた。ベースライン時の特性は両グループで同様だった。主要転帰は、無作為化後28日の死亡率。副次エンドポイントには、代用臓器を必要としなかった日数、有害事象の発生などを含んだ。死亡率に差はないが、有害事象はドパミンで有意に増加28日時点の死亡率は、ドパミン群52.5%、ノルエピネフリン群48.5%で、両群間に有意差はみられなかった（ドパミン群のオッズ比：1.17、95%信頼区間：0.97～1.42、P=0.10）。しかし、不整脈性イベントについて、ドパミン群（207件24.1%）の方がノルエピネフリン群（102件、12.4%）より多かった（P