慢性閉塞性肺疾患（COPD）の急性増悪例に対する糖質コルチコイド全身療法の5日間投与は、再増悪の抑制効果に関して14日投与に対し非劣性であり、ステロイド曝露量は有意に低下することが、スイス・バーゼル大学病院のJorg D Leuppi氏らが実施したREDUCE試験で示された。COPDでは頻回の増悪により死亡率が上昇し、スイスのプライマリ・ケア医ベースのCOPDコホートの検討では約23～25％が1年以内に薬物療法を要する増悪を経験することが知られている。COPDの国際的ガイドラインは、急性増悪時の糖質コルチコイドによる全身療法の治療期間は7～14日を推奨しているが、至適な用量や治療期間は不明だという。JAMA誌オンライン版2013年5月21日号掲載の報告。ステロイド薬5日間投与の14日間投与に対する非劣性を検証　REDUCE（Reduction in the Use of Corticosteroids in Exacerbated COPD）試験は、COPD増悪時の糖質コルチコイド全身療法の短期投与（5日間）の、従来投与（14日間）に対する非劣性を検証し、ステロイド曝露量の低減の可能性を評価する二重盲検無作為化非劣性試験。対象は40歳以上のCOPD増悪例で、喘息の既往歴のない喫煙経験者または喫煙者（≧20 pack-years）であった。COPD増悪は、呼吸困難、咳嗽、喀痰量の増加または膿性化のうち2項目以上を認める場合とした。　これらの患者が、プレドニゾン40mg/日を5日間投与する群（短期投与群：第1日は静注投与、第2～5日は経口投与、6～14日はプラセボを投与）または14日間投与する群（従来療法群）に無作為に割り付けられた。180日の観察期間における再増悪率の絶対差の上限値が15％以内（再増悪率が50％と仮定した場合のハザード比[HR]：1.515）の場合に非劣性と判定した。　主要評価項目は、180日の観察期間における通常の段階的増悪を超える急性の増悪とした。再増悪率のHRはITT解析0.95、PP解析0.93、非劣性基準満たす　2006年3月～2011年2月までにスイスの5つの教育病院の救急診療部から314例が登録され、両群とも157例が割り付けられた。289例（92％）が入院した。　短期投与群の156例［平均年齢69.8歳、女性32.7％、現喫煙者49.4％、COPD grade 4（GOLD）55.3％］、従来療法群の155例（同：69.8歳、46.5％、40％、52.3％）がintention-to-treat（ITT）解析の対象となり、それぞれ147例、149例でper-protocol（PP）解析が行われた。　主要評価項目の発現率は、短期投与群が35.9％（56/156例）、従来療法群は36.8％（57/155例）だった。　短期投与群の従来療法群に対する再増悪率のHRは、ITT解析で0.95（90％信頼区間[CI]：0.70～1.29、非劣性検定：p＝0.006）、PP解析では0.93（90％CI：0.68～1.26、非劣性検定：p＝0.005）であり、非劣性基準を満たした。　180日間における推定再増悪率は短期投与群が37.2％、従来療法群は38.4％で、群間差は－1.2％（95％CI：－12.2～9.8）であった。再増悪までの期間はそれぞれ43.5日、29日だった。死亡までの期間、増悪・死亡またはその両方の複合エンドポイント、肺機能の回復には両群間に差がなかった。　プレドニゾンの平均累積投与量は従来療法群が有意に多かった（379 vs 793mg、p＜0.001）が、脂質異常や高血圧などの治療関連有害事象の頻度は両群で同等であった。　著者は、「COPDの急性増悪で救急診療部を受診した患者に対する糖質コルチコイド全身療法の5日間投与は、180日間の再増悪率について14日投与に対し非劣性であり、ステロイド曝露量は有意に低下した」とまとめ、「これらの知見は、COPD急性増悪時の治療として糖質コルチコイドの5日間投与を支持するもの」と指摘している。

　スタチン薬について示唆されていた糖尿病の新規発症リスクについて、格差があることが明らかにされた。カナダ・トロント総合病院のAleesa A Carter氏らが、オンタリオ住民150万人以上の医療記録をベースとした研究の結果、プラバスタチン（商品名：メバロチンほか）と比較して、より効力の高いスタチン薬、とくにアトルバスタチン（同：リピトールほか）とシンバスタチン（同：リポバスほか）でリスクが高い可能性があることを報告した。BMJ誌オンライン版2013年5月23日号掲載の報告より。解析対象47万1,250例、スタチン薬6種類の糖尿病発症リスクを調査　研究グループは、特定のスタチン使用と糖尿病発症との関連について調べるtime to event解析による住民ベースコホート研究を行った。糖尿病発症リスクに与えるスタチンの投与量および種類の影響について、ハザード比を算出して評価した。　対象は、オンタリオ住民で、1997年8月1日～2010年3月31日の間にスタチン治療を開始した糖尿病歴のない66歳以上の全患者とした。具体的には、解析には前年にスタチン処方がなかった新規処方患者が組み込まれ、治療開始前に糖尿病の診断が付いていた人は除外した。　被験者は47万1,250例で、そのうち心血管疾患の一次予防としてスタチン治療を受けていたのは48.3％、二次予防としては51.7％であった。治療開始時の年齢中央値は73歳、女性は54.1％であった。　全体の半数以上がアトルバスタチンを処方されており（26万8,254例）、次いでロスバスタチン（商品名：クレストール、7万6,774例）、シンバスタチン（7万5,829例）、プラバスタチン（3万8,470例）、フルバスタチン（同：ローコールほか）/ロバスタチン（国内未承認）（1万1,923例）であった。　解析では、プラバスタチンを参照薬とした。プラバスタチンを参照薬に、リスクを増大するものとしないものに分かれる　解析の結果、プラバスタチンと比べてアトルバスタチン（補正後ハザード比：1.22、95％信頼区間[CI]：1.15～1.29）、ロスバスタチン（同：1.18、1.10～1.26）、シンバスタチン（同：1.10、1.04～1.17）で糖尿病発症リスクの増大がみられた。フルバスタチン（同：0.95、0.81～1.11）、ロバスタチン（同：0.99、0.86～1.14）では有意なリスクの増大はみられなかった。　糖尿病発症の絶対リスクは、1,000人・年当たりアトルバスタチンでは31件、ロスバスタチンは34件であった。シンバスタチンのリスクはわずかに低く同26件であった。参照薬のプラバスタチンは同23件であった。　解析の所見は、スタチン処方が心血管疾患の一次予防か二次予防かで異ならなかった。　また、スタチン薬を効力で分類した場合も同様の結果が示された。しかし、ロスバスタチン使用者の糖尿病発症リスクについて、有意ではないが用量依存の可能性が示唆された（同：1.01、0.94～1.09）。

　痛みに対する反応には個人差があり、その要因として年齢、性別、人種などの人口統計学的特性や性格を含む心理的要因に加え、痛覚感受性における遺伝的影響が考えられるが、まだ十分に解明されていない。ノルウェー・オスロ大学のOlav Vassend氏らは、双生児を対象とした研究で、熱痛覚強度より寒冷昇圧疼痛強度のほうが表現型的にも遺伝的にも性格素因との関連が示唆されることを明らかにした。Pain誌2013年5月号（オンライン版2013年1月29日号）の掲載報告。　本研究の目的は、性格特性と実験的な痛覚感受性との関係を調べ、これらの表現型がどの程度、一般的な遺伝的要因および環境要因と関連しているかを検討することであった。　　23～35歳の双生児188例を対象に、熱痛覚強度（HPI）と寒冷昇圧試験による疼痛強度（CPI）を測定するとともにNEO-PI-R人格検査を用いて性格特性を評価した。　　性格特性と痛覚感受性指標との関連は相関係数および一般化推定方程式を用いて検討し、バイオメトリック分析にはコレスキーモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・CPIは、衝動性（神経症傾向の下位次元）ならびに刺激希求性（外向性の下位次元）と有意に関連していることが認められ、遺伝相関の推定値はそれぞれ0.37（p＜0.05）と0.43（p＜0.05）であった。 ・HPIは、性格特性との相関はあまりみられなかったが、一般化推定方程式では敵意（神経症傾向の下位次元）に対する影響が有意であることが示された。・表現型に遺伝的相関性は認められなかったが、個人特異的環境と有意な弱い相関（re= 0.21、p＜0.05）が認められた。～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！・「天気痛」とは？低気圧が来ると痛くなる…それ、患者さんの思い込みではないかも！？・腰椎圧迫骨折3ヵ月経過後も持続痛が拡大…オピオイド使用は本当に適切だったのか？　　治療経過を解説・「痛みの質と具体性で治療が変わる？！」痛みと大脳メカニズムをさぐる

　統合失調症患者に対し抗精神病薬は、単剤かつ適切な用量で使用されるべきである。国立精神・神経医療研究センターの藤田 純一氏らは、抗精神病薬を必要に応じて追加すること（p.r.n）で、過量投与（CP換算値1,000mg以上）や多剤併用リスクを増加させるかを検討した。Psychiatry and clinical neurosciences誌オンライン版2013年5月28日号の報告。　対象は、統合失調症患者413例（9病院、17の精神科急性期病棟より抽出）。調査日の24時間にわたる、定期処方の投薬データとp.r.nの使用データを回収した。分析には興奮を呈する患者におけるp.r.nに焦点を当てた。p.r.n前後（定期処方の投薬時 vs 追加投与時）での過量投与、多剤併用の比率の差を検討した。分析には、McNemar's testを用いた。　主な結果は以下のとおり。・興奮症状発現時、312例（75.5％）において、追加投与が行われた。そのうち、281例（90.1％）では、抗精神病薬が併用されていた。・抗精神病薬を追加投与した患者では、しなかった患者と比較し、総投与量が有意に多くまた併用率もより高かった。・興奮症状発現時における、併用薬を含む抗精神病薬の合計投与量は過量投与であり、かつ多剤併用であることが示された。関連医療ニュース 急性期精神疾患に対するベンゾジアゼピン系薬剤の使用をどう考える 統合失調症、双極性障害の急性期治療に期待！ 初回エピソード統合失調症患者に対する薬物治療効果の予測因子は

Julia Mayerle氏らは、欧米人集団を対象としたゲノムワイド関連解析（GWAS）およびexpression-QTL（eQTL）解析により、TLR-1遺伝子がヘリコバクター・ピロリ（H.pylori）感染に対する抵抗性と関連することを明らかにした（rs10004195、p=1.42×10-18、オッズ比：0.70）。　本報告では、はじめに抗H.pylori血清抗体価が高い群2,623検体と低い群7,862検体を用いて2つのGWASを独立に実施した上で、メタ解析によりTLR遺伝子を含む遺伝子領域（4p14）を同定した。続いて、GWASで使用した検体とは別のピロリ菌感染患者（計1,763検体）を用いたeQTL解析を実施したところ、TLR-1遺伝子の発現量に有意な差が見られ、TLR-1遺伝子中のrs10004195がメジャーアリルを有する検体において、TLR-1遺伝子の発現量が増加することも明らかにしている（p=2.1×10-4）。ピロリ血清抗体価が高い群においてメジャーアリルを有する検体が多いことから、TLR-1遺伝子がピロリ菌を認識し、排除する機能に重要な役割を果たしていることが示唆されている。　以前から、ピロリ菌感染後、胃粘膜に定着するヒトと定着しないヒトが存在する可能性が推測されていたが、本研究により新たな検討方法が提示されたものと思われる。論文の考察で述べられているように、胃がんの多い非白人集団、とくに日本人を対象としたTLR-1遺伝子中のrs10004195の検討が期待される。

　南オーストラリア大学のNicole Pratt氏らは、AsPEN （Asian Pharmacoepidemiology Network）の一環として、抗精神病薬使用に関連する急性高血糖症のリスクを評価した。本研究では、日本を含む世界各国約2億人のデータを用いた。Pharmacoepidemiology and Drug Safety誌オンライン版2013年5月21日号の掲載報告。　Pratt氏らは、抗精神病薬使用に関連する急性高血糖症のリスクを検討することを目的に多国間研究を行った。一般的かつ小規模のデータセットを用いて、prescription sequence symmetry analysis（PSSA）により、抗精神病薬使用に関連する急性高血糖症のリスクを評価した。緊急のインスリン処方を急性高血糖症の代替指標とした。データセットへの参加国および人数は、オーストラリア（30万人）、日本I（30万人）、日本II（20万人）、韓国（5,300万人）、台湾（100万人）、スウェーデン（900万人）、USA-Public（8,700万人）、USA-Private（4,700万人）であった。　主な結果は以下のとおり。・大半のデータベースで、オランザピンにより急性高血糖症のリスクが高まる傾向がみられた。USA-Public（Adjusted sequence ratio[ASR]： 1.14、95％CI：1.10～1.17）およびスウェーデン（ASR： 1.53、95％CI：1.13～2.06）のデータベースでは有意差が認められた。・ハロペリドール、クエチアピンおよびリスペリドンに関しては、急性高血糖症のリスクと関連なし、あるいは負の関連が認められた。・急性高血糖症はオランザピンの使用と関連していると思われるが、その影響は2つの大きなデータベースで確認されたにとどまった。・各抗精神病薬に関するPSSAの解析結果は、抗精神病薬、インスリンともに使用パターンはさまざまであったが、大半の国で質的には同程度であった。・PSSAと既存の方法との組み合わせは、多国間薬剤安全性モニタリングをさらにサポートする簡便かつタイムリーな方法になりうる可能性がある。関連医療ニュース 第二世代抗精神病薬によるインスリン分泌障害の独立した予測因子は・・・ 薬剤誘発性高プロラクチン血症への対処は？ 第二世代抗精神病薬、QT延長に及ぼす影響：新潟大学

　COPDと喘息は、いずれも種々の外来因子（アレルゲン、喫煙など）に肺組織が反応する病態である。オランダ仮説のように、これら2つの疾患は気道組織の傷害に対する感受性が亢進し、気道リモデリングが起こりやすいという共通病態に基づいた症候群であり、両疾患は単に表現型の違いを見ているにすぎないとする考え方もある。　このような背景の中、米国のジョンズ・ホプキンス大学Daniel B. Jamieson氏らにより、COPDとアレルギーのフェノタイプ（表現型）がどのように関係しているかについて研究が行われた。American journal of respiratory and critical care medicine誌オンライン版2013年5月13日号の掲載報告。　本研究はNHANES III（国民健康栄養調査）とCODE（COPD・国内エンドトキシン コホート）の2つを分析したものである。NHANES III からは、40歳超で喫煙歴があり、FEV1/FVCが70％未満かつ喘息と診断されていないCOPD患者1,381例が選ばれた。医師による花粉症、もしくはアレルギー性の上気道症状の診断を受けた患者について、アレルギーのフェノタイプありと定義した。CODEでは、喫煙歴を有するCOPD患者77例を抽出し、通年性のアレルゲンに対する特異的IgE反応検査によりアレルギー感作を評価した。アレルギーのフェノタイプが呼吸器症状やCOPD増悪と関係しているかの評価には、二変量解析または多変量解析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・NHANES IIIの多変量解析の結果、アレルギーのフェノタイプを有する患者（296例）では、喘鳴、慢性的な咳、慢性的な喀痰が有意に多く（それぞれ、オッズ比[OR]：2.1, p＜0.01、OR：1.9, p＝0.01、OR：1.5, p＜0.05）、医師の迅速な処置を要するCOPD増悪のリスクも有意に高かった（OR：1.7, p＝0.04）・CODEの多変量解析の結果、アレルギー感作を有する患者は喘鳴、咳による夜間の目覚め、医師の迅速な訪問が有意に多く（それぞれ、OR：5.91, p＜0.01、OR：4.20, p＝0.03、OR：11.05, p＜0.01）、抗菌薬を必要とするCOPD増悪のリスクも有意に高かった（OR：3.79, p＝0.02）　このように、COPD患者では、アレルギーのフェノタイプが呼吸器症状の悪化やCOPD増悪のリスクと関連していることが示唆された。

　男性型脱毛症（AGA）は、男女共に、糖尿病や心臓病による死亡の独立した予測因子であることが、住民ベースの前向きコホート研究の結果、明らかにされた。Lin-Hui Su氏らが台湾で行った研究の成果を報告したもので、「本所見は、中等度～重度のAGA患者では、糖尿病や心臓病のリスク因子に識別するものとして、メタボリックシンドロームの有無にかかわらず、重大な意味を持つ可能性がある」と結論している。JAMA Dermatology誌2013年5月号の掲載報告。　研究グループは、糖尿病や心臓病による死亡の予測因子を特定することは、治療戦略を明確にする一助となり、AGAはそのような予測因子である可能性があるとして本検討を行った。台湾での地域ベースのスクリーニングを統合して行われた調査は、AGAを有することが、潜在的交絡因子補正後、男女を問わず、糖尿病や心臓病による死亡率上昇と関連しているかを調べることを目的とした。　30～95歳の7,252例を対象に、2005年4～6月をベースラインとして、Norwood および Ludwig分類法にてAGA評価を行った。また、メタボリック症候群およびその他可能性のあるリスク因子についての情報も収集した。　その後、同コホートを、2010年12月時点まで、死亡および死因を確認するまで追跡した。主要評価項目は、糖尿病および心臓病による死亡とした。　主な結果は以下のとおり。・完全なデータが得られた7,126例（男性2,429例、女性4,697例）について、追跡期間57ヵ月の間に、糖尿病および心臓病による死亡は70例であった。・年齢、糖尿病および心臓病の家族歴、メタボリックシンドロームで補正後、中等度～重度AGA被験者は、正常あるいは軽度AGA被験者と比べて、糖尿病死亡リスク（補正後HR：2.97、95％CI：1.26～7.01、p＝0.01）、心臓病死亡リスク（同：2.28、1.00～5.23、p＝0.05）がいずれも有意に高かった。

　新たな抗体医薬dupilumabは、吸入ステロイド薬＋長時間作用型β2刺激薬（LABA）でコントロール不十分な好酸球増多を伴う中等症～重症の持続型喘息患者の治療において、これらの併用薬を中止後もプラセボに比べ増悪を高度に抑制することが、米国・ピッツバーグ大学のSally Wenzel氏らの検討で示された。dupilumabはインターロイキン（IL）-4受容体のαサブユニットに対する完全ヒトモノクローナル抗体で、2型ヘルパーT（Th2）細胞経路の主要なサイトカインであるIL-4およびIL-13双方のシグナル伝達を遮断することから、Th2細胞経路関連疾患の治療薬としての評価が進められている。本報告は第109回米国胸部学会（ATS、5月17～22日、フィラデルフィア）で発表され、NEJM誌オンライン版2013年5月21日号に掲載された。増悪抑制効果をプラセボ対照無作為化第IIA相試験で評価　研究グループは、好酸球増多を伴う中等症～重症の持続型喘息患者に対するdupilumabの有効性および安全性を評価する二重盲検プラセボ対照無作為化第IIa相試験を実施した。　対象は、18～65歳、中～高用量の吸入ステロイド薬（フルチカゾン）＋LABA（サルメテロール）でコントロールが不十分な、血中好酸球数≧300/μLまたは喀痰中好酸球濃度≧3％の中等症～重症の持続型喘息患者。これらの患者が、dupilumab群（300mg）またはプラセボを週1回皮下投与する群に無作為に割り付けられ、12週の治療が行われた。　割り付けから4週後にLABAを中止、6週後から3週をかけて吸入ステロイド薬を漸減して9週目に中止し、以降はdupilumabのみを12週目まで投与した。　主要評価項目は喘息の増悪、副次的評価項目は喘息コントロールの指標とし、Th2細胞関連バイオマーカーや安全性についても検討を行った増悪を87％抑制、FEV1、起床時PEF、ACQ5スコアも改善　2011年3月～2012年10月までに米国の28施設から104例が登録され、dupilumab群に52例（平均年齢37.8歳、男性50％、喘息罹患期間24.2年、過去2年間の平均喘息増悪回数1.4回、血中好酸球数0.55×10－9/L）、プラセボ群にも52例［41.6歳、50％、26.9年、1.4回、0.47×10－9/L（p＝0.04）］が割り付けられた。　喘息増悪の発症率はdupilumab群が6％（3/52例）と、プラセボ群の44％（23/52例）に比べ有意に低下した（オッズ比[OR]：0.08、95％信頼区間[CI]：0.02～0.28、p＜0.001）。これは、dupilumabにより増悪のリスクが87％抑制されたことを意味するという。増悪による入院例は両群ともにみられなかった。　増悪までの期間はdupilumab群がプラセボ群に比べ延長し、Kaplan-Meier解析による12週時の増悪率はdupilumab群が有意に良好だった（0.06 vs 0.46、OR：0.10、95％CI：0.03～0.34、p＜0.001）。すべての副次的評価項目がdupilumab群で良好で、ベースラインから12週までの1秒量（FEV1）の変化（p＜0.001）のほか、起床時最大呼気流量（PEF）（p＝0.005）、5項目からなる喘息コントロール質問票（ACQ5）スコア（p＝0.001）などには有意差が認められた。　12週後の呼気中一酸化窒素濃度（FENO）、TARC（Thymus and Activation-Regulated Chemokine）、eotaxin-3（CCL26）、IgEは、いずれもdupilumab群がプラセボ群よりも有意に低下した（すべてp＜0.001）。YKL-40、がん胎児性抗原（CEA）には有意差はみられなかった。　治療関連有害事象の発現率はdupilumab群が81％、プラセボ群は77％であった。このうち重篤な有害事象はそれぞれ2％、6％、有害事象による治療中止は6％、6％だった。dupilumab群で多い有害事象として、注射部位反応（29 vs 10％）、鼻咽頭炎（13 vs 4％）、悪心（8 vs 2％）、頭痛（12 vs 6％）などが確認された。　著者は、「吸入ステロイド薬＋LABA投与中の好酸球数増多を伴う中等症～重症の持続型喘息患者の治療において、dupilumabはこれらの併用薬を中止後もプラセボに比べ増悪を高度に抑制し、Th2細胞関連炎症マーカーを低下させた」と結論している。

　CT検査を受けた若年者における発がんの原因のほとんどは、検査による放射線被曝である可能性が、オーストラリア・メルボルン大学のJohn D Mathews氏らの調査で示された。1980年代以降、CT検査の施行率は実質的に上昇している。高線量の電離放射線被曝は発がんの原因となることが知られているが、低線量のCTスキャン（1臓器当たり5～50mGy）の発がんリスクは不明である。最近、英国でCT検査を受けた18万人の若年者の検討で、線量の増加に伴って白血病や脳腫瘍のリスクが増大することが示されていた。BMJ誌オンライン版2013年5月22日号掲載の報告。低線量被曝の発がんリスクをコホート試験で評価　研究グループは、オーストラリアの小児および青少年において、診断的CT検査による低線量電離放射線被曝後の発がんリスクを評価する、地域住民ベースのコホート試験（データ・リンケージ研究）を実施した。　オーストラリア版メディケア（個別支払い制度に基づく保健サービス）の診療記録を使用し、1985年1月1日～2005年12月31日までに出生した0～19歳のオーストラリア人1,090万人を抽出した。　このコホートの中から1985～2005年にメディケアでCT検査を受けた者全員を同定した。オーストラリア健康福祉研究所が運営するがんデータベースおよび全国死亡インデックスとの電子的リンケージにより、2007年12月31日まで追跡を行った。発がんの率比が24％上昇、検査年齢が若いほどリスクが高い　6万674件の発がんが同定され、そのうち3,150件がCT検査を受けたコホート（68万211人）に属していた。CT検査後の平均追跡期間は9.5年だった。　年齢、性別、出生年で調整後、全体の発がん率はCT検査を受けていないコホートよりも受けているコホートが24％高かった（発症率比[IRR]：1.24、95％信頼区間[CI]：1.20～1.29、p＜0.001）。線量反応関係がみられ、CT検査が1回追加されるごとにIRRが0.16上昇した。　CT検査の年齢が若いほどIRRが高い傾向がみられ（傾向性検定：p＜0.001）、検査年齢が1～4歳のコホートのIRRは1.35、5～9歳のIRRは1.25、10～14歳は1.14、15歳以上は1.24だった。　IRRは、さまざまなタイプの固形がん（消化器、皮膚、軟部組織、女性生殖器、尿路、脳、甲状腺）、白血病、骨髄異形成症、その他のリンパ系腫瘍で有意に上昇していた。　CT検査を受けたコホートにおける過剰な発がん数は608件（脳腫瘍147件、他の固形がん356件、白血病または骨髄異形成症48件、他のリンパ系腫瘍57件）で、2007年12月31日現在、すべてのがんを合わせた過剰発現率（EIR）の絶対値は10万人年当たり9.38であった。1回の検査当たりの実効線量は4.5mSvだった。　著者は、「CT検査後の発がんの原因のほとんどは放射線被曝によるものと考えられた。CT検査を受けたコホートにおける発がんの過剰状態は追跡期間終了時も持続していたことから、CT検査による最終的な発がんの生涯リスクは決定できない」とまとめ、「現在のCTスキャンは1985～2005年の機器に比べ低線量化の傾向にあるものの、発がんリスク上昇の可能性は残る。今後、CT検査の施行は明確な臨床的適応がある場合に限定すべきで、可能な限り低線量で撮像するよう1回の検査ごとに最適化を行う必要がある」と指摘する。

　うつ病や不安障害患者は健常人に比べて季節性の変化を実感しやすく、とくに冬期に“気分の落ち込み”を感じる割合が多いことが、オランダ・フローニンゲン大学のWim H. Winthorst氏らによる調査の結果、明らかにされた。結果を踏まえて著者は、「医師は、季節が患者の健康 状態に影響を及ぼしうることを考慮に入れるべきである」と結論している。一般集団および精神疾患患者を問わず、気分や行動の季節的な変化は一般的と考えられている。しかしこれまでの研究では、この季節性があまり考慮されていない可能性があることから、Winthorst氏らは、気分や行動の季節性に焦点を絞った検討を行った。Depression and Anxiety誌オンライン版2013年5月21日号の掲載報告。　本研究では、うつ病患者（D）、不安障害患者（A）、うつ病と不安障害を併存している患者（DA）、健常対照（HC）について、本人の訴えによるうつ症状の季節性を検討した。オランダうつ病・不安障害患者研究（Netherlands Study of Depression and Anxiety：NESDA）に参加した2,168例について、国際比較診断用構造化面接（CIDI）によりDSM-IV分類に基づく診断を行った。気分および行動の変化は、Seasonal Pattern Assessment Questionnaire（SPAQ）を用いて評価した。 主な結果は以下のとおり。・2,168例のうち、53.5％が気分の季節性を報告した。・「気分の落ち込み」の割合が最も高かったのは冬期であった。・このパターンはすべての群でみられたが、D群、A群およびDA群では有意に季節性を実感しやすかった（p＜0.001）。・活力、社会活動、睡眠、食欲、体重およびGlobal Seasonality Scoreにおいても、季節性の変化が認められた。・気分と行動の季節性変化はすべての群で認められたが、不安障害やうつ病（両方またはどちらかの）患者は、より季節性変化を実感しやすいことが示された。・なお本研究は、横断研究デザインという点で限界があった。関連医療ニュース　・低緯度地域では発揚気質が増強される可能性あり：大分大学　・空中浮遊微粒子濃度は自殺企図・統合失調症増悪に影響を及ぼす　・うつ病治療にビタミンD投与は有用か？

　RSウイルス（RSV）の流行期に、健常早産児にモノクローナル抗体パリビズマブ（商品名：シナジス）を月1回投与することで、生後1年間の喘鳴が認められた日数が有意に減少し、また投与終了後も効果の持続が認められたことが、オランダ・ユトレヒト大学病院のMaarten O. Blanken氏らによる多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照試験MAKIの結果、報告された。RSVは、1歳未満児の冬季入院の最も多い原因である。また、重症RSV感染症は、高齢になってからの喘息等の発生率と関連していること、さらにRSVは幼児期の喘鳴症状との関連やQOL、医療コストに与える影響が大きいことが知られている。しかし観察研究では、RSV感染が反復性喘鳴の原因であるのか、早産児においてはもともと存在する肺の脆弱性の最初の徴候であるのかが明らかではなかった。一方でパリビズマブは、ハイリスクの乳児の重症RSV感染症の予防に有効であることが先行研究で示されていた。NEJM誌2013年5月9日号掲載の報告より。生後1年間における喘鳴の総日数についてプラセボと比較　本研究において研究グループは、パリビズマブを用いて、生後1年間における喘鳴の病因においてRSV感染症が潜在的な原因となっている可能性を調べることを目的とした。　2008年4月～2010年12月の間に、オランダ国内の15地点から、在胎33～35週で出生した429例を登録し、RSV流行期に、パリビズマブを月1回接種する群（214例）とプラセボを接種する群（215例）に無作為に割り付けられた。被験児は、早産であること以外は健常で、RSV流行期が始まる時点で6ヵ月未満児であった。　事前に規定した主要アウトカムは、生後1年間における喘鳴が認められた総日数（両親による報告）とした。ウイルス解析は、呼吸器エピソード発生の間に鼻咽頭スワブにて行われた。生後1年間の喘鳴総日数はプラセボ群と比べて相対的に61％低下　パリビズマブ接種群の生後1年間の喘鳴総日数は、プラセボ群と比べて相対的に61％（95％信頼区間[CI]：56～65）減少した。パリビズマブ予防群が930/5万3,075日（1.8％）、プラセボ群2,309/5万1,726日（4.5％）であった。　また、同期間中に反復性喘鳴を来した乳児の割合は、パリビズマブ群が10％低かった（11％対21％、p＝0.01）。　著者は、健常早産児へのパリビズマブ接種は、生後1年間の喘鳴が認められた日数を有意に減少し、その効果は投与終了後も持続したと結論したうえで、「本研究で示されたパリビズマブ投与終了後も効果が持続したという所見は、RSV感染症が早産児の生後1年間における喘鳴の重大な機序であることを示すエビデンスである」とまとめている。

　DPP-4阻害薬ビルダグリプチン（商品名：エクア）は、高齢の2型糖尿病患者の治療において、担当医が設定した個々の患者の目標血糖値（HbA1c）の達成率が良好で、忍容性にも問題はないことが、英国エクセター大学医学部のW David Strain氏らが実施したINTERVAL試験で示された。2型糖尿病の高齢患者数は世界的に増加しており、65歳以上の有病率は18～20％とされる。欧米のガイドラインは、裏付けとなるエビデンスを持たないまま、高齢患者の血糖コントロールでは個々に目標値を設定することを勧めている。一方、これらの患者におけるビルダグリプチンの良好な有効性と安全性を示唆するプール解析の結果があるという。Lancet誌オンライン版2013年5月23日号掲載の報告。目標値達成をプラグマティックなプラセボ対照無作為化試験で評価　INTERVAL試験は、2型糖尿病の高齢患者に対するビルダグリプチン24週治療におけるHbA1c目標値の設定とその達成の実行可能性の評価を目的とする二重盲検プラセボ対照無作為化試験で、現行の高齢2型糖尿病患者治療ガイドラインに即したプラグマティックな試験デザインが採用された。　対象は、70歳以上の7.0％≦HbA1c≦10.0％、空腹時血漿グルコース＜270mg/dL、BMI 19～45の2型糖尿病患者とした。治験担当医が、年齢、ベースラインのHbA1c値、併存疾患、虚弱状態に基づき個々の患者のHbA1cの治療目標値を設定した。患者は、ビルダグリプチン50mg（薬物療法を受けていない患者などは1日2回、SU薬単剤療法を受けている患者は1日1回）を経口投与する群またはプラセボ群に無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、（1）担当医により設定されたHbA1c目標値の達成率、（2）ベースラインから試験終了までのHbA1c値の変化の複合エンドポイントとした。目標値達成率：52.6 vs 27％、変化の群間差：－0.6％　2010年12月22日～2012年3月14日までに、欧州の7ヵ国（ベルギー、ブルガリア、ドイツ、フィンランド、スロベニア、スペイン、英国）の45の外来施設から278例が登録され、ビルダグリプチン群に139例［平均年齢75.1歳、男性52.5％、平均糖尿病罹患期間12.2年（1.3～35.0年）、平均BMI 29.1、平均HbA1c値7.9％］、プラセボ群にも139例［74.4歳、38.1％、10.6年（0.3～32.8年）、30.5、7.9％］が割り付けられた。ITT解析の対象は両群とも137例、安全性の解析は両群とも139例で可能であった。　HbA1c目標値の達成率は、ビルダグリプチン群が52.6％（72/137例）と、プラセボ群の27％（37/137例）に比べ有意に良好であった（調整済みオッズ比[OR]：3.16、96.2％信頼区間[CI]：1.81～5.52、p＜0.0001）。　ビルダグリプチン群の平均HbA1c値はベースラインの7.9％から0.9％低下し、臨床的に意義のある改善が得られた。プラセボ群の平均HbA1c値は0.3％低下し、両群間のHbA1c値の変化の差は－0.6％（98.8％CI：－0.81～－0.33、p＜0.0001）と、ビルダグリプチン群が有意に優れていた。　治療関連有害事象の発生率はビルダグリプチン群が47.5％、プラセボ群は45.3％であった。そのうち重篤な有害事象はそれぞれ5.8％、3.6％であり、有害事象による治療中止は4.3％、2.2％、治療関連死は0.7％、0.7％だった。5.0％以上に発現した有害事象として、めまい（ビルダグリプチン群7.9％、プラセボ群2.2％）、頭痛（5.8％、2.9％）、鼻咽頭炎（5.0％、5.0％）がみられた。　著者は、「ビルダグリプチンは、高齢の2型糖尿病患者の治療において、良好な忍容性を示すとともに個々の患者の目標血糖値（HbA1c）の達成に寄与することが明らかとなった。これらの知見は現行のADA/EASDなどのガイドラインの勧告を支持するものである」と結論し、「本研究は、2型糖尿病治療のエンドポイントとして個々の患者のHbA1cの目標値を用いる方法が実行可能であることを示した初めての臨床試験である」としている。