慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者に対するミストタイプのチオトロピウム（商品名：スピリーバ・レスピマット）について、米国・ジョンズホプキンス大学医学校のSonal Singh氏らは、無作為化試験のシステマティックレビュー、メタ解析を行い、死亡率との関連を検討した。ミストタイプのチオトロピウムは世界55ヵ国で承認されているが、米国では未承認。著者らは2009年12月中旬、米国食品医薬品局（FDA）のウェブサイト上に、従来製剤である粉末タイプのチオトロピウム（同：スピリーバ・ハンディへラー）の安全性への懸念から行われた同年11月19日付ヒアリング文書を見つけ、粉末タイプとミストタイプは異なった製剤と考えられるとして、ミストタイプのチオトロピウムについての安全性を行ったという。結果、「当局の安全性に対する懸念を明らかとする、ミストタイプのチオトロピウムは死亡リスクを52％増大することが示された」と報告している。BMJ誌2011年6月18日号（オンライン版2011年6月14日号）掲載より。プラセボ対照並行群間無作為化試験をメタ解析Singh氏らは、創刊～2010年7月のMedline、Embase、製薬会社臨床治験レジスター、FDAウェブサイト、ClinicalTrials.govをデータソースとし、COPDに対するミストタイプのチオトロピウムとプラセボとを比較した並行群間無作為化試験で、治療期間が30日以上、死亡率についての報告があるものを選んだ。適格条件を満たした試験は、5件だった。全死因死亡の相対リスクについて、固定効果メタ解析を用いて評価した。不均一性はI（2）統計値で評価した。死亡リスク増大との関連が有意結果、ミストタイプのチオトロピウム（チオトロピウム群）は、死亡リスク増大との関連が有意であった［90/3,686例 vs. 47/2,836例、相対リスク：1.52、95％信頼区間：1.06～2.16、P=0.02、I（2）=0％］。チオトロピウム群には10μg投与群と5μg投与群が含まれていたが、いずれの投与量群とも死亡リスク増大との関連は有意であった。10μg投与群は2倍強［相対リスク：2.15、95％信頼区間：1.03～4.51、P=0.04、I（2）=9％］、5μg投与群は46％増大［同：1.46、1.01～2.10、P=0.04、I（2）=0％］だった。全体的な評価は実質的な変化は認められなかった。すなわち、感度分析（ランダム効果モデルを用いて5試験を統合した固定効果解析による）での相対リスクは1.45（95％信頼区間：1.02～2.07、P=0.04）だった。また、死亡率の評価は主に評価期間が1年だった3試験により行われ限定的であったが、相対リスクは1.50（同：1.05～2.15、P=0.03）だった。さらに、他の治験プログラムからデータを追加した6試験による解析の相対リスクは1.42（同：1.01～2.00、P=0.05）だった。長期試験のコントロール群平均発生率をベースとする、5μg投与群で死亡が年間1例追加となるNTT（number needed to treat）は124（95％信頼区間：52～5,682）と推定された。

がんレジストリ・データから推定するがん生存率が、英国のデータは他のヨーロッパ諸国よりも低いデータが示されることに関して、London School of Hygiene and Tropical medicineのLaura M Woods氏らは、最近のBMJエディトリアルで指摘された、登録プロセスにおける2つの特異的なエラーがミスリードの原因なのかどうかを検証した。英国の低過ぎるがん生存率をめぐっては、10年以上の間、それが治療によりもたらされる違いなのかどうかが議論されているという。BMJ誌2011年6月18日号（オンライン版2011年6月9日号）掲載より。診断日ではなく再発日の記録、5年以上生存者未登録が問題なのかをシミュレーションWoods氏らはシミュレーション研究にて、仮定されている2つのエラーのエビデンスについて検証した。すなわち、（1）死亡診断書からの登録者について診断日の代わりに再発日を記録していること、（2）レジストリに登録されていない5年以上の長期生存者がいること、についてシミュレーションし、それらの相対生存率への影響の可能性を推定し、英国の低い生存率はいずれか一方のエラーまたは両方によるものかを確認した。対象としたのは、イングランドとウェールズの全国がんレジストリ。具体的には、1995～2007年の間にイングランドとウェールズで登録され、2007年12月31日まで追跡された、乳がん（女性のみ）、肺がん、大腸がんと診断された患者だった。主要評価項目は、各シミュレーションとの関連でみた、1年相対生存率、5年相対生存率の平均絶対パーセントの変化とした。たとえエラー要因のレベルが極端に大きくても説明がつかない結果、英国とスウェーデンとの間にみられる乳がん1年生存率の格差は、（1）の仮定によっては説明することができた。診断日が死亡に至った女性の70％以上で、平均1年以上の誤差を有し記録されていた。一方で、（2）の仮定については、長期生存者が40％であったとしても、1年生存率の格差を説明する半分にも満たなかった。肺がんと大腸がんについても、同様の結果だった。Woods氏は、「がん登録データについて仮定されたエラー要因のレベルが極端に大きくても、英国とその他のヨーロッパ各国とにみられる生存率の国際間格差は説明することが不可能だった」と結論。最後に、英国のがん患者の生存率は実際のところ低いと言え、診断の遅れ、ヘルスケアへの投資の低さ、最適とは言えないケアに関連していそうだと述べ、「問題とすべきは、根底にある原因は何か、何をすれば英国のがん患者のアウトカムが改善されるかである」とまとめている。

オーストラリア・ビクトリア州では、ヒトパピローマウイルス（HPV）に対する4価ワクチン（商品名：ガーダシル）導入後の18歳未満女児における高度子宮頸部異形成の発生率が、導入前に比べて減少する傾向にあることが、ビクトリア州細胞診サービス部のJulia M L Brotherton氏らの調査で示された。HPVに対する最初の予防的ワクチンが承認された2006年以降、4価ワクチンあるいは2価ワクチン（同：サーバリックス）の接種が、国の予防接種プログラムとして（28ヵ国以上）、または開発途上国でも地方レベルの寄付金（17ヵ国以上）によって実施されているという。オーストラリアでは、2007～2009年に12～26歳の全女性に対し4価ワクチンを用いたHPVワクチン接種プログラムが導入されている。Lancet誌2011年6月18日号掲載の報告。プログラム導入の前後で、頸部異常の傾向を比較研究グループは、オーストラリア・ビクトリア州居住の女性を対象に、ワクチン接種プログラム導入の前後における子宮頸部異常の傾向の変化について解析した。ビクトリア州子宮頸部細胞診レジストリー（VCCR）のデータを用いて、プログラム開始前（2003年1月1日～2007年3月31日）と開始後（2007年4月1日～2009年12月31日）の高度子宮頸部異形成（HGA、グレード2以上の子宮頸部上皮内新生物あるいは上皮内腺がん）と軽度子宮頸部異形成（LGA）について、5つの年齢層（＜18歳、18～20歳、21～25歳、26～30歳、≧31歳）に分けて評価した。主要評価項目はHGAの発生率とし、フィッシャー正確確率検定を用いて2つの時期の比較を行い、ポアソン区分的回帰分析にて発生率の傾向を評価した。導入後3年以内のHGA発生率低下に関する最初の報告ワクチン接種プログラム導入後は、18歳未満の女児においてHGAの発生率が0.38％低下した。この低下の傾向性は徐々に増強し、ワクチン接種導入前の発生率と比べ傾向性に有意な差が認められた（発生率比：1.14、95％信頼区間：1.00～1.30、p＝0.05）。LGAや18歳以上の女性ではこのような傾向はみられなかった。著者は、「これは、地域住民を対象としたHPVワクチン接種プログラム実施後3年以内のHGA発生率の減少に関する最初の報告である」とし、「この地域相関的観察研究がワクチン接種の普及に寄与することを確証し、ワクチン接種女性の検診への参加状況をモニターするには、ワクチン接種と検診の連携が求められる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

10～24歳の若年人口は、世界的に保健医療の対象としては概して看過されてきたが、障害調整生存年数（disability-adjusted life-years; DALY）で評価した世界疾病負担（global burden of disease）は全人口の15.5％に及ぶことが、世界保健機構（WHO）のFiona M Gore氏らの調査で示された。2008年、世界の10～24歳の若年者人口は18億人を超え、全人口の27％という最大規模の集団を形成するに至った。2032年にはピークに達し約20億人にまで増加すると予測されるが、その90％は低～中所得国の住民だという。最近になって、この年齢層の壮年以降の健康問題や疾患リスク因子の重要性が浮上しているが、世界疾病負担に及ぼす影響は不明だという。Lancet誌2011年6月18日号（オンライン版2011年6月7日号）掲載の報告。WHOデータを用いて若年者の疾病負担を系統的に解析研究グループは、若年者における疾病負担の現況およびリスク因子がその負担に及ぼす影響について系統的な解析を行った。解析には、WHOの「2004年度世界疾病負担研究」のデータを用いた。疾患の罹患率、有病率、重症度、死亡率のデータを基に、10～24歳における原因別のDALYを地域別、低～高所得国別に評価した。比較リスク評価法（comparative risk assessment method）を用いて、特定の健康リスク因子に起因するDALYを算出した。DALYは、早死による損失生存年数（YLL）と障害による損失生存年数（YLD）に分け、年齢層別、地域別に検討した。精神神経疾患、不慮の外傷、感染症/寄生虫症がYLDの3大原因10～24歳の罹患率に関するDALYの総計は約2億3,600万年で、これは全年齢の総DALYの15.5％に相当する。この年齢層ではアフリカのDALYが最も高く、高所得国に比べ約2.5倍に達した（1,000人当たりのDALY：208 vs. 82）。全地域を合わせると、15～19歳の年齢層では男性に比べ女性のDALYが約12％高かった（1,000人当たりのDALY：137 vs. 153）。世界的にみて、10～24歳の年齢層におけるYLDの3大原因として、精神神経疾患（45％）、不慮の外傷（12％）、感染症/寄生虫症（10％）が挙げられた。この年齢層の罹患率DALYの主なリスク因子は、アルコール飲用（総DALYの7％）、危険な性交渉（同4％）、鉄欠乏症（同3％）、避妊の不履行（同2％）、非合法薬物の使用（同2％）であった。著者は、「これまで、若年層は比較的健康であるとみなされ、世界的に保健医療の対象としては概して看過されてきた。一方、この年齢層の疾患や外傷の予防機会は十分には活かされていない」とまとめ、「今回のデータは、青少年の健康は保健医療への関心の高まりによって改善される可能性があることを示唆する」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　2011年4月、アルツハイマー型認知症治療剤としては日本で初めての経皮吸収型製剤であるリバスチグミン（商品名：イクセロン／リバスタッチ）が、「軽度および中等度のアルツハイマー型認知症における認知症症状の進行抑制」を適応として承認された。薬価収載を経て、今年7月にも発売が予定されている。急速な増加が予想される認知症患者　高齢化が進むわが国において、認知症患者の増加が予想される。認知症患者数は2010年の推計で250万人、2030年には420万人にも達するといわれている1）。認知症においては、認知機能障害に加え、ADLの低下などが介護者負担の増大につながるため、患者本人だけでなく家族や介護者の負担を軽減する治療が求められている。リバスチグミン承認　このような中、国内では4番目となるアルツハイマー型認知症治療剤リバスチグミンが承認された。リバスチグミンは、スイスのノバルティス ファーマ社で創製された、1日1回貼付することで効果を示す経皮吸収型製剤である。本剤は、アセチルコリンエステラーゼとブチリルコリンエステラーゼの2種類のアセチルコリン分解酵素の働きを阻害する薬剤である。そして、認知機能障害に対する効果に加え、ADLの悪化を抑制することが示されている。また、経皮吸収型製剤として服薬管理の負担軽減も期待される。認知機能とADLの悪化を抑制　リバスチグミンは海外の臨床試験において、プラセボ群と比較し、認知機能の有意な改善が認められている。また、食事・排泄・入浴・着脱衣などの日常生活を送る際に必要な基本的動作であるADLについても、プラセボと比較して有意な悪化抑制が確認されている2）。認知症治療薬として初の経皮吸収型製剤　認知症患者が毎日正しく服薬することは容易ではなく、介護者の介助を必要とすることは少なくない。服薬管理は介護者にとって大きな負担となっている。海外のアンケート調査によると、約70%の介護者が経皮吸収型製剤はカプセル剤より好ましいと回答している3）。　主な理由として、「服薬スケジュールを遵守しやすい」「使いやすい」が挙げられている。まとめ　患者数の急速な増加が予想される認知症の診療において、専門医と非専門医が連携することが重要である。今後、医療・介護の現場で認知症の理解がさらに深まり、患者本人に加え家族・介護者のQOL向上を見据えた治療の普及が望まれる。

現在、WHOにより世界的に推奨使用されているロタウイルス単価ワクチン「RV1」について、米国疾病予防管理センター（CDC）のManish M. Patel氏らが、ブラジル、メキシコ両国での乳児への接種後の腸重積発症について評価した結果、短期リスクは約5.1万～6.8万人に1人の割合で認められたものの、ワクチン接種によるリスクよりもベネフィットがはるかに上回ると結論する報告をNEJM誌2011年6月16日号で発表した。ロタウイルスワクチンは、初期の「Rotashield」では初回接種後3～7日でリスクが最大に達し（約37倍）、約1万人に1人の割合で腸重積が認められたため1999年に市場から回収された。その後開発されたのが次世代ワクチン「RV1」や「RV5」（5価ウシ-ヒト組み替えワクチン）で、いずれも6万児以上を対象とした臨床試験を経て、「RV1」は接種後30日間、「RV5」は同42日間の腸重積リスクの上昇がみられなかったことから、世界的に推奨ワクチンとして使用されている。「RV1」接種は、ブラジルでは2006年3月に、メキシコでは2007年5月に、全国的な小児期予防接種プログラムに導入され、両国で600万例以上の乳児に接種されている。全国接種が導入されているメキシコとブラジルで症例集積および症例対照研究Patel氏らは、症例集積（case-series）および症例対照（case-control）の手法にて、RV1と腸重積との関連を評価した。2008年8月～2010年8月にかけて両国合わせて69の評価対象施設（メキシコ：10地域から16施設、ブラジル：7地域から53施設）で腸重積を有した乳児を特定し、対照群は年齢をマッチさせた乳児を近隣施設から登録した。ワクチン接種日は、接種カードまたはクリニックの記録を再調査し確認された。主要リスク観察期間は、接種後1～7日とされたが、8～14日（2週目）、15～21日（3週目）の期間もリスク評価がされた。結果、症例群に登録された腸重積を有した乳児は615例（メキシコ285例、ブラジル330例）だった。対照群には2,050例が登録された。年間超過入院96例、死亡5例に対し、年間入院8万例、死亡1,300例回避分析の結果、メキシコの乳児において、RV1の初回接種後1～7日に有意な腸重積リスクの増大が認められた。症例集積法における発生率比は5.3（95％信頼区間：3.0～9.3）、症例対照法におけるオッズ比は5.8（同：2.6～13.0）だった。なお、2回目接種後1～7日のリスク上昇はみられなかったが（症例集積法と症例対照法の各比1.8と1.1）、2週目（同：2.2と2.3）、3週目（同：2.2と2.0）に約2倍の増大が認められたブラジルの乳児においては初回接種後1～7日に有意なリスク増大は認められなかったが（同：1.1と1.4）、2回目接種後1～7日に、メキシコでの初回接種後ほどではなかったが、リスクの増大が認められた（同：2.6と1.9）。RV1接種に起因する両国合わせた腸重積の超過入院症例は年間96例（メキシコは約5.1万人に1人、ブラジルは約6.8万人に1人）、腸重積による超過死亡は年間5例だった。一方でRV1接種により、両国で入院は年間約8万例、下痢症状からの死亡は年間約1,300例が回避された。Patel氏は、「RV1と腸重積の短期リスクとの関連は、接種を受けた乳児の約5.1万～6.8万人に1人の割合で認められた。しかし、ワクチン接種により回避された死亡および入院の絶対数が、ワクチン接種と関連している可能性があった腸重積症例の数をはるかに上回った」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

入院中の便検査でエンテロウイルスが陽性だった弛緩性麻痺例の調査結果について、米国ミネソタ州保健局Aaron S. DeVries氏らによるレポートが、NEJM誌2011年6月16日号で発表された。患者は、長期にわたり後天性免疫グロブリン血症で免疫グロブリン静注療法を受けていた44歳の女性で、突然、四肢および呼吸麻痺を来し入院、その後死亡に至ったというもので、症例経過、ウイルス検査結果、家族を含めた周辺調査および二次感染の結果などから、推定感染時期が、女性の2人の子どものうちの1人がポリオ生ワクチンの接種を受けた時期と一致したという。免疫グロブリン静注療法を受けていた44歳の女性に突然の麻痺女性に症状が現れたのは2008年12月で、咳、化膿性鼻汁、軽度の呼吸困難、倦怠感、微熱が認められたが、患者自身、慢性副鼻腔炎の増悪ではないかと考え、事実4日後にその症状は消失した。しかし2日後に、左ふくらはぎに締め付けられるような感覚を覚え、その後5日間で下肢虚弱、入院となった。入院2日後に症状は上肢にも進行、さらに8～38日にかけて自発呼吸が困難となり気管挿管、61～73日には肝機能障害悪化、肺炎、呼吸不全を来し、その後も問題改善が認められず、92日目に家族がサポート中止を選択、その後死亡に至った。患者は、1991年に後天性免疫グロブリン血症と診断され、その後、慢性リンパ様間質性肺炎、食道静脈瘤を伴う肝硬変、一連の入院前2ヵ月の間に悪化した慢性下痢症を伴う腸疾患を患っており、2006年には脾摘を受けていた。B細胞欠損、Bruton型チロシンキナーゼの発現は正常なども報告されている。当局が調査に乗り出すことになったのは、初期には陰性だったが、入院74日目の便検査でエンテロウイルスが検出され報告されたことがきっかけだった。ポリオウイルス同定、感染は11.9年より以前であると推定ゲノム塩基配列決定法の結果、ポリオウイルスtype 2が同定されたが、以前に発表されていた経口ポリオウイルスワクチンのヌクレオチド配列とは12.3%の相違が認められ、2つの弱毒化した野生型ウイルスが認められた。患者はおそらく11.9年（95％信頼区間：10.9～13.2）より以前に感染したと推定された。家族への聞き取り調査から、2人の子ども（13歳と6歳）のうちの1人がその当時、3回接種のポリオ生ワクチンを受けていることが明らかになった。一方で、同室患者3人や2,038人に上る医療従事者へのスクリーニングが行われたが、二次感染は確認されなかった。DeVries氏は、「後天性免疫グロブリン血症患者は、ポリオウイルスに慢性感染している可能性がある。そして、ポリオは免疫グロブリン静注療法を受けているにもかかわらず発症する可能性がある」と報告。米国では2000年にポリオ生ワクチンから不活化ワクチンに切り換えられた。本症例は、それ以後初の麻痺性ポリオの症例だったという。最後に、不活化ワクチン切り替え後も、ポリオ根絶のための監視と、特に慢性感染の可能性がある患者へのメンテナンスが必要だとまとめている。（武藤まき：医療ライター）

米国で、医療訴訟（賠償金支払済み分）について外来と入院で比較したところ、2009年における件数は、ほぼ同等であることが明らかにされた。米国・コーネル大学医学部（Weill Cornell Medical College）公衆衛生部門のTara F. Bishop氏らが、2005～2009年のNational Practitioner Data Bankの記録を基に調べ明らかにしたもので、JAMA誌2011年6月15日号で発表した。外来での医療訴訟の実態を分析することで、外来で重大イベントがどれぐらい、どの程度発生しているかを知り得るとして本研究を行ったという。2005年から2009年で、賠償金支払済み外来訴訟の件数が41.7％から43.1％へ研究グループは、入院および外来でのそれぞれの医療訴訟（賠償金支払済み）の件数、割合、種類ついて報告し比較を行った。後ろ向き解析にて、入院と外来での医療訴訟の傾向、特性、要因を、賠償金額と関連させながら評価した。結果、2009年に医師からの賠償金支払いが確認された医療訴訟件数は、全体で1万739件だった。そのうち、入院に関するものが4,910件（47.6％、95％信頼区間：46.6～48.5）、外来に関するものが4,448件（43.1％、同：42.1～44.0）、入院・外来両方へ行われたものが966件（9.4％、同：8.8～9.9）だった。賠償金が支払われた医療訴訟のうち、外来医療の占める割合は、2005年の41.7％から2009年の43.1％へと、わずかだが有意な増加傾向がみられた（p＜0.001）。訴訟理由の筆頭、外来は診断ミス、入院は手術ミス訴訟の理由についてみたところ、外来で最も多かったのは診断に関するもので45.9％だったのに対し、入院では手術に関するものが最も多く34.1％だった。外来・入院ともに、医療ミスによるアウトカムで最も多かったのは、重篤な損傷と死亡だった。賠償金の平均支払い額は、入院36万2,965ドル（95％信頼区間：34万8,192～37万7,738ドル）に対し、外来が29万111ドル（同：27万8,289～30万1,934ドル）で、入院が有意に高額だった（p＜0.001）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

急性心筋梗塞患者の救急搬送時に、最も近い救急救命室（ER）が一時的に受け入れ不可で閉鎖され転送せざるを得ない場合、転送時間が12時間以上になると、転送時間ゼロだった人に比べ死亡リスク（30日、90日、1年）が増大することが明らかにされた。米国海軍大学院ビジネス・公共政策専門学校のYu-Chu Shen氏らが、米国高齢者向け公的医療保険（メディケア）の加入者1万4,000人弱について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2011年6月15日号で発表した。転送が、時間的に切迫した状況にある患者にとっては問題があるのではないかとされているが、これまで、転送がより悪い転帰と関連しているかどうかについてはエビデンス検証がほとんどされていなかったという。転送なしと比べて、転送時間12時間未満の場合の死亡率は同等研究グループは、急性心筋梗塞患者が最も近いERから何時間転送されているか、一時的閉鎖ERによる転送が死亡率上昇と関連しているかどうかを調べた。2000～2005年にかけて、カリフォルニア州4郡（ロサンゼルス、サンフランシスコ、サンマテオ、サンタクララ）・郵便番号コードで508の地点にあるERに搬送された、急性心筋梗塞の患者1万3,860人について、2006年までの死亡について追跡調査を行った。入院が100％メディケアでカバーされており、死亡データ、転送データが記録されていた被験者について、最も近かったERは149ヵ所だった。主要アウトカムは、ER搬送入院後、7日、30日、90日、9ヵ月、1年の死亡率で、転送時間（転送なし、＜6時間、6～＜12時間、≧12時間）との関連を分析した。結果、2000～2006年の、ERまでの転送時間は1日平均7.9時間（標準偏差：6.1）だった。追跡データの得られた1万1,625人のうち、転送時間なしは3,541人、＜6時間は3,357人、6～＜12時間は2,667人、≧12時間は2,060人だった。このうち、転送時間なし群と比べた、転送時間12時間未満群の死亡率は、統計的に有意差は認められなかった。転送時間12時間以上群は30日、90日、9ヵ月、1年時点の死亡率がいずれも有意に高率転送時間12時間以上群では、転送時間なし群に比べ、30日、90日、9ヵ月、1年時点の死亡率がいずれも有意に高率だった。具体的には、補正前30日死亡率は、12時間以上群19％ vs. 転送時間なし群15％（回帰補正後格差：3.24ポイント）、同90日死亡率は、26％ vs. 22％（同：2.89ポイント）、同9ヵ月死亡率は、33％ vs. 28％（同：2.93ポイント）、同1年死亡率は、35％ vs. 29％（同：3.04ポイント）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

2011年6月22日、ファイザー製薬/アステラス製薬共催のプレスセミナーが都内で行われ、坂本長逸氏（日本医科大学内科学消化器内科教授）が「変る日本の痛み治療～非ステロイド性消炎鎮痛薬の安全性～」と題して講演を行った。非ステロイド性消炎鎮痛剤（NSAIDs）は高い鎮痛効果から、慢性疼痛緩和を目的に多く用いられる薬剤である。その主たる作用機序はシクロオキシナーゼ（COX）阻害であるが、従来のNSAIDsは、COX-1、COX-2の両方を抑制することから、消化管粘膜への障害が知られている。一方、セレコキシブは選択的にCOX-2を阻害するという特徴を有する。今回、国内の健常成人を対象にセレコキシブとロキソプロフェンで安全性を比較したところ、セレコキシブ投与群で、胃十二指腸潰瘍の発症頻度が有意に低いことが示された。試験は健常成人185名を対象とした無作為化二重盲検比較試験。セレコキシブ群、ロキソプロフェン群はそれぞれ74人、プラセボ群は37人が割りあてられ、2週間の服用後、潰瘍の有無を内視鏡画像で判定した。結果、セレコキシブ群で1.4%、ロキソプロフェン群で27.6%の胃十二指腸潰瘍が発症し、プラセボ群では2.7%であった。この試験結果は今年5月にシカゴで開催された米国DDW（米国消化器病週間：Digestive Disease Week）で発表された。坂本氏はこの試験結果を受け、NSAIDsによる消化管障害に対する予防戦略として、「消化管障害を考慮した場合、通常のNSAIDsよりも選択的COX-2阻害薬セレコキシブが優れている」と示唆した。（ケアネット　吉田直子）

抗凝固療法終了後の静脈血栓塞栓症の再発リスクは、治療期間を3ヵ月以上に延長しても3ヵ月で終了した場合と同等であることが、フランス・リヨン市民病院のFlorent Boutitie氏らの検討で明らかとなった。再発リスクは近位深部静脈血栓症や肺塞栓症で高かった。一般に、静脈血栓塞栓症の治療には3ヵ月以上を要し、抗凝固療法終了後は再発リスクが増大するとされる。一方、抗凝固療法を3ヵ月以上継続すれば再発リスクが低減するかは不明で、再発抑制効果が得られる最短の治療期間も明らかではないという。BMJ誌2011年6月11日号（オンライン版2011年5月24日号）掲載の報告。静脈血栓塞栓症に対する治療期間が異なる抗凝固療法後の再発リスク　研究グループは、静脈血栓塞栓症に対する抗凝固療法の期間や臨床像が治療終了後の再発リスクに及ぼす影響、および再発リスクを最小限にする最短の抗凝固療法の治療期間を検討するために、7つの無作為化試験の参加者の個々の患者データを用いてプール解析を行った。対象は、担がん状態ではなく、治療期間が異なる抗凝固療法を施行された静脈血栓塞栓症初発患者2,925例。主要評価項目は、最長で24ヵ月のフォローアップ期間中における抗凝固療法終了後の静脈血栓塞栓症の初回再発率とした。静脈血栓塞栓症の治療期間は3ヵ月で終了してよいことを示唆するデータ　再発率は、近位深部静脈血栓症よりも孤立性の遠位深部静脈血栓症で有意に低く（ハザード比：0.49、95％信頼区間：0.34～0.71）、肺塞栓症と近位深部静脈血栓症は同等（同：1.19、0.87～1.63）、既知のリスク因子のない自発性（特発性）近位深部静脈血栓症よりも特定のリスク因子に起因する血栓症で有意に低かった（同：0.55、0.41～0.74）。抗凝固療法を1.0あるいは1.5ヵ月で終了すると、3.0ヵ月以降に終了した場合に比べ再発率が有意に高く（ハザード比：1.52、95％信頼区間：1.14～2.02）、3ヵ月で終了した場合と6ヵ月以降に終了した場合の再発率は同等であった（同：1.19、0.86～1.65）。抗凝固療法の期間と再発率に関連がみられたのは、治療終了から6ヵ月間に限られた。著者は、「静脈血栓塞栓症に対する3ヵ月間の抗凝固療法終了後の再発リスクは、3ヵ月以上治療を継続した場合と同等であった。自発性近位深部静脈血栓症や肺塞栓症は、治療の終了時期とは無関係に再発リスクが高かった」と結論し、「再発リスクが高く治療の継続が正当化される場合を除き、抗凝固療法は3ヵ月で終了してよいと考えられる」としている。

発熱で外来受診した小児の重篤感染症を診断するための臨床検査値について、英国・オックスフォード大学プライマリ・ヘルスケア部門のAnn Van den Bruel氏らは、システマティックレビューにてエビデンス照合を行った。結果、炎症マーカーのC反応性蛋白（CRP）とプロカルシトニン（PCT）が、診断に有用である可能性が認められた。ただしそれらのカットオフ値については、診断（rule in）と除外診断（rule out）の値が異なることが示され、また、白血球数は重篤な感染症の診断には有用でないことが示されたという。BMJ誌2011年6月11日号（オンライン版2011年6月8日号）掲載報告より。14研究を対象に、臨床検査値の診断価値を検証研究グループは、電子データベース、参考文献、専門家によるコンサルテーションにて次の6つの判定基準に基づいて選択された研究を分析し、エビデンス照合を行った。（1）研究デザイン（診断精度や予測ルールの研究）、（2）参加者（健康な生後1ヵ月～18歳の小児および若者を含む）、（3）研究環境（初回治療が外来診療であること）、（4）アウトカム（重篤な感染症）、（5）評価された所見（初回診療について）、（6）記録されたデータ（2×2テーブル作成に十分であること）。抽出したデータの質評価は、診断精度研究質評価ツール（QUADAS）の判定基準に基づいて行われ、メタ解析が、二変量ランダム効果法と階層化サマリーROC曲線を用いて複数の閾値について検討された。選定基準に基づき、14研究が選定された。しかし、いずれも方法論的な質が高くなく、また救急治療部もしくは小児科で評価が行われたもので、重篤感染症の罹患率は4.5％から29.3％にわたっていた。エビデンス照合が行われた臨床検査値は、CRP（5研究）、PCT（3研究）、血沈（1研究）、インターロイキン（2研究）、白血球数（7研究）、好中球絶対数（2研究）、バンド数（3研究）、左方推移（1研究）についてだった。白血球数は炎症マーカーほど「診断」に有用ではなく、「除外診断」には役立たない最も診断価値があると認められた臨床検査値は、CRPとPCTだった。CRPに関する二変量ランダム効果メタ解析（5研究、小児1,379例）の結果は、プール陽性尤度比は3.15（95％信頼区間：2.67～3.71）、プール陰性尤度比は0.33（0.22～0.49）だった。重篤感染症の診断には、PCTのカットオフ値は2ng/mL（2研究、各試験の陽性尤度比は13.7と3.6、それぞれの95％信頼区間は7.4～25.3と1.4～8.9）、CRPのカットオフ値は80mg/L（1研究、陽性尤度比：8.4、95％信頼区間：5.1～14.1）が推奨値として挙げられた。一方で、重篤感染症の除外診断するためのカットオフ値を、PCTは0.5ng/mL、CRPは20mg/L以下とする必要があった。白血球数の指標は、重篤感染症の診断価値が炎症マーカーよりも低く（陽性尤度比：0.87～2.43）、また除外診断の価値は認められなかった（陰性尤度比：0.61～1.14）。最もパフォーマンスの高い診断決定法（最新独立データセットで検証された）は、CRP、PCTと尿検査の組み合わせで、陽性尤度比は4.92（3.26～7.43）、陰性尤度比は0.07（0.02～0.27）を示した。これらの結果からBruel氏は、「救急治療部門での炎症マーカー測定は重篤感染症の診断に有用なようだが、臨床医は、診断または除外診断にそれぞれ異なるカットオフ値を用いる必要がある。白血球数の測定は、重篤感染症の診断にはあまり有用ではなく、除外診断には役立たない」と結論。同時に、「臨床検査値の評価のため、プライマリ・ケア設定、バイタルサインを含む臨床診断を含む、より厳密な研究が必要である」とまとめた。

虚血性脳卒中や一過性脳虚血発作（TIA）の既往歴のある患者に対する抗血小板薬治療として、terutrobanはアスピリンと同等の有効性を示しながらも、非劣性基準は満たさないことが、フランス・パリ-ディドロ大学のMarie-Germaine Bousser氏らが行ったPERFORM試験で示され、Lancet誌2011年6月11日号（オンライン版2011年5月25日号）で報告された。同氏は、「現在でもアスピリンがgold standard」としている。脳卒中は世界的に身体障害、認知症、死亡の主要原因であり、虚血性脳卒中やTIAの既往歴のある患者は脳卒中の再発や他の心血管イベントのリスクが高い。terutrobanは、血小板や血管壁に存在するトロンボキサン-プロスタグランジン受容体の選択的な拮抗薬で経口投与が可能であり、動物やヒトでアスピリンと同等の抗血小板活性が確認されているという。世界46ヵ国802施設が参加、勧告により早期中止PERFORM（Prevention of cerebrovascular and cardiovascular Events of ischaemic origin with teRutroban in patients with a history oF ischaemic strOke or tRansient ischaeMic attack）試験は、非心原性脳虚血イベントの既往歴のある患者を対象に、terutrobanとアスピリンの脳および心血管の虚血性イベントの予防効果を比較する無作為化並行群間比較試験。2006年2月22日～2008年4月7日までに、46ヵ国802施設から過去3ヵ月以内に虚血性脳卒中を発症した患者、あるいは8日以内にTIAをきたした患者が登録され、terutroban（30mg/日）あるいはアスピリン（100mg/日）を投与する群に無作為に割り付けられた。患者と主治医には治療割り付け情報は知らされなかった。有効性に関する主要評価項目は、致死的/非致死的な虚血性脳卒中、致死的/非致死的な心筋梗塞、他の血管死（出血死を除く）の複合エンドポイントとした。非劣性の解析を行ったのち、優越性について解析することとし、intention-to-treat解析を実施した。なお、本試験はデータ監視委員会の勧告に基づき早期中止となっている。主要評価項目は同等だが、非劣性基準満たさず、安全性の改善も得られず1万9,120例が登録され、terutroban群に9,562例が、アスピリン群には9,558例が割り付けられた。それぞれ9,556例（男性63％、平均年齢67.2歳）、9,544例（同：62％、67.3歳）が解析可能であった。平均フォローアップ期間は28.3ヵ月（SD 7.7）であった。主要評価項目の発現率は、terutroban群が11％（1,091/9,556例）、アスピリン群も11％（1,062/9,544例）で、非劣性の判定基準（ハザード比＞1.05）は満たされなかった（ハザード比：1.02、95％信頼区間：0.94～1.12）。2次評価項目（14項目）、3次評価項目（6項目）にも有意な差は認めなかった。小出血の頻度がterutroban群で有意に上昇した［12％（1,147/9,556例） vs. 11％（1,045/9,544例）、ハザード比：1.11、95％信頼区間：1.02～1.21］が、その他の安全性に関する評価項目に有意な差はみられなかった。著者は、「事前に規定された判定基準により、terutrobanのアスピリンに対する非劣性は確証されなかった。主要評価項目の発現率は両群で同等であったが、terutrobanは安全性についても改善効果をもたらさなかった」と結論し、「世界的にみて、有効性、耐用性、医療コストの観点から、現在もアスピリンは脳卒中の2次予防における抗血小板薬治療のgold standardである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

免疫不全状態にない市中肺炎患者の治療では、抗菌薬に補助療法としてデキサメサゾンを追加すると、入院日数が短縮する可能性があることが、オランダ・St Antonius病院（ニューウェハイン）のSabine C A Meijvis氏らの検討で示された。追加に伴い高血糖の頻度が上昇したものの、重篤な有害事象はまれだった。市中肺炎治療の中心は早期診断に基づく適切な抗菌薬療法だが、ワクチンによる予防治療の導入や抗菌薬の進歩にもかかわらず罹患率、死亡率は高いままで、医療コストを押し上げている。補助療法の有効性が示唆されており、デキサメサゾン追加は全身性の炎症を抑制することで肺炎の早期消退をもたらす可能性があるが、抗菌薬への追加のベネフィットは不明だという。Lancet誌2011年6月11日号（オンライン版2011年6月1日号）掲載の報告。デキサメサゾン追加の入院期間短縮効果を評価するプラセボ対照無作為化試験研究グループは、市中肺炎患者の入院期間に及ぼすデキサメサゾン追加の効果を評価するプラセボ対照無作為化試験を実施した。オランダの2つの教育病院の救急外来を受診し、市中肺炎と診断された18歳以上の患者が、デキサメサゾン（5mg/日）あるいはプラセボを入院後4日間静注する群に無作為に割り付けられた。免疫不全状態の患者、迅速なICUへの搬送を要する患者、すでに副腎皮質ステロイドや免疫抑制薬の投与を受けている患者は除外した。主要評価項目は入院期間であった。入院期間中央値が1日短縮、高血糖が高頻度に発現2007年11月～2010年9月までに304例が登録され、デキサメサゾン群に151例（男性56％、平均年齢64.5歳）が、プラセボ群には153例（同：57％、62.8歳）が割り付けられた。304例中143例（47％）は肺炎重症度指数（pneumonia severity index：PSI）でクラス4～5の患者であった（デキサメサゾン群79例、プラセボ群64例）。入院期間中央値は、デキサメサゾン群が6.5日（IQR：5.0～9.0）と、プラセボ群の7.5日（同：5.3～11.5）に比べ有意に短縮した（p＝0.0480）。院内死亡や重篤な有害事象はまれで、両群間に差は認めなかった。重複感染がデキサメサゾン群の7例（5％）、プラセボ群の5例（3％）にみられた（p＝0.54）。デキサメサゾンによると考えられる胃穿孔が1例（第3日目）に認められた。高血糖が、デキサメサゾン群で44％（67/151例）と、プラセボ群の23％（35/153例）に比べ有意に高頻度にみられた（p＜0.0001）。著者は、「免疫不全状態にない市中肺炎患者の治療では、抗菌薬にデキサメサゾンを追加することで、入院期間を短縮できる可能性がある」と結論している。（菅野守：医学ライター）

重度大動脈弁狭窄症で高リスクの患者における大動脈弁置換術の手技について、経カテーテル法と開胸術とを比較した無作為化試験の結果、主要エンドポイントとした1年生存率は同程度であることが示された。ただし周術期のリスク（術後30日時点での重大脳卒中、重大血管合併症の発生）について重大な差が認められたという。米国・コロンビア大学付属ニューヨーク長老派教会病院のCraig R. Smith氏らによる報告で、NEJM誌2011年6月9日号（オンライン版2011年6月5日号）で発表した。これまで、外科的手術不適応の同患者に対して、経カテーテル法による大動脈弁置換術が死亡率を低下することが示されていたが、外科的手術適応の患者において両手技を直接比較する無作為化試験は行われていなかった。699例を追跡、主要エンドポイントは術後1年時点の全死因死亡率試験は2007年5月～2009年8月にかけて、25施設（米国22、カナダ2、ドイツ1）から699例の重度大動脈弁狭窄症で高リスクの外科的手術適応の患者が登録されて行われた。被験者は無作為に、大動脈弁置換術をバルーン拡張型ウシ心膜弁を用いた経カテーテル法（経大腿、経心尖アプローチのいずれか）にて受ける群と、開胸術にて受ける群とに割り付けられ、1年以上（中央値1.4年）追跡された。主要エンドポイントは、術後1年時点の全死因死亡率とした。また本試験は、経カテーテル置換術は開胸置換術に対し非劣性であるとの主要仮説を立て検討された。非劣性の定義は、死亡率群間差について95％信頼区間上限値が7.5％未満である場合とした。死亡率は同程度だが、周術期のリスク発生頻度が経カテーテル群で高い結果、全死因死亡率について、術後30日時点では経カテーテル群3.4％、開胸群6.5％であった（P=0.07）。1年時点ではそれぞれ24.2％、26.8％であり（P=0.44）、経カテーテル群が2.6ポイント低かった。同95％信頼区間上限値は3.0ポイントだった（非劣性についてのP=0.001）。一方、重大脳卒中の発生率について、術後30日時点で経カテーテル群3.8％、開胸群2.1％で（P=0.20）、1年時点ではそれぞれ5.1％、2.4％であった（P=0.07）。また、術後30日時点での重大血管合併症の発生率は、経カテーテル群で有意に高かった（11.0％vs. 3.2％、P

米国・ニューメキシコ大学で開発されたECHOモデル（Extension for Community Healthcare Outcomes model）は、必要な医療サービスを十分に受けられず、C型肝炎ウイルス（HCV）感染患者のような複合的な健康問題を抱える集団へのケア提供改善を目的として開発されたもので、テレビ会議システムを用いて、現地のプライマリ・ケア従事者に複合疾患の治療技術訓練プログラムを提供する。その効果について、これまでプライマリ・ケア従事者への訓練不足のため治療が行われてこなかったという農村地帯と刑務所をプログラム対象として検討した、同大内科部門のSanjeev Arora氏らによる前向きコホート研究の結果、ECHOモデルはHCV感染治療を効果的に行ううえで有効であることが示されたという。NEJM誌2011年6月9日号（オンライン版2011年6月1日号）で掲載された。大学HCVクリニックでの治療とECHOプログラム実施施設での治療の成果を比較C型肝炎感染については治療の進展、治癒率の改善が著しいが（HCV遺伝子型1感染患者45％、2および3は75％）、米国では治療を受けている慢性C型肝炎感染患者は少なく、処方数は2002年から2007年に34％減少したという。抗ウイルス薬の投与は重大な副作用と関連しており、多くの専門家による積極的な管理が必要だが、訓練不足のためプライマリ・ケア従事者による治療は行われていなかったことが背景にあり、ECHOモデルが開発された。Arora氏らによる試験は、ニューメキシコ大学HCVクリニックでの治療と、ECHOプログラムによる訓練を受けたプライマリ・ケア従事者がいる21ヵ所の農村地帯および刑務所での治療を比較し行われた。被験者は、これまで治療を受けたことがない慢性HCV感染患者合計407例で、ウイルスが持続的陰性であることを示すSVRを主要エンドポイントとした。SVR率、大学治療群57.5％、ECHO施設治療群が58.2％結果、SVR率は、大学治療群が57.5％（84/146例）、ECHO施設治療群が58.2％（152/261例）だった（群間差：0.7ポイント、95％信頼区間：－9.2～10.7、P＝0.89）。またHCV遺伝子型1感染患者におけるSVR率は、大学治療群が45.8％（38/83例）、ECHO施設治療群が49.7％（73/147例）だった（P=0.57）。重大な有害事象の発生率は、大学治療群で13.7％、ECHO施設治療群では6.9％だった。Arora氏は「サービスが不十分な地域におけるHCV感染治療に、ECHOモデルは効果的な方法であることが示された。このモデルを実施することで、他の州や米国以外でも、現在可能な患者数よりも多くのHCV感染患者を治療することが可能となるであろう」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

卵巣がん検診は、卵巣がんによる死亡の低下に結びついておらず、むしろ偽陽性による過剰検査やそれによる有害事象の発生につながっていることが報告された。米国・ユタ大学健康科学センターのSaundra S. Buys氏らが行った無作為化比較対照試験の結果で、JAMA誌2011年6月8日号で発表した。本報告は、前立腺がん、肺がん、大腸がん、卵巣がんの検診有効性について行った試験「Prostate, Lung, Colorectal and Ovarian（PLCO）Cancer Screening Trial」の一環。これまで、腫瘍マーカーCA-125測定と経膣的超音波により行われる卵巣がん検診の、死亡リスクに対する効果は明らかになっていなかった。8万人弱を2群に分けCA-125・経膣的超音波で検診、中央値12年追跡Buys氏らは、1993年11月～2001年7月にかけて、55～74歳の女性7万8,216人を対象に試験を行った。被験者を無作為に2群に分け、一方の3万9,105人（検診群）は、年1回の腫瘍マーカーCA-125によるスクリーニングが6年間と、経膣的超音波による検査が4年間行われた。もう一方の3万9,111人（対照群）には、スクリーニングは実施されず、通常の医療的ケアが行われた。被験者は2010年2月末まで追跡された。追跡期間は最大で13年、中央値は12.4年だった。検診群の死亡リスク1.18倍、偽陽性で外科的フォローアップ受けた人の15％に重篤な有害事象結果、卵巣がんと診断を受けたのは、検診群が212人（1万人・年当たり5.7人）、対照群が176人（同4.7人）だった（リスク比：1.21、95％信頼区間：0.99～1.48）。卵巣がんによる死亡は、検診群が118人（同3.1人）で、対照群が100人（同2.6人）だった（死亡リスク比：1.18、95％信頼区間：0.82～1.71）。検診群における偽陽性は3,285人にみられた。そのうち1,080人が外科的フォローアップを受け、1つ以上の重篤な有害事象が163人（15％）に発生していた。なおその他の原因（卵巣がん、大腸がん、肺がんを除く）による死亡は、検診群が2,924人（1万人・年当たり76.6人）、対照群2,914人（同76.2人）だった（リスク比：1.01、95％信頼区間：0.96～1.06）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

15歳未満でがんの診断を受けた小児がん生存者が、40歳超で原発性新生物を発症するリスクは、消化器と尿生殖器で特に高いことが明らかにされた。また、全体の新生物発症に関する標準比罹患比（SIR）は3.9だった。英国・バーミンガム大学健康保健科学スクールのRaoul C. Reulen氏らが、小児がん生存者約1万8,000人について行ったコホート試験「British Childhood Cancer Survivor Study」で明らかにしたもので、JAMA誌2011年6月8日号で発表した。小児がん生存者が原発性新生物を発症するリスクが高いことは知られているが長期リスクについては明らかではなかった。中央値24年追跡、原発性新生物は1,354人に発症Reulen氏らは、1940～1991年にかけて、英国において15歳未満でがんの診断を受けた1万7,981人について、2006年12月まで追跡した。追跡期間の中央値は24.3年（平均25.6年）だった。その間、原発性新生物の発症が認められたのは1,354人だった。なかでも最も多かったのは中枢神経系（344人）で、次いで非黒色腫皮膚がん（278人）、消化器系（105人）、尿生殖器（100人）、乳がん（97人）、骨（94人）だった。すべての原発性新生物の標準比罹患比（SIR）は、3.9（95％信頼区間：3.6～4.2）、絶対超過リスク（AER）は1万人・年当たり16.8だった。40歳超の新生物発生に関する超過リスク、消化器5.9、尿生殖器6.0なかでも、40歳超で絶対超過リスクが大きかったのは、消化器と尿生殖器における原発性新生物で、AERは1万人・年当たりそれぞれ5.9（同：2.5～9.3）と6.0（同：2.3～9.6）だった。なお原発性新生物全体の絶対超過リスクのうち、消化器と尿生殖器が36％を占めた。また、腹部骨盤放射線照射を受けた小児がん生存者の、50歳までの大腸がんの累積発生率は1.4％（同：0.7～2.6）で、これは一親等親族の2人以上が大腸がんの診断を受けている人の1.2％と同程度だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ヘルスケアリーダーとしての感性と知性を磨く場として、よりよい日本の医療の実現に志高く取り組んでいる方々が集うIHL（NPO法人　ヘルスケアリーダーシップ研究会）は、第3期となる「IHL2011」のメンバーを募集しています。第2期の「IHL2010」では約５０名の志高い方々が、素晴らしい講師陣のもとで、リーダーシップの醸成を図りました。そして、「IHL2011」もさらにパワーアップをし、本年9月よりスタートします。【IHL2011説明会・公開セミナー開催概要】 ●日時：平成23年7月16日（土）　14：30開場　15:00-17:30 ●会場：霞ヶ関コモンゲート西館30階帝人株式会社グループ会議室　東京都千代田区霞が関三丁目2番1号http://www.teijin.co.jp/about/company/branch/tokyo_j.html ●テーマ：「ヘルスケアリーダーシップとは」 ● 内容：　・IHL2010の活動報告　・グループディスカッションと発表 ●参加費：無料 ●定員：80名 ●申込期限：7月8日（金） ※定員に達した場合募集を終了することがございます。　説明会の様子は後日Ustreamにて配信いたします。　ご参加いただけない方も、説明会の様子をご覧いただけます。　本件詳しくは7月8日(金)以降ホームページをご覧ください。（http://ihl.jp/） ●懇親会：　説明会・公開セミナーの後に懇親会を予定しています。　参加希望の方は、申し込みの際にお申し出ください。　＊会費は4000円を予定しています。 ●申込方法：　下記の手順でお申し込みください。　（1）送信先：ihl.recruit@gmail.com　（2）件　名：IHL2011説明会申し込み　（3）内　容：氏名、所属、連絡先（メールアドレス／携帯電話番号）、懇親会の出席/欠席 ●お問い合わせ先：ihl.recruit@gmail.com ●IHL2011説明会・公開セミナー当日スケジュール ：　15:00-15:10　理事長挨拶　（10分）　15:10-15:30 昨年度の活動報告と本年度の予定説明　（20分）　15:30-15:45　質疑応答　（15分）　15:45-16:00 IHL2010フィードバック　 （15分） 　　　　　　　　（参加者発表３人）　16:00-16:05　休憩　 （5分）　16:05-17:00　グループディスカッション　 （55分）　17:00-17:20　グループ発表 （20分）　17:20-17:30　書類選考に関する説明　（10分）　17:30-20:00 　懇親会【ヘルスケアリーダーシップ研究会　理事長　武藤 真祐氏より】このたびは、IHL2011に際しまして、説明会および公開セミナーを行いますのでご案内します。参加は無料です。定員に達し次第締切らせていただきます。ご関心ある方はお早めにお申し込みください。IHL2011では、参加をご希望される全ての方々から書類による応募選考をさせていただきます。詳しい『IHL2011のご案内』につきましては、ホームページ（http://ihl.jp/）の入会案内をご覧ください。皆さまにお目にかかれますのを、一同楽しみにいたしております。【IHLの実績】 ●参加者プロフィール（IHL2010実績より）　・男女比：男性62%、女性38%　・所属：医療機関24%、医療情報企業12%、医療系人材11%、製薬企業9% 行政8%他 ●講師実績抜粋（IHL2009、IHL2010実績より）　・永井 良三氏/東京大学大学院医学系研究科内科専攻循環器内科教授、元東京大学医学部附属病院病院長、紫綬褒章受章者　・濱田　邦夫氏/森・濱田松本法律事務所客員弁護士、元最高裁判所判事、旭日大綬章受賞者　・古川 俊治氏/参議院議員、医師、弁護士、慶応義塾大学医学部教授、慶応義塾大学法科大学院教授　・田中滋氏/慶應義塾大学大学院経営管理研究科経営管理専攻教授　・関口康氏/元ヤンセンファーマ 代表取締役社長　・八代　尚宏氏/国際基督教大学教養学部教授、元内閣府経済財政諮問会議議員　・井伊 雅子氏/一橋大学国際・公共政策大学院　教授　東京大学公共政策大学院医療政策教育・研究ユニット特任教授　・岡田 武史氏/元サッカー日本代表監督　・野田 智義氏/ＮＰＯ法人アイエスエル理事長　・門永 宗之助氏/INTRINSICS 代表、元McKinsey & Companyディレクター　・佐藤 正久氏/参議院議員、元陸上自衛官１等陸佐‘ひげの隊長’

睡眠時間が短い小児は過体重となるリスクが増大していることが、ニュージーランド・オタゴ大学のPhilippa J Carter氏らが行ったFLAME試験で示され、BMJ誌2011年6月4日号（オンライン版2011年5月26日号）で報告された。体重増加の原因としては、除脂肪体重の増加ではなく、むしろ脂肪蓄積の増大の影響が大きいという。子どもの睡眠不足が体重増加を招くとの指摘は多いが、最近の縦断的研究は睡眠時間や身体活動の客観的な反復測定を行っておらず、交絡変数の調整にもばらつきがみられるなどの限界があり、成長期の睡眠不足と体脂肪量、除脂肪量の変化の関連を評価した検討はないという。睡眠、身体活動、体脂肪量、除脂肪量を客観的に反復測定FLAME（Family Lifestyle, Activity, Movement and Eating）試験は、小児における睡眠時間の短縮と体格指数（BMI）、体脂肪量との関連の評価を目的に、反復測定に基づいて行われた縦断的研究である。ニュージーランド、ダニーデン市で、2001年7月19日～2002年1月19日までに出生した新生児コホートから選択基準を満たした413人が選出され、そのうち244人（59％）が参加した（女児44％、白人83％、3歳時の平均身長：95.5cm、平均体重：15.7kg、平均BMI：17.1）。3歳から7歳となるまで、6ヵ月ごとに大学のクリニックで診察を行った。BMI、生体電気インピーダンス法および二重エネルギーX線吸収測定法（DXA）による体脂肪量、除脂肪量の測定、加速度測定法による身体活動と睡眠時間の測定、質問票を用いて食事の摂取状況（果物や野菜、非主要食品）、テレビ視聴時間、家族因子（母親のBMIや教育歴、出生時体重、妊娠中の喫煙）の測定を行った。睡眠1時間延長でBMIが0.48減少多数の交絡因子を調整したところ、3～5歳時に睡眠時間が1時間延長するごとにBMIが0.48（95％信頼区間：0.01～0.96）ずつ減少し、7歳時の過体重（BMI≧85パーセンタイル）リスクが0.39（同：0.24～0.63）ずつ低下することが示された。3歳時のBMIについてさらなる調整を行うと、これらの相関関係はいっそう強化された。このようなBMIの変化が生じる理由として、除脂肪量インデックス（－0.21、95％信頼区間：－0.41～0.00）よりも体脂肪量インデックス（－0.43、同：－0.82～－0.03）の変化の影響が大きかった。著者は、「睡眠が十分でない小児は、多数の交絡因子で調整後も過体重となるリスクが増大しており、その原因は男女とも、除脂肪体重の増加よりも、むしろ脂肪蓄積の増大によると考えられた」と結論している。（菅野守：医学ライター）