若い時に持続性単独の無症候性顕微鏡的血尿が認められた人は、末期腎不全（ESRD）に至るリスクが有意に増大することが、イスラエルで行われたコホート研究から報告された。ただしその発生率および絶対リスクは非常に低いままではあった。報告は、同国シバメディカルセンターのAsaf Vivante氏らが約22年間の長期にわたるリスクを追跡したもので、JAMA誌2011年8月17日号で発表された。これまで、同リスクに関する長期アウトカムを検証したデータは有効なものがほとんどなかった。イスラエル16～25歳120万人超を約22年追跡調査は、イスラエル全国民ベース後ろ向きコホート研究として行われた。対象となったのは、1975～1997年に兵役検査を受けた16～25歳（男性60％）の120万3,626人で、その医療データとイスラエルESRDレジストリデータとをリンクして検証された。検証データに含まれたのは、1980年1月1日から2010年5月31日までに治療を受けたESRDインシデント症例で、Cox比例ハザード・モデルを用いて、持続性単独の無症候性顕微鏡的血尿と診断された被験者におけるESRD治療発生のハザード比（HR）が推定された。主要評価項目は、ESRD治療開始日（初めての透析治療開始日または腎移植を受けた日）。追跡期間は21.88（SD 6.74）年だった。ESRD発生リスク、血尿診断あり群がなし群の19.5倍被験者120万3,626人のうち、持続性単独の無症候性顕微鏡的血尿と診断されたのは3,690人（0.3％）だった。そのうち、ESRD治療となったのは26人で0.70％だった。これに対し、同診断なし群（119万9,936人）でESRD治療となったのは0.045％（539人）だった。発生率は10万人・年につき、診断あり群34.0、診断なし群2.05で、粗ハザード比は19.5（95％信頼区間：13.1～28.9）だった。年齢、性、父親の出身国、登録年、BMI、基線血圧で補正した多変量モデルにおいても、同ハザード比は18.5（同：12.4～27.6）で、リスクの大きさは変わらなかった。なおESRD治療リスクが特に大きかったのは、一次性糸球体疾患を原因とした場合で、発生率は10万人・年につき、診断あり群19.6、診断なし群0.55で、ハザード比は32.4（同：18.9～55.7）だった。無症候性顕微鏡的血尿が原因と考えられたESRD治療者の割合は、4.3％（95％信頼区間：2.9～6.4％）であった。（武藤まき：医療ライター）

　抗てんかん薬であるラモトリギン（商品名：ラミクタール）は、2011年7月、国内初となる「双極性障害における気分エピソードの再発・再燃抑制」を効能・効果とする適応追加の承認を取得した。双極性障害とは　双極性障害は、躁状態または軽躁状態とうつ状態が反復して現れる疾患である。躁状態とうつ状態が反復して現れる双極I型障害と、軽躁状態とうつ状態が反復して現れる双極II型障害とに分類される。また、双極性障害は再発を繰り返す疾患であり、その再発率は1年間で48～60%、5年間で81～91%であると報告されている1）。　わが国における双極性障害の患者数は約40万人、潜在患者数は100万人を超えるともいわれている。双極性障害の診断・治療における課題　双極性障害の診断では、躁状態または軽躁状態を見逃さないことが重要となる。過去に明確な躁状態がみられる双極I型障害の診断は比較的容易だが、双極II型障害の軽躁状態は患者本人が自覚していないことが多く、診断が難しいケースも少なくない。実際、うつ病外来受診者の約60%が双極II型障害であると報告されている2）。このように、双極性障害、とくに双極II型障害の患者は見逃されている可能性が高く、適切に診断することが求められる。　また、気分エピソードの再発・再燃を予防することも非常に重要となる。双極性障害は再発率が高く、再発を繰り返すことで患者の社会的予後および生命予後は悪化する。そのため、治療の際は、長期的な視点から生涯にわたる維持療法を行う必要がある3）。その一方、わが国における双極性障害の治療選択肢は限られており、新しい選択肢の登場が待ち望まれていた。ラモトリギンが日本初「気分エピソードの再発・再燃抑制」の適応　そのような中、海外での豊富な使用実績を持つラモトリギンが適応追加の承認を取得した。「双極性障害における気分エピソードの再発・再燃抑制」を効能・効果とした、国内初となる本適応症は、双極性障害という疾患の本質を突くものであり、双極性障害の治療概念に変化をもたらすことが期待されている。ラモトリギンは気分エピソードの再発・再燃までの期間を延長　ラモトリギンの再発・再燃抑制効果は、国内臨床試験においても示されている。DSM-IV-TRで双極I型障害と診断され、最も新しい気分エピソードが大うつ病、軽躁病、あるいは躁病エピソードである20歳以上の患者229例を対象としたプラセボ対照多施設共同二重盲検比較試験において、試験を中止・脱落するまでの期間（Time to withdrawal from study : TWS）の中央値は、ラモトリギン群（1日1回200mg）で169.0日（95%信頼区間：111.0-）、プラセボ群で67.5日（同：32.0-127.0）と、ラモトリギン群が有意に長く（p=0.010、Log-rank検定）4）、ラモトリギンが双極性障害における気分エピソードの再発・再燃までの期間（すなわち寛解状態でいられる期間とほぼ同義）を延長することが示された。ラモトリギンは長期にわたり双極性障害患者の予後を改善　双極性障害はうつ状態で過ごす期間のほうが長いため、うつ病と診断されるケースも少なくない。とくに、双極II型障害は診断までに長い期間を必要とすることも多い。新たな治療薬の登場により、双極性障害への関心が高まり、早期診断の浸透が望まれる。また、治療の際は、再発予防を念頭に置いた長期的な視点が望まれる。　双極性障害における気分エピソードの再発・再燃抑制に適応を有するラモトリギンは、長期にわたり双極性障害患者の予後を改善する薬剤といえ、今後、双極性障害の早期診断・再発予防の浸透への貢献が期待される薬剤である。

英国・バーミンガム大学医療経済学教室のPelham Barton氏らは、「国民への心血管疾患予防を目的としたリスク因子低減の各種プログラムは、適度でも達成さえすれば国民の健康増進とともに、医療制度財源の正味のコスト削減にも結びつく」ことを、イングランドとウェールズ全住民を対象としたモデル研究の結果、報告した。英国での心血管疾患死亡は年間15万人以上、罹患者は500万人以上、医療コストは年間300億ポンド以上に上るという。BMJ誌2011年8月13日号（オンライン版2011年7月28日号）掲載報告より。モデル分析で、降圧、減塩など各種プログラムの10年効果を試算Barton氏らは経済モデル分析法にて、心血管疾患リスク因子を減らす各種国民啓発・介入プログラムの疾患予防効果および費用対効果を評価した。10年間にわたる心血管疾患低下のためのプログラム効果を測定する表計算式を作成し、ベネフィットが男女、全年齢、全リスク群に適用され続けた場合と仮定したモデルを作成。同モデルを、血圧と総コレステロールを少しでも減らすことを目的とした2つの一般向け啓発プログラムと、塩分とトランス脂肪酸の摂取減を定めた2つの法的介入プログラムに適用して試算した。主要評価項目は、介入効果によって回避された心血管イベント数、獲得されたQALYｓ（質調整生存年）、削減された医療コストとした。目標アウトカム達成のために費やされた対価についても推定された。コレステロール、血圧の平均値5％低下で8,000万～1億ポンド以上の医療費削減結果、プログラム1つの介入で、何も介入がされなかった場合と比較して、心血管イベントは年間、イングランドとウェールズ全住民（約5,000万人）の1％までに減少し、医療コストは3,000万ポンド以上削減されると試算された。また、コレステロールと収縮期血圧の平均値低下5％が達成となれば（5％は他国ではすでに達成されている）、医療コスト削減は8,000万～1億ポンド以上と試算された。塩分摂取を3g/日とする（現状では約8.5g/日）法的およびその他の対策による効果は、年間で約3万例の心血管イベント回避と、4,000万ポンド以上の医療コスト削減をもたらすと試算された。トランス脂肪酸については、摂取量を総エネルギー量の約0.5％までに減らし続ければ、約57万生存・年の獲得と、英国の国民健康保険制度であるNHSに年間2億3,000万ポンドのコスト削減効果をもたらす可能性が試算されたという。

世界各国の主要都市で、主に交通渋滞緩和を目的に導入が進んでいる、公共の自転車共有システムについて、スペイン・環境疫学研究センターのDavid Rojas-Rueda氏らは、同国バルセロナ市で2007年3月に導入された「Bicing（ビシング）」（http://www.cycle-info.bpaj.or.jp/japanese/report/jpg/h20_8/h20_8_1top.html）と呼ばれる同システムの、健康に及ぼすベネフィットとリスクについて調査を行った。その結果、「交通事故や大気汚染などのリスクよりも、ベネフィット（死亡減、CO2減）が大きく、また二酸化炭素排出量を減らすなど公衆衛生上の改善効果も期待できる」と報告している。BMJ誌2011年8月13日号（オンライン版2011年8月4日号）掲載報告より。バルセロナの自転車共有システム利用者18万人余りを対象に調査Rojas-Rueda氏らは、都市部での自転車ユーザーと自動車ユーザーを比較して、それぞれの健康に及ぼすリスクとベネフィットを推定する健康影響評価研究を行った。自転車ユーザーは、18万1,982人のBicing契約者が調査対象となった。主要評価項目は、身体活動レベル、大気汚染物質の吸入（2.5μm以下の粒子状物質への曝露）、交通事故の3領域の全死因死亡率とした。副次評価項目は、二酸化炭素排出レベルの変化とした。交通事故や大気汚染物質吸入のリスクをベネフィットが上回る結果、自動車ユーザーと比較してBicing利用者の推定死亡率は、年間で交通事故による死亡が0.03、大気汚染物質の吸入による死亡が0.13増加しただけだった。一方、Bicing利用で身体活動が促進された結果として、死亡が12.46減少し（ベネフィット対リスク比：77）、年間死亡数では12.28が回避された。また、Bicingを用いた結果として、1年間の二酸化炭素排出量は約9,062,344kg減少すると推計された。

脳卒中の予防におけるホモシステイン低下療法は、葉酸摂取量が多い地域ではベネフィットがないことが、英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのMichael V Holmes氏らの検討で確認された。MTHFR（メチレンテトラヒドロ葉酸還元酵素）遺伝子の677C→T変異は血清ホモシステイン濃度の増加や脳卒中リスクの上昇と関連を示す。その影響は低葉酸食を摂取する地域で高いことが報告されているが、葉酸の効果と小規模試験バイアスを区別するのは難しいとされる。無作為化試験のメタ解析では、ホモシステイン低下療法による冠動脈心疾患や脳卒中の抑制効果は確認されていないが、これらの試験は一般に葉酸摂取量の多い集団を対象にしているという。Lancet誌2011年8月13日号（オンライン版2011年8月1日号）掲載の報告。葉酸摂取の影響を、遺伝子解析と無作為化試験のメタ解析で評価研究グループは、葉酸の摂取状況がMTHFR遺伝子677C→T多型と脳卒中の関連に及ぼす影響を、遺伝子解析および無作為化対照比較試験のメタ解析によって検討した。5万9,995人のホモシステインのデータと2万885件の脳卒中イベントを含む237のデータセットについて遺伝子解析を行った。得られた知見を、ホモシステイン低下療法と脳卒中リスクに関する13の無作為化試験のメタ解析（4万5,549人、脳卒中イベント2,314件、一過性脳虚血発作269件）の結果と比較した。MTHFR遺伝子変異がホモシステイン濃度に及ぼす影響は、葉酸低摂取地域のアジアで大きいMTHFR遺伝子677C→T変異が血清ホモシステイン濃度に及ぼす影響は、葉酸摂取量の少ないアジア地域［common alleleのホモ接合体（CC型）に対するrare alleleのホモ接合体（TT型）の血清ホモシステイン濃度の増分：3.12μmol/L、95％信頼区間：2.23～4.01］のほうが、摂取量の多いアメリカ、ニュージーランド、オーストラリア地域（同：0.13μmol/L、－0.85～1.11）に比べて大きかった。脳卒中リスクのオッズ比も、アジア地域は1.68（95％信頼区間：1.44～1.97）であり、アメリカ、ニュージーランド、オーストラリア地域の1.03（同：0.84～1.25）に比べて高かった。無作為化試験のほとんどが、葉酸濃度が高い集団あるいは上昇傾向にある集団の居住地域で実施されていた。ホモシステイン低下療法を検討した試験における脳卒中の相対リスク（0.94、95％信頼区間：0.85～1.04）は、葉酸摂取状況が類似する集団を対象とした大規模な遺伝子解析でホモシステイン低下の程度から予測された相対リスク（1.00、同：0.90～1.11）と同等であった。これに比べ、葉酸低摂取地域（アジア）における大規模な遺伝子解析から予測されたホモシステイン低下療法の脳卒中予防効果はより大きかった（相対リスク：0.78、95％信頼区間：0.68～0.90）が、ホモシステイン低下療法が脳卒中のリスクに及ぼす影響を葉酸低摂取地域に限定して評価した試験はなかった。著者は、「遺伝子解析の結果は、葉酸摂取量が多い地域では脳卒中の予防におけるホモシステイン低下療法のベネフィットはないとするメタ解析の知見と一致した」と結論し、「葉酸の効果を確立するには、より大規模な遺伝子解析において葉酸低摂取状態でのMTHFR遺伝子677C→T変異と脳卒中の関係を評価する必要があり、ホモシステイン低下療法の脳卒中予防効果を葉酸低摂取地域で検討する無作為化試験を行うべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　AVI-4658（phosphorodiamidate morpholino oligomer：PMO）は、デュシェンヌ型筋ジストロフィーに対し安全に投与可能で、ジストロフィン蛋白の正常化をもたらすことが、英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのSebahattin Cirak氏らの検討で示された。デュシェンヌ型筋ジストロフィーは、約3,500人に1人の頻度で男児にのみ発生する進行性の重度な神経筋疾患で、X染色体短腕のジストロフィン遺伝子の読み取り枠（open reading frame）のずれに起因するジストロフィン産生の障害が原因とされる。AVI-4658はエクソン51のスキッピング（読み飛ばし）を誘導するPMOで、動物やヒトにおいてジストロフィン蛋白を回復させることが確認されている。Lancet誌2011年8月13日号（オンライン版2011年7月25日号）掲載の報告。用量漸増法による非盲検第II相試験　研究グループは、デュシェンヌ型筋ジストロフィーに対するAVI-4658治療の臨床的な安全性および生化学的効果を用量漸増法で評価する非盲検の第II相試験を行った。　対象は5～15歳のデュシェンヌ型筋ジストロフィーの外来患者で、治療開始前と12週のAVI-4658治療（静注投与、0.5、1.0、2.0、4.0、10.0、20.0mg/kg）を施行後に筋生検が行われた。　主要評価項目はAVI-4658の安全性と耐用性とした。副次評価項目は、エクソン51のスキッピングとジストロフィン蛋白の回復を誘導するAVI-4658の薬物動態学的活性とし、RT-PCR法、免疫組織化学検査、免疫ブロット法で測定した。耐用性は良好、19例中7例で奏効　英国内2施設から19例（平均年齢8.7歳、6～13歳）が登録された（0.5mg/kg群：4例、1.0mg/kg群：2例、2.0mg/kg群：2例、4.0mg/kg群：3例、10.0mg/kg群：4例、20.0mg/kg群：4例）。　有害事象は軽度（63％）から中等度（32％）がほとんどで、用量に依存して頻度や重症度が上昇することはなかった。いずれの用量でもAVI-4658関連の重篤な有害事象は認められず、耐用性は良好であった。　すべての用量群でエクソン51のスキッピングが確認され、用量依存性に新たなジストロフィン蛋白の発現が認められた（p＝0.0203）。7例で治療が奏効し（2.0mg/kg群の1例、10.0mg/kg群の3例、20.0mg/kg群の3例）、ジストロフィンの平均蛍光強度が治療前の8.9％（95％信頼区間：7.1～10.6）から治療後は正常対照と同等の16.4％（同：10.8～22.0）まで増加した（p＝0.0287）。　最も治療効果の高かった3例（2.0、10.0、20.0mg/kgの各群1例ずつ）の治療後のジストロフィン陽性筋線維の割合はそれぞれ21、15、55％であった。これらの知見をウェスタンブロット法で確認したところ、ジストロフィン蛋白の発現が治療後には正常レベルにまで回復していた（それぞれ治療前の2％から治療後は18％に、治療前0.9％から治療後17％に、0％から7.7％に）。　著者は、「デュシェンヌ型筋ジストロフィーに対するAVI-4658の安全性と生化学的効果が確認され、本剤はデュシェンヌ型筋ジストロフィーの疾患修飾性治療薬となる可能性が示された」と結論し、「今後、臨床的な有効性に関する試験を実施する必要がある」としている。

重症疾患でICUに入室となった成人患者への静脈栄養法の開始は、早期開始（48時間以内）するよりも後期開始（8日目以降）のほうが、回復が早く合併症が少ないことが明らかにされた。ベルギー・ルヴェン大学病院集中ケア内科学のMichael P. Casaer氏ら研究グループが行った4,640例を対象とする多施設共同無作為化試験の結果による。重症疾患は、摂食障害を来し重度の栄養障害、筋消耗、虚弱をもたらし回復を遅らせるため栄養療法が開始されるが、アウトカム改善については明らかになっていなかった。Casaer氏らは、投与ルート、タイミング、目標カロリー、栄養療法のタイプに着目し、特に議論となっている経腸栄養法単独では目標カロリーが達成できないICU重症成人患者への静脈栄養法開始のタイミングについて試験を行った。NEJM誌2011年8月11日号（オンライン版2011年6月29日号）掲載報告より。静脈栄養法開始について早期開始群と後期開始群とに無作為化し検討試験は、2007年8月1日～2010年11月8日の間にベルギー国内7つのICUから登録された、経腸栄養法では栄養不十分（栄養リスクスコア7段階で3以上）のICU成人患者4,640例を対象とし、静脈栄養法の早期開始（ヨーロッパのガイドラインに基づく）と後期開始（米国・カナダのガイドラインに基づく）とについて比較された。早期開始群（2,312例）は、ICU入室後48時間以内に静脈栄養が開始され、後期開始群（2,328例）は7日目においても栄養不十分な場合で8日目に開始された。経腸栄養の早期開始のプロトコルは両群同一に適用され、正常血糖達成にはインスリンが注入された。後期開始群の生存退室率・生存退院率が相対的に6.3％上回る結果、後期開始群の患者は、ICUからの早期生存退室率（ハザード比：1.06、95％信頼区間：1.00～1.13、P=0.04）と病院からの生存退院率（同1.06、1.00～1.13、P=0.04）が相対的に6.3％上回り、退院時の機能状態の低下を示す所見は認められなかった。ICU内死亡率、病院内死亡率、90日生存率は、両群で同程度だった。また後期開始群の患者は早期開始群患者と比較して、ICU感染症（22.8％対26.2％、P=0.008）、胆汁うっ滞発生率（P

胸膜感染患者には、t-PA（組織プラスミノーゲン活性化因子）＋DNase（デオキシリボヌクレアーゼ）併用療法が有効であることが明らかにされた。t-PA療法、DNase療法それぞれ単独では効果が認められなかった。英国・オックスフォード大学のNajib M. Rahman氏らが、210例を対象に多施設共同無作為化二重盲検ダブルダミー試験「MIST2」を行った結果で、併用療法群のみドレナージが改善し、手術処置の減少、入院期間の短縮が認められたという。胸膜感染は30％以上が死亡もしくは手術照会となる。感染体液のドレナージが治療の鍵となるが、初の多施設共同大規模無作為化試験であった胸腔内線維素溶解療法（ストレプトキナーゼ注入）を検討した試験「MIST1」ではドレナージの改善はみられなかった。NEJM誌2011年8月11日号掲載報告より。210例をプラセボ、併用、各単独の4治療群に無作為化し有効性を検討Rahman氏らは、胸腔内線維素溶解療法の有効性について、t-PA、DNaseを用いた試験を行った。t-PAの使用は症例シリーズ研究から支持されるもので、DNaseは小規模動物実験で胸膜感染症への可能性が示されていた。試験は、2005年12月～2008年11月に英国内11施設から登録された210例を対象とし、ダブルプラセボ群、t-PA＋DNase併用群、t-PA＋プラセボ群、DNase＋プラセボ群の、4つの3日間の治療群に無作為に割り付けられた。主要アウトカムは、胸膜不透明度の変化とされた。測定は、半胸郭における浸出液が占める割合を胸部X線で撮影して測定し、1日目と7日目を比較した。副次アウトカムは、手術照会、入院期間、有害事象などが含まれた。胸膜不透明度変化、手術照会、入院期間ともプラセボと比べ有意に改善結果、胸膜不透明度変化の平均値（±SD）は、プラセボ群の－17.2±19.6％に比べ、t-PA＋DNase併用群は－29.5±23.3%、併用群の変化が7.9％大きかった（差異：－7.9％、95％信頼区間：－13.4～－2.4、P=0.005）。一方、t-PA単独群の変化は－17.2±24.3％、DNase単独群は－14.7±16.4％で、プラセボ群との差は有意ではなかった（それぞれP=0.55、P=0.14）。また3ヵ月時点の手術照会発生率は、プラセボ群16％であったのに対し併用群は4％で有意に少なかった（オッズ比：0.17、95％信頼区間：0.03～0.87、P=0.03）。一方で、DNase単独群の発生率は39％で、プラセボ群よりも約3.5倍有意な手術照会率の増大が認められた（オッズ比：3.56、95％信頼区間：1.30～9.75、P=0.01）。入院期間は、併用群がプラセボ群よりも6.7日短縮した（差：－6.7、－12.0～－1.9、P=0.006）。単独群ではいずれもプラセボ群と有意な差は認められなかった。有害事象については、4群間で有意な差が認められなかった。（朝田哲明：医療ライター）

　米国で新規開発された便秘型過敏性腸症候群および慢性便秘の経口治療薬である、C型グアニリル酸シクラーゼ受容体作動薬のlinaclotideについて、有効性と安全性を検討した2つの無作為化試験の結果が報告された。米国・ベス・イスラエル医療センターのAnthony J. Lembo氏らが、約1,300人の慢性便秘患者について行ったもので、NEJM誌2011年8月11日号で発表した。linaclotide 145μg/日と290μg/日を12週間投与　研究グループは、慢性便秘患者1,276人について、12週間にわたり、2つの多施設協同無作為化プラセボ対照二重盲検試験（試験303と試験01）を行った。研究グループは被験者を無作為に3群に分け、linaclotide 145μg/日、linaclotide 290μg/日、プラセボを、それぞれ1日1回、12週にわたり投与した。　主要有効性エンドポイントは、週3回以上の自発的な排便（CSBM）と、12週のうち9週以上で試験開始時点よりも自発的排便回数が週1回以上増加したことが認められた、の2つとした。有害事象についてもモニタリングされた。主要有効性エンドポイント達成、linaclotide群16～21％に対しプラセボ群は6％以下　その結果、主要有効性エンドポイントに達したのは、試験303と試験01それぞれで、linaclotide 145μg群については21.2％と16.0％、linaclotide 290μg群は19.4％と21.3％だった。これに対しプラセボ群は3.3％と6.0％であり有意に低率だった（linaclotide群とプラセボ群の全比較についてP＜0.01）。　1週間の排便回数、腹部不快感、鼓脹などを評価した副次エンドポイントについては、いずれのlinaclotide群とも、その割合はプラセボ群より有意に高率だった。　なお、有害事象については下痢を除き全試験群で同程度であった。両linaclotide群で下痢による試験中止は4.2％だった。　研究グループは、「これら2つの大規模な第III相試験において、linaclotideは慢性便秘患者の腸・腹部症状を改善し、重度の便秘を有意に軽減した。さらなる試験により、linaclotideの潜在的な長期リスクおよびベネフィットを評価する必要がある」と結論している。

高齢女性の睡眠呼吸障害は、軽度認知障害や認知症の発症リスクを1.85倍に増大することが明らかにされた。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のKristine Yaffe氏らが、認知症の認められない高齢女性約300人を対象とする前向き観察試験を行った結果によるもので、JAMA誌2011年8月10日号で発表した。反復性覚醒や間欠性低酸素血症を特徴とした睡眠呼吸障害は高齢者によくみられ、これまでの断面調査で、低い認知能力との関連が示唆されているものの、認知障害発症につながるかどうかについては明らかにされていなかった。認知症のない高齢女性298人を、平均4.7年追跡研究グループは、2002年1月～2004年4月にかけて、認知症の認められない高齢女性298人［平均年齢82.3歳（SD 3.2）］について、終夜睡眠ポリグラフィを行い、2006年11月～2008年9月に測定された認知状態（正常、認知症、軽度認知障害）との評価を行った。睡眠呼吸障害の定義は、睡眠中1時間につき無呼吸・低呼吸指数15以上とし、多変量解析にて、年齢、人種、ボディマス指数、教育レベル、喫煙の有無、糖尿病・高血圧症の有無、薬物療法の有無（抗うつ薬、ベンゾジアゼピン系抗不安薬、非ベンゾジアゼピン系抗不安薬）、基線での認知スコアについて補正を行い、低酸素症、睡眠の分断および持続が、軽度認知障害や認知症の発症リスクと関連しているかを調べた。追跡期間の平均値は4.7年だった。認知障害などの発症、睡眠障害のない人では約31％、ある人では約45％その結果、睡眠呼吸障害の認められない193人では、軽度認知障害や認知症を発症したのは60人（31.1％）だったのに対し、同障害が認められた105人では47人（44.8％）であり有意に高率だった（補正後オッズ比：1.85、95％信頼区間：1.11～3.08）。また、酸素脱飽和指数の上昇（15回／時以上）や無呼吸・低呼吸時間が睡眠時間の7％超の場合も、いずれも軽度認知障害や認知症の発症リスク増大との関連が認められた。それぞれ補正後オッズ比は1.71（95％信頼区間：1.04～2.83）、2.04（同：1.10～3.78）だった。一方で、睡眠の分断（覚醒回数／時、覚醒時間を低中高に分類し評価）および睡眠持続時間（総睡眠時間を低中高に分類し評価）についてはいずれも関連が認められなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

協同乳業株式会社は17日、同社の松本光晴主任研究員らが、（独）農業・食品産業技術総合研究機構・生物系特定産業技術研究支援センター「イノベーション創出基礎的研究推進事業」の平成21年度課題「健康寿命伸長のための腸内ポリアミン濃度コントロール食品の開発」（研究代表者：同氏）の研究において、プロバイオティクス ビフィズス菌「LKM512」の摂取により、マウスの寿命伸長効果が得られることを発見したと発表した。今回の研究は、プロバイオティクスビフィズス菌「ＬＫＭ５１２」を摂取し、腸内細菌にポリアミンを生成させることで、老年病の原因である慢性炎症を抑えることが可能になるという仮説を検証するために実施した。実験は、１０ヶ月齢のマウス（ヒト換算：３０－３５歳）を用い、ＬＫＭ５１２投与、ポリアミンの経口投与、生理食塩水との比較試験の形式で行った。その結果、ＬＫＭ５１２は、大腸内のポリアミン濃度を上昇させることで、大腸バリア機能が維持され、抗炎症効果が得られ、寿命を伸長させることが明らかになった。一方、ポリアミンの経口投与でも一定の寿命伸長効果はあったものの、ＬＫＭ５１２と比較すると弱いものだった。今回の研究成果は、カロリー制限以外の方法で、マウスの寿命伸長効果が得られることを証明した数少ない成果となっている。なお、同研究結果は、米国オンライン科学誌「PLoS ONE（プロスワン）」で8月17日に公開された。詳細はプレスリリースへhttp://www.meito.co.jp/press_144.htm

第一三共株式会社は18日、米国食品医薬品庁(FDA)が、切除不能または転移性の悪性黒色腫（メラノーマ）治療剤 Zelboraf（一般名：vemurafenib、開発コード：PLX4032）を承認（8月17日：現地時間）したと発表した。Zelborafは、同社子会社のPlexxikon社（本社：米国カリフォルニア州）が創製した新規の経口低分子医薬品であり、BRAF遺伝子変異がある転移性メラノーマの治療薬として提携先のロシュグループと開発を進めていた。同社は、Zelborafの米国における共同販促権を有しており、米国においては、同社子会社の第一三共INC.（本社：ニュージャージー州）がロシュグループのジェネンテック社と同剤の共同販促活動を行うという。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/news/detail/004146.html

ACE阻害薬最大量で治療中の非糖尿病性腎症患者には、ガイドライン推奨レベルの減塩食を持続して摂らせることが、蛋白尿減少と降圧に、より効果的であることが52例を対象とする無作為化試験の結果、示された。試験は、オランダ・フローニンゲン大学医療センター腎臓病学部門のMaartje C J Slagman氏らが、同患者への追加療法として、減塩食の効果とARB追加の効果とを比較したもので、両者の直接的な比較は初めて。Slagman氏は、「この結果は、より有効な腎保護治療を行うために、医療者と患者が一致協力して、ガイドラインレベルの減塩維持に取り組むべきことを裏付けるものである」と結論している。BMJ誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月26日号）掲載報告より。ACE最大量投与中にARB and/or減塩食を追加した場合の蛋白尿と血圧への影響を比較Slagman氏らは、ACE阻害薬最大量服用中の非糖尿病性腎症患者の蛋白尿や血圧への影響について、減塩食を追加した場合と最大量のARBを追加した場合、あるいは両方を追加した場合とを比較する多施設共同クロスオーバー無作為化試験を行った。被験者は、オランダの外来診療所を受診する52例で、ARBのバルサルタン（商品名：ディオバン）320mg/日＋減塩食（目標Na+ 50mmol/日）、プラセボ＋減塩食、ARB＋通常食（同200mmol/日）、プラセボ＋通常食の4治療を6週間で受けるように割り付けられた。ARBとプラセボの投与は順不同で二重盲検にて行われ、食事の介入はオープンラベルで行われた。試験期間中、被験者は全員、ACE阻害薬のリシノプリル（商品名：ロンゲス、ゼストリルほか）40mg/日を服用していた。主要評価項目は蛋白尿、副次評価項目が血圧であった。直接対決では減塩食の効果が有意平均尿中ナトリウム排泄量は、減塩食摂取中は106（SE 5）mmol/日、通常食摂取中は184（6）mmol/日だった（P

2008年1月から米国ニューヨーク市では、チェーン・レストランに対し全メニューへの詳細なカロリー情報を表示する規制が実施となった。これまでカロリー表示が購入エネルギー量を減らす効果があったかどうかについて、入手可能なデータが限られていたため結果は判然としていなかったが、米国NY在住コンサルタントのTamara Dumanovsky氏らが、マクドナルドやバーガーキングなど人気ファストフード11社での顧客調査を実施し、表示義務化によるインパクトを調べた結果を報告している。BMJ誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月26日号）掲載報告より。ファストフード店で昼食の購入エネルギー量を顧客から聞き取り調査研究グループは、義務付け1年前の2007年春と義務付け9ヵ月後の2009年春に横断調査を実施した。昼食時間帯のニューヨーク市で、人気上位11社のファストフード・チェーン（マクドナルド、バーガーキング、ウェンディーズ、サブウェイ、オーボンパン、ケンタッキーフライドチキン〔KFC〕、ポパイピザ、ドミノピザ、ピザハット、パパジョンズピザ、タコベル）の中からランダムに168店を選択し、2007年は7,309人、2009年は8,489人の成人客に聞き取り調査を行った。主要評価項目は、顧客のレジ金額、メニュー全アイテムに用意されたカロリー情報に基づく個々の購入食品のエネルギー含有量（kcal）であった。6人に1人がカロリー表示情報を利用全サンプルの平均購入カロリーは規制の前と後とで変化はなかった（828対846kcal、P=0.22）。ただし、レストラン・チェーン、店舗位置から割り出した貧困度、性別、購入食品のタイプ、インフレ率補正後の料金などで補正した回帰モデルでは、わずかな減少がみられた（847対827kcal、P=0.01）。3つの大手チェーン（調査対象顧客の42％を占めた）では、購入平均エネルギー量に有意な減少がみられた（マクドナルド：829対785kcal、P=0.02、オーボンパン：555対475kcal、P

全身性強皮症に対する骨髄非破壊的自家造血幹細胞移植（HSCT）は、標準治療に比べ2年間にわたって皮膚病変および肺障害を有意に改善することが、アメリカ・ノースウェスタン大学Feinberg医学校のRichard K Burt氏らの検討で示された。全身性強皮症は、病初期にはびまん性の血管障害を呈し、その後免疫系の活性化に伴って組織の線維化が進む慢性疾患である。HSCTは、非無作為化試験において、全身性強皮症の皮膚症状や肺機能を改善するものの治療関連死の発生率が高いことが示されている。Lancet誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月20日号）掲載の報告。HSCTの有用性を評価する単施設非盲検無作為化第II相試験ASSIST（American Scleroderma Stem Cell versus Immune Suppression Trial）試験は、ノースウェスタン記念病院（シカゴ市）で実施された骨髄非破壊的自家HSCTの安全性および有効性を標準治療であるシクロホスファミド（商品名：エンドキサン）療法と比較する非盲検無作為化第II相試験。対象は、60歳未満のびまん性の全身性強皮症［改訂Rodnan皮膚スコア（mRSS）＞14、肺障害、消化器障害などで定義］および限局型（mRSS＜14）で肺障害を伴う全身性強皮症患者であった。これらの患者が、HSCT（シクロホスファミド200mg/kg静注＋抗ヒト胸腺細胞ウサギ免疫グロブリンによる前処置後、末梢血幹細胞を移植）あるいはシクロホスファミド1.0g/m2静注（月1回、6サイクル、対照）を施行する群に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、診断時mRSS＞14の患者で12ヵ月後のmRSSの25％以上の低下、あるいは努力性肺活量の10％以上の増加とした。対照群のうち病態が進行した患者は、12ヵ月後にHSCTに切り替えてもよいこととした。全例で皮膚症状および肺障害が改善2006年1月18日～2009年11月10日までに19例が登録され、HSCT群に10例（平均年齢：45歳、女性：9例、診断後の平均罹病期間：13.6年、平均mRSS：28、びまん性/肺障害を伴う限局型：8例/2例）、対照群には9例（同：44歳、8例、18年、19、7例/2例）が割り付けられた。フォローアップ期間12ヵ月の時点で、HSCT群は全例で皮膚病変および肺障害の改善が達成されたのに対し、対照群は全例とも改善が得られなかった（オッズ比：110、95％信頼区間：14.04～∞、p＝0.00001）。HSCT群では病態の進行はみられなかったが、対照群の9例中8例は回復期間なしに病態が進行した。対照群のうち7例がHSCTに切り替えた。フォローアップ期間2年におけるHSCT施行例11例の解析では、ベースラインに比べmRSS（p＜0.0001）および努力性肺活量（p＜0.03）の有意な改善効果が持続していた。著者は、「全身性強皮症に対する骨髄非破壊的自家HSCTは、2年間にわたりの皮膚病変および肺機能を改善し、標準治療よりも良好な予後をもたらした。今後は、より長期のフォローアップが必要である」と結論している。無作為化試験で全身性強皮症の肺機能の改善効果が確認されたのは、骨髄非破壊的自家HSCTが初めてだという。（菅野守：医学ライター）

ラテンアメリカのピロリ菌（Helicobacter pylori）感染患者の除菌治療では、標準的な3剤の14日間投与が、4剤の5日間併用治療や10日間連続治療よりも良好なことが、アメリカFred Hutchinsonがんセンター（シアトル市）のE Robert Greenberg氏らの検討で示された。ヨーロッパ、アジア、北米では、ピロリ菌に対するプロトンポンプ阻害薬＋アモキシシリン＋クラリスロマイシンによる標準治療は、これにニトロイミダゾールを加えた4剤の5日間併用治療や10日間連続治療よりも除菌効果が有意に低いことが報告されている。4剤レジメンは、3剤レジメンよりも抗生物質の用量が少ないため、医療資源が乏しい環境での除菌計画に適すると考えられる。ラテンアメリカはピロリ菌関連の疾病負担が大きい地域だが、除菌戦略に関する試験は少ないという。Lancet誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月20日号）掲載の報告。3つの治療法の除菌効果を評価する非盲検無作為化試験研究グループは、ラテンアメリカ地域におけるピロリ菌の除菌治療として、4剤の5日間併用治療および10日間連続治療の有効性を、標準的な3剤の14日間治療と比較する無作為化試験を実施した。2009年9月～2010年6月までに、6ヵ国（チリ、コロンビア、コスタリカ、ホンジュラス、ニカラグア、メキシコ）の7地域から尿素呼気試験でピロリ菌陽性と判定された21～65歳の患者が登録された。これらの患者が、ランソプラゾール＋アモキシシリン＋クラリスロマイシン14日間投与（標準治療）、ランソプラゾール＋アモキシシリン＋クラリスロマイシン＋メトロニダゾール5日間投与（併用治療）、ランソプラゾール＋アモキシシリン5日間投与→ランソプラゾール＋クラリスロマイシン＋メトロニダゾール5日間投与（連続治療）のいずれかを施行する群に無作為に割り付けられた。除菌効果は、無作為割り付け後6～8週に尿素呼気検査で評価した。治療割り付け情報はマスクされなかった。主要評価項目はピロリ菌除菌率とした。除菌率：標準治療82.2％、併用治療73.6％、連続治療76.5％1,463例が登録され、標準治療群に488例が、併用治療群に489例が、連続治療群には486例が割り付けられた。患者背景は3群でバランスがとれていた。標準治療群の除菌率は82.2％（401/488例）であり、併用治療群の73.6％（360/489例）よりも8.6％（調整後の95％信頼区間：2.6～14.5）高く、連続治療群の76.5％（372/486例）に比べ5.6％（同：－0.04～11.6）高かった。7つの地域のいずれにおいても、4剤レジメンの除菌率が標準治療よりも優れることはなかった。服薬アドヒアランスや重篤な有害事象の発生率の3群間の差は小さかった。著者は、「多様なラテンアメリカの地域集団におけるピロリ菌感染の治療法としては、標準的な3剤の14日投与が、4剤の5日間併用治療や10日間連続治療よりも良好であった」と結論したうえで、「特に医療資源の乏しい環境では、治療期間が短く低コストのレジメンが許容されるかもしれない」としている。（菅野守：医学ライター）

年1回の低線量CTによる肺がんスクリーニングが、肺がんによる死亡率を低下することが、米国内33施設5万3,000人超を対象に行われた大規模な無作為化試験「NLST」の結果、報告された。進行が早く不均一という肺がんの性質がスクリーニング効果の妨げとなり、これまで可能性が示された高リスク群への胸部X線および喀痰細胞診による集団検診も、無作為化試験で死亡率低下が示されなかった。しかし、低線量CTの登場で状況は一変、観察的研究で胸部Ｘ線よりも多くの初期がんを含む小結節や肺がんを検出することが示されていた。NEJM誌2011年8月4日号（オンライン版2011年6月29日号）掲載報告より。肺がんリスクの高い53,454例を低線量CT群か胸部X線群に無作為化し追跡NLST（National Lung Screening Trial）は2002年8月～2004年4月に、全米33施設から肺がんリスクの高い53,454例が登録され行われた。被験者は、55～74歳、30箱/年の喫煙者か禁煙が15年以内の元喫煙者だった。被験者は無作為に、低線量CT群（2万6,722例）か胸部正面単純X線群（2万6,732例）に割り付けられ、年1回、3年にわたってスクリーニングが行われ、2009年12月31日まで肺がん発症、肺がんによる死亡のデータが収集された。スクリーニング受診アドヒアランスは90％以上であった。肺がんによる死亡、低線量CT群が20.0％低い3回にわたるスクリーニングでの陽性率は、低線量CT群24.2％、胸部X線群は6.9％だった。偽陽性率は、低線量CT群96.4％、胸部X線群は94.5％だった。肺がん発生率は、10万人年当たり、低線量CT群645例（がん1,060個）、胸部X線群は572例（がん941例）で、発生率比は1.13（95％信頼区間：1.03～1.23）だった。肺がんによる死亡は、10万人年当たり、低線量CT群247例、胸部X線群は309例で、低線量CT群の死亡は胸部X線群よりも相対的に20.0％（95％信頼区間：6.8～26.7、p=0.004）低下が認められた。また全死因死亡は、同6.7％（同：1.2～13.6、P=0.02）であった。（武藤まき：医療ライター）

特発性乳児高カルシウム血症発症の分子的基盤を調査していたドイツ・ミュンスター大学小児病院のKarl P. Schlingmann氏らは、遺伝的危険因子としてCYP24A1変異を見いだしたことを報告した。報告によればCYP24A1変異が起因となり、ビタミンDの感受性を亢進し、特発性乳児高カルシウム血症発症の特徴である重症高カルシウム血症を発症。このため同因子を有する乳児は一見健康でも、ビタミンDの予防的投与によって疾患を発症し得る可能性があるという。乳児へのビタミンD投与は最も古く最も有効な、くる病の予防法であり、北米では事実上くる病根絶に結びついた。しかし1950年代に、ビタミンD強化ミルク製品を飲んだ英国の乳児で特発性乳児高カルシウム血症の発症が増大し、以来、ビタミンDの毒性作用、推奨すべき至適投与量についての議論が続いている。NEJM誌2011年8月4日号（オンライン版2011年6月15日号）掲載報告より。家族内発症例コホートで遺伝子変異を調査Schlingmann氏らは、常染色体劣性遺伝が疑われる典型的な特発性乳児高カルシウム血症の家族内発症例コホート（4家族6症例、また第2コホートとしてビタミンDの毒性作用による発症が疑われた4家族4症例）で、候補遺伝子アプローチを用いて遺伝子の特定を行った。具体的には、CYP24A1がビタミンD（1,25-ジヒドロキシビタミンD3分解の鍵となる酵素25-ヒドロキシビタミンD24-ヒドロキシラーゼ）をコードしている特性を利用し、その変異について調べた。発症全例に明らかなCYP24A1劣性変異を特定結果、遺伝子コードの配列解析の結果、患児6例に明らかなCYP24A1の劣性変異が認められた。CYP24A1変異は、ビタミンDの予防的ボーラス投与後に重症高カルシウム血症を呈したビタミンDの毒性作用による発症が疑われた乳児コホート（第2コホート）の4例でも同定された。機能的特性解析の結果、すべてのCYP24A1変異において完全な機能喪失が認められた。（武藤まき：医療ライター）

2011年7月、既存治療効果不十分な関節リウマチ（関節の構造的損傷の防止を含む）を適応症とした関節リウマチ治療薬ゴリムマブ（商品名：シンポニー）の製造販売が承認された。関節リウマチの現状と課題関節リウマチ（RA）は、関節に炎症が起き、骨破壊が進行し、関節の変形や機能障害をきたす疾患で、わが国の患者数は約60～70万人といわれている1)。RAの発症原因は、他のリウマチ性疾患と同様、明確になっておらず、根治治療はまだ存在していない。しかし近年、TNFαを始めとする炎症性サイトカインや、T細胞、B細胞が関節炎症の発症に深く関わっていることが明らかとなり、それらをターゲットとした治療薬の開発や臨床応用が始まるなど、パラダイムシフトが訪れた。投与間隔は4週間、単剤でも効果を発揮ゴリムマブはヒト型抗ヒトTNFαモノクローナル抗体製剤であり、皮下注射のプレフィルドシリンジ製剤である。投与は4週間に1回で、MTXとの併用だけでなく、単剤でも効果を発揮する。ただし、単剤使用時の用量はメトトレキサート（MTX）併用時の２倍の用量（100mg）となる。ゴリムマブの副作用は従来のTNFα阻害薬と大きな違いはなく、主なものとしては、感染症や注射部位反応などがある。ゴリムマブの治療効果国内第II／III相二重盲検比較試験（MTX併用）において2),3)、投与24週目のACR20%改善率は、ゴリムマブ50mg＋MTX併用群で70.9%と、プラセボ＋MTX投与群の33.0%より有意に高かった。また、投与52週目における総シャープスコアのベースラインからの変化量（中央値）は、プラセボ＋MTX投与群の0.53に対し、ゴリムマブ50mg＋MTX併用群で0となり、関節破壊の進行が抑制された。国内第II／III相二重盲検比較試験（単剤投与試験）において4),5)、投与24週目のACR20%改善率は、プラセボ投与群の17.1%に比べ、ゴリムマブ100mg投与群で69.6%と有意に高かった。また、投与52週目における総シャープスコアのベースラインからの変化量（中央値）は、プラセボ投与群2.17に対し、ゴリムマブ100mg投与群で0と有意に少なかった。市販後全例調査を自主的に実施ゴリムマブは、わが国で6番目の承認となる関節リウマチを適応症とする生物学的製剤であるが、先に承認された5剤と異なり、全例調査が義務付けられていない*。ただし、製造販売元のヤンセンファーマ株式会社は、販売パートナーである発売元の田辺三菱製薬株式会社とともに市販後に「自主的な全例調査」として、納入施設に対して本剤処方患者の情報収集を行うとしている。*承認条件：適切な製造販売後調査を実施し、本剤の安全性について十分に検討するとともに、感染症等の発現を含めた長期投与時の安全性および有効性について検討すること。まとめゴリムマブは日本人を対象とした臨床試験で、優れた症状改善や関節破壊抑制、身体機能改善効果などを示した。加えて、4週間に1回という投与間隔の長さや、皮下注射が可能という点から、ゴリムマブは関節リウマチ患者に大きなメリットをもたらすと期待されている。

　多発性骨髄腫の治療においては、近年、ボルテゾミブ（商品名：ベルケイド）、サリドマイド（商品名：サレド）、レナリドミド（商品名：レブラミド）といった新規薬剤が開発・発売され、わが国では、現在、再発・難治性症例に対して承認されている。一方、欧米では、これらの薬剤が、再発・難治性症例だけでなく、他のステージでも使用され、次々と臨床研究結果が報告されている。　ここでは、2011年8月8日に都内で開催された多発性骨髄腫治療に関するセミナー（主催：セルジーン株式会社）における、トリノ大学血液学科骨髄腫ユニットチーフ　Antonio Palumbo氏、がん研有明病院化学療法科・血液腫瘍科部長　畠清彦氏の講演から、欧米とわが国における多発性骨髄腫治療の現状と展望についてレポートする。欧米における治療戦略とレナリドミドの成績　Palumbo氏によると、多発性骨髄腫の治療には、まず完全寛解（CR）を達成すること、さらにCR期間を延長させるために治療を継続することが重要である。また、CRのなかでも、より深い寛解である分子生物学的寛解、すなわちDNAレベルでの効果が重要である。　今回の講演で、Palumbo氏は、主にレナリドミドによる維持療法の成績について取り上げ、移植適応の若年者に対する移植後の維持療法については、フランスIFMの試験では無増悪期間（PFS）が、また米国CALGBの試験ではPFS、全生存期間（OS）が、レナリドミド投与群において有意に延長したことを紹介した。　また、移植非適応の65歳以上の高齢者におけるレナリドミド維持療法については、MPR（メルファラン、プロドニゾン、レナリドミド）による寛解導入療法後にレナリドミド（10mg/日、3週間投与）で維持療法を行うMPR-R群を、維持療法を行わないMPR群、MP群と比較した海外多施設臨床試験を紹介した。この試験では、MPR-R群ではMPR群に比べ増悪リスクが約70％減少し、また、年齢、寛解の程度、病期（ISS）にかかわらずPFSが有意に延長したことが示されている。　Palumbo氏は、欧米における多発性骨髄腫患者に対する治療アルゴリズムを、多発性骨髄腫に関する最新のレビューにまとめている（N Engl J Med. 2011;364:1046）。それによると、移植適応症例では、新規薬剤を含む併用レジメン（主に欧州では3剤、米国では2剤併用）で寛解導入後に移植を実施し、サリドマイドもしくはレナリドミドによる維持療法を実施、また、移植非適応例では、新規薬剤を含む併用レジメンを実施し、そのうちレナリドミドを含むレジメンの場合は、増悪もしくは不耐容となるまで継続するとしている。日本における現状と展望　畠氏は、わが国における課題と展望について、レナリドミドの特徴やがん研有明病院における使用状況を交えて紹介した。　レナリドミドの特徴については、経口剤のため外来治療が可能で、頻回通院の必要がなく遠方の患者さんでも通院しやすい、2011年8月から長期投与可能となり使いやすくなった、と畠氏は評価している。その他の特徴として、高リスク例に対して有効である、細胞性免疫の増強作用がある、腎障害例における減量が必要、末梢血幹細胞は早期採取が必要であることを挙げた。また主な副作用として、好中球減少、疲労、筋痙攣などが報告されている。　がん研有明病院においては、7月28日時点のレナリドミド使用経験は14例で、投与症例は、経口剤が適している、遠方から来院、肺障害がある、高齢といった症例という。投与方法は、レナリドミド25mg（21日間投与、7日間休薬）+デキサメタゾン40mg（週1回投与）であり、血栓予防としてアスピリンを、またアスピリンによる消化器障害に対してプロトンポンプ阻害薬を併用しているとのことである。また、がん研有明病院の取り組みとして、レナリドミドの承認前から医師、病棟看護師、外来看護師、病棟薬剤師によってチームを立ち上げ、院内マニュアルの作成や投与すべき症例の選択などの準備を進めていたことを紹介した。　わが国における課題として畠氏は、海外とのドラッグラグはもちろん、臨床現場への普及の遅れを指摘している。多発性骨髄腫においては、日本で長い間標準治療であったMP療法、VAD（ビンクリスチン、ドキソルビシン、デキサメタゾン）療法から、新規薬剤による治療に移行しつつあり、現時点ではこれらの薬剤を年齢、病態、合併症に応じて選択し、日本での長期の成績により評価していく必要があると述べた。　最後に、畠氏は、今後はわが国では承認されていない初発例に対する治療や新規薬剤どうしの併用やアルキル化剤との併用、さらに維持療法など、より有効な治療法の確立が望まれると締めくくった。