日本人2型糖尿病患者を対象に、メトホルミン＋アログリプチン併用療法とメトホルミン単剤療法の有効性と安全性を比較した国内試験結果が発表された。関西電力病院の清野氏らによる研究で、Diabetes Obes Metab誌オンライン版に2012年5月14日掲載された。　対象は食事療法、運動療法に加えてメトホルミン（500 mg /日または750 mg /日）を追加しても血糖コントロールが不十分な日本人2型糖尿病患者288名。無作為二重盲検並行群間比較法により、メトホルミン投与に加え、アログリプチン（12.5 mg/日または25mg/日）またはプラセボを1日1回12週間投与した。　その後、276名は40週にわたりオープンラベルの延長試験を行った。　主要評価項目は治療12週後のベースラインからのHbA 1c値変化量と52週後の有害事象発現率。　この結果、メトホルミン単独でコントロールが不十分な2型糖尿病日本人患者に対し、アログリプチン（12.5 mg/日または25 mg/日）の追加投与が安全かつ有効であることが証明された。　主な結果は以下のとおり。・12週後のHbA1c値のベースラインからの変化量について、アログリプチン追加投与群で有意な低下がみられた。（アログリプチン12.5 mg/日 追加投与群：-0.55％、アログリプチン25 mg/日　追加投与群：-0.64％、プラセボ群：0.22％、P

Yoon氏らはパリペリドン徐放剤（ER）とリスペリドン両薬剤間に安全性プロファイルの違いがあるかをプラセボ対照二重盲検比較試験にて検討した。著者らは「パリペリドンERは主観的な陰性症状や認知機能への影響が少なく、安全性プロファイルが良好な薬剤だと考えられる」と結論づけている。この論文は、Hum Psychopharmacol誌2012年5月号に掲載された。本試験では、健常ボランティア32名を対象にパリペリドンER（6mg）またはリスペリドン（3mg）またはプラセボを一定用量で3日間投与し、主観的な二次性陰性症状や認知機能への影響を調査した。主な結果は以下のとおり。　・リスペリドン群ではパリペリドンER群、プラセボ群と比較してより有害な主観的経験と関係していた（p＜0.05）。そして、この関係は精神的および身体的症状を鎮静し、コントロールした後も変わらなかった。・認知機能への影響は、パリペリドンER群とリスペリドン群（p＜0.005）、プラセボ群とリスペリドン群（p＜0.005）で有意に関係した。・パリペリドンERはリスペリドンと比較して主観的な陰性症状や認知機能への影響が少なく、安全性プロファイルが良好な可能性がある。（ケアネット　鷹野 敦夫）

ブラジルの公立病院で、急性冠症候群（ACS）の治療に関し、医師向けの教育資料やケースマネジャーの訓練といった質改善プログラムの介入を行うことで、エビデンスに基づく治療を受ける患者の割合は、有意に増大することが明らかにされた。ブラジル・Research Institute HCorのOta’vio Berwanger氏らが行った、BRIDGE-ACS（Brazilian Intervention to Increase Evidence Usage in Acute Coronary Syndromes）試験の結果で、JAMA誌2012年5月16日号で発表した。先行研究から、ACSの患者は、特に低・中所得国の医療現場でエビデンスに基づく治療を受けていない現状が明らかになっていた。医師向け教育資料やリマインダー、処理手順などで介入研究グループは、ブラジル34ヵ所の公立病院を通じたクラスター無作為化試験で、ACSの患者1,150人について、2011年3月15日～11月2日に調査を開始し、2012年1月まで追跡した。試験対象病院を無作為に2群に分け、一方に対しては、医師向けの教育資料、リマインダー、アルゴリズム（治療手順）、ケースマネジャーの訓練などを行い、エビデンスに基づく治療の実施を促した。もう一方のコントロール群は通常ケアが行われた。主要エンドポイントは、来院24時間以内にエビデンスに基づく治療（アスピリンやクロピドグレル、抗凝固薬、スタチンの投与など）を受けた適格患者の割合とした。被験者の平均年齢は62歳（標準偏差：13）、うち男性は68.6％、ST上昇型心筋梗塞は40％、非ST上昇型心筋梗塞は35.6％、不安定狭心症は23.6％だった。エビデンスに基づく治療、介入群で約7割、コントロール群で5割結果、24時間以内にエビデンスに基づく治療を受けた人の割合は、コントロール群が49.5％に対し、介入群が67.9％と高率だった（母集団平均オッズ比：2.64、95％信頼区間：1.28～5.45、p=0.01）。また、エビデンスに基づく治療を、24時間以内と、退院時にも受けた人の割合は、コントロール群が31.9％に対し、介入群は50.9％と高率だった（母集団平均オッズ比：2.49、同：1.08～5.74、p=0.03）。全体の複合遵守スコアは、コントロール群が81.4％に対し介入群は89％と、平均格差は8.6％（同：2.2～15.0）だった。院内心血管イベント率は、介入群5.5％に対しコントロール群7.0％（同：0.72、0.36～1.43）、30日時点の全死因死亡率は、7.0％対8.4％（同：0.79、0.46～1.34）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

バングラデシュの貧困地域に住む妊婦に対し、妊娠9週目からの複合微量栄養素補給（multiple micronutrient supplementation；MMS）をすることで、妊娠20週目からの栄養素補給に比べ、乳児死亡率や5歳未満死亡率が大幅に減少することが明らかにされた。スウェーデン・ウプサラ大学病院の、Lars Ake Persson氏らが、バングラデシュの貧困地域に住む約4,400人の妊婦を対象に行った試験の結果で、JAMA誌2012年5月16日号で発表した。妊娠30週目のヘモグロビン値や乳児死亡率を比較研究グループは、2001年11月11日～2003年10月30日にかけて、バングラデシュの妊婦4,436人について試験を開始し、2009年6月23日まで追跡した。研究グループは被験者を無作為に6群に分け、（1）鉄30mgと葉酸400μg、（2）鉄60mgと葉酸400μg（通常投与群）、（3）鉄30mgと葉酸400μgを含む微量栄養素15種から成るMMS（早期投与MMS群）の3種類のサプリメントについて、妊娠9週目（早期投与群）と妊娠20週目（通常投与群）から、二重盲検でそれぞれ投与を行った。主要アウトカムは、妊娠30週目のヘモグロビン値、出生体重、乳児死亡率だった。また5歳までの死亡率についても調査した。早期投与MMS群、通常投与群に比べ乳児死亡率は0.38倍、5歳未満死亡率は0.34倍結果、妊娠30週目の補正後ヘモグロビン平均値は約115.0g/Lと、群間で有意差はなかった。妊産婦ヘモグロビン平均値は、通常投与群が115.4g/Lに対し早期投与群が114.5 g/Lと、有意に低かった（p=0.04）。乳児死亡率については、通常投与の鉄60mgと葉酸400μg群44.1/1,000児に対し、早期投与MMS群は16.8/1,000児と、大幅に低率だった（ハザード比：0.38、95％信頼区間：0.18～0.78）。また5歳未満死亡率についても、通常投与群の鉄60mgと葉酸400μg群が54/1,000児に対し、早期MMS群は18/1,000児と、およそ3分の1だった（ハザード比：0.34、同：0.18～0.65）。そのほか通常投与MMS群は、自然流産率と乳児死亡率が最も高率だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国の転移性大腸がん患者に対する第II相無作為化比較試験において、「2週ごとdose-dence XELOX〔カペシタビン（商品名：ゼローダ）＋オキサリプラチン（商品名：エルプラット）、2週ごと、カペシタビン7日間投与〕＋ベバシズマブ（商品名：アバスチン）」は、「標準的なXELOX（3週ごと、カペシタビン14日間投与）＋ベバシズマブ」に比べて、有効性、安全性とも下回ることが、The Oncologist誌オンライン版2012年5月23日号に報告された。この結果から、Hurwitz氏は「2週ごとdose-dence XELOX＋ベバシズマブは、米国の転移性大腸がん患者の1stライン治療には推奨できない。現在の標準的な3週ごとのXELOXが、転移性大腸がんの治療に適している」と結論している。これまでに、カペシタビンを2週ごとに7日間投与するXELOXが、カペシタビンを3週ごとに14日間投与する標準的なXELOXと同等の有効性と安全性プロファイルを有することが報告されている。また、複数の研究から、5-FUベースの化学療法＋ベバシズマブは、有効かつ忍容性があることが示されている。本試験では、米国の転移性大腸がん患者435例を、「3週ごとの標準XELOX＋ベバシズマブ」群（Q3W群）と「2週ごとのdose-dence XELOX＋ベバシズマブ」群（Q2W群）の2群に無作為に割り付け、比較した。主要評価項目は無増悪生存期間（PFS）。主な結果は以下のとおり。　・PFS中央値は、Q3W群9.6ヵ月、Q2W群9.1ヵ月であった。・全生存期間中央値は、Q3W群28.4ヵ月、Q2W群22.1ヵ月であった。・有害事象は、消化管障害が最も多かった（93％）。・グレード3または4の有害事象は、Q3W群75％、Q2W群81％の患者で発現した。・下痢による治療中止は、Q3W群5％、Q2W群10％、手足症候群による治療中止はQ3W群2％、Q2W群9％で、Q2W群よりQ3W群で少なかった。　（ケアネット　金沢 浩子）　今すぐ、ポイント付きコンテンツをチェック

ログインログイン認証ID・パスワードまたはメールアドレス・パスワードを入力してもログインできない場合の対処方法が知りたいID・パスワードの確認方法が知りたいIDを変更する方法が知りたいパスワードを変更（再設定）する方法が知りたい画像認証（reCAPTCHA）とは何か知りたい画像認証（reCAPTCHA）に失敗した場合の対処方法が知りたい外部サイトへのCareNet ID連携をやめたいログイン認証ID・パスワードまたはメールアドレス・パスワードを入力してもログインできない場合の対処方法が知りたい入力された「メールアドレスまたはID」および「パスワード」が、ご登録の情報と一致しているかご確認ください。※パスワードは大文字・小文字を区別します。※CapsLockキーがオンになっていないかもご確認ください。オンになっている場合、すべて大文字で入力されている可能性があります。入力内容を確認してもログインできない場合は、こちらより「パスワード再設定」をお手続きいただき、再度ログインをお試しください。ID・パスワードの確認方法が知りたいこちらより「パスワード再設定・ID確認」をお手続きいただけます。現在ご登録のパスワードはセキュリティ上の都合により表示されません。パスワードがご不明な場合は、新しいパスワードを再設定してください。IDを変更する方法が知りたいこちらより「会員情報変更ページ」にアクセスのうえ、お手続きください。パスワードを変更（再設定）する方法が知りたいこちらより、お手続きください。画像認証（reCAPTCHA）とは何か知りたい自動プログラムによる不正アクセス防止の観点から、Google社提供の画像認証システム「reCAPTCHA（リキャプチャ）」を導入しています。お手数をおかけしますが、画像選択画面が表示された際は必ずご対応いただきますようお願いいたします。操作方法は、こちらのガイドをご覧ください。画像認証（reCAPTCHA）に失敗した場合の対処方法が知りたい自動プログラムによる不正アクセス防止の観点から、Google社提供の画像認証システム「reCAPTCHA（リキャプチャ）」を導入しています。画像選択画面の操作方法は、こちらのガイドをご覧ください。「画像認証に失敗しました。」と表示される場合、以下の可能性がありますので、ご確認をお願いいたします。（1）画像選択に「不足」や「誤り」があった可能性自動プログラムによる読み取り・操作を防ぐために、選択候補が視認しづらい場合があります。また、正しく選択されても同じマス内に別の画像が表示され、繰り返し操作を求められる場合もあります。その際は、選択群の中に新たな画像が表示されていないかご確認いただき、「対象となる選択候補がなくなる状態」まで選択を続けてください。（2）ご利用のブラウザが、一時的な不具合を起こしている、または最新のバージョンでない可能性推奨環境で利用されているかご確認のうえ、以下の方法をお試しください。1.ログインできないブラウザで、シークレットウィンドウやプライベートブラウズを利用してログインを試みる。シークレットウィンドウやプライベートブラウズで不具合なく正常にログインできた場合、利用されているブラウザのキャッシュが原因と思われます。ブラウザのキャッシュをクリアしていただければ、シークレットウィンドウやプライベートブラウズを利用しない状態でも正常にログインできるようになると思われます。改善しない場合、以下をお試しください。2.ブラウザのバージョンをアップする。ブラウザが最新のバージョンでない場合、正常に動作しなくなる場合があります。お手数をおかけしますが、ブラウザを最新のバージョンにアップデートのうえ、ログインをお試しください。改善しない場合は、別のブラウザでログインをお試しください。

　亀田総合病院初期研修医１年　山本 紘輝　2012年5月27日　ＭＲＩＣ by 医療ガバナンス学会　発行 ※本記事は、ＭＲＩＣ by 医療ガバナンス学会より許可をいただき、同学会のメールマガジンで配信された記事を転載しております。 初めに、昨年起こった東北地方太平洋沖地震でお亡くなりになられた方にお悔やみ申し上げます。南相馬市立総合病院にて実習をおこなった経験から、当院における今後の研修の可能性について私見を述べさせて頂きます。私は母親のルーツが相馬であったこともあり、3.11の災害が起こった後、微力ながら被災地でのボランティアを行いたいと考えておりました。初期臨床研修マッチングの結果、研修が予定されていた亀田総合病院の片多史明先生や、南相馬市立総合病院の金澤幸夫先生、及川友好先生のお力添えの元、国家試験が終わった後に、南相馬市立総合病院にて1週間の実習を行う機会を頂きました。当院では高校の先輩であり、亀田総合病院の先輩でもある原澤慶太郎先生の下でお世話になりました。原澤先生は昨年秋から南相馬市立総合病院で勤務されており、この地の高齢者医療を先導され、約2000人の仮設住宅住民に対して集会所での出張予防接種を行い、血圧の自己測定を根付かせる活動を行っています。さらに4月には在宅診療部を立ち上げました。復興対策のメンバーとして常に革新的なアイディアで、南相馬の復興のみならず、この地がこれから東京、北京で起こる急速進行性の超高齢化社会”Rapidly progressive aging society”のモデルになると考え、日々新しい計画を生み出しています。亀田総合病院では地域選択実習にて南相馬市立総合病院での研修が可能ですが、私としては初期研修の2年間を南相馬にて行うメリットは大きく分けて3つあると考えております。1つめに初期研修は医療の基礎を学ぶ最も大事な２年間ですが、医療において地域に貢献すること、そして複雑な問題を抱えて困っておられる方々に向き合う精神を養うことは重要と考えます。研修を行いながら、未曾有の大災害後の被災地で地域に貢献することは大変有意義と考えます。被災地の現状は自分の目で見なければ分かり得ないと感じました。私は訪問診療に同行させていただいた際、介護者の疲弊を垣間みました。彼ら自身も、震災により避難を余儀なくされ、放射線の影響を危惧し続け、ストレスを受けながら1年以上過ごしています。疲れはピークに達していることでしょう。レスパイトやショートステイで介護者を休ませてあげることが急務となっています。仮設住宅への訪問診療では他にも驚かされた事がありました。部屋が寒く、そしてお風呂の段差があり高齢者にとって、非常に危険な環境でした。実際に段差による事故も起こっています。行政が考える被災地への支援政策と、実際のニーズとがかけ離れていると私は感じました。また、多職種との連携なくして、地域医療は成り立たないという現実も実感することが出来ました。2つめのキーワードとして「Rapidly Progressive aging society（RPAS）」という環境下で医療を行えることにあります。聞き慣れない用語かもしれませんが、南相馬では震災の影響で、放射線の影響を懸念した若い世帯が被災地を離れ、高齢者のみが取り残されてしまっている社会が形成されています。家族の離散は、既存の介護力の低下を意味し、生活に大きな変化をもたらしました。孫に会えず、寂しがっておられたお年寄りの姿には胸を打たれました。RPASを経験することがなぜ大切か、それは２０年後の東京、２５年後の北京に近似した世界が、南相馬という限定された地域に広がっているからに他なりません。近年、超高齢化社会と少子化が急速に同時並行で起こっています。その結果、当然高齢者中心の社会が形成され、社会のニーズも変化していきます。その変化に対応するためには、このような環境で研鑽を積み、次世代へと繋ぐsolutionを模索することが重要ではないでしょうか。3つ目に被曝に対する知識を深めることがあります。当院では、内部放射線被曝量を量るためのホールボディーカウンター（WBC）を用い、地域住民に対する検診が行われています。住民の方々は何を食べれば、どう行動すれば安全かを知りたいですし、それがわかれば安心して被災地で生活を続けることができるでしょう。被曝に関する知識を深め、住民の方々にフィードバックすることは、この先数十年、この国が取り組むべき課題を先取りすることでもあります。特殊な環境であるかもしれません。しかしながら、私はこの国で医師として働くにあたり、極めて未来志向な、問題解決能力を養える環境が南相馬市立総合病院にはあると感じました。現地で、日々奮闘されておられる先生方、スタッフの方々のご健勝を心よりお祈り申し上げます。

2012年６月７～９日に新宿のハイアットリージェンシー東京で第34回日本血栓止血学会学術集会が行われます。会長の内山真一郎氏より寄稿文をいただきました。是非ご覧ください。2012年６月７～９日に新宿のハイアットリージェンシー東京で第34回日本血栓止血学会学術集会を会長として主催致します。本学会のテーマは「血栓症への挑戦」です。血栓症は世界の死因の３割を占める人類最大の疾患です。私は日本人に最も多い血栓症である脳卒中を専門としていることから、このようなテーマを選びました。脳卒中、心筋梗塞、末梢動脈疾患といった動脈血栓症や、深部静脈血栓症や肺塞栓症といった静脈血栓症は、死亡や身体障害の主要な原因となっていることから社会的な関心も高く、このようなテーマを本学会で取り上げることは国民のニーズに答える意味でも意義が大きいと考えます。血栓症はあらゆる臓器の障害を生じることから、極めて多岐にわたる診療科が関与しており、学際的な疾患病態であるといえます。平成23年３月11日、我が国は未曽有の大震災に見舞われ、多くの人命が失われました。この東日本大震災では、震災後に血栓症による心血管死も多く発生したことが報じられています。そこで、本学術集会では、特別企画として「震災関連死と血栓症」について取り上げました。抗血栓薬は長い間、アスピリン、ワルファリン、へパリンの時代が続きましたが、近年、分子標的薬が次々と開発され、新規抗血栓薬が臨床現場でも使用されるようになり、抗血栓療法は新時代を迎えています。また、血管内治療も新たなデバイスが次々と開発され、著しい進歩がみられます。本学術集会では、基礎と臨床のクロストークによる活発な議論が展開され、日本発の多くのトランスレーショナルリサーチが芽生えるような契機となればと願っています。特別講演として、ミシガン大学のHassouna先生には抗リン脂質抗体症候群について、ボストン大学のHylek先生には新規抗凝固薬について、京都大学の江藤浩之先生にはiPS細胞研究の血栓止血領域への応用について講演をしていただきます。また、会長要望シンポジウムとして「脳動脈再開通療法の進歩」と題して、脳梗塞急性期治療に大変革をもたらそうとしている血管内治療を取り上げました。さらに、多くの教育講演、関連学会との合同シンポジウム、SPCシンポジウム、共催シンポジウムが予定されています。会場となるハイアットリージェンシー東京は、東京のどこからもアクセスが便利な新宿駅に近く、新宿駅周辺には無数のショップやレストランがあり、歓楽街の歌舞伎町も至近距離であり、学会と同時に国際都市東京のエンターテインメントも存分にお楽しみいただければと存じます。皆様の御来場を心よりお待ちしております。 第34回日本血栓止血学会学術集会会長　内山　真一郎東京女子医科大学医学部神経内科学講座主任教授

アストラゼネカは25日、高血圧・狭心症・不整脈治療剤「インデラル錠10mg/20mg（一般名：プロプラノロール塩酸塩）」に関し、公知申請を行っていた、不整脈における小児の用法・用量の追加について、同日付で承認を取得したと発表した。インデラルは、1964年に英国で開発され、世界で初めて臨床的に応用された交感神経β受容体遮断剤。同剤は、1966年に日本に導入された後、狭心症、各種不整脈の治療剤として製造・承認され、その後高血圧に対する効果も確認された。国内外において多数の研究報告が発表され、最も長い臨床経験を有する代表的なβ遮断剤として、現在も、高血圧、狭心症、不整脈の治療に用いられている。また、インデラルは「医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議」での検討結果を受け、期外収縮（上室性、心室性）、発作性頻拍の予防、頻拍性心房細動（徐脈効果）、洞性頻脈、新鮮心房細動、発作性心房細動の予防に対する小児用法・用量の追加について、2011年5月13日付で、厚生労働省より同社に対して開発要請がなされたという。さらに、2011年11月7日に開催された薬事・食品衛生審議会医薬品第一部会において、事前評価が行われ、公知申請が実施可能と判断されたことから、同社は2011年12月5日に申請を行っていた。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2012/12_5_25.html

　塩野義製薬は25日、カルバペネム系抗生物質注射製剤「フィニバックス点滴静注用0.25g、同0.5g、フィニバックスキット点滴静注用0.25g（一般名：ドリペネム水和物）」について、化膿性髄膜炎の効能・効果及び小児に対する用法・用量の承認を取得したと発表した。フィニバックスは緑膿菌に対しても強い抗菌力　フィニバックスは、同社で創製されたカルバペネム系抗生物質注射製剤で、グラム陽性菌からグラム陰性菌、好気性菌から嫌気性菌に対し強力かつ幅広い抗菌スペクトルを有し、特に、重症・難治性感染症の原因菌として治療上問題となっている緑膿菌に対しても強い抗菌力を示すことから、中等症から重症の各科領域感染症に有用性の高い薬剤として使用されている。日本国内では、0.25gバイアルの「フィニバックス点滴静注用0.25g」及び利便性・無菌性・確実性に優れた「フィニバックスキット点滴静注用0.25g」（注射用抗生物質とその溶解液のキット製品）に加え、昨年4月の高用量（1日最大3g）の用法・用量の承認取得を踏まえ、2011年11月より0.5gバイアルの「フィニバックス点滴静注用0.5g」を販売されている。

統合失調症治療では、患者が積極的に治療に参加することで服薬アドヒアランスの向上を促し、再燃・再発の抑制が期待できるといわれている。治療参加の方法の1つとして、患者自身による薬剤や剤形の選択があげられる。現在、抗精神病薬は各製品ごとに様々な剤形が販売されているが、2012年5月、非定型抗精神病薬のアリピプラゾール（製品名：エビリファイ）の新たな剤形として口腔内崩壊錠（以下、OD錠）が発売された。薬物治療の選択肢がさらに増えた現状を踏まえ、患者の剤形選択の現状や、今後の剤形開発に対する期待などについて、ときわ病院　精神科　宮澤仁朗氏にお話を伺った。宮澤氏はこれまでに、数々の抗精神病薬の治験に携わり、新しい剤形の開発時のアドバイザーとして活躍するなど、積極的に新薬に関する考察を述べられている。■剤形選択に関する現状と課題――実際の臨床現場において患者さんは剤形選択に関してどのような認識をお持ちなのでしょうか。宮澤　2009年に統合失調症の患者さんを対象に実施された、剤形に関するアンケートの調査結果（n=135）1）によると、56%の方が服用している薬剤の剤形について医師から説明を受けていない、と考えていることが示されています。また、一方で、自分で服用する薬剤の剤形を選択したいと回答した患者さんは72%にも上ることもわかっています。理想と現実にギャップがありますね。医師は、実際には説明を行っていたとしても、患者さんがそれを認識していない可能性も考えられ、コミュニケーションにはさらに注意を払う必要があるでしょう。しかし、一方で、現状では、精神科医師の不足や診療報酬等の関係から、1人の患者さんにかけられる時間は限られており、我々医師の努力に加えて、制度面の整備も必要ではないかと思います。■各剤形をどのように使い分けるのか？～宮澤氏の場合～――自分で剤形を選択したいと考える患者さんが多いようですが、それぞれの剤形の特徴について教えてください。宮澤　急性期と維持期に分けて考える必要があります。急性期では、病識がなく、興奮が見られるなど激しい症状を呈する患者さんも多いため、いかに確実に薬剤が体内に取り込まれるか、という視点が重要となります。そのため、OD錠や液剤などに対する医療者、看護者のニーズがとても高いです。一方、維持期においては、薬剤の有効性、安全性を考慮しつつ、患者さんがきちんと服用できる薬剤が求められます。そのため、患者さんの好みやライフスタイルに合わせてできる限り患者さんご自身に選択していただくことが重要となってきます。――具体的には？宮澤　たとえば、通常の錠剤は、ある程度病識があり、水と一緒に服用することで「服薬している」という実感がほしいと訴える患者さんなどに処方することが多いです。液剤は錠剤・散剤などを飲みにくいと感じ、個別包装の簡便さを好む患者さんに適していると感じています。ところが、中には被毒妄想が生じる方もいるので、その点は注意が必要かもしれません。持続性の注射剤は、決して服薬アドヒアランスは悪くないけれどたまに服用し忘れるような方に対し勧め、患者さん自ら選択されることも少なくありません。しかし、もっとも患者さんのニーズが高いと感じるのは、OD錠です。OD錠には様々なタイプがありますが、1日1回の内服で水を必要とせず、口に含んだ瞬間、瞬時に溶けるタイプのものが好まれています。このタイプのOD錠は服用の簡便さからアドヒアランスの向上も期待できます。今後、主流となっていくと思います。■OD錠はどのような患者に有用か？――非定型抗精神病薬のOD錠には2種類ありますが。宮澤　ある程度、硬度が保たれているタイプと口に含むと瞬時に溶けるタイプがあります。前者は薬局等の自動分包機にもかけられ、多少の湿度で溶けることはありません。一方、後者は、手掌、手指に汗をよくかく方などには向かないかもしれません。しかし、スーパー救急（精神科救急）などの現場では、口に入れるとスッと溶けてしかも甘みがあるこのタイプの薬剤はとても重要です。5月に発売されたアリピプラゾールのOD錠（製品名：エビリファイOD錠）はこのタイプです。――OD錠は、実際、どのような患者さんに適しているのでしょうか。宮澤　先ほど説明しました救急・急性期病棟に入院となった患者さんのほかにも、外来通院されている患者さんにも適しています。水が必要ないことから外出先での服用が容易になります。嚥下が困難な高齢者や女性の患者さんにも勧められると思います。また、抗精神病薬単剤で治療している方も他の剤形からの変更のメリットが大きいのではないかと思います。たとえば、アリピプラゾールは、1日1回の服用で急性期、維持期いずれにおいても有効性が認められており、私が診ている統合失調症の維持期の患者さんでは、比較的、胃腸薬や便秘薬など他の薬剤を併用せずに単剤で治療している方も多いため、OD錠への変更により受ける恩恵が大きいと考えられます。逆に併用薬が多い患者さんではあまりメリットは感じられないかもしれません。――今後も、新しい剤形が追加されていくようですが、どのようなことを期待されますか。宮澤　今回のように、急性期、維持期いずれにおいても有用性が認められている薬剤のOD錠化は、患者さん、医療者双方の選択肢の幅が広がったことを意味し、大変意義深いと考えます。また、今後も、非定型抗精神病薬で新たな剤形が追加されることにより、患者さん、医療者の細かい二－ズに沿った薬剤選択が可能になっていくと思います。昨今の課題である服薬アドヒアランスの向上をめざして、我々医師は、患者さんの飲み心地に、より配慮した治療戦略が求められていくのではないでしょうか。（聞き手＝ケアネット） 1）統合失調症患者さんを対象に実施したインターネット調査2009年 医療法人　ときわ病院ホームページhttp://www4.ocn.ne.jp/~tokiwahp/

現代では24時間型の生活習慣による生活の乱れや、高齢化、ストレスに満ちた社会環境などにより、国民の約5人に1人は睡眠に悩んでいるといわれ、不眠症は誰にでも起こりうる現代病のひとつといえる。不眠は、集中力や気力、充実感といった日中パフォーマンスの低下を招くだけでなく、糖尿病や高血圧をはじめとする生活習慣病やうつ病のリスクともなる。現代社会における睡眠、不眠に対する意識や行動の実態を把握するため、睡眠専門医である林田 健一氏の監修のもと、アステラス製薬株式会社ならびにサノフィ・アベンティス株式会社は、日本・アメリカ・フランスの3ヵ国で約7,000人を対象に睡眠に関する意識と行動についてのインターネット調査を実施した。本調査結果は、2012年5月22日、アステラス製薬株式会社とサノフィ・アベンティス株式会社によるプレスセミナーにて発表された。日本人の睡眠時間は米仏と比べ、約0.5時間短い平日の平均睡眠時間は、日本は6.50時間で米国の7.01時間、仏国の7.07時間より約0.5時間短く、平均睡眠時間が6時間未満の割合は、日本が最も多く19.8％、米国12.5％、仏国10.2％であった。また、日本人は睡眠時間に対する満足度も最も低かった。日本人は睡眠の質に対する満足度も低く、日中パフォーマンスも低下睡眠の質への満足度調査では、「満足」と回答した割合は米国59.4％、仏国61.1％に対し、日本は44.7％であった。一方、「不満」と回答した日本人は36.0％と約3人に1人が睡眠の質に不満であることが明らかとなった。日中パフォーマンスとして評価した「集中力、気力・充実感の低下」および「眠気」を感じる人の割合は、日本はいずれの項目でも米仏より高い結果であった。とくに、「集中力がない」と回答した割合は、米仏（各4.5％、9.7%）に対して日本人は17.4％、「日中に眠気を感じる」が米仏（各56.0％、30.3％）に対して日本人70.9％、と米仏との間に大きな開きがあった。また、日本人では睡眠の質に対する満足度が低いほど日中パフォーマンスの低下が顕著にみられた。不眠の対処法－日本人は「寝酒」、米仏では「かかりつけ医に相談」－不眠症状のある人（アテネ不眠尺度6点以上）を対象に、不眠への対処を調査したところ、日本では「お酒を飲む」19.5％、「医師から処方された睡眠薬を飲む」13.7％、「何もしない」13.1％の順であった。米仏では「医師から処方された薬を飲む」（各19.2％、16.9％）、「医師の診察を受ける」（各18.6％、19.9％）の割合が多く、日本とは対照的な結果であった。次いで、不眠症状がある人が医療機関を受診した割合では、米国27.3％、仏国25.6％に対し、日本は15.7％と低い結果であった。また、不眠症状があるが受診経験のない人を対象に「不眠の改善に良いと思う診療科」を尋ねたところ、米仏では「かかりつけ医（内科）」（各49.8％、66.7％）の割合が多いが、日本では25.9％ と低く、さらに31.4％が「わからない」と回答した。加えて、「かかりつけ医から睡眠について聞かれた経験がある」と回答した割合は、米仏（各29.8％、47.2％）と比べ、日本人では20.8％と低かった。求められる、かかりつけ医の役割「積極的な睡眠の問診と治療を」今回の調査結果から、日本人は睡眠時間や睡眠の質に関する悩みを抱えているものの、米仏と比べ医師に相談することも少なく、寝酒で不眠対処をする傾向 があることがわかった。林田氏は「不眠の予防、早期発見、治療は日本人の健康と安全を守るうえで重要であり、かかりつけ医には睡眠についてより積極的な問診を実施し治療を行うことが求められる」と語った。　【調査概要】　調査目的：睡眠、不眠に対する意識や行動の実態を把握する調査対象：日米仏の成人、計6,973人（30歳以上）　　　　　日本　3,282人（男性：49.8％、女性：50.2％）　　　　　米国　1,725人（男性：49.8％、女性：50.2％）　　　　　仏国　1,966人（男性：49.6％、女性：50.4％）調査手法：インターネット調査（2011年8月18日～24日）　（ケアネット　鷹野 敦夫）　【関連コンテンツ】　転倒リスクを見据えた睡眠薬の選択http://mrp.carenet.com/project/269/c/120525　睡眠薬の分類と特徴からみたマイスリーの特性http://mrp.carenet.com/project/253/c/120525

米国・カリフォルニア大学のJudith J Prochaska氏らによるメタ解析の結果、禁煙補助薬バレニクリン（商品名：チャンピックス）服用による、心血管系の重大有害イベントの有意な増大は認められなかったとの報告が発表された。解析にはこれまで発表された全データが含まれ、服用中に起きたイベントに焦点を絞り、4つの要約推定値（summary estimates）を用いて行われた。バレニクリンをめぐっては、心血管系の深刻な有害事象リスクが議論になっているが、その解析手法が適切ではないのではとの指摘があり、米国FDAがさらなる解析を行うことを求めていた。BMJ誌2012年5月12日号（オンライン版2012年5月4日号）掲載報告より。二重盲検プラセボ比較対照試験22試験をメタ解析Prochaska氏らは、Medline、Cochrane Library、オンライン臨床試験レジストリならびに特定論文参照リストをデータソースとして、メタ解析を行った。試験適格としたのは、現に喫煙中の成人を対象にバレニクリン投与と非投与を比較し、有害事象について報告をしていた無作為化試験とした。試験治療下での心血管系の重大有害事象の発現との定義は、薬物療法中または中断後30日以内に起きたもので、虚血性または不整脈性の有害な心血管イベント（心筋梗塞、不安定狭心症、冠動脈血管再生、冠動脈疾患、不整脈、一過性脳虚血発作、脳卒中、突然死または心血管関連死、うっ血性心不全）とした。解析対象となったのは22試験で、すべてが二重盲検プラセボ比較対照試験だった。そのうち2試験は現に心血管疾患を有する被験者を対象としたもので、また11試験は心血管疾患の既往があり登録された被験者を含んでいた。イベント発生率の差、臨床的にも統計学的にも有意ではない結果、試験治療下での発現率、心血管重大有害イベントは、バレニクリン群0.63％（34/5,431）、プラセボ群0.47％（18/3,801）だった。全22試験に基づくリスク差の要約推定値は0.27％（95%信頼区間：－0.10～0.63、P=0.15）で、臨床的にも統計学的にも有意ではなかった。1つ以上のイベント発生が認められた14試験に基づく、相対リスク比（1.40、0.82～2.39、P=0.22）、マンテル-ヘンツェル・オッズ比（1.41、0.82～2.42、P=0.22）、ピート・オッズ比（1.58、0.90～2.76、P=0.11）の結果も、バレニクリン群とプラセボ群に有意差は認められなかった。Prochaska氏は、これまで発表された全試験を含み、服薬曝露期間中に起きたイベントに焦点を絞り、4つの要約推定値を使用した所見を分析したメタ解析の結果、バレニクリン服用による心血管系の重大有害イベントと有意な増大は認められなかったと結論した上で、希少アウトカムには絶対効果に基づく要約推定値が推奨され、ピート・オッズ比に基づく推定は無効とすべきであると述べた。

1973～2009年の間の、健康と雇用、経済動向との関連をみた結果、男女とも、健康と雇用確保・維持との関連は強くなっていることが明らかとなった。英国・シェフィールド大学のJonathan William Minton氏らの調査結果による。社会階級と健康状態、経済活動との有害な関連については、1973～1993年の間の観察結果が1996年のBMJで発表されていた。Minton氏らは、その後の1994～2009年の間も、経済情勢や全国民の健康状態は改善しているが、有害な関連は続いていたかどうかを調査した。BMJ誌2012年5月12日号（オンライン版2012年5月4日号）掲載報告より。1973～2009年の英国一般世帯調査を基に解析研究グループは、英国一般世帯調査（General Household Survey）1973～2009年の各年間の調査対象となった20～59歳の男女を対象に、反復断面調査解析を行った。主要評価項目は、雇用率、失業率、回答者サブグループでの経済不活動状態（economic inactivity）とした。結果、全体的な雇用率は、生産年齢男性については減少していた一方、生産年齢女性では上昇していた。男女とも健康状態が雇用率と深く関連特に男性における右肩下がりの傾向は、職業グループに依ることが認められた。37歳以上では、職業的グループ間のeconomic inactivityと雇用率の格差が、長期にわたる疾患を有している群と有していない群とで大きいことが認められた。またMinton氏は、「男性では、雇用率の低下、economic inactivity増大が健康状態の不良によるものであることがみてとれた。女性では、健康状態が良好な群では、一般的には雇用率が上昇し、economic inactivityの低下が認められたが、健康状態が不良の女性では、反対の関連が認められた」と報告。「健康と雇用、economic inactivityとの関連について、2005年以降の女性上位2グループは男性よりもより強くなっているということ、また健康状態の不良と雇用率低下との関連がより強くなっているというエビデンスが示唆された」と分析結果を述べている。

Becattini氏らWARFASA研究グループは24日、抗凝固療法を中止した、誘因のない静脈血栓塞栓症患者に対するアスピリン投与により、再発リスクが低下することをNEJM誌に発表した。アスピリンの投与による重大な出血のリスクに明らかな上昇は認められなかった。約 20%の静脈血栓塞栓症患者は、経口抗凝固療法を中止後 2 年以内に再発すると言われている。抗凝固療法の投与期間延長によって再発予防は可能だが、出血リスクが伴う。WARFASA研究グループは多施設二重盲検試験にてアスピリンによる静脈血栓塞栓症の再発予防のベネフィットを検証した。誘因のない初発の静脈血栓塞栓症に対し、 6～18 ヵ月間の経口抗凝固療法を終了した患者が、アスピリン 100 mg/日とプラセボが投与される群に無作為に割り付けられた。主要有効性評価項目は静脈血栓塞栓症の再発、主要安全性評価項目は重大な出血。主な結果は下記のとおり。1. 試験期間中(中央値：24.6 ヵ月)、 静脈血栓塞栓症が再発した患者は、 　アスピリン群 205 例中 28 例（6.6%/年)、プラセボ群 197 例中 43 例（11.2%/年)。　 ハザード比 0.58(95%信頼区間：0.36～0.93）。2. 治療期間中(中央値： 23.9 ヵ月)、 アスピリン群 23 例（5.9%/年)、　プラセボ群 39 例（11.0%/年)で再発が認められた。　ハザード比 0.55(95%信頼区間：0.33～0.92）3. 各群 1 例に重大な出血が発現。有害事象は両群で同様。　（ケアネット　藤原 健次）

今回の「医師1,000人に聞きました」、テーマは “在宅医療”。厚生労働省の方針により、2012年度から在宅・介護への支援策が大幅に拡充されることとなりました。市町村ごとに連携拠点を設け、スタッフの人件費を補助するなど、将来的な死亡者数の増加に向けて対応を進めるとのこと。既に在宅専門で開業されている方、ご自身のクリニックや中核病院で部分的に携わっている方など様々かと思いますが、先生はいかがお考えでしょうか？ということで今回は、在宅医療に対する関心や不安要素についてお尋ね！厚労省や家族、その他関係者に期待することなど、多数寄せられたコメントも必見です。結果概要はこちらコメントはこちら設問詳細在宅医療に対する先生方のお考えについてお尋ねします。1月30日の日本経済新聞によると厚生労働省は2012年度から在宅での医療・介護への支援策を大幅に拡充する。医療と介護サービスを一体提供するための連携拠点を2000カ所設けるほか、深夜の往診などの報酬を上げ、医師らが積極的に取り組むように促す。（中略）厚労省は12年度、地域の在宅医療の核となる連携拠点を現在の10倍の約100に増やす。在宅医療に積極的な病院や診療所などを拠点に選定。ケアマネジャーの資格を持つ看護師など、医療と介護の両方に詳しいスタッフの人件費を補助する。日本の死亡者数は20年後に現在より約40万人多い160万人程度まで増える見込み。厚労省はそれまでに連携拠点を各市町村で1カ所以上、計2000程度まで増やす方針だ。当初は予算措置で後押しするが、徐々に地域の医療関係者が自律的に進めるよう診療報酬などで促す。日本は1950年ごろには8割超の人が自宅で最期を迎えていたが、現在は12.4％。欧米より低く、その分、平均入院日数が米国の5倍、ドイツの3倍と長い。在宅の医療・介護が充実すれば、高齢者らが退院して自宅へ戻りやすくなる。長期入院が減り、病床不足の解消にもつながる。がん患者の自宅療養に備え、抗がん剤の調剤に必要な無菌室を整備し、地域の薬局が共同利用できるようにする。（後略）』とのこと。そこで先生にお尋ねします。Q1. 在宅医療に対する関心度をお聞かせください。在宅専門医療を行なっている／今後行いたいご自身のクリニックにて、外来診療と並行で在宅医療を行なっている／今後行いたい地域の中核病院にて、在宅医療に携わっている／今後携わりたい自分自身の患者さんで必要に迫られた場合のみ行なっている／今後行いたい在宅医療に携わることは考えていない（.Q1で 「在宅医療に携わることは考えていない」を選択された先生以外）Q2. 在宅医療を行なう、あるいは今後始める上で、障害もしくは不安に感じることがありましたらお選び下さい。24時間365日での対応が可能かどうか提携先病院との関係構築総合的な診療を行うこと患者、患者家族とのコミュニケーション多職種間でのコミュニケーション経営・報酬ご自身の時間（余暇）が減る可能性その他（　　　　　　　　　）Q3. コメントをお願いします（診療報酬の次回改定へのご意見、厚労省・勤務施設・メディアほか関係各所に期待すること、不安に感じること、患者から要望されること、既に行なっている方はご自身のご経験など、在宅医療に関することであればどういったことでも結構です）アンケート結果Q1. 在宅医療に対する関心度をお聞かせください。（.Q1で 「在宅医療に携わることは考えていない」を選択された先生以外）Q2. 在宅医療を行なう、あるいは今後始める上で、障害もしくは不安に感じることがありましたらお選び下さい。2012年5月7日（月）実施有効回答数：1,000件調査対象：CareNet.com医師会員結果概要『在宅医療に携わっている』『今後携わりたい』医師は全体の3割実施状況あるいは今後の意欲といった形で尋ねたところ、『在宅専門医療』で診療中あるいは実施したいとの回答は6.4％。在宅専門でなく外来診療と並行での形を希望する医師は、『自らのクリニック』10.4％、『地域の中核病院』14.0％となった。これらを合計した30.8％の医師が、現在在宅医療に携わっている、あるいは今後携わりたいと考えている結果となった。在宅医療を始める上での不安要素、最多は『24時間365日対応が可能かどうか』在宅医療に対し何らかの関心を持つ医師に、今後始める上で障害もしくは不安に感じることを尋ねたところ、74.5％の医師が『24時間365日対応』への不安を挙げた。次いで、患者急変時等に協力する『提携先病院との関係構築』47.0％、『自身の時間（余暇）が減る可能性』33.4％と続いた。24時間365日対応については、「複数の担当者で輪番できればかなりのことができる」といった意欲的な声も一部見られた。CareNet.comの会員医師に尋ねてみたいテーマを募集中です。採用させて頂いた方へは300ポイント進呈！応募はこちらコメント抜粋　（一部割愛、簡略化しておりますことをご了承下さい）「付け焼き刃的な診療報酬改定では…。 本質的な問題として、医師の偏在や能力の検定、患者/患者家族及び、マスコミを含めた教育についての幅広い論議が必要であろう。 その内容として、実務担当している我々とすると、在宅で療養することは、先進的治療を行うことではなく、ケア中心の治療になるし、その過程で在宅での(想定内の)急変や看取りを行うことになる。今のように、何かあったらすぐに警察沙汰になる、マスコミの報道対象になる、といった風潮に対して、社会としてもっと成熟すべきである、といったことなど。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,神経内科）「“在宅の医療・介護が充実すれば、高齢者らが退院して自宅へ戻りやすくなる”というのを、“高齢者がどこに住むのか”という都市計画から政府が組み上げて行かないと、抜本的な改革にならないし長続きしないと思う。」（勤務医（専門医志向）,50代,外科）「複数の担当者で輪番するしかない！グループ化できればかなりなことができる。」（勤務医（総合医志向）,60代,脳神経外科）「そもそも一人事業所で24時間対応などできません。在宅医療の前提がそうであるなら、現在可能な範囲でしている在宅診療から撤退するしかありません。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,内科）「国が医療費削減を目指しているなら、方向性は間違っている。在宅医療には病院以上に費用がいるはず」（勤務医（専門医志向）,40代,精神・神経科）「現在勤務している病院が在宅医療も行っています。しかし、日中の仕事であればよいのですが、夜間対応は本来の仕事に影響ありますので、控えさせていただきたいと思っています。 従って、夜間対応専門の医師に対する診療報酬を期待します。」（勤務医（専門医志向）,50代,外科）「訪問診療の点数を上げられても、その点数で請求するとレセプトの平均点数が上がってしまい、厚生局の個別指導の対象となってしまう。また訪問診療は監査の対象となるため、事務処理が面倒である。点数は低くても事務的に楽な往診で請求しなければならない。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,内科）「在宅死に関する、意識改革が無ければ、結局、病院での死から施設での死に代わるだけで、医療費負担が介護費負担に代わるだけになるのではと懸念を感じる」（勤務医（総合医志向）,50代,外科）「24時間体制に対する報酬はしっかり考えてもらえないと踏みこめません。」（勤務医（今後開業を検討）,40代,消化器科）「在宅メインで開業したいと考えているが、まだまだ報酬などの面で不透明なので、一抹の不安はある。」（勤務医（専門医志向）,30代,救急医療科）「24時間対応するためのスタッフを雇用するための、継続した財政的支援をお願いしたい。」（勤務医（総合医志向）,50代,内科）「診療報酬の少なさとコメディカルへの給与が不安」（勤務医（専門医志向）,40代,外科）「かかりつけ医などのクリニックで診療する場合や、難病や重度障害者に対して拠点病院とかかりつけ医が協働する場合、さらに多職種が関わりカンファレンスを繰り返す場合などに、きめ細かく報酬を設定してもらいたい。」（勤務医（専門医志向）,50代,神経内科）「名ばかりの在宅医療施設も多いと聞く。誠実にやっている医療機関の評価にも影響するので実績等の把握が必要。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,40代,消化器科）「現実に請求できるような点数設定にしてほしい。高額すぎると、地方では請求できない。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,循環器科）「今でも不当に安い診療報酬しか付いていないので、まともに引き合うだけの報酬をつける気があるのかどうか、在宅診療が常態化、一般化しありがたみが薄れれば現れるであろうモンスターペイシェントなどが気がかりだ。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,40代,眼科）「報酬の欲しい開業医が手を挙げるだろうが、夜間、休日など自分が遊びたい時間は全部総合病院に丸投げするのが目に見えている。」（勤務医（専門医志向）,40代,外科）「介護に携わる人に対する報酬が低すぎて、定着しないため、そうした方々の報酬体系を考えて頂きたい」（勤務医（今後開業を検討）,40代,整形外科）「田舎の場合、訪問先どうしの距離が離れすぎていて移動時間ばかりかかって、採算が取れません。」（勤務医（総合医志向）,30代,外科）「御家族の介護力が低下する中、在宅医療をフォローする地域の体制の整備が不十分なままで診療報酬による誘導がなされることはあるべき姿ではないと思われる。」（勤務医（総合医志向）,40代,内科）「“病院にいるようなサービスは期待できないことを患者および家族に覚悟させる”覚悟が行政側にあるのか約束させるべき。 美辞麗句を並べて在宅を推進すると矛盾をすべて現場がかぶることになる。」（勤務医（総合医志向）,50代,代謝・内分泌科）「在宅で看取るとおっしゃられていたご家族が急変時に混乱され方針を決定することの重要性を痛感した」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,50代,内科）「必要性は十分に認識しているが、設備の整った場所での診療にこだわりたいので、今は関心がありません。」（勤務医（総合医志向）,50代,消化器科）「国の医療政策に関する説明を現場に丸投げせずに、患者及び国民に直接積極的な啓蒙をしてほしい。 ・実際に行った医療政策の検証結果およびその責任を明確に国民に示すべき。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,40代,内科）「在宅診療をするには、その家まで行く時間が必要。それをどう効率化するか。また夜間専門の開業医・クリニックが合ってもいいかなと思います。」（勤務医（総合医志向）,50代,精神・神経科）「急速な高齢化で、どんなに制度を充実させても、在宅で看ることができる家族がいる場合の方が少ないように感じます。現実には在宅医療ができる家族は少ないと思います。」（勤務医（専門医志向）,50代,外科）「今後、団塊世代の高齢化を控え、病院だけで支えることは困難。在宅による医療の必要性を感じています。」（勤務医（今後開業を検討）,30代,その他）「都市部と地方で同じシステムの構築は難しいと思うのですが…。」（勤務医（総合医志向）,40代,内科）「在宅ケアは理想的ですが、痴呆・寝たきり状態の様な患者は、家族の犠牲が大きすぎる。高齢者の対する検査・治療の制限も必要」（勤務医（専門医志向）,50代,泌尿器科）「在宅医療が輪番制など医師の個人負担の軽減が肝要」（勤務医（総合医志向）,50代,呼吸器科）「個人経営の医院で24時間365日対応は不可能であり、結果、地域の病院に対応をお願いする事になってしまうと考えます。」（勤務医（専門医志向）,40代,消化器科）「老人ホームが多くありますが、ナースがいても些細な事でも全て主治医に電話で指示を仰ぐような指導がなされているところも多いです。往診そのものよりも、書類の多さや電話対応などを減らすことができれば中身の濃い往診を多数こなせるのではと思います。」（勤務医（総合医志向）,30代,内科）「自分は向いていないと思うが、在宅に携わってくださる先生が多い地域は中核病院としても非常に助かり、かつトラブルも少ない。ぜひ押し進めていただきたい。」（勤務医（専門医志向）,40代,消化器科）「懸念事項 ・患者さんを自宅で看取るというご家族の覚悟が　あるのか、 ・在宅医療への過度な期待はないか、 ・在宅医療に何を求めるのかをきちんと患者さん　側が見据えているか」（勤務医（今後開業を検討）,50代,精神・神経科）「在宅は、家族、しかも、主に女性を介護という終わりの見えない苦行に向かわせるだけのものにすぎない。自宅で過ごせる幸いな高齢者がどれだけいるというのだろう。それを推進する意図が何であるのか、まったく理解できない。」（勤務医（専門医志向）,30代,救急医療科）「中核病院が遠方の、田舎の診療所では、いやでも在宅医療を行わなくてはならない。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,60代,内科）「家族の意欲が最も重要で、自宅の物理的な状況、家族を支援する力が大事だと思います。 また、在宅での主役は本人のはずですが、実際には家族が気持ちよく介護できるかどうか、が最重要課題だと思いますので、家族が主役だろうと考えています。　その家族を引き立てるために、医師は縁の下で支える程度で良いのだろうと思います。」（勤務医（総合医志向）,40代,リウマチ科）「可能な限り対応したいとは思っているが、現在でもほぼ自由な時間がないほど多忙なため、現実的に行えない。在宅対応の医師を雇わないと難しい」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,50代,泌尿器科）「結局連携体制とって協力しない方、施設も多く自分が他の 連携医の深夜帯の仕事をせざるを得ず、燃え尽きた経験があるので自分の出来る範囲でしている。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,40代,内科）「何時呼ばれるかわからない状態での在宅診療を一人で行う事が不安です。夜もおちおち眠れません。日中は外来があります。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,50代,外科）「1人の医師に責任が重いシステムなため、出来れば携わりたくない。」（勤務医（専門医志向）,40代,精神・神経科）「環境整備がないと（交代制など）ないと疲弊するのでは？」（勤務医（専門医志向）,40代,外科）「一人で365日は不可能。と言ってなかなか仲間は見つけられない。」（勤務医（専門医志向）,60代,腎臓内科）「希望の無い仕事はしない」（勤務医（専門医志向）,50代,皮膚科）「亡くなる人は増えるが、拠点の定員は満たされず、かえって医師不足が加速すると考える。」（勤務医（専門医志向）,40代,精神・神経科）「在宅医療は時流だと思います。自宅で看取られたいのは、心情として理解できます。」（勤務医（総合医志向）,40代,内科）「クリニックで行うときには、グループで夜間や休日の対応をシェアすることが不可欠と思う。また病院の場合、医師や看護師等は、複数で対応できるような人員確保が必要。」（勤務医（総合医志向）,50代,小児科）「高齢者が多い中、家族の協力が得られないケースが多いように見受けられます。人任せ、といったところでしょうか？まず、家族が受け入れることのできる体制、あるいは、家族が受け入れてやっていくんだという体制を時間がかかってでも行わなければ、今のままでは医療体制は崩壊すると感じています。厚生省が動きだすのが遅すぎです！」（勤務医（総合医志向）,30代,外科）「バス運転手には休みを取らせる義務があるのに、医者には休みを取らせないのか、国民も政府も矛盾を感じないのか。」（勤務医（総合医志向）,50代,脳神経外科）「診療サイドには加算がついたけれども、在宅介護をする家族には解決しなければいけない多数の問題が残存している。この解決に乗りださなければ、根本的推進にはならない」（勤務医（総合医志向）,50代,内科）「在宅での看取りを完遂することには、多くのハードルがあり、結局最後は病院に搬送されてくるケースが多い。往診医による見取りをぜひ進めていただきたい。また、これとは別に家族の受け入れが悪くなっている時代の流れがあり、なかなか在宅療養が進まないのが現実である。」（勤務医（今後開業を検討）,50代,内科）「何かというと医療訴訟になってしまう昨今において、在宅でお看取りした後に、些細なことで訴えられてしまう可能性があるのではないか。」（勤務医（専門医志向）,40代,代謝・内分泌科）「最新医療をやっていきたい」（勤務医（専門医志向）,40代,循環器科）「金をかけずに（開業医等の善意に期待して）入院患者を減らそうという目論見で到底納得できない。満足の得られる医療を提供しようと思うのであれば、それ相当に金をかけるべき。」（勤務医（専門医志向）,40代,小児科）「個人に負担がかからないか心配です。チーム医療の中で考えないと難しいと思います。」（勤務医（今後開業を検討）,50代,呼吸器科）「受け入れ先の病院の確保が一番問題。受け入れ拒否することもあるので。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,40代,内科）「今後、在宅医療は必要となることは必須であり、関わりたいとは考えますが、本院でも、医師不足が深刻であり、日常の診療にも支障が生じており、在宅医療を考えることすら、困難な状況です。」（勤務医（専門医志向）,40代,消化器科）「自宅で臨終を迎えるようにするという方針は間違っていないと思うが、総合内科的な技量を持った医師を育てないと、患者家族への押し付けに終わってしまいそう。」（勤務医（総合医志向）,40代,小児科）「24時間拘束のようになりはしないか、不安がある。」（勤務医（今後開業を検討）,50代,内科）「重症心身障害児(者)医療を行っている。在宅重症心身障害児(者)のケアをやらねばと考えてはいるが、医師数・ナース数からして無理であり、悩んでいる。」（勤務医（専門医志向）,60代,小児科）「在宅の件数を増やせば毎日夜の対応に追われて身体が持たない。在宅もインターネットの情報が氾濫して無理な要求をしてくる家族も多く不安である。」（勤務医（総合医志向）,50代,循環器科）「介護を必要とする人をまとめたほうが経済的。無理して在宅にする必要はない。」（勤務医（専門医志向）,60代,外科）「入院が必要な患者が在宅医療になってしまうことを危惧しています。」（勤務医（総合医志向）,50代,小児科）「個人的には在宅医療は必要であるとは考えますが、自分が携わるつもりは今の所ありません。 在宅もいいのですが、大規模で比較的安い値段の施設は作れないものでしょうか？ 在宅で介護している方をもっと社会に出したほうが経済的にいいような気がするのですが… 家族が過度な期待をしないように（やがてはモンスター化するでしょうから）説明をしないといけないでしょうね。」（勤務医（専門医志向）,30代,脳神経外科）「無理な患者まで退院させて在宅にならなければいいが。」（勤務医（総合医志向）,50代,基礎医学系）「小児における在宅医療には問題が山積みなため、今後は高齢者のみならず小児における検討を望む（NICU退院者や脳症、髄膜炎後遺症の寝たきり患者などニーズは多いので）」（勤務医（専門医志向）,40代,小児科）「患者家族に在宅を勧めることが大変に感じます。」（勤務医（総合医志向）,40代,小児科）「血液内科医として専門性を高めた医療を行いたいと考えているため。血液内科と在宅医療はなかなかリンクが難しい。 ただし、輸血などが在宅で行えることが望ましいと考えているため、一部血液内科でQOLを維持するために輸血を行える在宅医がいるとよいと思う。」（勤務医（専門医志向）,20代,血液内科）

2型糖尿病のスクリーニングにおいて、空腹時血糖値（FPG）単独、またはHbA1c値単独、あるいはその両方の測定、のいずれが有用かを比較検討した後ろ向きコホート研究の結果が発表された。帝京大学の野村氏らにより、PLos One誌（2012年4月27日付）に報告された。 対象は、ベースライン時点で糖尿病を発症していない19歳～69歳の9,322名の日本人成人（男性：4,786名、女性：4,536名）。有用性は、予測値（PV）、感度、特異性、最大カットオフ値における最大ROC曲線下面積（AUROC）により評価した。その結果、FPGが一般集団で糖尿病を予測するために最も有用であることが明らかとなった。しかし、FPGが6.1～6.9 mmol /Lの被験者群では、FPGの有用性は低かった。また、女性ではHbA1c値が糖尿病予測に最も有用であったのに対し、男性はFPGとHbA1c値の診断能に区別がなかった。このことから、糖尿病発症予測においては、FPGとHbA1c値の両方を測定しておく方が有用である可能性が示された。主な結果は以下のとおり。 ・フォローアップ期間は平均6年・期間中、男性221名（4.6％）と女性92名（2％）が糖尿病を発症した。・FPGではカットオフ値（男性5.67 mmol / L、女性5.5 mmol / L）において、最大のAUROC、PV（男性13％、女性9％）を得た。・FPGが6.1～6.9 mmol / Lであるハイリスク群において、男性119人（26.8％）、女性39人（28.3％）が糖尿病を発症した。・男性ではFPGとHbA1c値の診断能に区別がなかった。・女性ではHbA1c値が最も有用であった。（ケアネット　佐藤 寿美）

Slomka氏らは双極性障害患者の気分症状と心血管イベント（CVD）リスクとの関係を調査し、「双極性障害患者のうつ症状は10年後のCVDによる死亡リスクと関連する」ことを報告した。この論文は、J Affect Disord誌2012年5月号（オンライン版2月21日付）に掲載された。VA クリニック の外来を受診している退役軍人 のうち、CVD危険因子を有する双極性障害患者118例を対象にコホート研究をおこなった。本研究では気分症状（抑うつ症状、躁症状）とフラミンガムリスクスコアとの関係および精神症状とCVDリスクファクター（脂質、血圧、体重、喫煙、空腹時血糖）との関係を調査した。主な結果は以下のとおり。 ・対象者は平均年齢53歳（標準偏差：9.9）、男女比=82：17、BMI 30以上が約70％、脂質異常症合併が84％、高血圧合併が70％、糖尿病合併が25％、フラミンガムスコア（10年以内の心血管イベントリスクを示すスコア）が20％を超える割合が19％であった。・うつ 症状を有する患者ではフラミンガムスコアが20％を超える割合が6倍であった（オッズ比：6.1、p=0.03）が、躁症状を有する患者ではフラミンガムスコアとの関係は認められなかった（オッズ比：0.6、p=0.03）。・うつ症状はBMI高値 、空腹時血糖、血圧の上昇との関連が認められた。（ケアネット　鷹野 敦夫）

妊娠初期の人工妊娠中絶について、プロスタグランジンアナログ製剤のミソプロストール（商品名：サイトテック、本邦では抗NSAID潰瘍剤としてのみ承認、妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には投与禁忌）400μgの経膣投与により、吸引法単独と比べて合併症を低下することが明らかにされた。これまで、ミソプロストールを用いた人工妊娠中絶の合併症発生率については有用な情報がほとんどなかったが、世界保健機関（WHO）のOlav Meirik氏らが国際多施設共同無作為化試験を行い報告した。Lancet誌2012年5月12日号（オンライン版2012年3月8日号）掲載報告より。施術3時間前にミソプロストール400μgまたはプラセボを投与Meirik氏らは、2002年10月22日～2005年9月24日にかけて9ヵ国14施設で無作為化並行群間比較試験を行った。妊娠初期（first trimester）で中絶を望む健常な女性を対象に、吸引法による人工中絶手術の3時間前にミソプロストール200μg錠2錠またはプラセボ2錠のいずれかを経膣投与するよう無作為に割り付けた。治療管理にあたるスタッフ以外は、治験参加者も医療スタッフも、割り付け情報を知らされなかった。追跡調査は最長で2週間とした。主要評価項目は、吸引法による1つ以上の合併症（子宮頸部裂傷、子宮穿孔、不全流産、子宮再掻爬、骨盤炎症性疾患、その他の重篤な有害事象）とした。即時性合併症の解析では、薬物投与と吸引法を受ける女性を含めたが、遅延性合併症の解析には、追跡可能な症例のみを含めた。ミソプロストール400μg投与群で合併症発生率が有意に低下被験者は、ミソプロストール投与群2,485例、プラセボ投与群2,487例だった。両群で56例が追跡ができなかった。吸引法に伴い1つ以上の合併症がみられたのは、ミソプロストール群2,427例中50例（2％）、プラセボ群2,431例中74例（3％）だった［相対リスク（RR）：0.68、95％信頼区間（CI）：0.47～0.96］。ミソプロストール群では、子宮頸部裂傷は認められず、子宮穿孔は3例に認められた。プラセボ群では頸部裂傷が2例、子宮穿孔は1例だった。不全流産については、ミソプロストール群19例（＜1％）、プラセボ群55例（2％）でみられた（RR：0.35、95％CI：0.21～0.58）。子宮再掻爬を必要としたのは、14例（

進行期のホジキンリンパ腫の最も有望な治療法と目されている多剤併用化学療法のBEACOPPに関して、標準としてきた8サイクルと比べて、6サイクル＋PET活用の放射線療法が、無治療失敗（FFTF）についてより効果があり、かつ8サイクルで懸念される毒性を低減することが示された。ドイツ・ケルン大学病院のAndreas Engert氏らによる無作為化オープンラベル非劣性試験の結果で、Engert氏は、「6サイクル＋PET活用の放射線療法を、進行期ホジキンリンパ腫の治療選択肢の一つとすべきであろう」と結論した。また化学療法後のPET活用の有用性について、「追加的な放射線療法に欠かせないもの」とまとめている。Lancet誌2012年5月12日号（オンライン版2012年4月4日号）掲載報告より。BEACOPPの強度と放射線療法の必要性について検討研究グループは、進行期ホジキンリンパ腫患者への化学療法の強度と放射線療法の必要性について明らかとするため、多施設共同オープンラベルパラレル平行非劣性試験「HD15」を行った。研究グループが以前標準レジメンとしていた8サイクルBEACOPP（8×Besc）と、2つの強度を弱めた、6サイクルBEACOPP（6×Besc）と、14日間を1サイクルとして8サイクル行うBEACOPP（8×B14）とを比較検討した。被験者は化学療法後、PET検査で2.5cm以上の腫瘍が認められた場合、追加で放射線療法（30Gy）を受けることとした。試験に登録されたのは、18～60歳の進行期ホジキンリンパ腫の新規患者2,182例だった。主要エンドポイントは無治療失敗（FFTF）とした。また12ヵ月時点のPETによる腫瘍再発の陰性予測値を独立エンドポイントとした。6×Besc群、標準の8×Besc群に対して非劣性登録被験者のうち2,126例が無作為に、8×Besc群705例、6×Besc群711例、8×B14群710例に割り付けられintention-to-treat解析が行われた。FFTFは、結果としては6×Besc群と8×B14群は、8×Besc群に対し非劣性だった。5年FFTF率は、8×Besc群84.4％［97.5％信頼区間（CI）：81.0～87.7］、6×Besc群89.3％（同：86.5～92.1）、8×B14群85.4％（同：82.1～88.7）だった（6×Besc群と8×Besc群との差の97.5％CI：0.5～9.3）。3群の全生存率は、8×Besc群91.9％、6×Besc群95.3％、8×B14群94.5％で、8×Besc群よりも6×Besc群が有意に良好だった（両群間差の97.5％CI：0.2～6.5）。死亡率は8×Besc群（7.5％）が、6×Besc群（4.6％）、8×B14群（5.2％）よりも高値を示した。その差の要因は、主として治療関連のイベントにあり（各群2.1％、0.8％、0.8％）、副次的には二次性腫瘍によるものだった（各群1.8％、0.7％、1.1％）。追加放射線療法を受けたのは2,126例中225例（11％）で、12ヵ月時点のPET評価による陰性予測値は94.1％（95％CI：92.1～96.1）だった。