米国では年間推定約9万件の、精神疾患治療薬に関連した薬物有害事象での救急部門受診（ADE ED）が発生していることが、米国疾病予防管理センター（CDC）のLee M. Hampton氏らによる分析調査の結果、明らかになった。処方薬の種類ごとのADE ED受診率なども分析され、著者は「ADEを減らす努力は、すべての年代の成人を対象に必要だが、有害事象での救急部門受診が多発している薬物を優先する必要がある」とまとめている。JAMA Psychiatry誌オンライン版2014年7月9日号の掲載報告。　米国において、2011年に精神疾患のために処方薬を使用した人は年間推定2,680万人で、全成人の11.5％であったという。精神疾患治療薬はメンタルヘルスに重要な役割を果たしているが、重大な有害事象を引き起こす可能性もある。　そこで研究グループは、2009年1月1日～2011年12月31日の間に発生した精神疾患治療薬に関連したADE ED受診件数および受診率を明らかにする検討を行った。全国傷害電子監視システム-医薬品有害事象共同監視（NEISS-CADE）システムを用いて全米を代表するADE ED受診サーベイランスの記述的分析と、全米外来医療調査（NAMCS）および全米病院外来医療調査（NHAMCS）を用いて、外来受診の処方状況の記述的分析を行った。国を代表するサンプルとして19歳以上成人の、EDおよび外来受診医療記録をレビューし分析した。被験者は、抗うつ薬、抗精神病薬、リチウム、鎮静薬、抗不安薬、刺激薬の処方を受けていた。主要評価項目は、精神疾患治療薬の使用によるADE ED受診、および外来での精神疾患治療薬の処方数1万当たりのADE ED受診であった。　主な結果は以下のとおり。・2009～2011年において、精神疾患治療薬ADE ED受診は、年間推定8万9,094件（95％信頼区間[CI]：6万8,641～10万9,548件）であった。・そのうち入院となったのは19.3％（95％CI：16.3～22.2％）、また19～44歳の患者は49.4％（同：46.5～52.4％）であった。・処方薬別にみると、鎮静薬と抗不安薬によるものが3万707件（95％CI：2万3,406～3万8,008件）、抗うつ薬2万5,377件（同：1万9,051～3万1,704件）、抗精神病薬2万1,578件（同：1万6,599～2万6,557件）、リチウム3,620件（同：2,311～4,928件）、刺激薬2,779件（同：1,764～3,794件）であった。・外来処方1万当たりでみると、抗精神病薬は11.7件（95％CI：10.1～13.2件）リチウムは16.4件（同：13.0～19.9件）であったのに対し、鎮静薬は3.6件（同：3.2～4.1件）、刺激薬2.9件（同：2.3～3.5件）、抗うつ薬2.4件（同：2.1～2.7件）であった。・鎮静薬で使用頻度の高いゾルピデム酒石酸塩は、すべての成人精神疾患治療薬ADE EDの11.5％（95％CI：9.5～13.4%）を占めており、また、65歳以上の受診患者が21.0％（同：16.3～25.7％）と、いずれも、そのほかの精神疾患治療薬と比べて症例数が有意に多かった。関連医療ニュース 救急搬送患者に対する抗精神病薬の使用状況は 統合失調症の再入院、救急受診を減らすには 急性期精神疾患に対するベンゾジアゼピン系薬剤の使用をどう考える  担当者へのご意見箱はこちら

　妊娠中の抗うつ薬の使用が、出生児の先天性心疾患リスクにつながるか調査したところ、集団ベースでは妊娠初期3ヵ月間の抗うつ薬使用によるリスクの実質的な増加は示されなかった。米国ブリガム＆ウィメンズ病院のKrista F Huybrechts氏らがコホート研究の結果、報告した。現在、妊娠中の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）や他の抗うつ薬の使用が出生児の先天性心疾患のリスク増加と関連しているかどうかは不明であり、なかでもパロキセチン使用と右室流出路閉塞との関連、セルトラリン使用と心室中隔欠損症との関連性が懸念されていた。NEJM誌2014年6月19日号掲載の報告。　研究グループは2000～2007年のメディケイド分析抽出のデータを用い、コホート研究を行った。対象は、最終月経期間前3ヵ月から分娩後1ヵ月までの妊娠女性94万9,504人およびその出生児であった。妊娠初期3ヵ月間に抗うつ薬を使用した女性から生まれた乳児群と、抗うつ薬を使用しなかった女性から生まれた乳児群に分け解析を行い、乳児らの重大な先天性心疾患リスクを比較した。　主な結果は以下のとおり。・全体のうち、6万4,389人（6.8％）の女性が妊娠初期3ヵ月間に抗うつ薬を使用していた。・全体として、抗うつ薬未使用女性から生まれた乳児のうち先天性心疾患児は6,403例（乳児1万例あたり72.3例）、抗うつ薬を使用した女性では先天性心疾患児は580例（1万例あたり90.1例）であった。・抗うつ薬使用と先天性心疾患との関連性は、交絡因子の補正に伴って減少した。SSRIs使用に伴うあらゆる心疾患の相対リスク(ⅰ)未補正解析 1.25（95％信頼区間[CI]: 1.13～1.38）(ⅱ)うつ病の女性に限定した解析 1.12（95％CI:1.00～1.26）(ⅲ)うつ病の女性に限定しすべての補正を行った解析 1.06（95％CI:0.93～1.22）・パロキセチン使用と右室流出路狭窄、ならびにセルトラリン使用と心室中隔欠損症との間に有意な関連は確認されなかった（それぞれの相対リスク:1.07、95％CI:0.59～1.93、相対リスク:1.04、95％CI:0.76～1.41）。

　エストロゲン受容体（ER）とプロゲステロン受容体（PR）、HER2がすべて陰性のトリプルネガティブ乳がん（TNBC）とシクロオキシゲナーゼ（COX）-2過剰発現は、ともに原発性乳がんにおける予後不良マーカーとして知られている。　米国MDアンダーソンがんセンターのKailash Mosalpuria氏らは、TNBC患者の原発腫瘍でCOX-2蛋白が過剰発現しているとの仮説を立て検証した結果、非転移性TNBCと原発腫瘍のCOX-2蛋白過剰発現との関連を認めた。今回の知見は、切除可能なTNBC患者におけるCOX-2標的治療について、さらなる研究を支持するものである。Molecular and clinical oncology誌2014年9月号（オンライン版2014年6月23日号）に掲載。　著者らは、2005年2月～2007年10月に治療されたステージI～III乳がん患者125例の原発腫瘍サンプルにおけるCOX-2発現レベルを、前向きに検討した。臨床病理学的要因に関する情報は前向きのデータベースから取得した。ベースラインの腫瘍特性と患者属性におけるTNBCと非TNBCとの比較は、カイ2乗およびFisherの正確確率検定を用いて行った。　主な結果は以下のとおり。・患者のうち、ER陽性が60.8％、PR陽性が51.2％、HER2/neu増幅が14.4％、TNBC が28.0％であった。・COX-2過剰発現が33.0％に認められた。・TNBCは、COX-2過剰発現（p＝0.009）、PR発現（p＝0.048）、高グレード（p＝0.001）と関連していた。・年齢、閉経状態、BMI、リンパ節転移状況、術前化学療法の調整後、TNBCはCOX-2過剰発現の独立予測因子であった（p＝0.01）。

　薬剤溶出ステント（DES）留置後の2剤併用抗血小板療法（DAPT）の継続について、留置後1年間でイベントが起きなかった場合、その後も継続して行うことに明白な有益性はなく、むしろ出血イベントのリスクが増し有害であることが示された。フランス・INSERMのJean-Philippe Collet氏らが、無作為化試験ARCTIC-Interruptionの結果を分析し報告した。冠動脈ステント留置後のDAPTの至適な継続期間はいまだ明らかになっていない。著者は今回の結果について、「高リスク患者が除外された試験であり、同患者については結論を出すことはできない」としつつ、「同様に中断した試験すべての所見が、冠動脈ステント留置後のDAPTの治療期間について短縮する方向でガイドラインを再検討する必要があることを示唆している」とまとめている。Lancet誌オンライン版2014年7月16日号掲載の報告より。DES留置1年後、DAPT中断群と継続群に割り付け検討　ARCTIC-Interruptionは、既報の無作為化試験ARCTIC-Monitoring（ARCTIC第I相試験、2,440例が参加）で予定されていた延長試験（ARCTIC第II相試験）であった。フランスの38施設でDES埋め込み手術が予定されていた18歳以上の患者が参加して行われた。　ARCTIC-Interruptionは、第I相試験の被験者で追跡1年後、DAPT中断への禁忌（糖尿病、末梢動脈疾患、ADPに対する血小板反応が高いなど）を有さなかった患者を適格とし、コンピュータ無作為化シーケンスにより施設単位で1対1の割合で、中断群と継続群に割り付けて6～18ヵ月治療が行われた。中断群はチエノピリジン系薬（クロピドグレル[商品名：プラビックス]）が中断されアスピリンの投与は継続した。　主要エンドポイントは、死亡・心筋梗塞・ステント血栓症・脳卒中・緊急血行再建術の複合で、intention to treat分析にて評価した。主要複合エンドポイント発生は両群で有意差なし、大出血イベントは継続群で多い　2011年1月4日～2012年3月3日の間に、1,259例がARCTIC-Interruption試験の適格基準を満たし、各治療群に無作為に割り付けられた（中断群624例、継続群635例）。　追跡期間中央値は17ヵ月であった（IQR：15～18ヵ月）。その間の主要エンドポイント発生は、中断群27例（4％）、継続群24例（4％）だった（ハザード比[HR]：1.17、95％信頼区間[CI]：0.68～2.03、p＝0.58）。　一方、安全性のエンドポイントでは、STEEPLE大出血イベントが、中断群（1例、0.5％未満）と比べて継続群（7例、1％）のほうが発生する頻度が高かった（HR：0.15、95％CI：0.02～1.20、p＝0.073）。また、大出血または小出血イベントも、中断群（3例、1％）と比べて継続群（12例、2％）のほうがより頻度が高かった（同：0.26、0.07～0.91、p＝0.04）。

　転移性腸膵神経内分泌腫瘍に対し、ソマトスタチンアナログ製剤のランレオチドは無増悪生存期間を有意に延長したことが、英国のロイヤル・フリー病院Martyn E. Caplin氏らによる国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果、報告された。ソマトスタチンアナログ製剤は、神経内分泌腫瘍でホルモン過剰分泌関連症状の治療に用いられることが多い（日本では、商品名ソマチュリンが先端巨大症・下垂体性巨人症を適応症として承認されている）。しかし、その抗腫瘍効果のデータは限定的なものであった。神経内分泌腫瘍は稀少な疾患で、米国における年間発生例は10万人に5例の頻度であるという。NEJM誌2014年7月17日号掲載の報告より。無増悪生存期間を主要エンドポイントにランレオチドvs. プラセボを検討　試験は、進行した高分化型または中分化型で非機能性、グレード1または2（腫瘍増殖指数[Ki-67抗原染色による]＜10％）のソマトスタチン受容体陽性の神経内分泌腫瘍を有する患者を対象に行った。腫瘍は膵臓、中腸または後腸由来、もしくは原発不明であった。　研究グループは患者を無作為に、ランレオチドの徐放性水性ゲル製剤Autogel（米国でデポ剤として知られる）120mgもしくはプラセボを投与する群に割り付け、28日間に1回投与を96週間（24ヵ月間、最大24回投与）にわたって行った。　主要エンドポイントは無増悪生存期間で、増悪（固形がん効果判定基準[RECIST] ver.1.0による）または死亡までの期間と定義した。副次エンドポイントは、全生存期間、QOL（欧州がん研究・治療機構[EORTC]質問票QLQ-C30およびQLQ-GI.NET21で評価）、安全性などであった。ランレオチド群の進行または死亡のハザード比0.47　試験には、2006年6月～2013年4月に14ヵ国（欧州12ヵ国、米国、インド）48施設（2次、3次医療施設）で204例が登録された。被験者は、ランレオチド群に101例、プラセボ群に103例が無作為に割り付けられた。大半の患者（96％）は、無作為化前3～6ヵ月において腫瘍の進行はみられなかった。なお、33％の患者が肝腫瘍量が25％超だった。　試験薬曝露期間の中央値は、ランレオチド群24.0ヵ月、プラセボ群15.0ヵ月であった。　増悪が認められたのはプラセボ群58例、ランレオチド群30例、死亡はそれぞれ2例ずつで、主要エンドポイントの無増悪生存期間は、ランレオチド群がプラセボ群と比べて有意に延長した（中央値未到達vs. 18ヵ月、層別化log-rank検定のp＜0.001、進行または死亡のハザード比[HR]：0.47、95％信頼区間[CI]：0.30～0.73）。　24ヵ月時点の推定無増悪生存率は、ランレオチド群65.1％（95％CI：54.0～74.1％）、プラセボ群33.0％（同：23.0～43.3％）であった。　事前規定のサブグループ（腫瘍部位別、グレード別、肝腫瘍量別）の治療効果は、信頼区間が広範であった小規模のサブグループを除けば、全体集団の治療効果とおおむね一致していた。　QOLや全生存については、治療群間で有意差はみられなかった。　最も頻度が高かった治療関連の有害事象は、下痢であった（ランレオチド群26％ vs.プラセボ群9％）。

　変性脊椎すべり症は、椎間関節由来の腰痛症の原因としてよく知られている。イラン・Shahid Beheshti University of Medical SciencesのMasoud Hashemi氏らは、変性脊椎すべり症患者における椎間関節性腰痛に対し、C神経線維への疼痛伝達を遮断するパルス高周波法（PRF）が、ステロイド＋局所麻酔薬注射より腰痛軽減と機能改善に優れる可能性があることを示した。European Spine Journal誌オンライン版2014年7月6日号の掲載報告。　対象は、椎間関節性腰痛を有する変性脊椎すべり症患者80例で、PRF群およびステロイド群（トリアムシノロン＋ブピバカイン）に無作為に割付けた。　治療開始3、6および12ヵ月後に、腰痛（数値的評価スケール〔NRS〕による）、Oswestry Disability Index（ODI）、満足度および鎮痛薬摂取量を評価した。　主な結果は以下のとおり。・PRF群では、ステロイド群と比較して6ヵ月後の腰痛が有意に軽度であった。・PRF群におけるODIは、治療前75.6±14.3％、6ヵ月後19.3±9.5％であった（p＝0.001）。・ODIは、12週後および6ヵ月後においてPRF群がステロイド群より有意に低かったが（各評価時点でp＝0.022およびp＝0.03）、6週後は有意差を認めなかった（p＝0.31）。・鎮痛薬を必要としなかった患者の割合は、PRF群で有意に高かった（log-rank検定によるp＝0.001）。

本論文は、慢性呼吸器疾患による入院症例において、入院早期の呼吸リハビリテーション開始が1年間の観察期間にどのような影響を及ぼすかを検討したランダム化比較試験である。結果を概括すると、早期リハビリテーション導入は再入院リスクを低下させず（主アウトカム）、機能回復増進にも結び付かず、1年間の死亡率が高いという結果であり、早期リハビリテーション導入は推奨されない、としている。　プロトコールは良質な臨床試験で、本邦でこの臨床試験を実施することの困難さを思うと羨望せざるを得ない面がある。軽微な数字の取り間違えが4ページに数ヵ所あるが、ネガティブな結果にもかかわらず試験そのものは適切に解析されている。ただ、試験の出発点自体が妥当であろうかという疑問もあり、本論文を単純に受け入れることは難しい。種々の前提条件を踏まえたうえで読むべきであろう。冠動脈や脳血管といった急性動脈閉塞、手術後など急性疾患における早期リハビリテーション介入が機能回復に寄与することが明らかになってきているが、慢性（呼吸器）疾患において急性疾患と同様の結果が得られるかどうか、設定そのものの困難性が潜在するのではないだろうか。　また、対象群は慢性呼吸器疾患群389例で、その82％、320例がCOPDである。COPDに限定したsubgroup解析でも全例解析と差異がなかったとしているが、であるならば他疾患を混在させずCOPDのみを対象とした設定にすることで、よりすっきりした試験となったであろうことが惜しまれる。さらに、対象症例の3割は入院治療として酸素吸入が実施されていない点、平均BMI (body mass index) 26という点、副腎皮質ホルモン薬が入院前から87％の症例に全身投与されている点、現喫煙者が20％以上存在する点、これらの点は本邦での入院症例との差異が大きく、患者像が把握しにくい。次に、平均入院期間5日間（英国では平均的な日数とされる）の対象群を、入院後2日以内に早期リハビリテーションを導入する群と退院後に導入する群に分け比較しているが、数日間の導入差が慢性呼吸器疾患にどの程度の差異をもたらすものだろうか。リハビリテーションの効果は継続性によって発揮されるものであり、数日間の差異が仮に統計学的有意性を示したとしても、その理由付けが難しいように思われる。　さらに、著者らが予想していなかった結果（早期リハビリテーショが有害である）となった理由を論理的に説明できない。著者らもby chanceの可能性も記載しているが、数日程度の導入差が1年後の生存に有害な影響をもたらす解釈が困難である。1年間の追跡において、リハビリテーションによる機能改善効果が徐々に減少していくというデータも残念な成績であった。リハビリテーションの継続性、アドヒアランスの難しさが結果に影響していることが推測される。　本論ではないが、死亡原因の内訳に他臓器がんや消化器疾患が含まれている。臨床試験の取り扱いとして正しいとはいえ、リハビリテーション効果と他臓器がん死が結び付くとは評価できないので、付加的に非呼吸器疾患死亡を除外した検討も知りたいところである。また薬物治療内容も一切の記述がなかった。　筆者が初めて呼吸リハビリテーションの概念に接した1980年代初頭には、経験を積んだ理学療法士も存在せず保険点数も算定できない状況だった。2006年、独立した診療報酬項目として呼吸リハビリテーションが収載され、日本呼吸器学会COPDガイドライン第4版でもエビデンスA、Bの位置に呼吸リハビリテーションが記載されている。いまだ本邦での呼吸リハビリテーションは十分に普及しているとはいえないが、その意義が本論文によって否定されたわけではないことは、十分に留意されなければならない。呼吸リハビリテーションそのものを否定している報告ではなく、あくまで、入院後２日以内の早期開始の有効性がなかったということで、退院後の外来リハビリテーション効果は否定されていない。また本試験で用いられたリハビリテーションは2013年のBTS/ATSガイドライン以前の内容であることも、今後の検討において変更すべき点と思われる。

患者さん用説明のポイント（医療スタッフ向け）■診察室での会話医師どんな果物が好きですか？患者私、ミカンが大好きで・・・医師ミカンは健康にいい果物ですね。ただし、つい食べ過ぎちゃいますよね。患者そうなんです。最近のミカンは糖度が高いので、すぐに腐るみたいで、早めに食べなきゃと思って、つい・・・医師適度な果物の摂取量はだいたい200gくらいです。ミカンだと2個か3個くらいですね。1日に食べる果物の量は、だいたいこぶし1個分と覚えておくといいですね。患者それなら、私、食べ過ぎですね。医師そうですか。食べ過ぎると、血糖が上がるかもしれませんね。患者ミカンじゃなくて、血管が腐ったら大変ですね。これからは私だけで処理せずに、近所の人に配るようにします。●ポイント腐りやすい果物は食べ過ぎることがよくあることを理解して、対処法を一緒に考えられるといいですね

　統合失調症に対する治療の中心である抗精神病薬について、治療ガイドラインでは、有効性に差はないとしている。しかし、臨床的には低力価抗精神病薬は高力価抗精神病薬に比べて有効性が低いと認識されることが多く、また副作用の面でも異なるると言われていた。ドイツ・ミュンヘン工科大学のMagdolna Tardy氏らは、低力価と高力価の抗精神病薬について臨床的有効性の差を明らかにするため、無作為化比較試験のレビューを行った。その結果、臨床的有効性の優劣は明らかでなく、有害事象についてはハロペリドール群で運動障害が、低力価抗精神病薬群で起立性症状、鎮静および体重増加がより高頻度であったことを報告した。Cochrane Database Systematic Review誌オンライン版2014年7月9日号の掲載報告。　そこで研究グループは、統合失調症患者に対するハロペリドールおよび低力価抗精神病薬の臨床的有効性についてレビューした。2010年7月までのCochrane Schizophrenia Group Trials Registerを用い、統合失調症または統合失調様精神異常を呈する患者に対し、ハロペリドールと第一世代の低力価抗精神病薬の比較を行っている無作為化試験すべてを検索した。任意にデータを抽出し、intention-to-treatにおけるランダム効果モデルに基づき、二分変数についてはリスク比（RR）とその95％信頼区間（CI）を算出。連続変数についてもランダム効果モデルに基づき、平均差（MD）を算出した。 　主な結果は以下のとおり。・無作為化試験17件の877例についてレビューを行った。試験の対象例数は16～109例の範囲であった。また、いずれの試験も調査期間は2～12週と短期間であった。なお、割付の順番、割付方法および盲検化に関する記載のある報告は少なかった。・ハロペリドールが、低力価抗精神病薬に比べて臨床的有効性が優れるという明らかなエビデンスは見出せなかった（ハロペリドール40％、低力価抗精神病36％、14試験、574例、RR：1.11、95％CI：0.86～1.44、エビデンスの質：低）。・何らかの理由で試験から早期脱落した被験者数の差は不明確で、いずれかの群で治療の忍容性にベネフィットがあるという明らかなエビデンスも見出せなかった（同：13％、17％、11試験、408例、0.82、0.38～1.77、エビデンスの質：低）。・1件以上の有害事象発現という点でも、明確な差はみられなかった（同：70％、35％、5試験、158例、1.97、0.69～5.66、エビデンスの質：きわめて低）。・低力価抗精神病薬群では、鎮静（同：14％、41％、2試験、44例、0.30、0.11～0.82、エビデンスの質：中等度）、起立性症状（同：25％、71％、1試験、41例、0.35、0.16～0.78）および体重増加（同：5％、29％、3試験、88例、0.22、0.06～0.81）を認めた患者の頻度がより高かった。・一方、「1つ以上の運動障害」というアウトカムに関しては、ハロペリドール群のほうが高頻度であった（同72％、41％、5試験、170例、1.64、1.22～2.21、エビデンスの質：低）。・死亡またはQOLに関するデータはなかった。・いくつかのサブグループおよび感度解析において、主要アウトカムは確固たるものであった。・全体に試験の質が低く、主要なアウトカムのエビデンスの質は中等度から非常に低度までとばらつきがあった。ハロペリドールと低力価抗精神病薬の優劣について明確な結論を得るためには、新規の試験が必要である。関連医療ニュース 急性期統合失調症、ハロペリドールの最適用量は 統合失調症への抗精神病薬、第一世代vs. 第二世代の注射製剤の効果は 第一世代 vs 第二世代抗精神病薬、初回エピソード統合失調症に対するメタ解析  担当者へのご意見箱はこちら

　イリノテカンやブレオマイシンなど、日本は世界中で広く投与されている抗がん剤を多く創出してきた。現在、アメリカ、スイスに次ぐ第3位の新薬創出国であり、日本は新薬を創出できる数少ない国として広く認知されている。しかしながら、近年、臨床で多く用いられている分子標的治療薬をみると、日本で創出された薬剤はたった2つしかない。そのため、分子標的治療薬の輸入は輸出を上回り、貿易赤字は拡大傾向にある。新薬創出国“日本”は、一体どこに行ってしまったのだろうか。　2014年7月17日～19日、福岡市で開催された日本臨床腫瘍学会において、がん研究会　がん化学療法センター　藤田 直也氏が「アカデミア創薬の橋渡し研究における課題」をテーマに、本邦における新薬創出の問題点と打開策について講演した。　創薬プロセスには、基礎研究から新薬承認までに数十年の長い月日と膨大な研究開発費（1,000億円規模）を要する。さらに、近年、新薬と承認される薬剤が減ってきており、開発成功率が下がってきている。そのため、相対的に1品目当たりの研究開発費が高騰している。しかし、本邦の基礎研究や臨床研究のレベルが下がっているわけではない。基礎研究において、薬の種（シーズ）を発見しても、それを標的にした研究・開発は海外で行われてしまっているのが現状である。　本邦における新薬創出の問題点は、シーズを臨床研究に結び付けるまでのトランスレーショナルリサーチ（TR）にある。TRとは、シーズからターゲットを見つけ、化合物のスクリーニング、動物モデルでの確認、結晶構造解析、特許取得までの一連の研究開発過程を指す。　　藤田氏は、TR研究の大学・研究機関（アカデミア）側の問題点として以下を挙げている。1）スクリーニングや構造解析、個体レベルでの解析など、複数の部門が共同で研究を行う必要があるが、現時点では共同研究体の構築が不十分である。2）抗体医薬の毒性試験はサルでのみ行わなければならず、費用が5,000万円ほどかかりコストが高い。3）出口を見越した特許取得戦略が不足している。　また、企業側の問題として以下を挙げている。1）研究開発費絶対額が不足している。2）リスクを取ることに躊躇している。3）アカデミアの成果を評価する人材が不足している。4）ブロックバスターモデルからアンメット・メディカル・ニーズに対応した医薬品開発への転換ができていない。5）研究開発のクローズ手法からオープン化への転換が遅れている。6）低分子化合物に偏りがちでバイオ医薬品開発への転換が遅れている。　ここでは、アカデミアの成果を評価する人材の不足に注目したい。TR研究における日本とアメリカの大きな違いは、創薬ベンチャー企業の存在にある。アメリカでは、創薬ベンチャーがアカデミアと企業の間に入ることで、円滑に開発を進めることができ多くの薬剤を創出している。本邦では、創薬ベンチャー企業が少なく、その起業リスクなどから拡大傾向にないのが現状である。その一方で、経済産業省が推し進めるTLO［Technology Licensing Organization（技術移転機関）］という制度が整いつつある。TLOとは、アカデミアの研究成果を特許化し、それを企業へ技術移転する法人であり、いわばアカデミアと企業をつなぐ「仲介」役として注目されている。　今後、アカデミア側としてはTLOをうまく活用すること、企業側としてはアカデミアとの初期段階からのマッチング、国内アカデミアへの投資・協同を行うことで、TR研究を円滑に進めることができるのではないだろうか。　新薬創出国“日本”の復活が期待される。

　フランス・パリ第5大学のValentia Mage氏らは、成人のパルボウイルスB19感染症について、皮膚症状の特徴を明らかにするため多施設共同の記述的後ろ向き研究を行った。結果、同感染症では多彩な皮膚症状を呈するが、主要なパターンとして、「発疹（網状か環状）」「手足」「屈面周囲」「明らかな紫斑」の4つが、個別にまたは重複してみられることを報告した。Journal of the American Academy of Dermatology誌2014年7月号（オンライン版2014年4月14日号）の掲載報告。　検討は、1992～2013年に多施設において、パルボウイルスB19の1次感染が確認された18歳超の29例の患者（女性17例、男性12例）を対象に行われた。　主な結果は以下のとおり。・病変部にみられる皮膚症状は、大半は紅斑（86％）であったが、紫斑（69％）の頻度も高かった。・かゆみは、症例の48％で報告された。・皮膚症状が顔面にみられる頻度は低く（20％）、むしろ発疹が下肢（93％）、体幹（55％）、腕（45％）に認められた。・4つのパターン、すなわち皮疹（網状、場合によっては環状）（80％）、手足パターン（24％）、屈面周囲パターン（28％）、明らかな紫斑（24％）がみられた。4つのパターンは重複することもあった（45％）。・本検討は、3次医療センターで行われた後ろ向きデザインの潜在的な被験者募集バイアスがあった試験という点で限定的であった。

炎症性腸疾患（IBD）に対して、成分栄養を含む食事療法、サラゾピリン・メサラジン、ステロイド、免疫抑制薬、血球成分除去、外科的腸切除術など種々の治療が行われているが、最近では高い有用性が報告されている分子標的薬の抗TNF-α薬が頻用されている。抗TNF-α薬は発がんリスクを増大する可能性を指摘する報告もあったが、今回、デンマークにおけるIBD、ならびに、がん患者の全国レジストリを用いて施行された大規模コホート研究の結果、抗TNF-α薬投与は発がんリスクの増大と関連しないことがJAMAに報告された。　本研究の解析対象は1999～2012年のレジストリからIBDと特定された15歳以上の5万6,146例であり、抗TNF-α薬使用群は4,553例（8.1％）でクローン病54％、潰瘍性大腸炎46％、診断時年齢は33.7歳であった。主要評価項目は使用群と非使用群を比較したがん発症率比（RR）で、年齢、暦年、罹患期間、Propensity score、他のIBD薬使用に関する補正後に評価された結果、中央値3.7年の追跡期間で、使用群の非使用群に対する補正後RRは1.07（95％CI：0.85～1.36）であり、すべての部位における発がんリスクは抗TNF-α薬の使用期間や投与量とも関連を認めなかった。以上より、IBDに対する抗TNF-α薬の使用は発がんリスクを増加することはないと結論されている。　しかし、慢性関節リウマチ患者を対象としたRCTの結果では、抗TNF-α薬により発がんリスクが増大したとの報告がある。一方、本研究の結果では免疫抑制薬Azathioprineの併用群はがんのリスクが増大する可能性が示唆されている。したがって、抗TNF-α薬とAzathioprineを併用する患者に対してはがんの発症を念頭においた診療が必要であり、抗TNF-α薬と発がんリスクに関する結論は、今後、観察期間をさらに延長した研究結果が重要と思われる。

Dr.桑島の高血圧をわかりやすく説明できるスライド女性 のほうが血管年齢 は若い！？メモ男性と女性の平均寿命の差は約7年（男性：約79歳、女性約85歳）。動脈が硬くなっていく現象も女性のほうが男性より約10年遅れています。これには女性ホルモンが関係しています。閉経後、女性の血管は急に硬くなり、65歳以上になると男女の差はなくなります。監修：東京都健康長寿医療センター顧問 桑島 巌 氏Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

Dr.桑島の高血圧をわかりやすく説明できるスライド早朝高血圧は「早朝上昇型」と「夜間持続型」の2タイプ。あなたはどっち!？血圧の早朝上昇型と夜間持続型(mmHg)収縮期血圧夜間持続型200150早朝上昇型100起床就寝メモ早朝上昇型・・・朝、目覚めると急に血圧が高くなる夜間持続型・・・夜から朝まで、ずっと高血圧が続く（通常、夜間は血圧が低くなるはずが、動脈硬化により血管が硬くなると血圧が下がりにくくなってしまう）監修：東京都健康長寿医療センター顧問 桑島 巌 氏Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

Dr.桑島の高血圧をわかりやすく説明できるスライド｢白衣高血圧｣は心配ご無用 !?メモ「白衣高血圧」とは、診察室などで白衣を着た医師や看護師を前にすると、緊張したり不安を感じ、ふだんの血圧よりも高くなってしまうケースです。診察室での血圧にかかわらず、ふだんの家庭血圧の値によって安全度が決まります。監修：東京都健康長寿医療センター顧問 桑島 巌 氏Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

Dr.桑島の高血圧をわかりやすく説明できるスライド｢仮面高血圧｣にご用心 !！メモ診察室で血圧を測ると正常値なのに、ふだんの生活では高血圧である状態を「仮面高血圧」といいます（白衣高血圧とは反対のケース）。診察時に見逃されやすいタイプの高血圧なので、注意が必要です。監修：東京都健康長寿医療センター顧問 桑島 巌 氏Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

　乾癬患者と骨密度の関連を調査した結果、骨減少症/骨粗鬆症の被験者では、乾癬の罹患期間が有意に長いことが、ローマ・ラ・サピエンツァ大学のSofia D'Epiro氏らによって報告された。本調査の結果を踏まえて筆者らは、「乾癬患者、とくに長期罹患者では、より早期から骨代謝の評価が必要である」とまとめた。The Journal of Dermatology誌オンライン版2014年7月3日掲載報告。　乾癬と骨粗鬆症の発症には、全身性炎症、乾癬治療薬の服用、乾癬性関節炎による関節機能不全といったいくつかの要因が関与していると考えられている。本研究の目的は、乾癬患者の骨密度を評価し、骨減少/骨粗鬆症の有病率や乾癬病変部位、重症度（PASIスコア）、平均罹患期間、乾癬性関節炎、乾癬治療歴との相関を調査することであった。　主な結果は以下のとおり。・調査には、乾癬を有している連続患者43例が登録された。うち19例は関節変形を来していた。・乾癬の重症度はPASIスコア、CASPAR診断基準、乾癬性関節炎の確定診断のための超音波検査、罹患期間の推定により判定した。・骨密度の測定には、腰椎と大腿骨頸部の二重エネルギーX線吸収法（DEXA法）が実施された。・骨減少/骨粗鬆症の被験者では、骨密度が成人若年者の平均値と同等の被験者に比べ、有意に乾癬罹患期間が長かった（17年vs. 8.8年、p＝0.04）。・ロジスティック回帰分析の結果、乾癬の平均罹患期間と骨密度の変化には明らかな関連がみられた（p＝0.04）。

　切除不能大腸がんに対する化学療法においては、既に発売されている薬剤のHead to Headの比較試験が実施されている一方で、新たな治療薬の開発治験も進んでいる。7月17～19日に開催された第12回日本臨床腫瘍学会学術集会では、「切除不能大腸がん治療戦略の展望」をテーマとしたインターナショナルセッションが企画され、そのなかで、日本における切除不能大腸がんに対する新規薬剤の開発状況について、吉野 孝之氏（国立がん研究センター東病院消化管内科）が講演した。その内容を紹介する。TAS-102　日本で開発されたTAS-102（一般名：トリフルリジン・チピラシル塩酸塩）が今年3月に承認され、現在は日本でのみ販売されている。　本剤の国際共同第III相試験（RECOURSE試験）は、標準治療に不応・不耐の治癒切除不能進行・再発大腸がん800例を対象に、プラセボを対照として実施された。その結果、生存期間中央値はプラセボ群5.3ヵ月に対しTAS-102群で7.1ヵ月と延長し、全生存のハザード比は0.68（p＜0.0001）であった。副作用は、骨髄抑制が比較的強いが、吉野氏によると発熱性好中球減少に注意すれば使いやすい薬剤という。TAS-102と他の薬剤との併用　実験モデルでは、TAS-102とイリノテカンとの併用で最も強い抗腫瘍効果が認められたが、イリノテカンの薬物強度が低く、さらなる検討が必要である。現在米国で投与スケジュールを変更した臨床試験が進行中である。　ベバシズマブとの併用レジメンの有用性を検討する多施設第Ib/II相試験（C-TASK FORSE）が、医師主導治験として吉野氏を中心に今年2月から実施されており、来年のASCOで最初の報告を予定している。nintedanib　nintedanibは、VEGFR1-3、FGFR1-3、PDGFRα/β、RETをターゲットとする低分子チロシンキナーゼ阻害薬であり、現在、非小細胞肺がん、腎がん、肝がん、卵巣がんなどに対しても臨床試験が行われている。大腸がんにおいては、標準治療不応症例に対するプラセボとの比較試験（LUME Colon 1 Trial）が近々開始予定とのことである。BRAF阻害薬　大腸がんにおけるBRAF遺伝子変異陽性の割合は少ないものの非常に予後が悪い。BRAF遺伝子変異陽性大腸がんに対する治療としては、FOLFOXIRI単独またはFOLFOXIRIとベバシズマブの併用が有効であるが、副作用が強く全身状態（PS）が悪い場合は投与できない。　開発中のBRAF阻害薬のうち、悪性黒色腫に有効なvemurafenib（申請中）は、単独ではBRAF遺伝子変異陽性大腸がんに対する効果は小さく、現在、セツキシマブとイリノテカンとの併用で検討されている。また、encorafenib、dabrafenibにおいても、抗EGFR抗体（セツキシマブ、パニツムマブ）との併用や、さらにPI3Kα阻害薬、MEK阻害薬も併用するレジメンでの第II相試験が進行している。　最後に吉野氏は、自らが代表を務める多施設共同研究（GI screen 2013-01）における進捗状況を紹介した。本研究は、今後の新薬開発に役立てるため、日本人の切除不能大腸がん症例におけるKRAS、BRAF、NRAS、PIK3CAの遺伝子変異割合を検討することを目的に今年2月に開始。来年3月までに1,000例の登録を目標としているが、7月14日時点で313例に達していると報告した。

　注意欠如・多動症（ADHD）に地域特性はどのような影響を及ぼすのか。米国・カリフォルニア大学のNooshin Razani氏らは、個人的および家族的要素を加味したうえで、ADHDと地域の社会的・物理的特性との関連について調査した。Journal of attention disorders誌オンライン版2014年7月15日号の報告。　2007年の全米小児健康調査データを使用した（n=64,076）。検討にあたっては、3つの地域スケールを設定した［社会的支援、設備（amenities）、秩序の乱れ（disorder）］、ロジスティックおよび順序ロジスティック回帰を用い、個人や家族の特性を調整したうえで、これらのスケールとADHDの診断および重症度との関連を調査した。　主な結果は以下のとおり。・ADHD児は8%であった。重症度別にみると、軽度47%、中等度40%、重度13%であった。・調整モデルでは、地域サポートの低さはADHDの診断増加（OR=1.66 [1.05～2.63]）や、重症度（OR=3.74 [1.71～8.15]）と関連していた。地域の設備や秩序の乱れとの有意な関連は認められなかった。・親のメンタルヘルスが悪いことは、ADHDの有病率および重症度と関連していた。・地域の社会的サポートは、ADHD児やその保護者にとって重要な介入方法である可能性が示唆された。関連医療ニュース 小児ADHD、食事パターンで予防可能か ADHDの世代間伝達に関連する独立リスク因子は 抗てんかん薬によりADHD児の行動が改善：山梨大学  担当者へのご意見箱はこちら